著者
中屋 宗雄 森田 一郎 奥野 秀次 武田 広誠 堀内 正敏
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.105, no.1, pp.22-28, 2002-01-20 (Released:2010-10-22)
参考文献数
30
被引用文献数
1 2

目的: ライフル射撃音による急性音響性難聴の聴力像と治療効果に対する臨床的検討を行った.対象と方法: ライフル射撃音による急性音響性難聴と診断され入院加療を行った53例, 74耳とした. 治療方法別 (ステロイド大量漸減療法群23耳とステロイド大量漸減療法+PGE1群51耳) と受傷から治療開始までの期間別 (受傷から治療開始まで7日以内の群42耳と8日以降の群32耳) に対する治療効果と聴力改善 (dB) についてretrospectiveに検討した. また, 各周波数別に治療前後の聴力改善 (dB) を比較検討した.結果: 全症例の治癒率19%, 回復率66%であった. ステロイド大量漸減療法群では治癒率17%, 回復率78%, ステロイド大量漸減療法+PGE1群では治癒率24%, 回復率63%であり, 両者の群で治療効果に有意差を認めなかった. 受傷から7日以内に治療を開始した群では治癒率21%, 回復率78%, 受傷から8日目以降に治療を開始した群では治癒率16%, 回復率50%であり, 受傷から7日以内に治療を開始した群の方が有意に治療効果は高かった. 入院時の聴力像はさまざまな型を示したが, 2kHz以上の周波数において聴力障害を認める高音障害群が50耳と多く, 中でも高音急墜型が20耳と最も多かった. また, 治療前後における各周波数別の聴力改善 (dB) において, 500Hz, 1kHzの聴力改善 (dB) は8kHzの聴力改善 (dB) よりも有意に大きかった.結論: 今回の検討で, 受傷後早期に治療を行った症例の治療効果が高かったことが示された. また, 高音部より中音部での聴力障害は回復しやすいと考えられた.
著者
奥野 秀次 小松崎 篤
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.54-60, 1995-02-28 (Released:2010-04-30)
参考文献数
16

自衛官の受ける音響外傷はその原因となる音源やその被曝の繰り返し具合い, また, 受傷する際の身体的条件も多岐にわたり複雑である。今回は自衛官における音響による内耳外傷の病態のひとつとして内リンパ水腫の様な病態がありうるかどうかを推察することを目的に, 音響外傷後の耳症状を主訴に受診した自衛官を対象として蝸電図法を用いて検討した。その結果一部の例で, 単に有毛細胞の傷害のみでなく蝸電図上-SPの増大が示されるような病態を有する例が存在することが分かった。しかし-SPの増大を示す例は30%以上あったが, 反復性聴平衡障害を示した例はわずか一例であり, 音響との因果関係を述べるのには更に症例を増やすと共に, 各症例についてより詳細に調査をすることが必要と考えられた。
著者
奥野 智也 佐々木 勇和 鈴木 雄太
雑誌
情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.22-31, 2020-07-16

所望の物理化学的な性質を持つ新たな物質の探索は化学,創薬,物質・材料科学などの分野において重要な課題である.従来のアプローチは研究者の勘や経験に大きく依存し,また時間的なコストが高いという問題がある.そのため,探索の効率化を目的として,機械学習やデータマイニングなどの情報科学の技術を取り入れた研究がさかんに行われている.近年では深層学習技術を用いた高精度化が進んでいる.そこで,本稿では新物質探索における深層学習技術を網羅的に調査し体系的にまとめることを目的とする.新物質の探索技術を(1)物質構造からその性質を識別する分類と回帰技術,および(2)性質から物質を導出する生成技術に大別し,それぞれの技術の適用分野,データの分類,および深層学習のモデルについて述べる.さらに,既存技術の制約や問題点を述べ,今後の課題を明確にする.
著者
奥野峻弥 浅井洋樹 山名早人
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.12, pp.1-6, 2014-07-25

従来,著者推定研究は小説に対する著者推定を中心に研究が行われており,推定対象を限定した,少人数に対する著者候補者群が取り扱われてきた.これに対し,我々はマイクロブログを対象にした,不特定多数の候補者群に対する著者推定の提案を行った.その際,精度向上のためマイクロブログ特有の叫喚フレーズに対する正規化手法,および計算量削減のため推定に必要となるメッセージ数を削減する手法を提案してきた.本稿では,より多くのマイクロブログ利用者を対象にした著者推定を行う上での問題点,特に学習用データとテストデータの取得期間の差異が精度に与える影響について検証し,学習用データの取得期間が精度に与える影響を小さくする手法を提案する.実験では Twitter ユーザ 10,000 人に対して著者推定を行い,Precision@1 で 0.535,MRR で 0.602 を達成した.
著者
川内 一憲 奥野 宏樹 田中 幸枝 川崎 隆徳 田中 俊之 小鍛治 優 藤井 豊
出版者
福井大学医学部
雑誌
福井大学医学部研究雑誌 (ISSN:13488562)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.71-74, 2014-01

A black eye variant of black spotted pond frog was found in Tannan region of Fukui Prefecture in 2013. A main character of the variant is abdominal transparency
著者
奥野 智孝 市野 将嗣 久保山 哲二 吉浦 裕
雑誌
研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.2, pp.1-8, 2011-11-28

近年,多様な個人情報がネットワーク上に流通している.同一人物に関する複数の情報を入手することで,単独の情報からでは分からなかった情報が明らかになり,予期せぬプライバシー侵害につながる懸念がある.本研究ではこの危険性を明らかにするために,問題の代表例としてバックグラウンドチェックと呼ばれる雇用前の身辺調査を例に挙げ,ソーシャルメディアのプロフィールが匿名化されていても,履歴書の情報を基にソーシャルメディアのコンテンツの特徴を分析することで,採用希望者のアカウントを特定できることを示した.これにより,履歴書の情報とソーシャルメディアで開示された情報を統合し,個人の言動を調査することができる.Various types of personal information about individuals are accessible through the Web medias. Linking of the personal information obtained through multiple medias can lead to a serious violation of privacy. To address this problem, we developed a method to identify the author of the short messages of Twitter, known as tweets, by using the information from other medias.
著者
箱崎 真隆 三宅 芙沙 佐野 雅規 木村 勝彦 中村 俊夫 奥野 充 坂本 稔 中塚 武
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

十和田カルデラ(青森県/秋田県)と白頭山(中国/北朝鮮)は、10世紀に巨大噴火を起こした。その痕跡はTo-aテフラ、B-Tmテフラとして、北日本の地層に明瞭に残されている。この2つの噴火は、それぞれ過去2000年間で日本最大級、世界最大級のものと推定されている(早川・小山1998)。しかしながら、この2つの噴火に関する直接的な文書記録は、周辺国のいずれからも見つかっていない。そのため、その年代は長らく未確定であった。また、年代が未確定であるために、人間社会や地球環境への影響評価も進んでいなかった。近年、白頭山の10世紀噴火の年代は、日本で発見された西暦775年の炭素14濃度急増イベント(Miyake et al. 2012)を年代指標とする「14C-spike matching」と、日本で実用化された「酸素同位体比年輪年代法」により、西暦946年と確定した(Oppenheimer et al. 2017, Hakozaki et al. 2018, 木村ほか 2017)。この年代は、早川・小山(1998)が日本列島と朝鮮半島のごく限られた古文書(「興福寺年代記」や「高麗史」)から読み取った「遠方で起きた大きな噴火」を示唆する記述と一致した。一方、B-Tmの年代が確定したことにより、十和田カルデラ10世紀噴火の年代に疑義が生じた。十和田カルデラ10世紀噴火は、「扶桑略記」における東北地方の噴火を示唆する記述や、ラハールに埋没する建築遺物の年輪年代をもとに西暦915年と推定されてきた。この915年を基準にTo-aとB-Tmの間に挟まる年縞堆積物をカウントし、上手ほか(2010)は白頭山の噴火年代を929年と推定していた。しかし、先のとおりB-Tmの絶対年代は946年であったため、上手ほかの推定から17年のズレがあることが明らかとなった。つまり、十和田カルデラ10世紀噴火は西暦946年から14年を差し引いて西暦932年である可能性が生じた。もし、これが正しいとすれば、扶桑略記の西暦915年の記述は、十和田カルデラ以外の火山で起きた噴火を示唆している可能性がある。最近、宮城県多賀城跡の柵木に、酸素同位体比年輪年代法が適用され、西暦917年の年輪が認められた(斎藤ほか 2018)。この柵は、考古学的調査ではTo-aテフラ(915年)の降灰前に築造されたと考えられてきた(宮城県多賀城跡調査研究所 2018)。その構造材に西暦917年の年輪が認められたことは、To-aテフラの年代と大きく矛盾する。さらにその構造材には樹皮も辺材も残存せず、伐採年は917年よりも後の年代であることが明らかである。本発表では、「14C-spike matching」と「酸素同位体比年輪年代法」という2つの新しい年輪年代法によって、白頭山や多賀城跡の木材の年代がどのようにして決定したのか、十和田カルデラ10世紀噴火の絶対年代の確定に必要な調査とは何かについて示す。
著者
小林 淳 萬年 一剛 奥野 充 中村 俊夫 袴田 和夫
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.245-256, 2006
参考文献数
45
被引用文献数
1 4

We discovered a set of phreatic explosion deposits, herein referred to as the Owakidani tephra group, on the northern slope of Mt. Kamiyama and in the Owakidani fumarolic area of the Hakone Volcano. The tephra group is the product of the volcanic activities since the latest magmatic eruption of Hakone Volcano at around 2.9ka. It comprises five units named Hk-Ow1 to Hk-Ow5 in the ascending order. Both Hk-Ow1 and Hk-Ow2 comprise tephra fall deposits and secondary debris flow deposits. In addition to these deposits, Hk-Ow2 is also associated with surge deposits. Hk-Ow3, Hk-Ow4 and Hk-Ow5 consist of tephra fall deposits. The ash of these tephra fall deposits and the matrix of the secondary debris flows are principally composed of clay, altered lithics and secondary minerals supposed to be of fumarolic area origin. It is possible that Hk-Ow1 and Hk-Ow2 erupted from a fissure on the northeastern ridge of Mt. Kamiyama, while Hk-Ow3, Hk-Ow4 and Hk-Ow5 erupted at Owakidani. No juvenile material was found within the deposits of these eruptions except for Hk-Ow2, while the surge deposit of Hk-Ow2 contained trace amounts of volcanic glass fragment. Although it is considered that the principal nature of the eruptions of the Owakidani tephra group is phreatic, the deformation of the edifice around the source area implies the possibility of magma intrusion to shallow levels. Based on the calendar ages of the Owakidani tephra group and the stratigraphic position of the Kozushima-Tenjosan tephra, we estimated that Hk-Ow3, Hk-Ow4 and Hk-Ow5 erupted in relatively short intervals between the latter half of the 12th and 13th centuries. On the other hand, Hk-Ow1 and Hk-Ow2 erupted at around 3 kyr BP and 2kyr BP, respectively. The eruption ages of the Owakidani tephra group generally correspond to the seismic events that occurred in the Kozu-Matsuda Faults and the Tanna-Hirayama tectonic line. It is suggested that the activity of the Hakone Volcano may be closely related to the tectonic events in this region.
著者
奥野 淳也
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2011

平成25年度の中心的課題は、北欧諸国の中央地方改革を、福祉国家形成・再編の政治過程との関係性に着目しながら、分析する作業である。昨年度は、スウェーデンのレギオン設置改革の考察を主たる論題としたが、本年度はそれに引き続き、分析対象をデンマークにも広げ、北欧近接比較の観点から検討することを試みた。北欧諸国を一つの「北欧モデル」論で語る論調がある一方で、その類似性の中の差異に着目した秀逸な比較研究がこれまで多く出されてきた。その厚い基盤を吸収しつつ、福祉国家再編期の北欧二国の政治現象を比較の枠組みの中で捉えるべく、その準備の考察を進めた。成果は、2014年6月の日本比較政治学会において報告されることが予定されており、目下その用意を進めている段階である。また、両国の福祉国家形成のプロセスについて、その収敏一分岐(類似性と差異性)のダイナミズムを、歴史的な時間軸の中に置き直し、その位置づけを考究する作業にも取り組んでいるが、これに関しては、学位請求論文執筆時までの続行課題としたい。北欧における市民社会論・国家社会関係をめぐるトピックスを検討する作業も、関連文献の収集. 読解を、引き続き、行っていく。
著者
奥野 義雄
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-22, 2013-03-01

本稿では、『日本史辞典』の「荘官」「荘司」の項の記述を契機に荘園公領制における<荘司>の存在は、辞典の記述と同様であるのかという疑問が湧き、<荘司>について検討することにした。そこで、古代・中世での荘司自体の存在形態の変化は在り得るものなのか、また古代・中世の<荘司>の職責は変貌したものなのか、そして荘官である荘司と預所・下司を同一視する身分であるものなのかという疑問点を検討してきた。この検討で、古代の荘司自体とその職責は中世に至っても大きな変化をもたらさずに存在することを提示してきた。併せて、<荘司>が預所や下司と同一視できないことも言及している。
著者
奥野 義雄
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.21-42, 2012-03-01

本稿では、〈荘務〉と〈所務〉にいて究明していく。とりわけ、〈荘務〉と〈所務〉が荘園領主と地頭を含む在地領主と深くかかわっていることは、先学によって触れられてきたが、詳しく〈荘務〉〈所務〉について論究する先学は多くはない。その論及の大半は所職と〈荘務〉との関連を提示している。だが、荘園領主による勢力保持と在地領主の勢力伸長の手段として〈荘務〉あるいは〈所務〉を有効に活用してきたと考えている。とりわけ、在地領主による荘園所領の侵食に〈所務〉が深くかかわっていることもあわせて言及する。
著者
中野 聡子 奥野 純子 深作 貴子 堀田 和司 藪下 典子 根本 みゆき 田中 喜代次 柳 久子
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.511-518, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)
参考文献数
36
被引用文献数
7

【目的】介護予防教室参加者の運動継続にかかわる要因を明らかにし,効果的に支援する方法を示すこと。【方法】介護予防教室に参加した65 歳以上の高齢者309 名を対象とし,基本属性,身体機能,社会参加,心理的要因の質問紙調査と,5 m 歩行等の身体機能を測定した。統計学的検討は運動状況別に3 群に分類し比較した。さらに運動継続の有無を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。【結果】運動状況による3 群間の比較では社会参加等で有意差が見られた。運動継続には運動の生活パターンへの組みこみ(OR: 10.04, 95% CI: 3.36–30.03),何回か休んでも再開する自信(以下,Re-SE)(OR: 2.36, 95% CI: 1.26–4.42)等が関連していた。【結論】介護予防教室参加者が運動を継続するためには,運動を生活パターンに組みこむような行動プランの提示と,Re-SE を高めることが重要であることが明らかとなった。
著者
奥野 善則 又吉 直樹 石井 寛一 小林 啓二 Okuno Yoshinori Matayoshi Naoki Ishii Hirokazu Kobayashi Keiji
出版者
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
雑誌
宇宙航空研究開発機構研究開発資料 = JAXA Research and Development Memorandum (ISSN:13491121)
巻号頁・発行日
vol.JAXA-RM-15-001, pp.1-47, 2015-12-09

JAXAの実験用ヘリコプタMuPAL-ε(ミューパル・イプシロン)は,我が国初の純国産民間ヘリコプタであるMH2000A型機を母機とし,様々な飛行実験に対応可能な実験用システムを搭載して開発された.2000年4月の運用開始から2013年2月の運用終了まで,JAXA内外の多くの研究開発に活用された.本稿では,その主な活用事例と研究開発成果の概要について報告する.
著者
奥野 武俊 三宅 秀明 田中 紀男
出版者
公益社団法人 日本船舶海洋工学会
雑誌
関西造船協会誌 210 (ISSN:03899101)
巻号頁・発行日
pp.19-25, 1988-09-25 (Released:2018-04-01)

The boundary layer on the wall surface of the nozzle, the wave suppresser and the channel wall itself affects strongly to the velocity profile of the test section of a circulating water channel. The velocity near the free surface is always smaller than the uniform velocity which is normally determined by the mean value at fairly deep position. In order to obtain the uniform velocity near water surface, the rotor method, a jet-like flow generated by the rotor at the edge of the nozzle accelerates the velocity, is employed here. In this paper, it is shown that at first the two-dimensional wake theory represents the velocity defect near the free surface, and the two-dimensional jet flow theory can be used for representing the flow by the rotor itself. The uniformed velocity profile is obtained by superimposed these two prof les. The optimum rotation number of the rotor is theoretically determined as a function of the uniform velocity.
著者
藤田 大樹 齋藤 暢宏 奥野 淳兒 森滝 丈也 山内 健生
出版者
日本応用動物昆虫学会
雑誌
日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.37-45, 2023-05-25 (Released:2023-06-16)
参考文献数
43
被引用文献数
1

Cinusa nippon Nagasawa(Isopoda: Cymothoidae), a marine parasite infesting the buccal cavities of coastal puffers, is newly recorded from the Pacific coasts of central Japan. A pair consisting of a mature female and mature male, and six mancae and a juvenile, were collected from reared vermiculated puffer, Takifugu snyderi(Abe)(Tetraodontiformes: Tetraodontidae), in an aquarium and a museum, respectively. The present paper provides a description of the morphological characters of these cymothoids, including their immature stages, and molecular analysis using 16S rRNA for C. nippon and related species. In the maximum likelihood phylogenetic tree, C. nippon was included in the clade of Ceratothoa Dana and corresponds to Ceratothoa sp. 2 reported in another study. These suggest that the relationship between Cinusa Schioedte and Meinert and Ceratothoa needs to be re-examined. Furthermore, the morphological study showed that these cymothoid mancae are similar to Manca type 2 known from zoo-plankton, provided in one of our previous reports.
著者
奥野 浩史 竹田 太郎 笹岡 知子 福田 文彦 石崎 直人 北小路 博司 矢野 忠 山村 義治
出版者
社団法人 全日本鍼灸学会
雑誌
全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.30-38, 2009 (Released:2009-08-11)
参考文献数
16
被引用文献数
8 3

【はじめに】自覚的な肩こりと肩上部の硬さとの関連性について検討した。 【方法】肩こり群 (n=60) および非肩こり群 (n=10) に対し、 肩こり自覚度と硬さの評価を鍼灸治療前後に行なった。 硬さは生体組織硬さ計 (PEK-1) と第3者による触診により評価した。 治療担当者に肩こり治療の有無を記入させた。 【結果・考察】硬さ計と触診による硬さの評価は有意な相関を認めた。 しかし、 肩こり群と非肩こり群との2群間の硬さには差を認めず、 肩こり群の自覚度と硬さに相関関係は認められなかった。 さらに鍼灸治療前後の自覚度と硬さの変化量にも相関を認めないことから、 肩こりと硬さとの関係性が無いことが明らかになった。 また、 鍼灸治療効果は肩こり治療をした群で高かった。 以上のことから、 臨床上感じられる触診結果と肩こりの自覚度との整合性の矛盾について、 その一部を示すことが出来たと考える。
著者
奥野 茜 角 康之
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.607-616, 2021-02-15

胸に装着したカメラによる一人称ライフログ映像に映り込んだ対面者の顔の数を数えることで,カメラ装着者の対面的な社会活動量を計測する方法を提案する.社会的な場への参与の深さを測るために,検出された顔ごとの近接性(検出された顔画像の大きさ)と時間継続性(顔が検出された連続時間)の重みづけをする工夫をした.実際のライフログ映像を用いて,当事者およびその知人たちに協力してもらい,映像閲覧から読み取れる社会活動量の主観評価実験を行った.複数場面の比較による社会活動量の大小についての主観評価は,実験協力者の間で大きな偏りがないことを確認したうえで,それらの映像データに提案手法を施して算出された社会活動量の値の比較分析を行った.その結果,多くのシーンにおいて,提案手法は実験協力者の主観評価をよく再現することが確認され,単純に顔の数を数えるだけの手法よりも明らかに適切な結果を提示できることが確認できた.一方,近接した対話者とのシーンにおいては,通常の画角のカメラでは近接した対話者の顔をとらえることができず,提案手法の出力する値が主観評価を大きく下回るという問題があった.そこで,広角カメラを用いた予備検討を行い,この問題が解決できる見通しを示す.