著者

馬殿 恵 今川 彰久 阿比留 教生 粟田 卓也 池上 博司 内潟 安子 及川 洋一 大澤 春彦 梶尾 裕 川﨑 英二 川畑 由美子 小澤 純二 島田 朗 高橋 和眞 田中 昌一郎 中條 大輔 福井 智康 三浦 順之助 安田 和基 安田 尚史 小林 哲郎 花房 俊昭 日本人1型糖尿病の成因診断病態治療に関する調査研究委員会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.37-46, 2019-01-30 (Released:2019-01-30)

参考文献数

34

被引用文献数

5

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抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病について,日本糖尿病学会員への調査と文献検索を行い22症例を検討した.初回の薬剤投与日から発症までの平均期間は155日,発症時の平均年齢63歳,平均血糖値617 mg/dL,平均HbA1c8.1 %,尿中C-ペプチド4.1 μg/日(中央値),空腹時血中C-ペプチド0.46 ng/mL(中央値)であった.31.6 %に消化器症状,27.8 %に感冒様症状,16.7 %に意識障害を認め,85.0 %でケトーシス,38.9 %で糖尿病性ケトアシドーシスを発症した.50.0 %が劇症1型糖尿病,50.0 %が急性発症1型糖尿病と診断された.膵外分泌酵素は52.6 %で発症時に,28.6 %で発症前に上昇した.1例でGAD抗体陽性であった.抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病は,劇症1型糖尿病から急性発症1型糖尿病まで幅広い臨床病型を呈し,高頻度に糖尿病性ケトアシドーシスを発症するため,適切な診断と治療が不可欠である.

著者

小林廉

出版者

東京学芸大学数学科教育学研究室

雑誌

学芸大数学教育研究 (ISSN:09173013)

巻号頁・発行日

no.30, pp.23-34, 2018-06-01

著者

京極 真 山田 孝 小林 法一

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.225-235, 2008-12-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

6

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非構成的評価(UA)の確かさを担保するとされる4条件((1)第3者が評価者の想定した暗黙の前提を共有しやすい,(2)提示された事実は面接や観察から得られたもので,作業遂行を通して変化が認められる,(3)事実の表記は省略が少なく,概念が明確である,(4)判断は作業有能性に焦点を当てており,論理的に適正で明瞭である)を満たすよう作成したUA結果が,確かさの担保されたUA結果であると判断されるかどうかを検討した。その結果,作業療法士は,4条件を満たしたUA結果を確かさの担保されたUA結果であると判断することが明らかとなった。一方,4条件のうち1条件でも欠けると,確かさが担保されたUA結果ではないと判断することが示唆された。4条件を満たしたUA結果は,良質なUA結果を学ぶ教材として利用できるため,教育者は本研究の結果を参考に学習者に教育的指導を行うことができると考えられた。

著者

池田 駿介 小林 良彰 菱田 公一

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.5_88-5_98, 2009-05-01 (Released:2011-09-30)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

小林 渉 渡部 翔平 岩倉 成志 山下 良久

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_693-I_700, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

16

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わが国の都市鉄道需要予測モデルの変数には乗車待ち時間が含まれているが,現行の方法では乗車待ち時間を運転間隔の半分と設定している.これは,運転間隔の長い駅の待ち時間を過大に与えている可能性がある.本研究では,大都市圏の駅における待ち時間の設定方法の提案を目的として,運転間隔が 2.5 分から 30 分の間で列車が等間隔に運転している 26 駅で実測調査を実施した.調査の結果,運転間隔が 7.5 分以上の路線では利用者の平均乗車待ち時間が運転間隔の半分より小さくなり,運転間隔が長くなると,かい離が大きくなった.この結果は,海外の既存研究の成果とも整合する.また,乗車待ち時間を改良した鉄道経路選択モデルのパラメータ推定の結果,乗車時間と乗車待ち時間のパラメータ比が増加することを確認した.

著者

大沼 晃 小林 康子 飯沼 一宇

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.285-290, 1997-07-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

17

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発達障害941例のMRI中39例に神経細胞遊走障害の所見を認め, 特にsurfaceanatomy scanによる脳溝形成の状態と臨床症状との相関について検討した. 39例中痙性麻痺は25例, 筋緊張低下は6例, 運動麻痺を伴わない知的障害は8例に認められた. 完全ないし不完全な無脳回症7例では全例が痙性四肢麻痺を示したが, 厚脳回症例では8例中7例に運動障害を認めなかった. 典型的FCMD5例では全例に大脳縦裂に沿う幅広い脳回がみられ, 特徴的であった. 知的障害については, 脳回の形成障害が全般性の例ではほとんどが重度であったが, 半球性ないし局所性の例では様々であった. てんかんは21例に認められ, 11例が難治であった.

著者

大久保 將史 小林 弘典

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学 (ISSN:24333255)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.138-139, 2023-06-05 (Released:2023-06-05)

著者

マックグリービー スティーブンR. 田村 典江 ルプレヒト クリストフD. D. 太田 和彦 小林 舞 スピーゲルバーグ マキシミリアン

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.46-65, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

69

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現代の環境科学が取り組むべき課題は,行動を誘因するような説得力に富む情報を提供することだけではなく,社会の想像力を刺激し,これまで目に見えていなかった未来を見るよう働きかけることにある。同時に現代の政策立案プロセスは,制度構造の限界に加えて,マルチステークホルダーのニーズや見解に包摂的に取り組むことに限界を抱えている。シナリオ手法を用いて政策の共創に取り組むことは,双方の課題に解決をもたらしうる。なぜなら,多様な主体が複数の分野とガバナンスのスケールをまたぎ,多様な学習形態を認識し,多元的な未来を批判的に探求するプロセスを促進するからである。本論文では,未来を批判的に「知り」,「遊び」,「実験する」ことを可能にするツールとして,また,政策の共創に対する関わり方(エンゲージメント)の幅を広げ,多様な社会アクターのアクセスを拡大できるツールとして,ソフトシナリオ手法の枠組みを紹介する。FEASTプロジェクトの事例研究から,ナラティブ,シリアスゲーム,インタラクティブ・アート,モデルを用いることで,どのように未来のシナリオが関わりのための超学際的空間を提供し,どのように主体,政策変容,スケールがフードポリシーに関するシナリオ共同作成プロセスの中で相互に作用しているかを示す。フードポリシーのガバナンスは関連諸政策間の縦割りにより分断されているが,各事例研究の成果から,ソフトシナリオ手法を用いることで全く異なるステークホルダー間にコンセンサスを構築し,持続可能なフードシステムの醸成に必要な批判的思考を引き出すことが可能であり,分断を克服できることが示唆された。

著者

曾田 玉美 廣江 祐司 野村 健太 石井 薫 白石 めぐみ 八子 満悠子 小林 祐子

雑誌

目白大学健康科学研究 = Mejiro journal of health care sciences (ISSN:18827047)

巻号頁・発行日

vol.(7), pp.27-31, 2014

著者

小林 義光 浦崎 新八郎 三谷 祐一朗

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2017 (ISSN:24243124)

巻号頁・発行日

pp.2P2-J11, 2017 (Released:2017-11-25)

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This paper describes miniaturization of electromagnetic levitation equipment with a PLC (Programmable Logic Controller). In order to learn advanced control theory with PLC, we constructed electromagnetic levitation equipment with a PLC. However it is necessary to use a small electromagnet and measure a position of a floating object without a position sensor in order to realize electromagnetic levitation conveyance system as small educational tool. Therefore we tried to find a condition of miniaturization of the equipment. The feedback controller model is designed by the linear control theory and implemented into PLC. As results, we confirmed that it is possible realize stable levitation by using a small electromagnet of low resistance value and a hall element instead of the position sensor.

著者

小林 信一

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.100-107, 2023-05-08 (Released:2023-05-09)

参考文献数

11

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本稿は,研究インテグリティ概念の成立について検討した上で,大学が社会に対して開かれることの意味を検討することを目的とする。研究インテグリティ概念は,日米ともに,曖昧な形で登場した。それまで,米中対立を背景とする地政学的環境の変化や技術流出問題と関連づけて議論されてきたことを,大学等の基礎研究分野に持ち込む中で概念化された。それは同時に,大学と社会の関係性の変化をもたらした。大学の研究活動のオープン化は,結果として,大学の研究活動は大学や学界に独占されるものではなく,社会全体が大学の研究能力を活用する時代の到来を意味する。それらはときに,特定のメディアや政治家が,伝統的な大学観や科学観を無視して,大学に対して研究の内容等に介入する形をとる。大学や学界は,こうした現実を十分に理解していない。一方で,大学の研究に介入しようとする人々は,大学の研究活動に過大な期待をしている。大学と社会のあいだには理解と誤解が交錯している。その上,研究インテグリティは,大学における経済安全保障問題の一部と捉えられることがあり,政治主導のさまざまな議論に波及している。研究インテグリティの問題は,究極的には,大学と社会の関係の変容の問題に帰結する。伝統的な大学論,学問論は,もはや現実を説明できない。我々は,新たな大学論,学問論,大学と社会の関係を追究していく責任がある。

著者

小林 靖

出版者

日本監査研究学会

雑誌

現代監査 (ISSN:18832377)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.22, pp.61-65, 2012-03-31 (Released:2017-05-14)

参考文献数

2

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監査には,批判的機能と指導的機能があると言われるが,比較的規模の小さな中堅企業にとっては指導的機能が重要である。それはこの領域の企業の経理能力は大企業のそれに比較して低い傾向があり,公認会計士の助言・指導を必要としているからである。公認会計士の助言・指導について,公認会計士側の認識と企業側の認識にズレがあることがある。企業側の考える助言・指導業務に傾倒しすぎる場合,依頼人に対する非保証業務の提供に抵触する可能性があり,事実公認会計士法に基づく処分事例が出ているところである。我々公認会計士は,監査の指導的機能に対するこの期待ギャップを克服し,企業側に十分な説明と理解を求め,強い信念をもって,独立性を保持し指導的機能を発揮していかなければならない。

著者

貝沼 喜兵 斎藤 淳一 原田 和雄 小林 興

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.212-222, 2003-09-10 (Released:2017-06-30)

参考文献数

18

被引用文献数

13

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In an attempt to promote the understanding of life science, in particular DNA function, in junior and senior high school students, we have conducted a 2-day laboratory course on DNA and recombinant DNA technology in the Kanto area twice, in 2001 and 2002. We used the Biotechnology Explorer kit, available from Bio-Rad Laboratories as follows: 1) E. coli cells susceptible to ampicillin are converted to a resistant form by transformation with a DNA plasmid, pGLO, and 2) the transformed cells produce a fluorescent protein, GFP, which can be visualized by UV irradiation of colonies of cells. We also supervised an experiment where DNA is extracted from chicken liver. We analyzed the ability of the students to understand the experiments using the following three materials: 1) a written test before (pre-test) and after (post-test) the experimental course, 2) reports concerning the experiments, 3) a questionnaire. Based on these data we conclude that the majority of the students comprehended the experiments. We also discussed the significance of conducting laboratory experiments in recombinant DNA for junior and senior high school students

著者

高澤 千智 藤田 真敬 小林 朝夫 大塚 康民 鳥畑 厚志 大類 伸浩 高田 邦夫 立花 正一 柏崎 利昌 別宮 愼也

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.67-77, 2016 (Released:2020-04-11)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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It has been issued that many accidents are caused by impaired driving or impaired flying due to side effects of medications. In 2013, US Federal Aviation Agency (FAA) warned about aircraft accidents due to side effects of medications. Japan Ministry of Internal Affairs and Communications (JMIAC) also made recommendations to Japan Ministry of Health, Labor and Welfare (JMHLW) to confirm notification about driving ban in the patient package insert. The aviators who use an impairing medication are required to wait an appropriate periods after last medications before flying. FAA defines a waiting time from last medications to flight as five times of pharmaceutical half-lives. Japan Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism (JMLIT) also defines as two times the dosing interval. The dosing interval is generally determined by pharmaceutical half-lives. Considering above situations, Japan Air Self-Defense Force, Aeromedical Laboratory (JASDF AML), recommends a waiting time from last medications to flight as five times of pharmaceutical half-lives. Newly marketed medications are monitored through post-marketing surveillance and reviewed qualification for aviators. Monitoring periods are three years or more in US Air Force, but one year in FAA, JMLIT and JASDF. We review aeromedical decision making for the safe flight with medicated aviators and related articles.

著者

羅 桜 西田 知史 小林 一郎

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

三ツ木 愛美 角山 智美 深谷 悠子 小林 美幸 大野 美津江

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.90-93, 2009-07-30 (Released:2009-09-18)

参考文献数

2

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現在,育児環境が変化し父親の役割が重要視されている。NICUにおいても父親の愛着形成に向けて育児練習やカンガルーケアへの参加などを積極的に行なっている。しかし,NICUでは面会時間が限られているため,仕事をもつ父親は母親に比べ育児練習への参加が少ないのが現状である。今回,入院時から退院時までの父親の対児感情の変化を花沢の感情得点を用いて点数化することによって,入院中の児へのかかわりやケアへの参加の内容が,父性発達にどのような影響があるのかを明らかにすることを目的とした。その結果,全例で接近項目得点は増加しており,特に抱っこを行なうことで父親になったと実感した例が最も多く,父親実感を得る上で重要であったと考えられた。また,退院に近づくにつれて「こわい」「むずかしい」といった回避得点が増加した例もみられた。これは退院後の生活に不安を抱いた低出生体重児の父親にとって当然の感情であると思われる。 今後は個々の父親に合ったケアを取り入れ父親と児が心地よいと感じる環境を整えることが必要であると考えられた。

著者

桑原 博道 墨岡 亮 新井 一 小林 弘幸

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.278-288, 2011-04-20 (Released:2017-06-02)

参考文献数

6

被引用文献数

2 2

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本邦における脳神経外科領域の医療裁判例30を分析した.裁判上の争点は,いくつかに類型化されるが,このうち説明義務違反に関しては,他の争点に比して肯定されやすい傾向にあった.低侵襲治療もすでに裁判の対象となっており,低侵襲であることのメリットを過度に強調するかのような説明には注意が必要である.判決言渡しまでの期間は大幅に短縮されているが,脳神経外科医などの外科医にとって,裁判を起こされること自体が精神的苦痛であることに変わりはない.また,手技ミスなど,手術に関係する過失を理由とする裁判の増加は,外科手術施行の萎縮,ひいては外科医希望者の減少につながる.そこで,脳神経外科などの外科領域においても,産科領域と同様の無過失補償制度を導入することも考慮に値する.ただし,補償額を算定するにあたって,原疾患や術式の難易をどのように考慮するかが,大きな課題である.

著者

田野井 慶太朗 李 俊佑 中西 友子 西村 拓 二瓶 直登 山岸 順子 小林 奈通子 廣瀬 農

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-07-10

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福島第一原発事故以降、放射性セシウムで汚染された堆肥の使用を差し控える傾向にある。汚染堆肥から作物への移行に関して不明であった。そこで、どの程度の汚染堆肥だとどういった量の放射性セシウムが作物に移行するのか調べた。高濃度に汚染した堆肥はソバへの移行も確認されたが、低い汚染レベルの堆肥の場合、連用してもソバへの移行は少なかった。堆肥から供給されるカリウムによる移行係数の低減効果が考えられた。

著者

小林 良生

出版者

明治大学平和教育登戸研究所資料館

雑誌

明治大学平和教育登戸研究所資料館館報 (ISSN:24239151)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.3-38, 2016-03-25

著者

小林 慎治

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.229-234, 2019 (Released:2019-09-14)

参考文献数

12

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インターネットで大規模に収集されたデータを用いて,機械学習をベースとした人工知能技術が発展し,創造的価値が生み出されつつある.医療分野においも国家レベルで診療データを収集し,保健行政や臨床研究,創薬に役立てていこうとする試みが世界各国で進められてきた.日本においても診療データの二次利用に向けて法制度が進められると同時に,普及が進んだ電子カルテから診療情報を大規模に収集する事業が国家的プロジェクトとして進められている.しかしながら,電子カルテのデータを収集すること,そしてそのデータを活用していくことは実際にはそう簡単ではない.関心のあるデータを特定の用語を使って高速に検索してデータを収集することは電子化のメリットの一つであるが,診療データに記録されている用語が標準化されておらず,効率よくデータを検索できないなどの問題がある.そのため医学用語集の整備と標準化が進められており,複数の用語でも効率よく対応できるシソーラスやタキソノミーの開発や,知識工学を応用したオントロジーの開発も進められている.さらに,概念の構造と用語の関係を明示した情報モデルの開発により,質の高い情報基盤の整備へと発展しつつある.本稿では臨床情報を機械的に処理する際の問題点とその解決法として,用語と情報モデルについて解説し,その標準化について概説する.