1 0 0 0 OA 認知症:Update

著者
山田 正仁
出版者
日本神経治療学会
雑誌
神経治療学 (ISSN:09168443)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.157-161, 2018 (Released:2018-12-25)
参考文献数
20

Suspected non–Alzheimer's disease (AD) pathophysiology (SNAP) is a biomarker–based concept that is defined as a condition characterized by normal levels of amyloid–β protein (Aβ) markers (A−), but abnormal neurodegeneration (or neuronal injury) markers (N+). Recent studies indicated that SNAP is found in 17–35% of individuals with mild cognitive impairment (MCI). Similarly, 7–39% of patients with clinically probable AD dementia are negative for Aβ. Progression of cognitive impairment in individuals with SNAP is slower than that in A+N+ subjects with high likelihood of AD pathophysiology. Pathological backgrounds of SNAP are heterogeneous, including non–AD neurodegeneration, cerebrovascular disorders, and mixed pathologies. Non–AD neurodegeneration would include primary age–related tauopathy (PART), which corresponds to senile dementia of the neurofibrillary tangle type (SD–NFT) (tangle–only dementia) at the stage of dementia, and argyrophilic grain disease. Pathogenesis of AD in older people would be more complex than previously recognized, in which widespread Aβ and tau pathologies may be commonly preceded by PART pathology in the medial temporal lobe. Further, current trials of disease–modifying therapies for AD are reviewed. In addition, the author refers to a preventive intervention against dementia/AD with polyphenols under development by his group.
著者
稲垣 英人 勝見 則和 山田 智久 野沢 右 川合 清行
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.393-398, 2013 (Released:2018-01-25)
参考文献数
17
被引用文献数
1

吸気管負圧(エンジンブレーキ)時におけるオイル上がりに対するピストンリン諸元の影響を調べた.エンジン各部への付着オイル量によってオイル上がり特性を評価した.その結果,トップリング合口の縮小の影響が大きいことがわかった.ピストン周辺部のオイル挙動,圧力,リング挙動を計測し,そのメカニズムを推定した.
著者
山田 晴通
出版者
地理科学学会
雑誌
地理科学 (ISSN:02864886)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, 1995-07-01
著者
細川 敏幸 山田 邦雅 宮本 淳
出版者
北海道大学高等教育推進機構高等教育研究部
雑誌
高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.59-65, 2019-04

Abstract - The questionnaire on learning situations used by the University IR Consortium was introduced by Yamada et al. in 2004 with reference to the Cooperative Institutional Research Program (CIRP) used in the USA. A questionnaire based on the National Survey of Student Engagement (NSSE) used in USA was also introduced in Korea in 2009. The questionnaires (CIRP and NSSE) referred to in both countries have been gradually reorganizad after that, and there are several different parts. In this report, we focus on the CIRP compared with the other three questionnaires, and summarize recent trends in US questionnaire contents. This will assist in future discussions about the contents of student survey questionnaires.
著者
得能 貢一 山田 茂 Koichi Tokuno Shigeru Yamada 鳥取大学工学部社会開発システム工学科 鳥取大学工学部社会開発システム工学科 Department of Social Systems Engineering Faculty of Engineering Tottori University Department of Social Systems Engineering Faculty of Engineering Tottori University
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.321-330, 2003-07-25
参考文献数
20
被引用文献数
1

本論文では,間欠的にシステムが利用される環境を考慮したソフトウェア可用性評価モデルについて議論する.これまでに提案されてきたソフトウェア可用性評価尺度は,特定の時点でシステムが動作可能かどうかに注目していた.しかしながら,実際の利用者の立場から見ると,使用していないときにシステムが故障してもその故障の発生は認知されない.言い換えると,システムを使用しているときにソフトウェア故障が発生するか,あるいはシステムの修復中に使用要求が起こった時点で,システム故障の発生が認知される.ここでは上述の状況を考慮して,使用中の失望確率,使用要求拒絶による失望確率,および修復中の失望確率という3つの新たなソフトウェア可用性評価尺度を導出する.使用要求の発生時間および使用時間間隔はランダムであるとし,ソフトウェアシステムの状態遷移の様子はマルコフ過程を用いて記述される.このとき,ソフトウェア信頼度の成長過程やフォールトの複雑度・修正困難度の上昇傾向,発見されたフォールトに対するデバッグ作業はいつも確実に実施されるとは限らないという不完全デバッグ環境がモデルに反映される.最後に,これらの評価尺度の数値例を示す.
著者
山田 知明
出版者
立正大学経済学会
雑誌
経済学季報 (ISSN:02883457)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.167-203, 2009-03

本論文では,撲本経済が直面する雇用問題を分析できる理論的フレームワークについて展望する.分析フレームワークに対する要求として,以下の5点に注目する.まず労働市場に対する政策として,(1)雇用保険,(2)解雇規制と退職手当及び日本に固有の事情である(3)新卒採用制度を考慮する.加えて,(4)事業所が作り出す雇用創出・喪失を明示的に扱うことと,(5)家計貯蓄の役割についても分析する必要がある事について言及する.
著者
紙谷 司 上村 一貴 山田 実 青山 朋樹 岡田 剛
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.EbPI2415, 2011

【目的】<BR> 高齢者の活動範囲を拡大し、活動量を増やすことは運動機能、認知機能の維持・向上に寄与する。このため、自宅退院後の疾患患者や地域在住高齢者の活動範囲を可能な限り確保することは重要な課題と言える。活動範囲の拡大には、屋内に比べ圧倒的に外的要因の増える屋外環境を転倒や事故を起こさないよう安全に移動する自立歩行能力が必要不可欠となる。そのような活動内容の一つとして道路横断行為が挙げられる。この活動を安全に行うためには道路を転倒することなく安定して歩行できる能力を備えているだけでは十分とは言えない。自己で車の往来を視覚的に確認し、安全に横断可能なタイミングを瞬時に判断する能力が必要となる。本研究では、地域在住の高齢者を対象に歩行シミュレーターによる道路横断疑似体験を実施し、高齢者の道路横断行為について分析を行った。本研究の目的は道路横断中の安全確認行為という要素に着目し、非事故回避者の特徴を明らかにすることで、屋外自立歩行者に要求される能力的要素を検証することである。<BR>【方法】<BR> 対象は京都府警察が実施した交通安全教室にて歩行シミュレーターを体験した地域在住高齢者525名(平均年齢74.3±6.0歳)とした。使用したのはAPI株式会社製のシミュレーターで、三面鏡様に組み立てたスクリーン上に片側一車線の道路及び通行車両が映し出される。体験者はスクリーン前のトレッドミル上を歩行することで歩道から奥車線を通過するまでの道路横断を疑似体験することができる。体験者の頭頂部には6自由度電磁センサーLiverty (Polhemus社製)を装着し、水平面上の頭部の運動学的データから左右の安全確認回数、時間を測定した。なお、安全確認とは30°以上の頭部回旋を1回の確認と定義し、この動作を行った延べ時間を安全確認時間とした。解析対象は奥車線到達までの歩道及び手前車線での右・左各方向への安全確認行為をとした。対象者は事故回避の可否と事故遭遇地点から事故回避群、手前(車線)事故群(右側から向かってくる車と接触)、奥(車線)事故群(左側から向かってくる車と接触)に分類した。統計処理にはMann-WhitneyのU検定を用い、事故回避群と手前事故群、奥事故群の各安全確認回数、時間の比較を行った(有意水準5%)。<BR>【説明と同意】<BR> 参加者には紙面および口頭にて研究の目的および方法などに関して十分な説明を行い同意を得た。<BR>【結果】<BR> はじめに確認行為が0回にも関わらず事故を回避している偶発的な事故回避の疑いがある者を除外した496名のデータを統計解析に採用した。496名のうち事故回避群は461名(平均年齢74.5±6.0歳)、手前事故群は20名(平均年齢73.6±6.7歳)、奥事故群は15名(平均年齢71.6±4.7歳)であった。各群の年齢に有意差は認めなかった。事故回避群の歩道での右確認回数、時間はそれぞれ9.1±5.4回、44.2±21.4secであり、手前事故群の6.3±6.8回、29.1±18.5secに対し有意に高値を示した(p<0.01)。また、事故回避群の左確認回数は歩道7.9±5.6回、手前道路2.4±2.3回、確認時間は27.9±20.0secであり、奥事故群の確認回数(歩道8.9±6.3回、手前道路2.7±2.2回)、確認時間29.6±21.6secと有意差を認めなかった(確認回数 歩道p=0.53、手前道路p=0.46、時間p=0.95)。<BR>【考察】<BR> 手前車線での事故に関しては、手前事故群は事故回避群に比べ歩道での右確認行為が回数、時間ともに有意に少なかった。したがって右方向を十分に見たという行為が事故回避に繋がったと考えられる。しかし、奥車線での事故に関しては手前車線まででの左確認回数、時間ともに事故回避結果に影響を及ぼさなかった。つまり左方向を十分に見ていたにも関わらず事故を回避できなかったことになる。これは奥車線の安全確認は手前車線を歩行しながら行わなければならないという運動条件の付加による影響が考えられる。つまり、奥事故群においては、歩行という運動課題に注意配分が奪われることで、視覚での確認行為、または情報処理の過程に影響が及び、誤った状況判断に繋がった可能性が考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 今回は道路横断という屋外活動での一場面について検証したに過ぎないが、運動課題中の視覚認知、状況判断能力が屋外を安全に移動するために重要な要素である可能性が示唆された。したがって、通常の歩行訓練にこのような要素を付加することがより実践的であると考えられる。高齢者の活動範囲の拡大に向けて、理学療法学領域において運動時の視覚について更なる検討を行う意義は大きい。
著者
宮岡 洋三 宮岡 里美 山田 好秋
出版者
日本官能評価学会
雑誌
日本官能評価学会誌 (ISSN:1342906X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.36-41, 2001-03-15 (Released:2013-08-06)
参考文献数
23

The present study was designed to explore how weight or volume of bolus in the oral cavity is evaluated with a magnitude estimation method in healthy subjects. A total of 46 healthy young female subjects was divided into two groups: one (n=26) was for the evaluation of 'bolus weight (BW)', and the other (n=20) was for that of 'bolus volume (BV)'. Tap water (17℃) was used to simulate bolus in the oral cavity. Seven stages from 10 to 40 gm or mL of water were delivered to the subjects in randomized order. The subjects were instructed to evaluate the subjective magnitude of the 7 stages of BW or BV, and 20 gm or mL of water was used as the standard stimulus. Four trials were conducted for each stage in each subject. The estimated magnitudes (Ψ) obtained were that: Ψ=2.877S1.152 (S, stimulus intensity; BW by median), Ψ=3.228S1.125 (BW by geometrical mean), Ψ=2.944S1.151 (BV by median), and Ψ=3.784S1.080 (BV by geometrical mean). The present results clearly show that the power law by Stevens is applicable to sensory evaluation of both bolus weight and bolus volume in the oral cavity.
著者
山田 幸正
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.62, no.502, pp.219-224, 1997
参考文献数
24

This paper refers to the actual condition of religious donation system, called Waqf among 46 existent wakala-s in Cairo, based on some findings of a field survey in 1994/95. Under the State Control of Waqf, the wakala-s in Cairo have lost the proper values and functions in present economic activities. Reviewing the outline of enterprises for waqf since the Mamluk period, their purpose and character have been changing gradually. In the framework of the system of waqf, however, these projects which were with constructing wakala-s as the central figure, have remained to play an important role in rehabilitating the stagnant districts by equipping with urban facilities.
著者
立山 清美 山田 孝 清水 寿代
出版者
日本保健科学学会
雑誌
日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.231-239, 2013
参考文献数
16

本研究は,日本版の青年・成人前期向けの感覚調整障害を評価する質問紙の開発を最終的な目的とし,その質問項目の選定への示唆を得るために,JSI-Rを大学生および専門学校生120名に実施した。その結果,前庭感覚・触覚・固有受容感覚では,幼児期よりも大学生および専門学校生の方が出現率の低い項目が多く,聴覚・視覚・嗅覚・味覚では,大学生および専門学校生の方が出現率の高い項目が多かった。その要因として,前者では年齢や成長により楽しめる活動や感覚探求の行動が変化していること,聴覚・視覚・嗅覚・味覚は回答者が自覚しやすく,チェックがつきやすいことが考えられ,日常生活に支障をきたすくらいになど,基準を示す必要性が示唆された。
著者
清水 英樹 山田 明 吉澤 亮 福岡 利仁 平野 和彦 下山田 博明 今野 公士 駒形 嘉紀 要 伸也 有村 義宏
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.378a, 2012

[背景]近年IgG4関連疾患の診断基準が作成されているが,その病態,病像には不明の点も多い.<br> [目的と方法]2011年2月から2012年3月まで当科症例でIgG4高値を示した9症例を検討した.全例で口唇生検と障害臓器の組織生検を試み,臨床経過を腎症の有無・自己免疫疾患の有無に応じ比較検討した.<br> [結果]平均年齢68.1&plusmn;12.2歳(52-90),男女比は5:4.腎症ある症例は4例(うち2例は腎生検で診断)であった.ミクリッツ徴候を主体とした症例は3例(すべて女性)で,既存の自己免疫疾患合併症例は2例であった.9例ともに悪性腫瘍は除外され,8例でIgG4-RDと診断した(1例はRAと診断).IgG4-RDの診断には,口唇生検と涙腺生検を施行し,口唇生検の5/8例で,涙腺生検の2/2例でIgG4浸潤細胞を認めた.腎症のある症例は,多臓器障害を認め,抗核抗体高値と低補体血症とIgE高値を伴った.IgG4関連疾患否定のRA症例では,Th2サイトカインの上昇を認めなかった.全例で膵病変なく,IgG4関連疾患8例でステロイドに著効した.<br> [結論]IgG4関連疾患は症例ごとに多臓器障害を認めやすい.全身の臓器障害部位を評価の上,組織生検も施行すべきである.尿所見・CT所見から腎症を疑う際には,腎生検も考慮すべきである.<br>
著者
山田 盛夫
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.292-296, 2006
参考文献数
6

フレネル回折の理解に役立つよう,(1)コルニューの渦巻き線上の回折波の振幅ベクトルの動き,(2)回折波強度のグラフ化,(3)回折像の形成の3つを連動させるプログラムを作成した。これに実験条件を入力したシミュレーション像と実験写真を比較し,両者の一致を確認した。ここで取り上げたフレネル回折は単スリット回折,複スリット回折,直線縁による回折、細線による回折である。