著者
山本 誠子 奥村 麻里 大場 智美 為積 沙奈絵 松岡 博厚
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.42, no.5, pp.309-314, 2009 (Released:2015-01-23)
参考文献数
14
被引用文献数
1

生姜搾汁の牛乳凝固性について塩化カルシウム添加脱脂乳を基質に用い検討した。生姜搾汁の乳凝固活性は調製後不安定であった。生姜搾汁に1mML-システインと1mML-アスコルビン酸の添加により-18℃~-20℃で9~11週間貯蔵後も約80%の乳凝固活性が保持された。乳凝固活性は脱脂乳5mlに対する添加量が生姜搾汁0~0.4mlの範囲内で直線的に上昇し,0.5mlにて飽和に達した。乳凝固活性は脱脂乳へ塩化カルシウム0~15mM添加の範囲内で直線的に上昇した。乳凝固活性はカルシウム濃度に依存していた。乳凝固活性は温度とともに上昇した。最高乳凝固活性は70℃であった。生姜搾汁を60℃,10分間加熱処理後の乳凝固活性は約50%減少し,70℃で完全に失活した。しかし,70℃,1分間の加熱処理後には乳凝固活性の83%が保持された。
著者
野上 元 西村 明 柳原 伸洋 蘭 信三 渡邊 勉 福間 良明 山本 昭宏 一ノ瀬 俊也 木村 豊
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

2018年度は、5年間の研究計画の二年目であった。まず、4月14、15日に東京大学で行われた戦争社会学研究会第9回大会の場を利用して、野上は、東京大学文学部社会学教授・佐藤健二氏を招いて特別講演「「戦争と/の社会学」のために」を企画した。これもまた、学際的研究領域としての「戦争社会学」の内実を検討するものであり、活発な質疑を経て、戦争社会学の可能性を検討することができた。また西村は、テーマセッション「宗教からみる戦争」を企画した。宗教と戦争と社会の結びつきについて、多面的な議論が行われた。6月には、同研究会の研究誌『戦争社会学研究』の第二号が刊行された。特集となる「戦争映画の社会学」は、昨年度企画したシンポジウム「『野火』の戦争社会学」の活字化である。企画者の山本ほか、野上・福間が寄稿した。また、第二特集として「旧戦地に残されたもの」があり、西村が企画趣旨文を寄せている。8月12日には、京都女子大学で小林啓治『総力戦の正体』の書評会を開催した。歴史学の立場からの「戦争と社会」研究であるが分野をまたいだ議論を可能にする幅広い問題提起を行う書物であった。書評担当者の一人を野上が担ったが、「戦争と社会」研究における「総力戦」概念の重要性に照らした検討を行った。この2018年度より、筑波大学を所属機関とする非常勤研究員として木村豊氏を雇用し、研究会の事務手続きを手伝ってもらうことになった。こうした研究会の企画のほか、研究打ち合わせを12月に行い、プレ調査の実施計画を進め、科研メンバーだけのクローズドな研究会を行った。また、筑波大学大学院「歴史社会学」演習と合同で、深谷直弘『原爆を継承する実践』の書評会を筑波大学で行った。若手研究者による戦争社会学的研究の成果である。
著者
山本 奈生
出版者
カルチュラル・スタディーズ学会
雑誌
年報カルチュラル・スタディーズ (ISSN:21879222)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.59-79, 2018 (Released:2019-10-09)
参考文献数
20

本稿は現代日本における大麻自由化運動を、特に90 年代以後の展開に注目しながら整理 するものである。大麻合法化が進む欧米諸国において、大麻問題は政治的なリベラル/保 守の係争として位置づけられ、同性婚や銃規制問題と同様にしばしば争点化されている。 ここでは大麻自由化運動が、広範なリベラル派支持層の賛同を得つつ法規制の変化に現実 的な影響を与えてきたが、日本での状況は大きく異なっている。 日本における大麻自由化運動は、60 年代のビートニク/ヒッピーに端を発し、90 年代か ら現在まで複数のフレーミングを形成しながらネットワーク化されてきたものである。こ こでの運動は一つの団体に還元できるものではなく、多様な問題関心と志向性を持つ諸個 人らが織りなす群像であるが、この潮流は社会学界においても十分には知られていない。 そのため本稿では一つの出来事や団体に対して集中した解釈を行うのではなく、まずはグ ループおよび諸個人が形成してきたムーヴメントの布置連関を把握しようと試みた。 現在の大麻自由化運動は「嗜好用を含めた全般自由化」「医療目的での合法化」「産業利 用の自由化」など複数の目標を掲げながら、同時に言説枠組みの展開においてもアカデミ ックな研究に依拠するものから、スピリチュアリズムやナショナリズム、陰謀論に至るま で散開している。その後景には、社会運動というよりはサブカルチャーとしての精神世界 やニューエイジ、レゲエ文化の展開があり、こうした音楽や文化と大麻自由化運動はクロ スオーバーしながら進展してきた。本稿では、90 年代以後の日本における状況を整理する ためにまず前史を概観した後に、諸グループがどのようにして活動と主張を行ってきたの かを捉え、社会状況に対するそれぞれの抵抗のあり方について論じた。
著者
北西 滋 向井 貴彦 山本 俊昭 田子 泰彦 尾田 昌紀
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.83, no.3, pp.400-402, 2017 (Released:2017-05-22)
参考文献数
17
被引用文献数
5

サクラマス自然分布域におけるサツキマスによる遺伝的撹乱の有無を調べるため,両亜種の在来分布域4道県(サクラマス:北海道,富山県,岐阜県,鳥取県;サツキマス:岐阜県)の個体を対象に,マイクロサテライトDNA解析をおこなった。帰属性解析をおこなった結果,神通川水系上流域(岐阜県)と,甲川および陸上川(鳥取県)において遺伝的撹乱が認められた。
著者
小川 祐樹 山本 仁志 宮田 加久子
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.29, no.5, pp.483-492, 2014-09-01 (Released:2014-08-27)
参考文献数
38
被引用文献数
3

The purpose of this paper is to test the Spiral of Silence theory in Internet society. Even today Noelle-Neumann's Spiral of Silence Theory is an important topic on the formation of public opinion. In the Spiral of Silence Theory up to now, the willingness to speak out has been handled as a dependent variable. However, there is significant bias in the question as to what extent the willingness to speak out actually influences the number of times a person speaks out. In addition, snowball sampling has been used, even in regard to the distribution of opinions of persons close to an individual. Accuracy increases because the attitudes of direct close users can be studied; however, only a small portion of close users can be studied. One defect of this approach is that it is actually quite costly. We use as a dependent variable the actual number of `tweets' on Twitter rather than willingness to speak out. In addition, for the attitude of close users, we used machine learning to estimate the attitudes of persons the users came in contact with, and we quantified homogeneity. We used and combined social investigations and behavior log analysis. With these, we were able to adopt simultaneously the following to a model: 1) individuals' internal situations, which can only be clarified by a questionnaire. 2) the actual quantity of behavior and the structure of communication networks, which can only be clarified through analysis of behavior logs. In the result, we found that a person's perception that their opinion in the majority and estimated homogeneity had a positive effect on the number of times a person spoke out. Our results suggest that the spiral of silence in regard to actual speaking out on Twitter.
著者
井上 佳奈 山本 佑実 菅村 玄二
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.87, no.2, pp.133-143, 2016 (Released:2016-07-08)
参考文献数
60
被引用文献数
1 1

We tested possible intrapersonal effects of a sigh as a psychological “resetter/rebooter.” Fifty-eight undergraduates were randomly assigned to a sigh or a normal exhalation (control) group. We asked participants on each task to model the experimenter demonstrating how to exhale air into a small plastic bag for breathing manipulation under the pretext that we were interested in the exhaled gas in stressful situations. Results revealed that the sigh group did not experience more relief (as shown by prolonged reaction time) after exposure to threat stimuli, but showed more persistence on a highly-difficult puzzle task (p = .03, d = .62) and more willingness to continue working on a monotonous task (p < .10, d = .48), than the normal exhalation group. A sigh may have an adaptive function to motivate further work; although it may not induce relief — suggesting that a “sigh of refresh” is a voluntary but a “sigh of relief” is an involuntary response.
著者
山根 承子 山本 哲也
出版者
一般社団法人 人工知能学会
巻号頁・発行日
pp.1D4OS22a3, 2015 (Released:2018-07-30)

ビニール傘に仕掛けを施すことによって、盗難を防ぐことができるのかを実証した。施した仕掛けは、名前シールを貼る、アニメキャラのシールを貼るなどの簡便なものである。これらの傘を大学構内の傘立てに置き、約3ヶ月にわたって実験を行った。
著者
山本 祐司
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.9, pp.650-656, 2016-08-20 (Released:2017-07-20)
参考文献数
33

糖尿病患者数は増加の一途をたどっており,Ketogenic diet(KD)はその独自性や特殊性から薬剤治療と異なる治療食としての効果が期待されている.また,癲癇やがんへの効果も報告されつつあるが,KDの生体にどのように作用し,影響を与えるかについての生化学的・分子生物学的な報告が少ないことと相まって,KDの使用には疑問が残らざるをえないのが現状といえる.また,KDが生体に及ぼす影響についても多くが事象論にとどまっているが現状である.本稿では,KDの作用メカニズムとして近年の報告を紹介し,その有効性をエビデンスに基づいて示したい.
著者
澁谷 美穂子 藤尾 圭志 山本 一彦
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.281-285, 2013-12-30 (Released:2015-06-30)
参考文献数
11

目的:自己免疫疾患における自己免疫寛容破綻のメカニズムを解析する. 方法:コラーゲン誘発性関節炎を用いて,所属リンパ節で増殖するCD4陽性T細胞を単一細胞レベルで解析した.また,抗原特異性の判明している2種類のT細胞受容体(T cell receptor: TCR)トランスジェニックマウスのCD4陽性T細胞とその特異抗原を用いた実験系(拡張抗原刺激モデル)を構築し,抗原濃度を種々に変化させてT細胞の解析を行った. 結果:Ⅱ型コラーゲン存在下に増殖するクローンを複数認め,分化した表現型を示したクローンのTCRを再構築したが,再構築したTCRをもつT細胞にはⅡ型コラーゲン特異性は認められなかった.しかしⅡ型コラーゲン特異的なT細胞存在下に共培養すると,増殖反応を認めた.拡張抗原刺激モデルを用いた実験では抗原Xが大量に存在しそのXに特異的なT細胞が十分に増殖する条件下で,ごく少量しか存在しない抗原Yに依存してY特異的なT細胞が活性化する現象を観察した.抗原X以外の抗原Yによる刺激に依存性が高い点で,従来のbystander activationとは異なる新しい活性化様式と考えた.3種類のT細胞を共培養する実験系でも,特異抗原の存在しないT細胞はまったく分裂せず,抗原特異的な刺激が重要であることが示された. 結論:免疫反応を惹起した抗原Xとは異なる抗原Yに対する免疫反応が確認され,自己免疫病態において観察されるエピトープスプレディングの基盤現象である可能性が考えられた.
著者
山本 雄大 佐藤 潤美 大渕 憲一
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.85, no.2, pp.121-129, 2014 (Released:2014-06-25)
参考文献数
33

The present study examined the negative evaluations and discrimination against smokers among the Japanese. In Study 1, 52 students rated one of four target-persons differentially depicted in terms of gender and smoking habit using scales to measure coolness, sociability, intellectuality, and earnestness. The results showed that participants rated smokers more negatively than nonsmokers except for sociability. Those who perceived smoking as controllable rated smokers’ earnestness even more negatively, suggesting that the negative evaluations are partially moderated by the perceived controllability of smoking. To examine a hypothesis that negative evaluations of smokers would mediate discrimination, in Study 2 we measured how participants (96 students) responded to target persons asking for a loan or a job, as well as their ratings of the targets on the Big Five personality dimensions. The results support the hypothesis of mediation.
著者
山本 圭
出版者
日本政治学会
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.2_82-2_99, 2020 (Released:2021-12-15)
参考文献数
34

本論文の目的は、民主主義論においてほとんど忘却されてきた指導者の存在を、位置付けなおすことである。それは必定、これまでの自由民主主義論を再評価することを伴うだろう。というのも、20世紀の自由民主主義論は、開かれた市民社会や市民の自発性をある程度前提にすることで、おおむね指導者の問いを抑圧ないし迂回してきたからである。しかし、多くの論者が指摘するように、民主的リーダーシップ (democratic leadership) の問題にはそれ固有のジレンマが伴っている。すなわち、民主主義が市民のあいだの政治的平等を求めるのに対し、リーダーシップは指導者とフォロワーのあいだに不平等な関係を持ち込んでしまうのである。本論文では、このジレンマを解決しようとするいくつかの試みを検討しつつ、指導者の問いをデモクラシーの議論に連れ戻すこととしたい。それは自由民主主義にとって脅威であるばかりでなく、それを深化するための手がかりにもなるはずである。
著者
工藤 美奈子 小泉 昌子 山本 遼 倉田 幸治 千代田 路子 有泉 雅弘 峯木 眞知子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.72, no.10, pp.664-672, 2021

<p> キャベツは, カット野菜の需要に伴い、食品企業において食品ロス対策の重要な野菜であり、家庭でも食品ロスとして問題になる. 食品ロス対策としてキャベツの有益な利用方法を見出すことを目的として, キャベツの芯部の活用方法について検討した.</p><p> キャベツの芯部の特性を把握するために, キャベツを葉部, 芯部, 芯上部, 維管束部, 中心部, 芯周辺葉部に分けて重量を測定した. また, これらの部位の一般成分, 遊離アミノ酸, 糖分, においの成分を測定した。芯の維管束部には好まれないにおいがあったため, 10種の調味料および香辛料を添加した液を用いて, キャベツの芯のにおい抑制効果を検討した。その結果より, 味の好みについて高い値を示した3種の調味料および香辛料を添加した液を用いてギョウザ試料を調製した。ギョウザのたね試料のテクスチャーと水分含有率を測定後, ギョウザ試料の官能評価を実施した.</p><p> 重量測定より, 芯部の重量は採取時期による差がみられないことが明らかとなった. 成分分析より, 芯部は葉部と比較して, 糖含量全体で1.5倍, スクロースを9.3倍含有し, 糖含量が多いため甘いことが示唆された. ギョウザたねに活用するには, 白ワインやローリエ, 味噌の使用が味の好みの向上に効果的であった.</p><p> 本研究より, キャベツの芯部は特性を考慮すると有益に活用できる部位であり, ギョウザへの活用を示唆し, 食品ロス削減に寄与できる未利用資源であることが判明した.</p>
著者
髙岡 昂太 坂本 次郎 北條 大樹 橋本 笑穂 山本 恒雄 北村 光司 櫻井 瑛一 西田 佳史 本村 陽一 K. Takaoka J. Sakamoto D. Hojo E. Hashimoto Yamamoto K. Kitamura E. Sakurai Y. Nishida Y. Motomura
雑誌
SIG-SAI = SIG-SAI
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.1-7, 2018-11-22

As the number of reported child abuse cases is increasing, the workload of child welfare social workers is highly escalated. This study aims to find the characteristics of recurrent cases in order to support the social workers. We collected data around the child abuse and neglect from a prefecture database and analyzed it with Probabilistic Latent Semantic Analysis and Bayesian Network modeling. As the result, pLSA showed the four different clusters and Bayesian Network revealed a graphical model about the features of recurrence cases. The Interpretable modeling can be effectively deployed in those child welfare agencies to save children who are suffering from child abuse cases.