著者

小林 正夫 川口 浩史

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.7, pp.1639-1644, 2014-07-10 (Released:2015-07-10)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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自己免疫性好中球減少症は主として好中球抗原に対する自己抗体が産生され,好中球の破壊亢進による好中球減少症である.好中球抗原はHNA-1,HNA-2など数種類が同定されているが,Fcγ receptor IIIb(FcγRIIIb,CD16b)上に存在するHNA1系に対する抗体が原因となることが多い.成人領域では他の自己免疫性疾患に合併してFcγRIIIbに対する抗体が認められることが多い.抗体の同定はFACSを用いた間接免疫蛍光法での半定量を利用している.

著者

小林 正人 岩佐 豪 高 敏 高木 牧人 前田 理 武次 徹也

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第39回ケモインフォマティクス討論会 浜松

巻号頁・発行日

pp.O18, 2016 (Released:2016-09-22)

参考文献数

5

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金属ナノクラスター触媒の反応性は、構成元素だけでなく、サイズや環境、構造など様々なファクターに依存するため、触媒活性の決定的因子の解明は困難であった。本研究では、銅クラスター触媒によるNO解離反応を例に、反応経路自動探索法を用いた系統的量子化学計算とスパースモデリングの手法を併用した触媒活性因子の抽出を試みた。具体的には、LASSO推定、SCAD推定、MC+推定の3つの手法を使い、軌道エネルギーや局所的な指標などの説明変数を用いて、Cu13クラスター上でのNO解離の遷移状態エネルギーを回帰した。その結果、遷移状態のエネルギーはLUMOの軌道エネルギーと負の相関があること、SCAD推定やMC+推定ではLASSO推定よりもコンパクトで相関係数の高いモデルが得られることがわかった。

著者

石濱 裕規 井出 大 渡邊 要一 八木 朋代 松岡 恵 荒尾 雅文 小林 正法 高橋 修司 安藤 高夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E2Se2076-E2Se2076, 2010

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【目的】都内介護保険施設・病床を利用されている認知症を持った要介護高齢者の家族・病院職員を対象とし、介護状況・福祉用具利用状況を調査すること。特に、認知症が問題となる方における身体拘束・行動制限の要因を明らかにし、その改善のために必要な取り組みや福祉用具を検討すること。<BR><BR>【方法】東京都内の72介護保険施設(介護療養型病床(以下、介護療養)・老健・特養)を対象とし、認知症をもった要介護高齢者の介護状況に関する調査を、職員・家族・施設責任者に実施した(平成21年1月10日~平成21年3月10日)。対象者は、認知症高齢者の日常生活自立度(介護認定調査)の評価が自立・I以外の方とし、全対象者調査と無作為抽出方式を併用した。職員調査の内容は、介護認定調査票項目による対象者の心身状況の評価と福祉用具利用・介護状況調査からなるものであった。本報告は、厚生労働省平成20年度老人保健健康増進等補助事業として東京都療養型病院研究会が実施した調査に基づくのである。<BR><BR>【説明と同意】職員調査は、施設責任者に目的等を説明し、ご了解頂いた施設責任者には、調査協力承諾書に署名・提出頂いた。調査責任者からの指示を通じ、各調査担当者には調査にあたり利用者様への同意を協力依頼文書または口頭で得た。本調査は、個人情報保護法に準拠し実施した。回収は郵送方式とした。<BR><BR>【結果】1)回収状況および基本集計 回収数は、職員調査2733件(介護療養2015件、老健369件、特養349件)であった(自立、I、不明を除く2583名を分析対象とした)。主診断名は、脳血管疾患(39%)、認知症(32%)が2/3を占め、平均年齢83.5才、性別は女性74%、要介護度5が約半数(49%)となり、介護療養は要介護度5が最も多く、老健は要介護度3、特養は介護度4が最も多かった。<BR>2)行動制限につながる福祉用具利用の要因の分析 行動制限につながる福祉用具利用の有無と介護認定調査における心身状況、および利用者に感じる行動上の不安、転倒等の危険度との関連を検討した。「柵・介助バー等で四方を囲む」、「抑制帯(Y字型安全ベルト)」、「車いす用テーブル(食事時のみ使用以外)」をそれぞれ使用の有無で区分した2群に対して、年齢、要介護度、介護保険認定調査票の各項目(2.移動、3.複雑な動作、4.特別な介護、6.コミュニケーション等、7.問題行動、10.廃用の程度)、行動上の不安(5段階)、危険度(転倒・ベッドからの転落・車いすからのずり落ち)(各3段階)を説明変数として選定し、有意差があるかをMann-WhitneyのU検定を使い分析した。認定調査票の各項目は、認定調査員テキスト2006に示される順序尺度による得点化方法を用い、統計処理には、SPSS.Ver17.0を用いた。その結果、各3項目において、有意差(p< 0.05)がみられた説明変数を用い、変数減少法を用いたロジスティック回帰分析により、さらに変数選択を行った。その結果、「柵・介助バーで四方囲む」「抑制帯」「車いす用テーブル」の各物品利用の有無を説明するうえでの判別的中率の高い予測式が導かれた。すなわち、「柵・介助バーで四方囲む」物品利用の有無に関しては、起き上がり、立ち上がりといった移動関連項目と問題行動関連項目、そしてベッドからの転落が説明変数として選択された(8変数、判別的中率72.8%)。「抑制帯」利用の有無に関しては、じょくそう等の皮膚疾患、排尿、といった体動、移動の要因となりうる項目と目的もなく動き回る、転倒、車いすからのずり落ちの危険度が選択された(5変数、判別的中率92.0%)。「車いす用テーブル」利用の有無に関しては、暴言や暴行、ひどい物忘れと行動上の不安が説明変数として選択された(3変数、判別的中率98.1%)。すなわち、3種の物品利用の説明変数として、認知症の問題行動に関連する項目が共通に説明変数として選択され、危険度も「柵・介助バーで四方囲む」および「抑制帯」利用の有無の説明変数として選択された。<BR><BR>【考察】身体拘束・行動制限につながりうる物品利用を減らすには、転倒・転落・ずり落ち予防、認知症の行動障害面への対応を含めた身体拘束・行動制限のための取組みと生活環境整備が必要であることが示唆された。柵・サイドレールの利用が却って転落時の危険度を高めるという報告もあり(Catchen, 1983 等)、利用群/非利用群間での危険度の差の追跡的・継続的検討など今後の課題である。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】認知症の行動障害面への対応、転倒等の予防、アクシデント時の骨折等の危険度軽減のため、リハ職種の取組が求められている。また、本調査事業において、座位能力に適した車いすが用いられていないという福祉用具の不適合が抑制帯使用に影響しているという結果も出ており、福祉用具適合技術の向上も求められている。

著者

小林 正人 藤森 智

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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2011年に発生した東北地方太平洋沖地震では,津波により沿岸部に壊滅的な被害が生じた。本研究では,免震建物について南海トラフ地震を想定した津波浸水予想に関する調査および分析を行った。さらに,津波荷重に対する免震建物の構造安全性の判定手法を提案するとともに,その適用性を検証した。加えて,津波荷重の動的な作用と免震建物の応答の関係について弾性理論解および時刻歴応答解析により分析を行った。

著者

星野 哲夫 米澤 真興 柴田 喜明 篠澤 功 田中 周 李 峰 辰口 篤志 佐藤 順 藤森 俊二 伊月 葉子 立川 裕理 玉川 恭士 田口 文彦 吉田 豊 岸田 輝幸 小林 正文

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.150-151, 1998-10-20 (Released:2015-01-22)

参考文献数

3

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A 55-year-old male visited our department for further examination with positive fecal occul blood test results in the mass screening for colorectal cancer. He complained of abdominal pain and diarrhea which had started about 2 months before. Small ulcers and erosions were observed in the ascending colon and cecum at colonoscopy. Biopsied specimen at the erosions showed numerous trophozoites in the mucosa. Many Lamblias were observed under a microscope in residual liquid collected in the ascending colon or cecum. Thus, this patient was diagnosed as amoebic colitis complicated with Giardiasis. At colonoscopy performed 3 weeks after Metronidazole therapy (1000mg/day) , erosions and ulcers in the ascending colon and cecum disappeared. This patient was thought to be infected with both parasites by taking contaminated foods because he was not homosexual and had no HIV antibody.

著者

山口 幸男 牛込 裕樹 柴田 祥彦 小林 正人 今井 英文 松岡 路秀

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.94-103, 2011 (Released:2011-12-31)

被引用文献数

1

著者

小林 正嗣 KOBAYASHI Masatsugu

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.269, pp.137-157, 2017-01-31

著者

司会:西﨑 和則 演者:小林 正佳 任 智美

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.4, pp.460-461, 2018-04-20 (Released:2018-05-16)

著者

小林 正男

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.889, pp.141-149, 2018-12

著者

小林 正和

雑誌

福山大学経済学論集

巻号頁・発行日

vol.30, no.1/2, pp.59-75, 2006-03-31

著者

小林 正佳

出版者

筑波大学一般応用言語学研究室

雑誌

言語学論叢 (ISSN:0914966X)

巻号頁・発行日

no.4, pp.15-29, 1985-05

著者

中村 太一 斎藤 聡 池田 健次 小林 正宏 鈴木 義之 坪田 昭人 鯉田 勲 荒瀬 康司 茶山 一彰 村島 直哉 熊田 博光

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.94, no.3, pp.157-162, 1997-03-05 (Released:2011-06-17)

参考文献数

12

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従来より肝性脳症合併肝硬変症例では頭部MRIT1強調画像にて淡蒼球に高信号域を認めるとされる. 今回各種慢性肝疾患で頭部MRIを施行し若干の知見を得た. T1強調画像の淡蒼球の高信号は慢性肝炎では21例中1例 (4.8%), 肝硬変では41例中32例 (78%) に出現し, Child分類別ではA59%, B78%, C100%であり, 出現率は肝機能と相関がみられた.この所見は経過観察により不可逆性であった.さらに脂肪抑制画像では高信号域はより明瞭となり, その原因が脂肪沈着でないことが示唆された. MRIの所見は慢性肝炎ではほとんどみられず, 肝硬変では脳症を発症する以前より病変を認め, 慢性肝疾患の重症度の予測に役立つと考えられた.

著者

坂手 誠治 惠 千恵子 小林 正嗣 村田 和弘 阪上 皖庸 木村 隆

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.201-205, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

8

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中性脂肪 (TG)値は飲食により大幅に変動するので, 空腹時の基準値に基づいて食後のTG値から高TG血症の有無を判断するのは難しい. 多くの健康診断受診者 (TG以外の生化学検査所見異常者と要治療有症者を除く)のTG値を検討すると, 男性における空腹時TGの平均値 (M)+2標準偏差 (SD)は, 一般にスクリーニング値とされる150mg/dlにほぼ一致した. このことから, 食後TGの経時的スクリーニング値を食後の各時間帯でのM+2SDとしたところ, ふるい分け率は19.9~21.8%で, 空腹時の23.5%に近似した率を示した. 従って, 食後におけるTGの実用的なスクリーニング値は, 食後の各時間帯でのM+2SDに最も近く1桁目が0の整数値とするのが適当であると考えられた. 女性の平均TG値は加齢により上昇する傾向を認めるものの男性のそれよりも低値であり, 20~49歳でのふるい分け率は空腹時5.3%, 食後3.2~5.8%に対し, 50歳代ではそれぞれ11.3%, 8.2~12.9%であった.

著者

河田 潤一 小川 有美 加藤 淳子 小林 正弥 仙石 学 田中 善一郎

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本共同研究は、日本、韓国、イタリア、フランス、南欧諸国、中束欧諸国、EUを直接の対象とする、政治汚職・腐敗、クライエンテリズム、社会資本をめぐる、実証的・理論的・比較政治学的研究を行うことを目的とするものである。我々一同は、汚職・腐敗(corruption)とクライエンテリズム(clientelism)の区別に留意しつつ、クライエンテリズムを近代化の残滓と見る従来の考え方を批判的に乗り越えようとした。そのことは、同時に、汚職とクライエンテリズムの衰徴はパラレルに進行するとの楽観的見方を克服しようとするものである。従来の近代化論的視座は、汚職とクライエンテリズムを資本蓄積(=資本主義)、合理化(=官僚制化)、政治参加(=民主主義)の多様な要求がもたらす利益の共生=相反関係が構造化する権力構造の構造的・制度的産物と見てこなかったのである。汚職とクライエンテリズムは、行政効率の点で「潤滑油」として評価すべきなのか。両者は、社会的・経済的不平等あるいは経済発展を修正するための社会の周辺部分からの正当な要求として評価すべきなのか。それらは、「社会資本」/「道徳資本」の欠如によって強化される「悪循環」の結果として理解されるべきなのか。政治汚職・腐敗を規制する法律の強化はいかなる効果を持ちうるのか。あるいは選挙制度改革や地方分権化は汚職やクライエンテリズムの抑制の万能薬でありうるのか。こうした問いに答えるべく、我々は、広範な理論的アプローチと実証的証拠を駆使し、「腐った(corrupted)」・恩顧主義的(clientelistic)慣行を形成する歴史的・制度的・社会=文化的要因の解明に努力した。こうした作業の一端は、公開報告として、2006年度世界政治学会(International Political Science Association)福岡大会のRC06(Political Sociology)なるセッションにて2006年7月10日に行った。本研究にとって益すること大であった。研究成果の一部は、Junichi Kawata (ed.), Comparing Political Corruption and Clientelism (Hampshire : Ashgate)として既に上梓されている。我々は、本共同研究の知見が、我々が生きる時代の民主主義をよりよく機能させることに役立つものと確信するものである。

著者

吉見 俊哉 高野 明彦 渡邉 英徳 北田 暁大 宇野 求 小泉 秀樹 中島 直人 小林 正美 毛利 嘉孝 中村 政人

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

笠井 久会 大沢 秀一 小林 正 吉水 守

出版者

日本魚病学会 = Japanese Society of Fish Pathology

雑誌

魚病研究 (ISSN:0388788X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.199-200, 2002-12

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Treatment of supplied water with a high quality ultraviolet (UV) lamp was examined for prevention of scuticociliatosis of farmed juvenile Japanese flounder (Paralichthys olivaceus). In an examination for the ciliate-cidal effect of UV irradiation, scuticociliates showed low susceptibility to UV compared with fish pathogenic viruses or bacteria, the minimal killing dosage being 2.0 × 10^5 μW・sec/cm^2. UV treatment of supplied water to the tank was performed in a flounder farm in southern Hokkaido, where scuticociliatosis frequently occurred. It was revealed that the UV treatment at 3.0 × 10^5 μW・sec/cm^2 was effective to prevent scuticociliatosis.

著者

小林 正和

出版者

福山大学経済学研究会

雑誌

福山大学経済学論集 (ISSN:02884542)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.49-62, 2014-03

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平成25年4月に高年齢者雇用安定法が改正となり、企業はこの法律に合わせた就業規則を改定しなければならなくなった。厚生労働省は6月1日現在の「高年齢者の雇用状況」により毎年1回、各企業の高齢者の確保措置の内容を調査している。 そこで、平成24年と25年の「高年齢者の雇用状況」を比較することにより、企業の継続雇用制度の導入状況はどうなっているのか、さらに実際に広島県東部地域の110社を訪問した結果により、この地域ではどのような導入状況になっているのかを調べたものである。また「高年齢者の雇用状況」だけでは分からない各社の継続雇用制度等の導入経緯や実態についても調べている。"Law concerning Stabilization of Employment of Older Persons" was revised in April, 2013, and each company came to have to reform the work rules united with this law. Furthermore, in the Ministry of Health, Labor and Welfare it is investigating how the measures of each company for securing the elderly people turn out once every year according to" job situation of the elderly people" (as of June 1). Then, it is investigating, by comparing" job situation of the elderly people" for 2012 and 2013, how the introductory situations of the continued employment system of a company turn out, moreover, by the result of having actually visited 110 companies of the eastern area of Hiroshima, what kind of introductory situation it is in this area. In addition, it is investigating the introductory process and the actual condition of the continued employment system of each company not to understand only with "job situation of the elderly people".

著者

山田 岳之 大窪 健之 小林 正美

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.44, pp.657-660, 2004-05-24

著者

大邉 寛幸 小張 祐介 遠山 昌平 小林 正和 小林 道生 石橋 悟

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.149-150, 2017-03-01 (Released:2017-03-16)

参考文献数

6

著者

浜田 信生 野坂 大輔 小林 正志 吉川 一光 石垣 祐三 田利 信二朗

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.197-209, 2012-06-25 (Released:2012-08-08)

参考文献数

28

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Matsushiro earthquake swarm is a most well known and well studied earthquake swarm in the history of seismology. From viewpoints of geophysics, geology and geochemistry, various observations, field surveys and analyses had been made to reveal characteristics of the swarm. On the basis of these studies, several models had been proposed to explain why and how the swarm originated and developed. However, majority of studies had focused on the activity around the climatic stage of the swarm in 1966 and so far, studies on the initial stage of the swarm in mid 1965 had remained few due to lack of sufficient observation data. The exact area where the swarm was born had not been known and the swarm was vaguely believed to originate from the area around Mt. Minakami in former Matsushiro town (now belongs to Nagano city). Considering that the manner of initial development of swarm activity represents an important characteristic of the swarm earthquake, we tried to get more clear view about initial stage of the swarm activity in this study. We re-investigated seismograms obtained by routine observation and studied seismograms of temporal stations for the first time which had not been processed yet. By scanning analogue seismograms, we made a complete data set of S-P times with high precision for each station. Although the data set of S-P times from two stations are not sufficient for conventional hypocenter location, we were able to narrow down a possible source area of the swarm activity under the reasonable assumptions. By considering direction of initial motion of P waves and assuming local velocity model of the upper crust in the region and plausible focal depth of 4.5km of the swarm earthquake, we found that the area of swarm in the very beginning in August, 1965 is located about 4km north-east of the Matsushiro earthquake fault (MEF) in former Wakaho town near its border with former Matsushiro town. Size of the initial swarm area was 3-4km in diameter. While swarm activity in the initial region was gradually decaying in September new swarm activity appeared separately from the initial swarm area around southern and south-west part of the MEF. Activity in the new swarm area had been increasing and it was developed to more intense swarm after October, 1965 when establishment of temporal seismic station network of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo enabled detailed hypocenter location. The new swarm area coincides with the area where large amount of ground water moved upward and was released on the ground surface in the climatic stage of the swarm. It was well known that source area of the swarm was split and expanded toward north-east and south-west after March, 1967 in its climatic stage. Present study on the initial development of swarm area suggested that characteristics of the Matsushiro earthquake swarm such as splitting and expansion of its source area toward northeast and southwest were inherent in their early stage of the activity in August and September, 1965.