著者

山本 大輔

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.23, no.9, pp.733-738, 1984-09-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

11

著者

長野 友彦 友田 秀紀 小泉 幸毅 森山 雅志 山本 大誠 赤津 嘉樹 德永 武男 梅津 祐一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11287, (Released:2017-12-14)

参考文献数

39

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【目的】本研究の目的は,回復期リハビリテーション病棟における脳卒中患者の歩行自立再獲得日数への障害の重症度と低栄養の影響を検証することであった。【方法】対象は病棟内歩行が自立した65 歳以上の脳卒中患者116 名とした。分析は歩行自立再獲得日数に関連する潜在変数を障害の重症度と低栄養に分類してそれらに関連する観測変数から仮説モデルを作成し,共分散構造分析で検証した。【結果】年齢を層別化すると,前期高齢者群ではおもに障害の重症度が歩行自立再獲得日数に関連しており,低栄養の関連性は認められなかった。後期高齢者群では障害の重症度と低栄養が歩行自立再獲得日数に関連し,低栄養には嚥下障害が関連していた。【結論】回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者では,障害の重症度と低栄養のそれぞれが歩行自立再獲得日数に影響することが明らかになった。さらに,嚥下障害を伴う後期高齢者群では栄養管理の重要性が示唆された。

著者

山本 大祐 山崎 洋一 多田隈 建二郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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ロボットによる生活空間でのさりげないすれ違いを実現するため、全方向移動体の行動表示に色および矢印を用いたColor Panel Omni-Winkerを提案する。提案法では小型モニタ上のカラー矢印指示により移動方向(8方向)及び速度(3段階)を表現する。①現在の行動、および②次の行動の2種類の表出に対する認識実験を行い、従来の表出との比較検討を行う。

著者

古市 瑞希 山本 大介 高橋 直久

雑誌

情報処理学会論文誌デジタルコンテンツ(DCON) (ISSN:21878897)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.1-15, 2020-08-25

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名古屋工業大学で開発された音声インタラクションシステム構築ツールキットMMDAgentは,FST(Finite State Transducer)形式で記述された対話シナリオに基づいて音声対話の処理を実行し,ユーザは対話シナリオを編集することで対話の内容を自由に構成することができる.しかし,FST形式は一般ユーザには馴染みがなく,対話シナリオを編集することは困難である.そこで,一般ユーザでも対話シナリオを編集できるようにするため,ブロック型ビジュアルプログラミング機能を有する音声対話シナリオ編集システムを提案する.提案システムでは,対話の内容を「ブロック」で表し,パズルのように組み合わせるだけで対話シナリオを作成できる.これにより,対話シナリオについて知識がない一般ユーザでも,対話シナリオを作成することができる.また,提案システムに基づきプロトタイプシステムを実装し,評価実験を行った.その結果,テキストで記述する方法に比べて,提案システムを用いることで短い時間で対話シナリオの作成や内容の把握ができることが分かった.

著者

見須 裕香 加藤 雅子 種村 留美 岡村 仁 山本 大誠

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.380-384, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

14

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作業療法では,対象者が行いたいことや必要としていることと実際に行っていることとの間に生じる作業ギャップを把握することが重要となる.本研究の目的は,作業ギャップを測定するOccupational Gaps Questionnaire日本語版(OGQ-J)を作成し,言語的妥当性を検討することである.方法は,標準化された手順に従いOGQ-Jを作成した.その結果,原版との内容的な整合性を保ちつつ,日本の文化において使用可能な30の活動項目で構成されるOGQ-Jの言語的妥当性が確認された.今後は,高齢者や心身機能の低下を伴う人々を対象に含め,信頼性および妥当性の検証を実施する必要がある.

著者

木﨑 速人 白石 朗 鳥居 雄治 石井 貴之 馬来 秀行 三木 晶子 佐藤 宏樹 山本 大輔 小西 ゆかり 舟橋 健一 臼井 順信 堀 里子 澤田 康文

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.44-52, 2020-05-29 (Released:2020-06-13)

参考文献数

6

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Objective: In order to ensure the safety of nursing home residents, it is very important to implement appropriate assistance to ensure compliance with necessary medication. The purpose of this study is to identify issues and to plan solutions for medication assistance.Design: We conducted a workshop involving care workers (CWs), nurses and pharmacists together.Methods: Using the KJ method, participants extracted problems related to medication assistance and planned solutions in a mixed group of CWs, nurses and pharmacists. Questionnaire surveys were conducted for the participants before, immediately after, and 3 months after the workshop.Results: A number of important and urgent issues related to medication assistance were identified. There were differences in the recognition patterns of the importance and urgency of the issues among the three categories of participants. In addition, many possible solutions were proposed. Among these solutions, 25% had been implemented by at least two participants. More than 75 % of participants felt that their awareness of the value of cooperation in medication assistance had been improved by participating in the workshop.Conclusion: These results suggest that a workshop with a group of CWs, nurses and pharmacists in one place is a useful approach for extracting problems and planning effective solutions related to cooperation in medication assistance.

著者

鶴本 一成 林 洋克 伊野 匠 山本 大樹

出版者

一般社団法人 日本災害医学会

雑誌

日本災害医学会雑誌 (ISSN:21894035)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.5-11, 2023-03-20 (Released:2023-03-20)

参考文献数

15

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2015年4月25日に発生したネパール大地震に対し、手術等が可能な国際緊急援助隊医療チームが派遣された。1次隊はバラビセ村で診療を行っており、2次隊は1次隊の活動を引き継いで活動を開始した。医療調整員はこれまでの派遣同様の診療受付・バイタルサインの測定などの他、転院搬送が必要な患者を、現地救急車にて搬送する際に同乗し患者管理を行った。5月12日に発生した余震によりバラビセ村から撤収し、カトマンズ市内の病院で支援を行った。病院では救急車などで来院した患者の搬入、独歩で来院した患者のトリアージの他、他国医療チームがフィールドクリニックの展開準備をしていたため、配置・設営などの助言および補助、さらに臨床工学技士・臨床検査技師が行う治療・医療機器のメンテナンスの補助を行った。医療調整員は機能拡充チームとしての活動および病院支援を行った。今後の機能拡充チームとしての活動は、他職種のより一層の理解と現地ニーズに応えるための柔軟性が求められる。

著者

山本 大介 目瀬 浩

出版者

公益社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.274-278, 2018-05-20 (Released:2018-07-20)

参考文献数

18

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Case reports describing mandibular fractures associated with external auditory canal fractures without condylar fractures are extremely rare. We report a case of mandibular and external auditory canal (EAC) fractures. A 56-year old man was referred to our department because of pain on opening and closing of the jaw. He had hypertension, diabetes mellitus, sleep apnea syndrome, and familial myoclonus epilepsy. In January 2014, he bruised his chin and precordial region when he fell down because of orthostatic hypotension. He was transported to a nearby general hospital and underwent treatment for a laceration on the chin. He was introduced to our department to receive treatment for hemorrhage from both the EAC fracture and mandibular fracture. Local examination showed disturbed mouth opening due to jaw pain and bloody discharge from both auditory canals. There was also a laceration on the chin. Computed tomography (CT) disclosed a fracture line at the mandibular symphysis and both EACs, but the auditory ossicles were not separated. The patient was treated by packing both auditory canals in consultation with the Department of Otolaryngology. We performed open reduction and internal fixation (ORIF) surgery with the patient under general anesthesia, and intermaxillary fixation (IMF) was secured for 1 week. The patient was followed up for 1 year, and healing was satisfactory with no subsequent stenosis of the auditory canal.

著者

鈴木 重將 内山 剛 明神 寛暢 渡邊 一樹 山本 大介 佐藤 慶史郎 大橋 寿彦

出版者

一般社団法人 日本神経救急学会

雑誌

Journal of Japan Society of Neurological Emergencies & Critical Care (ISSN:24330485)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.62-66, 2018-06-01 (Released:2018-11-15)

参考文献数

8

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Clinically mild encephalitis/encephalopathy with a reversible splenial lesion (MERS) is diagnosed using imaging and is characterized by a favorable prognosis, which often improves without treatment. Here, we report three adult patients with MERS who were treated with a different course each; all of them required immunotherapy to some extent. The first case was a 67-year-old male who experienced gastrointestinal symptoms for 3 months prior to hospitalization. The second was a 38-year-old male who experienced a headache and fever, followed by urinary retention. The third was a 36-year-old male who experienced a fever and headache, followed by dysuria, impaired orientation, and upper limb tremor; he was transported to our hospital on the same day. All patients had lesions in the splenium of the corpus callosum. While two patients responded well to steroid pulse therapy, one demonstrated poor response and required immunoadsorption therapy. While some patients with adult-onset MERS require aggressive immunotherapy, this condition covers a broader range of diseases in adults with varying premonitory and clinical symptoms. Although pediatric MERS is often accompanied with a benign condition, this is not always the case for adults. Thus, considering immunotheraphy may be essential.

著者

山本 大誠 奈良 勲 岡村 仁 藤村 昌彦

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.55-60, 2003 (Released:2003-05-01)

参考文献数

25

被引用文献数

4 1

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現在,国内では統合失調症者を対象としたリハビリテーション医療における理学療法はほとんど確立されていない。理学療法は基本的に身体的健康を回復,維持するために欠かせないものであるが,身体的健康は精神保健に対しても多大な寄与をなし得るものである。本研究の目的は統合失調症者12名に対して毎週1回,12週間の理学療法介入を試み,その有効性について検討することである。この結果,Body Awareness Scale(BAS) の「身体能力に関する項目」とPositive and Negative Syndrome Scale(PANSS)の「陰性尺度」および「総合精神病理尺度」において理学療法介入群に有意な値の変化が認められた。以上の結果より,統合失調症者に対する理学療法は身体面と精神面の両面において有効である可能性が示された。したがって,精神科領域のリハビリテーション部門において理学療法を導入し,他職種と連携して取り組んでいくことが望ましい。

著者

浜渦 辰二 中村 剛 山本 大誠 福井 栄二郎 中河 豊 前野 竜太郎 高橋 照子 備酒 伸彦 竹之内 裕文 竹内 さをり

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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医療,看護,リハビリ,介護,福祉,保育,教育まで広がる「北欧ケア」を,哲学・死生学・文化人類学といったこれまでこの分野にあまり関わって来なかった研究者も参加して学際的に,しかも,実地・現場の調査により現場の人たちと研究者の人たちとの議論も踏まえて研究を行い,医療と福祉をつなぐ「ケア学」の広まり,生活中心の「在宅ケア」の広まり,「連帯/共生」の思想が根づいていること,などが浮かび上がってきた。

著者

石林 健一 崎村 祐介 俵 広樹 林 憲吾 加藤 嘉一郎 辻 敏克 山本 大輔 北村 祥貴 角谷 慎一 伴登 宏行

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.217-224, 2022-03-01 (Released:2022-03-31)

参考文献数

25

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症例は45歳の女性で,20年前にくも膜下出血による水頭症に対して脳室腹腔シャント(ventriculoperitoneal shunt;以下,VPSと略記)挿入術が施行された.意識障害があり当院を受診し頭部CTで脳室拡大を認め,脳室ドレナージが施行された.VPSの閉塞が疑われ施行した全身CTでVPSチューブが上行結腸を穿通しており,治療目的に当科紹介となった.開腹するとチューブ状の繊維性被膜が上行結腸に付着しており,繊維性被膜を全周性に剥離するとVPSチューブが同定できた.VPSチューブを結紮,離断し,腸管に穿通しているカテーテルは抵抗なく抜去できた.腸管の瘻孔は縫合閉鎖した.VPSチューブ腹側端は髄液漏出を確認し,繊維性被膜内から出さずに閉腹した.術後第9病日に脳室ドレーン感染からの髄膜炎を来し,VPSチューブの全抜去を施行した.まれなVPSの消化管穿通の1例を経験したので報告する.

著者

三和 秀平 青山 拓実 解良 優基 山本 大貴

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S46013, (Released:2022-12-14)

参考文献数

7

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「どうして勉強しなきゃいけないの?」という勉強する理由についての哲学的な対話が学習動機づけに与える効果を検証した.研究1では大学生を対象に対話を行った結果,参加者の勉強に対する動機づけが向上する傾向がみられた.また,児童の動機づけを高めることができると思うか予想を求めたところ,概ね高めることができると考える傾向にあるものの,否定的な意見もみられた.そこで研究2では小学生を対象に対話を行った.その結果,日常生活における価値のみ向上がみられた.一方で,他の価値の側面や興味,努力の意図などの向上はみられなかった.

著者

矢田 達 熊谷 和也 橘 省吾 安部 正真 岡田 達明 西村 征洋 与賀田 佳澄 吉武 美和 坂本 佳奈子 中藤 亜衣子 古屋 静萌 宮﨑 明子 山本 大貴 林 佑 岩前 絢子 圦本 尚義 Yada Toru Kumagai Kazuya Tachibana Shogo Abe Masanao Okada Tatsuaki Nishimura Masahiro Yogata Kasumi Yoshitake Miwa Sakamoto Kanako Nakato Aiko Furuya Shizuho Miyazaki Akiko Yamamoto Daiki Hayashi Tasuku Iwamae Ayako Yurimoto Hisayoshi

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料 = JAXA Special Publication (ISSN:24332232)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-19-005E, pp.1-1209, 2020-01-15

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形態: カラー図版あり

著者

梅﨑 さゆり 中谷 敏昭 山本 大輔 中須賀 巧 橋元 真央

出版者

日本発育発達学会

雑誌

発育発達研究 (ISSN:13408682)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.59, pp.27-40, 2013 (Released:2013-07-23)

参考文献数

38

被引用文献数

1 3

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This study investigated the effects of a coordination exercise program on quantitative and qualitative changes of throwing and catching ability with the subjects of 5 and 6-year-old 30 preschool children. A4-week control period and a 4-week exercise period were separately set. The exercise program was conducted for 40 minutes a day following the instruction guidance, during 8 days over 4 weeks. The subjects performed motion capacity tests (standing broad jump, side jump) and ball handling tests (control, catching,tennis ball handling) in each period. We evaluated the throwing and catching motions by using five typical developmental stages of motion patterns. As the results, we found a statistically significant increase in the side jump, catching, tennis ball handling and score evaluation for throwing and catching motions in the exercise period compared to the control period. The same results were obtained in both genders. These results suggested that, the coordination exercise program focused on basic ball handling technique may be beneficial to enhance the agility and ball handling capacity in preschool boys and girls aged 5-6, who need an adequate exercise instruction to improve their throwing and catching motions.

著者

山本 大誠

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.15-20, 2011 (Released:2016-04-15)

参考文献数

23

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ストレスに対する生体の反応は,ストレスの種類や期間など種々の要因によって身体および精神面への影響として現れ る.ストレスによる身体症状および精神症状に対する予防的および治療的手段として,身体運動を通したストレッサーの対処をどのように行っていけばよいのか,そのための理論と方法および可能性について提示した.生きていることは,自己の生物学的および環境の変化を常に伴い,それら種々の変化に対して適応を繰り返すことである.身体資源を十分に活用することは,身体の質の高い動きを引き出すことによるストレッサーの適切な対処であり,生活の質を向上させるための方法であると考える.

著者

服部 真由 山本 大介 高橋 直久

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.1643-1651, 2018-06-27

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本論文では,オープデータを用いたバス路線の自動経路生成に関して述べる.バスの路線を位相関係に基づいた概略図ではなく実地図上に描画する場合,バス路線経路と道路データとの対応付けが必要となるが,路線経路は路線数や経路変更の観点からデータ整備には多くの労力を要する.そこで我々は交通事業者が公開するオープンデータに着目し,停留所の座標と路線の停留所系列のみから路線経路を自動生成するシステムを提案し,その実現法について述べる.提案システムでは停留所に対する道路ネットワーク上のノードとしてバス停ノードを生成したのち,バス停ノード間の経路探索を行い,データベース化した.プロトタイプシステムを用いた評価実験を行った結果,交差点などの近傍ノードに比べバス停ノードを生成することで距離を約78%縮められ,有用性を示すことができた.また,5 路線に対する生成経路と実経路を比較検証した結果,最短経路探索を用いた経路では一致率が85%以上であり,道なりを考慮に入れた経路探索を行うことで最短経路による余分な右左折を減らし,より実経路に近い経路生成を行えることが分かった.

著者

山口 拓洋 岩瀬 哲 後藤 悌 山本 大悟 小田桐 弘毅 坪井 正博 川口 崇

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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PRO-CTCAE 日本語訳 東北大学/東京大学/JCOG版について、平成23年度から実施したがん患者へのインタビュー調査の結果をまとめ、言語的妥当性、原版との文化的・意味論的同等性、言語的流暢性を評価した。JCOG1018試験で使用する9項目(下痢、活力低下、手足症候群、吐き気、手足の痺れ等)のfeasibility studyの結果から本尺度は臨床試験において測定可能と確認した。計量心理学特性は米国で既に検討がなされている為、欧米の先行研究結果と大きな差異がない事の確認を目的とするバリデーション研究を計画し、タブレット入力が可能となるようなプラットフォームの開発も同時に進め、登録中である。

著者

石川博規 山本大介 高橋直久

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.789-795, 2014-07-02

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本稿では,ユーザ生成型コンテンツ共有の概念を音声対話コンテンツに導入する手法を提案する.提案手法により,音声対話システムの利用が活発化すると考えられる.しかし,一般に音声対話コンテンツを共有するシステムがない.そこで,スマートフォンに搭載した音声インタラクションシステム構築ツールキットMMDAgentにおける音声対話コンテンツを機能ごとに分割しパッケージ化する手法と,それらの音声対話コンテンツ配信の仕組みを提案する.建物案内や天気予報などの機能単位で,パッケージ化された音声対話コンテンツを複数同時並列に実行することによって,音声対話の容易かつ自由度の高い拡張を可能にする.また,それらパッケージ化された音声対話コンテンツを配信する仕組みを提案し,その実現法について述べる.

著者

平松 あい 山本 大輔 栗栖 聖 花木 啓祐

出版者

The Institute of Life Cycle Assessment, Japan

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.2-10, 2015

被引用文献数

2

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<b>Objective.</b> The objective of this study is to comprehend how much environment-related issues are dealt in the current home economics in full detail to examine the possibility of introducing Life Cycle Thinking (LCT) into curriculum of home economics. The authors applied text mining to plural home economics textbooks from the elementary school to the high school to clarify the difference of use of the environment-related elements - "sustainable society", "LCA" etc. In addition, the difference among schools and publishing companies were also analyzed.<BR><b>Results and Discussion.</b> "Daily life" and "family" were the main topic of elementary school and "environment" was also included in it and "environment" was strongly connected with word "think." In junior high school, "environment" was treated in the family life in the community and had a tendency to be connected with consumption behavior in real life. In high school, there were not many words that had strong ties with "environment" and "environment" came to be treated broader in the various issues of whole society. The word "green consumer" was appeared once in the junior high school textbook, and the word "LCA" was appeared for the first time in the high school textbook. Both were seen only just with the explanation of the concepts. While environmental concepts were linked close to concrete daily actions at the junior high school, the link became weakened at the high school. A problem of missing link that environmental education did not lead to behavioral change was implicated.<BR><b>Conclusions.</b> The current work showed that the textbook or the curriculum of junior high school seemed most appropriate to adopt LCA to promote environmental-friendly actions because "environment" was treated as a close issue as daily activities, especially consumption behaviors. It can be also proposed to increase more practical contents which connect an environment concept to a concrete action in the textbook of the high school where "LCA" was first appeared.<BR>