著者
川本 隆史
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

教育の危機と改革が叫ばれて久しい。そこで論じられている数多くのホットな争点のうち、高等教育機関における研究活動に深く関連するものに、初等・中等教育と大学教育との《接続》がある。この問題への社会的関心を喚起したのが、中央教育審議会答申『初等中等教育と高等教育との接続の改善について』(平成11年12月16日付け)である。これと連動するかたちで申請者は、所属する日本倫理学会の大会において二年連続(平成13年および14年)のワークショップ「公民科教育と倫理学研究の《つなぎ目》」を企画・運営してきた。本研究のねらいは、中教審答申の以前から取り組まれてきた教育と研究の接続の試みを《公民科教育と倫理学研究とのアーティキュレーション》(すなわち、二つの活動の「分節化・接続・連携」)という観点から吟味し、福祉と人権をどう教えるかを軸に教育と研究のあるべき協力関係を探り当てようとするところにある。三年間にわたった研究の開始と同時に、所属部局を教育学部・教育学研究科へと移した研究代表者のポジションをフルに活用して、関連分野の研究者との交流や情報交換を深くかつ広く展開することができた。研究期間中の《アーティキュレーション》の特筆すべき成果としては、検定を通過し平成19年度より高校現場での使用が始まった公民科現代社会教科書の分担執筆および編集委員を務めた『現代倫理学事典』(弘文堂、2006年)の刊行が挙げられよう。後者は初等・中等教育の教員を主要な読者として想定している。また2004年11月よりスタートした人文・社会科学振興プロジェクト研究事業「グローバル化時代における市民性の教育」(日本学術振興会)に企画段階から関与し、そのサブグループ(公共倫理の教育)の世話人を務めている。本研究とも密接な関連性を有するプロジェクトであり、それが目指す社会的提言に本研究の成果を盛り込む所存である。なお平成19年度より同じく基盤研究(C)の交付を受けて、「シティズンシップの教育と倫理(ケアと責任の再定義を軸として)」がスタートすることになった。これが本研究をさらに発展・深化させるものであることを付言しておきたい。
著者
川本 義海
出版者
福井大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

まず道路管理者、交通管理者および道路利用者から指摘された問題点に対するハード面(道路構造面)における対策はそれほど進んでいなく抜本的な改善は困難な状況を把握し、とくにソフト面での対応の重要性を確認した。次にソフト面において対策の要点と考えられる雪道の情報提供による交通マネジメントの方法を提案するために、運転者に有効とされる情報内容、情報入手媒体、情報入手タイミングを検討した。その結果、移動中のタイムリーかつ正確な交通情報の必要性が明らかとなり、とくに道路上で提供されている道路交通情報板が重要であることが確認された。そこで現在提供されている情報の諸問題のうち、これまであまり指摘されることのなかった提供される情報のあいまいさおよび運転者の認識不足に着目し、情報提供側の改善点はもちろん、運転者側の改善点も明らかにすべく、運転者に対して情報の正確な認識と判断の観点から、運転者に対するアンケート調査を通じて提供されている情報に対する運転者からみた評価のランク付けをおこなった。あわせて従来体系的に整理されることのなかった情報の内容をそのレベルに応じて規制、警戒、指示、案内の4つに分類した。これら情報の分類と評価ランクという概念を用いて道路交通情報板で提供されている内容の標示方法の是非、内容の是非についても検討できる基準を提示したとともに、標示の組み合わせによる効果的な情報提供の具体例についても提案した。これにより、情報提供者側の意図と運転者の理解の差を少なくすることが可能となり、より分かりやすく有効な情報提供と享受による冬期の道路交通マネジメントに資することにつながることを示した。
著者
稲村 哲也 山本 紀夫 川本 芳 大山 修一 苅谷 愛彦 杉山 三郎 鵜澤 和宏
出版者
愛知県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

研究代表者らはこれまで中央アンデス、ネパール・ヒマラヤ山岳地域などで共同研究を重ね、高地環境における牧畜文化の研究を蓄積してきた。アンデス高地の研究から、リャマ・アルパカ牧畜の特徴として、(1)定住的であること、(2)乳を利用しないこと、(3)農耕との結びつきが強いこと、などを明らかになった。これらの特徴は相互に関係し、低緯度の高地に位置する中央アンデスの自然環境、生態学的条件と関係している。そして、アンデスには2種類のラクダ科野生動物ビクーニャとグアナコも生息している。アンデスの家畜種アルパカと野生種ビクーニャの遺伝的近縁性が解明されたことから、その両種の生態を把握することの学術的意義が明確になり、他の地域では困難な「家畜と近縁野生種の同一地域における共時的・通時的研究」がアンデスでは可能となった。そこで、本研究では、ラクダ科動物の家畜種と野生種に関する遺伝学的な分析をさらに精緻化すると共に、それらの生態、牧畜システムの実態をさらに検証し、また、より精度の高い自然環境に関するデータを踏まえて、野生種と家畜種、狩猟と牧畜、動物と農耕などの相互関係、ドメスティケーション等に関わる研究を推進し、新たな知見を得た。また、今後のドメスティケーション、牧畜成立過程、古代文明形成プロセスなどに関する新たな研究への基礎を構築することができた。
著者
片山 一道 川本 敬一 大島 直行 多賀谷 昭 小池 裕子 柴田 紀男
出版者
京都大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1989

本年度は、次年度以降に予定している本格的な現地調査にむけて、南部クック諸島で、形質人類学、比較言語学、および先史考古学の予備的な総合調査を実施することを主眼とした。形質人類学では片山と多賀谷と川本とホ-トンが、比較言語学では柴田とモエカアが、そして先史考古学では大島とサットンが、それぞれのパ-トを担当した。形質人類学に関係した調査としては、まず、マンガイア島、ミチアロ島、およびラロトンガ島で、検査に供する古人骨を発掘するための先史時代の埋葬遺跡の分布調査、有望と思われる遺跡の時代性や埋葬状況などについての実地検証と記録をおこなった。そして、マンガイア島のツアチニ洞窟遺跡に埋葬された古人骨について、計測と肉眼観察の方法によって、先史マンガイア島民の身体特徴、古病理、古栄養などに関する基礎デ-タを収集した。さらに、ニュ-ジ-ランドのオタゴ大学で、トンガやニュ-・ブリテン島のラピタ時代の遺跡から出土した古人骨資料などについて、形質人類学の各種の検査を行って、比較分析用のデ-タを集めた。先史考古学の調査としては、まず、ラロトンガ島、ミチアロ島、マンガイア島、アイツタキ島で先史遺跡の分布状況を広く踏査した。そのあと、ミチアロ島では、テウヌ遺跡全体の清掃作業や実測を行った。その結果、この遺跡が、マラエ、各種の石製構造物、複合墓地、石棺墓などから成る巨大な複合遺跡であることが判明した。さらに、マンガイア島では、ツアチニ洞窟内で新たに発見した土壙墓の試掘、イビルア・スワンプ周辺の先史居住遺跡の実測と遺物の表層採集を実施した。イビルア遺跡では、この地域では従来報告例のないタイプの剥片石器を含む多数の石器遺物を採集するとともに、この遺跡が、相当な年代にわたるとおぼしき生活遺物の包含層が堆積するという点で、次年度の本格的な発掘調査のために有望な候補地であることを究めた。この他に、ラロトンガ島では、アツパ、アロランギ、アロア・タロ、マタベラ、ムリ、アバチウの合計六カ所のスワンプから、人類の住居による植生の変遷過程を編年的に分析するための花粉分析用、および放射性炭素分析用のコアを採集した。これらのコアは、ニュ-ジ-ランドのマッシ-大学で分析中であるが、現在までに、南部クック諸島での人類の最古の居住時期が3000年BP以前に遡るらしいという予備的な知見が得られている。言語学の調査としては、マンガイア島とラロトンガ島とマウケ島で、各島出身の古老などのインタビュ-を通じて、マンガイアやラロトンガやマウケの南部クック諸島の各方言、およびペンリンなどの北部クック諸島方言の古層語彙や口承テキストの採集に努めた。これらは古クック諸島語の形態を復元するための基礎資料となるはずのものであるが、これまでに、プロト・ポリネシア語のs*とf*の発音の分化の歴史についての興味ある知見が得られた。これらの現地調査とは別に、川本は、クック諸島に現住するポリネシア人から集めた歯型の石膏模型について、種々の歯冠形質の発達程度を分析して、クック諸島のいくつかの島でのこれらの形質の出現頻度を求めた。歯科人類学の方法で、他集団との比較研究を行ったところ、歯の特徴で見る限り、北部クック諸島と南部クック諸島の間では相当な地域差が認められること、北部クック諸島人はメラネシアのグル-プに近いのに南部クック諸島人は他のポリネシア人集団に近縁であること、類モ-コ群と呼ばれる形質のクック諸島人での出現率がハワイのポリネシア人やグアムのミクロネシア人に近似することなどを明らかにした。
著者
正野 逸子 川本 利恵子 村瀬 千春
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, 2002-03-01

【研究目的】在宅ケアチームで訪問看護婦と最も協働場面の多い,ホームヘルパーの業務内容の基礎データを得るために実態調査を行った.【研究方法】調査対象:北九州市Kヘルパーステーションに従事するホームヘルパー4名であり,訪問調査数4例(サンプル)である.ホームヘルパーおよび訪問相手先がともに本調査に同意した者のみが対象となっている.調査方法:タイムスタディによる30秒スナップリーディング法を用いて1名のホームヘルパーに1名の観察者が追随し,休憩時間を除く9〜12時までの作業動作内容をすべて観察記録した.看護業務の分類:越河氏の看護業務分類(大分類項目(以下大項目と略)20項目,小分類項目(以下小項目と略)342項目に,研究者が訪問介護の特有の業務と予測した内容を項目として大頃日に7項目,小項目に109項目追加した.【結果及び考察】1.作業場所:最も多い作業場所は利用者宅,次に屋外であった,2,関わる相手:ホームヘルパーが関わる相手で最も多いのは相手なしで,次に利用者・家族であった.相手なしが多いのは,利用者・家族への直接援助が少なく,家事援助が大部分を占めるホームヘルプサービスの特徴を示していると考える.3.大項目別業務量構成:大項目別業務量構成のスナップトータル数が100を越えるのは「補助者業務」「訪問に関する移動」「コミュニケーション」の3項目であった.サンプル別に比較すると,「補助者業務」以外はサンプルによって差が認められた.4,小項目別業務量構成:大項目別業務量の中で出現数の多かった頃日は,ホームヘルパーに特有な業務である「補助者業務」であり,その中でスナップ出現数が多かったのは"病室の掃除・整頓""病室以外の掃除"・整頓"調理""買い物"であった.この結果は家事援助の業務がホームヘルパーの業務の特徴であるが,その特徴を示していた.また,「コミュニケーション」で日常会話のスナップ出現数が多いのは,日常会話から関係作りやその日の業務の要望把握が行われること,日常会話そのものが精神的慰安にもなり、結果として業務の一環として行われることによるものではないかと考える.
著者
川本 佳代
出版者
広島市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

本研究の目的である「一地域(研究代表者が属する広島市とその近郊)の大学や研究機関に所属する各領域の専門家,文化施設の学芸員,中・高等学校の教員が学習支援者として連携して,中・高校生の知的好奇心に基づく継続的な探究を可能にする学習コミュニティを構築する」ために,本年度は以下を行なった。(1)教員等によるコミュニティの維持・継続的なシステム利用NetCommonsの改良版(新機能の一部は昨年度本研究により実現)を導入し、広島県物理教育研究推進会などの大学教員・中・高等学校教員等がコミュニティを維持した。また、新たに大学の教員による中・高校生を対象とした講義のために、大学教員と高校教員とのコミュニティを構築した。(2)学習コミュニティの構築理科・科学を継続的に探究するための学習コミュニティ用サイトを充実させた(ルーム構成:各科目のルームの他、[みんなの広場][科学なんでもルーム][イベント情報][質問の部屋][職員室]他)。また、広島地域の大学の教員、中・高等学校の教員、文化施設の学芸員らに呼びかけ、平成18年度からこのサイトを利用した地域の中・高校生と大学教員等から成るコミュニティを構築し、大学教員による中・高校生を対象とした講義と連携させることになった。これにより、生徒は講義の内容や講義時間に限定されず、あらゆる科学事象について継続的な探究を行うことができる。(3)地域密着型科学コミュニティサイトの活性化要因に関する研究地域密着型科学コミュニティサイトを活性化する要因を明らかにするために既存のサイトの分析を行った。「科学サイト」「コミュニティサイト」「子ども向けサイト」各100サイトとそれらに含まれる地域密着型サイトを対象として、データマイニング手法と統計手法を用いて活性化した(=アクセス数の多い)サイトの特性や、各領域の専門家の作成するサイトの特性を明らかにした。その結果、(1)地域に密着したイベント情報の提供、(2)画像や動画・音声を交えた科学に関する情報の提供、(3)子どもの興味をひきつける手法として「キャラクターの登場」や「FLASHの使用」など、(4)コミュニケーションの促進の手法として,掲示板の設置と管理者の積極的な介入など、(5)利用者の興味を持続させる手法として「メールマガジンの配信」「月1回以上の更新」「無料会員登録制」などが有効であることがわかった。
著者
佐々木 信宏 高橋 清志 川本 哲 黒沢 隆 井田 三夫 川合 覚
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
日本獣医学雑誌 (ISSN:00215295)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.495-501, 1990-06-15

単為生殖系フタトゲチマダニの幼ダニをT. sergentiの自然感染牛に耳袋法で付着, 飽血させた. 飽血ダニは24℃で飼育後, 37℃, 相対湿度約100%で温度感作を加え, 若ダニ唾液腺内のT. sergentiの発育をメチルグリーン・ピロニン染色で観察した. 温度感作を加えたダニの唾液腺腺胞内に成熟原虫塊が認められ, このダニの乳剤を接種した牛では18日目から原虫血症がみられ, IFAによって特異抗体も検出された. 以上のようにT. sergentiは37℃の温度感作を与えたフタトゲチマダニの唾液腺内で感染力を持つまでに成熟することが確認された.
著者
川本 隆史
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、1970年代から英語圏の倫理学・社会哲学の領域で活発に論議され成果が蓄積されてきた「社会正義論」の観点から、租税の根拠と再分配原理を考察し、あわせてわが国の租税制度のあるべき姿を構想することをねらいとする。租税の根拠についての説明としては、「利益説」と「義務説」という二つの有力な立場があるが、未だ決着を見ていない。さらに租税の機能の一つに資産および所得の再分配があるとされるけれども、租税を通じての再分配原理の実質まで立ち入った論議はほとんどなされてこなかった。そこで本研究は、そうした欠落を埋めようとするものである。初年度は、まずこれまでの「社会正義論」における租税論の蓄積を吟味ししつ、租税の根拠および再分配原理の探究がどれほど深化しているかを見定めた。研究第二年度には、折りよくMhrphy, L.and T.Nagel, The Myth of Ownership : Taxes and Justice,2002が刊行された。本書のポイントは、「われわれが正当に稼いだ所得なのに、政府はその一部を税金として取り立てている」との臆断の無根拠さを暴きながら、「租税の公正よりもむしろ社会の公正こそが租税政策を導く価値であるべきで、所有権は因習・規約に基づくものに過ぎない」と主張するところにある。研究第二年度から最終年度にかけて、本書をしっかりと読み解くことで、著者らが提起した「社会の公正」という理念と照らし合わせつつ、「あるべき税制」を共同で探究する作業の基礎を固めることが出来た。その成果は、学会誌等への寄稿や学会・研究会での報告に随時盛り込んだ。
著者
川本 陽一
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2010

本研究はゲリラ豪雨と通称される都市部での短時間集中豪雨と都 市化の関連について検討を行った。東京首都圏の夏期のゲリラ豪雨については、東京湾・ 相模湾より吹き込む南からの海風と鹿島灘より吹き込む東風の収束域で多く発生する事が 報告されている。東京首都圏の都市化の進展が東京湾からの海風進入性状に与える影響を 検討する為、高層観測による海風の現状の把握と、シミュレーションを用いた海風の性状 に対する都市化の影響の評価を行った。
著者
増田 泰久 川本 康博
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.64-68, 1991-04-30
被引用文献数
1

ファジービーン(Macroptilium lathyroides L. URB.)の採種方法を確立するための基礎的資料として,開花習性,種子成熟及び裂莢過程並びに種子収量を明らかにする実験を行った。1989年5月15日に畦幅60cmで条播きし,1m畦長当たり25個体で生育させた。7月24日から5日毎にその日に開花した花の萼に印を付けながら,8月3,8,13及び19日の4時期に刈取り,着莢を開花日別に分別採種し,莢数及び種子重を測定した。開花は採種後65日目の7月18日に始まり,開花盛期は8月1日をピークとする7月29日から8月4日までであった。1個体当たりの花房数は平均5.1個で1花房に約8-10個の着花がみられた。各採種日における全着莢数に対する開花盛期に開花着生した莢数の割合は56-68%であった。開花後の日数経過に伴う種子の成熟過程については,開花後9日で発芽率が90%以上となり,開花後8-11日で莢色が黒化し,開花後12日目には成熟種子重の平均1,000粒重が7.86gに達することがそれぞれ認められた。また,開花後16-17日が経過すると裂莢が始まることが観察された。全種子収量,発芽可能な種子収量及び黒色莢中の種子収量はいずれも開花盛期種子が79%を占めた8月19日採種において最も高くなった。以上の結果より,ファジービーンの採種のための収穫適期は,開花盛期に開花着生した莢が全て黒色となる時期(本実験条件では開花盛期終了から10日目の8月14日)から開花ピーク目に開花着生した莢の開裂が始まるまで(開花ピーク日から16日日の8月17日)であると考えられた。

1 0 0 0 1992 ICCE

著者
川本 博久
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.46, no.8, pp.1045-1046, 1992-08-20

1992年ICCE(民生用電子機器国際会議)は6月2日〜4日, 米国シカゴのWestin O'Hare Hotelで開催された.毎年この会議は夏季CES(コンシューマエレクトロニクスショー)に引続き行われ, 世界各国から多数の参加者が集まる.会議は4会場, 24のセッションからなり, 189件の論文発表と2件のパネルディスカッションセッションが盛況のうちに開催された.表1に示すように, 発表は日, 米, 欧からのものが主で, 中でも日本からの発表が最も多かった.発表内容としては, ATVやビデオプロセスに関したディジタル信号処理が中心となってきており, それに伴い, Multimedia, Personal Communication等のディジタルを使った方式, 機器に主力が移りつつあることが伺えた.
著者
山脇 裕 川本 達雄
出版者
大阪歯科学会
雑誌
歯科医学 (ISSN:00306150)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.53-63, 1996-03-25
被引用文献数
7

矯正歯科臨床においてパラクルバーは舌の機能力を上顎大臼歯に伝達し, 上顎大臼歯の垂直的な矯正力に対するコントロールを行うことを目的として用いられる場合がある. 嚥下時に舌によりパラクルバーを介して上顎第一大臼歯に伝達される垂直力の大きさ, および特性を明確にすることを目的として本研究を行った. 被験者は正常咬合を有する22名で, 平均年齢は22.3歳であった. 測定装置はカンチレバー式ストレインゲージトランスデューサーを用いた口腔内センサー, ひずみ測定用直流増幅器およびオシログラフよりなる. 口腔内センサーは左側第一大臼歯の矯正バンドに設置した. パラクルバーはゴシュガリアンクイプとした. パラクルバーの右側脚部は大臼歯バンドに固定し, 左側脚部は遊離端として口腔内センサーに連結した. 測定条件は37で, 5mlの水の嚥下時, 意識下での唾液の嚥下時および180mlの水の嚥下時とした. 測定は波形, 力の大きさ, 持続時間および力の時間積分について行った. 測定の結果, 波形は二相性を示した. 5mlの水の嚥下時の垂直力の平均値は743.3g, 持続時間の平均値は1.30sec, 時間積分の平均値は396.2g・secであった. 唾液嚥下時の垂直力の平均値は816.0g, 持続時間の平均値は1.63sec, 時間積分の平均値は628.2g・secであった. 180mlの水の嚥下時の垂直力の平均値は925.2g, 持続時間の平均値は10.37sec, 時間積分の平均値は2,792.4g・secであった. 嚥下頻度に関する研究の結果より, パラクルバーに嚥下時に力が付加される頻度は非常に高いことが推測される. また, 本研究において得られた付加される垂直力の大きさおよび持続時間より考えパラクルバーは矯正歯科臨床において上顎大臼歯の垂直的コントロールに効果があることが示唆された.
著者
坂本 巨樹 川本 史生 小西 善二郎 二村 良彦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. PRO, [プログラミング]
巻号頁・発行日
vol.98, no.30, pp.159-164, 1998-03-23

再帰プログラムは書きやすく読みやすい場合が多いが、計算機で実行する際には手続き呼び出しとスタック操作が必要である.それゆえ, 与えられた再帰プログラムをスタックを使用せずしかも計算量も増加させずに, 反復型プログラムに変換する方法が古くから研究されている.我々は, 線形再帰プログラム(再帰呼び出しを実質的に1個所でしか行なわないプログラム)を計算量やスペース使用量を増やさずに反復型プログラムに変換する方法(再帰除去法)について先に報告した.その後, 我々はその報告に基づき, 線形再帰プログラムを能率のよい反復型プログラムに自動変換する再帰除去システムをLispを用いて実現した.本稿では, その実現法, 適用例及び問題点について報告する.
著者
川本 思心 中山 実 西條 美紀
出版者
北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
no.3, pp.40-60, 2008-03
被引用文献数
3

The definition of science and technology literacy is constantly changing reflecting the relation between scienceand society. The more recent one is not only for a person to understand science and its methodology, butalso to be able to make a comprehensive judgment on the influences of science and technology on the societyand to reflect the judgment on one's activities. In this paper, the author will first make a general survey ofthe views on science and technology literacy based on earlier domestic as well as foreign studies. Next, theauthor will make a survey of the questionnaires used as means to judge the "literacy," to know how and whatthey measured. The author then describes a new questionnaire developed as a part of this study designed toevaluate the literacy in connection with the social recognition, and the result of the survey conducted usingthe questionnaire, reporting its finding that it is necessary to propose a separate educational program for eachcluster of people with different tendency.
著者
川本 治 宮崎 毅 中野 政詩
出版者
The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.77, no.4, pp.385-393, 2009-08-25

粘性土から成る農地斜面の長期安定問題における初生破壊解析を念頭に置いて,地すべり崩土の力学特性と変形の局所化に関する実測値を示した.不攪乱試料の圧密・排水三軸試験結果における中位のひずみ(軸ひずみ15%程度)では,せん断帯幅は微小亀裂に囲まれた粘土土塊の変形集中領域の幅として評価するのが適切であり,粒子径が重要な役割を果たす粒状体材料の場合とは異なる機構によってせん断帯が形成されると考えられた.この結果に基づいて田中による弾塑性有限要素モデルのパラメータ決定と三軸圧縮試験の有限要素解析を行った.浅層すべりの斜面中央部付近で採取された複数の試料の応力-ひずみ曲線は,過去の地すべり履歴を反映すると考えられる多様なパターンを示しており,有限要素解はこれらの供試体における平均的挙動を表現すると考えられた.
著者
小川 俊雄 安原 通博 藤田 晃 香西 和子 川本 洋人
出版者
宇宙航空研究開発機構
雑誌
東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.991-1000, 1978-08

1977年10月3〜4日に,成層圏の二つの異なった高度(20km及び26km)において,超低周波(ELF)帯の垂直電界成分を約24時間にわたって観測した.これから,シューマン共振が第7モード(44.9 Hz)まで存在し,共振電力のピーク周波数にライン・スプリッティングがあることを見い出した.高度による共振電力の差が第2モードに観測された.共振周波数と共振電力の日変化と,Q型バーストの例を得た.また,50Hz(商用電源周波数)のノイズが観測された.