著者

川上 梅

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.224-233, 2020-03-25 (Released:2020-03-25)

参考文献数

12

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1998 年から2018 年までの偶数年11 年分の成人女子の消費者意識(生活価値観,消費,衣食住)に関する計61 項目の肯定率データ(博報堂生活総合研究所による)に主成分分析を適用した結果, 衣に関する消費者意識を3 主成分に集約した.第1 主成分(寄与率35.4%)は若い年齢程高い,年齢差を表す主成分であり,時代差はほとんど認められなかった.第2 主成分(寄与率24.6%)はこだわり意識の強弱を表す主成分で,20 年間,全年齢層で漸減する時代差を表す主成分であり,所謂スローライフからファストライフへの移行を示していた.第3 主成分(寄与率11.9%)はブランド品の良さを評価し,ディスカウントショップでも良いから買いたいと思い,品数が揃っている実店舗までわざわざ買いに行くという意識を表す主成分であった.1998 年には若い年齢層で顕著であったこのバブル期のファッション意識は2008 年頃までに終焉を迎えた.

著者

森澤 豊 野口 政隆 川上 照彦 山本 博司 貞廣 哲郎

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.267-269, 1998-06-25 (Released:2012-11-20)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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We studied the mechanism of musculocutaneous neuropathy associated with the Boytchev procedure in cadavers.(Materials and methods)The subjects we re 21 adult cadavers (42 shoulders) for anatomical study. The distance from the anterior end of the coracoid process to the site of the entry of the musculocutaneous nerve trunk into the coracobrachialis muscle was determined as A, the distance to the insertion of the short head of the biceps among the nerve branches as B, and the distance to the coracobrachialis insertion site as C. Then, the coracoid process (served to measure the insertion of the short head of the biceps and that of the coracobrachialis) was returned to its original position beneath the full-thickness of the subscapularis muscle by the original Boytchev method, and the distance from the anterior end of the coracoid process to the lower margin of the subscapularis was determined as D.(Results)A was 47.5±13.2mm, B was 30.1±6.2mm, C was 33.9±7.5mm and D was 33.3±5.3mm. A was below D, i. e., the entry site of the musculocutaneous nerve trunk was above the lower margin of the subscapularis muscle, and entrapment of the musculocutaneous nerve trunk by the subscapularis muscle was present in nine shoulders (21.4%).(Discussion)In patients where the site of the entry of the musculocutaneous nerve trunk into the coracobrachialis muscle is at a higer position than the lower margin of the subscapularis, it appears necessary to take technical precautions such as passing the severed coracoid process through the lower one third of the belly of the subscapularis.

著者

太田 崇文 岡田 耕治 齊藤 梓 吉田 一也 村澤 剛 川上 勝 古川 英光

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.16-00567, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

15

被引用文献数

2 4

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In this work, we present a comparison of the mechanical properties of 3D printed structures with respect to the printing orientation for 3D gel printer "SWIM-ER" and FDM (Fused Deposition Modeling) 3D printer with a result that the fracture surface of the 3D modeled object of the gel does not break along the stacked line, and the maximum stress at that time is the breaking strength. Also, the fracture surface of the 3D model of the ABS resin has broken along the stacked line other than 0 degrees, and the maximum stress at that time is the peel strength. The yield point can be observed at the 0 degree specimen, the maximum stress at that time is tensile strength. Moreover, while comparing both materials, we observed that the dependency in the stacking direction is weak in the 3D model of the gel, strong in the 3D modeled material of the ABS resin, and the dependence on the stacking direction is strongly influenced by the way of bonding the materials in stacking.

著者

川上 裕司

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.209-216, 2018 (Released:2019-01-09)

参考文献数

25

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本号より,「室内環境の微生物に関わる最近の話題」のタイトルで微生物分科会メンバー6名によるリレー解説を開始した。室内環境における微生物の問題は年を追うごとに深刻な社会問題となっている。「カビによる室内環境の汚染が引き起こすアレルギーの問題」,「職場や公共施設での感染症やアレルギーの問題」,「近年,頻発している地震,台風,火山噴火などの自然災害に伴う仮設住宅でのアレルギーや感染症の問題」など多岐に渡っている。このリレー解説では,住宅と職場環境にスポットを当て,微生物の汚染実態,感染経路,それに伴う健康影響と対策法について解説する。序論として,住宅形態の変化と疾病について述べる。室内環境における微生物の感染経路から見ると,1)飛沫感染(droplet infection),2)空気感染(air-borne infection),3)媒介物(食物・接触)感染(vehicle-borne infection)の3つが特に重視されている。このうち空気感染は,気密性の高い住宅や公共施設など現代の室内環境で問題視すべき感染経路であり,アレルギー疾患の増加と対策においても考慮すべき事象である。実際に,幼稚園児から高校生まで鼻・副鼻腔疾患はどの年代でも罹患率が高く,特に小学生と中学生の罹患率が際立っている。また,近年65歳以上の高齢者の喘息罹患者が増加傾向にある。これらの要因として浮遊真菌の継続的な吸入が懸念されている。

著者

川上 武志

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学人文論集 (ISSN:09199608)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.97-125, 2007-10

著者

川上 善郎 川浦 康至

雑誌

コミュニケーション紀要

巻号頁・発行日

vol.21, pp.35-59, 2010-03

著者

渡邊 隆介 川上 茉莉 原田 利宣

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

pp.TJSKE-D-15-00045, (Released:2016-04-19)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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The eyes play a crucial role in defining the person's impression. However, there are still few studies of evaluation for the impressions of eye's form including the curve of bilateral upper eyelid. Thus, the aims of our study were to analyze and systematize the curve of bilateral upper eyelid using images of 100 Japanese subjects' eyes. Consequently, we classified the curves of males into 5 clusters and females into 6 clusters. Additionally, our study clarified the relationship between the impressions of masculine/feminine and the eye's form elements that consisted of the curves systematized the ratio of the width to height, etc. Concretely, we made 70 subjects to evaluate samples assembled with the eye's form elements by using design experiment. As a result of analysis of variance and multiple comparisons of main effects, we clarified that the bilateral upper eyelid were important form elements affecting the person's impression of masculine/feminine.

著者

川上 潔 池田 啓子 尾仲 達史

出版者

自治医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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ジストニアは自分の意思に反して、筋肉の収縮や硬直が持続する病気である。遺伝性ジストニアであるDYT12はナトリウムポンプα3サブユニット遺伝子(ATP1A3)の機能喪失変異が原因である。DYT12の病態解明を目的にAtp1a3遺伝子欠損マウスを解析した。当該マウスはジストニアを引き起こしやすく、小脳の抑制性神経の伝達効率亢進が観察された。この結果から、Atp1a3の機能喪失が抑制性神経の機能に影響し、ジストニアを引き起こすと考えられた。

著者

波多江 俊介 川上 泰彦 妹尾 渉

出版者

日本教育経営学会

雑誌

日本教育経営学会紀要 (ISSN:02872870)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.50-64, 2016-06-25 (Released:2017-07-06)

参考文献数

21

著者

吉村 健佑 川上 憲人 堤 明純 井上 彰臣 小林 由佳 竹内 文乃 福田 敬

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.E12003, (Released:2012-12-21)

被引用文献数

3 3 1

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目的:本研究では職場におけるメンタルヘルスの第一次予防対策の実施が事業者にとって経済的利点をもたらすかどうかを検討することを目的とし,すでに公表されている国内の研究を文献検索し,職場環境改善,個人向けストレスマネジメント教育,および上司の教育研修の3つの手法に関する介入研究の結果を二次的に分析し,これらの研究事例における費用便益を推定した.対象と方法:Pubmedを用いて検索し,2011年11月16日の時点で公表されている職場のメンタルヘルスに関する論文のうち,わが国の事業所で行われている事,第一次予防対策の手法を用いている事,準実験研究または比較対照を設定した介入研究である事,評価として疾病休業(absenteeism)または労働生産性(presenteeism)を取り上げている事を条件に抽出した結果,4論文が該当した.これらの研究を対象に,論文中に示された情報および必要に応じて著者などから別途収集できた情報に基づき,事業者の視点で費用および便益を算出した.解析した研究論文はいずれも労働生産性の指標としてHPQ(WHO Health and Work Performance Questionnaire)Short Form 日本語版,あるいはその一部修正版を使用していた.介入前後でのHPQ得点の変化割合をΔHPQと定義し,これを元に事業者が得られると想定される年間の便益総額を算出した.介入の効果発現時期および効果継続のパターン,ΔHPQの95%信頼区間の2つの観点から感度分析を実施した.結果:職場環境改善では,1人当たりの費用が7,660円に対し,1人当たりの便益は点推定値において15,200–22,800円であり,便益が費用を上回った.個人向けストレスマネジメント教育では,1人当たりの費用が9,708円に対し,1人当たりの便益は点推定値において15,200–22,920円であり,便益が費用を上回った.上司の教育研修では2論文を解析し,Tsutsumi et al.(2005)16)では1人当たりの費用が5,290円に対し,1人当たりの便益は点推定値において4,400–6,600円であり,費用と便益はおおむね同一であった.Takao et al(2006)17)では1人当たりの費用が2,948円に対し,1人当たりの便益は0円であり,費用が便益を上回った.ΔHPQの95%信頼区間は,いずれの研究でも大きかった.結論:これらの研究事例における点推定値としては,職場環境改善および個人向けストレスマネジメント教育では便益は費用を上回り,これらの対策が事業者にとって経済的な利点がある可能性が示唆された.上司の教育研修では点推定値において便益と費用はおおむね同一であった.いずれの研究でも推定された便益の95%信頼区間は広く,これらの対策が統計学的に有意な費用便益を生むかどうかについては,今後の研究が必要である.

著者

川上 麻衣 清水 裕毅 久保田 由美子

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.120-124, 2019-04-01 (Released:2019-05-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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症例は 50 歳,女性。左下腿の虫刺様皮疹に対し市販外用薬を塗布していたが,同部が潰瘍を伴う隆起性病変となったため,1 カ月後,当科を受診した。初診時,左下腿内側に径 3 cm の黄色痂皮が付着した隆起性潰瘍病変を認め,ヨードコート®軟膏外用を開始したが悪化したため,壊疽性膿皮症などを疑った。血液検査で血清クロール濃度(Cl)が 156 mEq/l(正常:98∼108 mEq/l)と異常高値であったが,4 年前から高 Cl 血症であったことが判明した。詳細な問診の結果,約 10 年間,慢性頭痛に対してブロモバレリル尿素含有の市販鎮痛薬(ナロン®顆粒)を内服していることが判明した。臭素摂取過量による偽性高 Cl 血症を呈したと考え,血中臭素濃度を測定したところ 500 mg/l(正常 5 mg/l 以下)と中毒域であった。皮疹辺縁部の皮膚生検では表皮は偽癌性増殖を呈し,真皮内には膿瘍形成を認め,臭素疹と確定診断した。 その後,ナロン®顆粒の内服を中止したところ速やかに Cl は正常化し,皮疹も色素沈着となり軽快した。 軽微な外傷から生じた難治性の潰瘍病変は壊疽性膿皮症などをまず考えるが,臭化物の内服歴や高 Cl 血症を確認し,臭素疹を鑑別に入れる必要がある。

著者

鈴木 正嗣 黒沢 信道 川上 茂久 杉山 誠 濱崎 伸一郎 溝口 俊夫 村田 浩一

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.57-63, 2004 (Released:2018-05-04)

著者

小高 桂子 近藤 侑鈴 横田 小百合 竹下 信啓 川上 和之 林 和彦

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.81-89, 2018-06-25 (Released:2018-06-25)

参考文献数

24

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Our philosophy is to conduct chemotherapy for patients with advanced cancers as safely as possible and to carry out palliative care in parallel. To further promote home palliative care as a medical policy in Japan, we examined how extensively this policy was introduced among terminal patients discharged from our hospital department in the past year. We reviewed the records of deceased discharged patients for one year from Nov. 2015 to Oct. 2016. The total number of hospitalizations was 353, and the number of hospitalized patients was 173. Among all hospitalized cancer patients, 33 patients left hospital mortality, of which 25 were hospitalized urgently. Overall, only 27 % received home palliative care. We were not able to confirm the place of death desired by many of these discharged terminal patients. Therefore, we recommend that terminal cancer patients and their families decide in advance where and when home palliative care should start to maintain high quality of life until the end of life.

著者

園田 泰章 川上 博士 鈴木 実平 沓名 宗春 井上 裕喜 斎藤 清隆

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

生産加工・工作機械部門講演会 : 生産と加工に関する学術講演会

巻号頁・発行日

vol.2010, no.8, pp.71-72, 2010-11-19

著者

川上 有光 河野 寛 田中 重陽

出版者

国士舘大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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先行研究において,反応時間は呼吸相による影響を受けることが明らかにされており,特に呼気相に局所的反応時間および全身反応時間が高まることが報告されている。つまり,この呼吸相と反応時間の関係は,反応時間がパフォーマンスに影響する競技においては重要な役割を担うことになる。剣道は局所および全身の反応時間を高める必要がある代表的な競技の1つである。全身反応時間は呼吸相のうち,呼気相に高まることが分かっている。しかしながら,剣道の打突反応時間における呼吸相の影響はいまだ明らかではない。これを明らかにすることで,剣道の試合中や練習中に呼吸をどのようンにコトロールすればよいのかが明確になり,剣道の競技力向上の一助になると考えられる。そこで、本年度は呼吸相が剣道における打突反応時間に影響を及ぼすかどうかを検討するために,剣道有段者の大学剣道部員を対象として,自由呼吸,統制呼吸および息止め中の打突反応時間を評価する実験を実施した。その結果,自由呼吸および統制呼吸において,呼気相と吸気相の打突の反応時間に有意な差は認められなかった。一方,膝が動き出す時間と剣先が動き出す時間のピーク値については,統制呼吸時と比較して息止め時で有意に低値を示した。このことは息を止めている状態がもっとも早く反応できる可能性があることを示している。しかしながら,実際に竹刀が目標に当たる時間については,試技間に有意な差は認められなかった。一方で,自由呼吸は,吸気相および呼気相いずれにおいても,統制呼吸よりも剣先の反応時間が早かった。これは呼吸の仕方が少なからず反応時間に影響を及ぼすことを示唆している。本研究では,呼吸相が剣道の打突反応時間へ明確に影響を及ぼすことを明らかにはできなかったが,少なくとも息を止めている状態において反応時間が早くなること,また呼吸の仕方が反応時間に影響を与えることを示唆する結果が得られた。

著者

川上 成年

出版者

日本弁理士会

雑誌

パテント = patent (ISSN:02874954)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.78-85, 2019-05

著者

小城 英子 坂田 浩之 川上 正浩

出版者

聖心女子大学

雑誌

聖心女子大学論叢 = SEISHIN STUDIES (ISSN:00371084)

巻号頁・発行日

vol.125, pp.99-116, 2015-06-15

著者

松岡 真如 小野寺 栄治 川上 利次 高野 一隆 木村 穣

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.6, pp.193-200, 2018-12-01 (Released:2019-02-01)

参考文献数

15

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衛星からの電波を受信して位置を知ることのできる Global Navigation Satellite System (GNSS) 受信機は林業の現場に普及している。GNSS で計測された座標には位置誤差が常に含まれている。したがって,その座標を用いて計算した面積も誤差を持っている。面積誤差の大きさが分かれば,直接的に測量の精度を知ることができ,森林資源の管理に役立つと考えられる。本論文では,位置座標と位置誤差(標準偏差)とから面積の標準偏差を求める方法を説明する。また,誤差を含む座標を用いて計算された「面積の標準偏差の近似値」を面積の精度を示す指標として利用することを提案する。この近似値のあてはまりの良さを評価するため,本論文では GNSS による周囲測量を模した数値実験を行った。その結果,90%以上の実験条件において,近似値は実測値±3%の範囲に収まった。加えて,提案した指標を実際のデータに適用し,利用方法の例を示した。これらにより,提案した指標が GNSS 測量で得られた面積の精度評価に利用できる可能性が示された。

著者

菊地 真人 川上 賢十 吉田 光男 梅村 恭司

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J102-D, no.4, pp.289-301, 2019-04-01

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データを確率的に取り扱う問題において,統計的尺度の推定は手法の構成やデータ分析の基盤的役割を担う.本論文では統計的尺度の一つであるゆう度比を,離散的な標本空間から得た観測頻度をもとに推定する問題を扱う.素朴な推定方法は,ゆう度比の定義に従い,ゆう度比を構成する二つの確率分布を最ゆう推定して,その比を取ることである.しかし,低頻度からゆう度比を求めるとき,この方法は推定量を不当に高く見積もってしまう場合がある.そこで,ゆう度比の直接推定法uLSIFを応用し,ゆう度比を低めに(保守的に)推定する方法を提案する.提案手法は,最ゆう推定によって求めたゆう度比を正則化パラメータによって調整する枠組みである.実験では提案手法の振る舞いを明らかにし,その有効性を示した.更に,自然言語処理におけるブートストラップ法を利用した実験も行い,提案手法の実用性も示した.

著者

川上 泰彦 橋野 晶寛

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.235-255, 2006-05-31 (Released:2011-08-04)

参考文献数

25

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The recent tendency toward diversification of the educational policy among local governments makes research about the policymaking process important. In particular, Special Zones for Structural Reform (Kozo Kaikaku Tokku) stimulate municipal governments through deregulation. This paper analyzes the factors that lead to differences in educational policy output via Special Zones for Structural Reform.The authors focus on two respects that have not been sufficiently analyzed in prior studies on the educational policymaking process. The first is the relationship among actors. All prior research has reduced the unit of analysis to individual actors, but it has not reached conclusions on the puzzle of “who is the most influential.” The authors of the current study strategically avoid this problem by looking not at the behavior and attributes of individual actors, but at the relationships among actors such as school principals, mayors and local assemblies. The second is the institutional context. Municipal organizations (governments and educational boards) are nested in the institutions of prefectures, and this study explicitly assumes that the differences between the exogenous institutions of educational administration set up by prefectural governments lead to the diversification of the municipal policymaking process and policy output.The study examines the above two factors quantitatively. Bayesian methodsare used to analyze the population data of municipalities. The dependent variables are the introduction of new educational policies via the admission of Special Zones, and proposals for new educational policies. The following results are obtained by fitting the Bayesian hierarchical heteroskedastic binary probit model.As the size of the network among principals grows, communication among them becomes diluted, so it becomes more difficult to suggest and adopt new educational policies.The relationship between the mayor and members of the local assembly has a major impact at the stage where new educational policies are suggested. The larger the distance between the preferences of the mayor and the assembly members is, the smaller the likelihood that new educational policies will be suggested. In other words, the educational board-the agent of political actorshas autonomy when educational policy does not change at the mercy of political actors, and greater distance between the mayor and assembly members brings about a loss in the consistency of agenda setting by political actors.The institutional factors-rules governing personnel changes and the allocation of educational administration staff-are influential in proposals for new educational policies. Major personnel changes amplify the effect of the network size among principals, and end up diluting the density of communication and preserving the status quo in municipalities.