著者

平尾 千波 後藤 美樹子 池島 巌 大島 朋子 湯浅 茂平 向後 生郎 亀井 優徳 五味 一博 前田 伸子 新井 高 桃井 保子

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.255-263, 2009-06-30 (Released:2018-03-30)

参考文献数

23

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本研究では,古くから飲料・食品として親しまれてきたココアを含有した試験研磨材を試作し,その有用性について,ウシ歯を用いたin vitro試験と臨床試験によって検討した.In vitro試験では,試験研磨材として,純ココア(森永製菓)を蒸留水に縣濁させ,0.2g/mlココア溶液(ココア研磨材)を作製した.比較対照として,0.2g/mlリン酸水素カルシウム水溶液(リン酸水素カルシウム研磨材)と,蒸留水を用意した.ウシ抜去歯を紅茶液に浸漬し,歯面を着色させた.ココア研磨材,リン酸水素カルシウム研磨材,蒸留水の3グループにウシ歯を分類し,各試験研磨材を用いて研磨を行った.研磨は,ウシ歯唇面の被験部位に対し,ポリッシングブラシにて,同一条件下で行った.着色前,着色後,3分間研磨後,6分間研磨後において,被験部位を分光式色彩計にて測色し,CIEL*a*b*で表示した.着色後と3分間研磨後の色調,着色後と6分間研磨後の色調それぞれについて色差(ΔE*ab)を算出し,各試験研磨材の違いについてTukeyの多重比較を行った(α=0.05).さらに,ココア溶液による歯面の着色が生じるか否か検討するため,ココア溶液(4g/100ml)を作製し,別に準備したウシ歯を浸漬した.ココア溶液浸漬前後の色調変化を,紅茶液に浸漬前後の色調変化と比較した.臨床試験では,ココアパウダー含有の試作歯磨剤を使用する被験歯磨剤群と,ココアパウダー不含有の試作歯磨剤を使用するプラセボ群に被験者を分け,1ヵ月間使用した前後の前歯の色調の測定と,プラーク指数(PLI,Silness&Loe法)の判定を同一評価者により行い,二重盲検法により比較検討した.結果は,Mann-Whitney U testで解析した(α=0.05).In vitro試験の結果,ココア研磨材による研磨前後の色差は,蒸留水による研磨前後の色差に対し有意に大きい値を示した.ココア研磨材による研磨前後の色差と,リン酸水素カルシウム研磨材による研磨前後の色差に有意差はなかった.各試験研磨材の研磨前後の色差は,3分間研磨前後,6分間研磨前後の間で大きな変化はみられなかった.また,ココア溶液にウシ歯を浸漬した場合,紅茶とは異なり,ほとんど着色は生じなかった.臨床試験の結果,試験期間前後における歯の明るさの差とプラーク除去効果は,被験歯磨剤群とプラセボ群の間に有意差は認められなかった.以上の結果より,ココアパウダーを含有した試験研磨材は,歯面着色除去効果を有することが示されたが,歯磨剤への臨床応用試験において,今回の試験条件下では有意差を認めるまでにはいたらなかった.

著者

新井 康允

出版者

日本心身健康科学会

雑誌

心身健康科学 (ISSN:18826881)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.61-63, 2009-09-10 (Released:2010-11-19)

参考文献数

7

著者

宗 健 新井 優太

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.103, pp.132-137, 2018 (Released:2019-11-01)

参考文献数

7

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In recent years, there has been an increasing interest in subjective well-being and efforts have been made to use this measure as a basis for policy decisions. This study conducted a quantitative analysis of the impact of (1) subjective satisfaction with residential areas and (2) subjective satisfaction with the building of residences on subjective well-being. The results revealed that while the impact of these two factors on subjective well-being was less than that of satisfaction with familial relationships , it was greater than satisfaction with workplace relationships . Furthermore, the impact of satisfaction with residential areas was greater than that of satisfaction with building residences, and whether or not one owned their home did not have an impact.

著者

平松 正浩 清野 みき 長瀬 彰夫 新井 達 向井 秀樹

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.346-349, 1998-06-01 (Released:2010-10-15)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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難治性または重症のアトピー性皮膚炎患者の治療法として我々は塩水療法をおこなってきたが, これらの使用経験から本療法に止痒効果が期待できた。そこで, この止痒効果の有無を確認する目的で, 同程度の皮疹を有する前腕部を用いて, 塩水と真水で左右比較試験をおこなった。痒みの評価にはvisual analogue scale method(VAS法)を用いた。10段階評価でおこなった治療前の痒みのスコアは5.05±1.53に対し, 治療4週後のスコアは塩水側が2.79±2.35, 真水側が3.90±2.20であった。両者とも治療前に比べ統計学的に有意にスコアは低下したが, 両者間には2週, 4週目ともに明らかな有意差が認められた。さらに本療法は臨床像から急性期の発疹に効果が高く, 慢性化した病巣ほど有効率が低下する傾向がみられた。以上の結果から本療法は洗浄効果に加え止痒効果が期待でき, 痒みのコントロールしにくい急性期の発疹に対して補助療法として試みる価値があると考えた。

著者

新井 典子 小林 麻衣子 杉浦 裕太 佐々木 恭志郎

出版者

神奈川大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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本研究は赤ちゃんロボットを活用し,当事者だけではなく社会全体の子育て力の底上げを目的とする.まず,赤ちゃんの「泣き」に関する振る舞いを模したロボットの開発を目指す.さらに,開発したロボットを利用した子育てトレーニングプログラムの策定を行い,乳幼児に対するストレス緩和をはかり,適切なあやし行動を習得させる.このようなロボットを利用したトレーニングプログラムを様々な社会集団や虐待経験のある親や里親希望者に展開し,より効果的なものにブラッシュアップする.本研究は, 心理学とロボティックスを融合させた新しいトレーニングプログラムを提案するものである.

著者

三浦 和仁 大西 香織 新井 絵理 松下 貴惠 岡田 和隆 渡邊 裕 山崎 裕

出版者

北海道歯学会

雑誌

北海道歯学雑誌 (ISSN:09147063)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.46-51, 2020-09-01

著者

新井 理志

出版者

『人文×社会』編集委員会

雑誌

人文×社会 (ISSN:24363928)

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, pp.27-47, 2022-06-15 (Released:2022-06-19)

著者

新井 祥穂 永田 淳嗣

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.129-153, 2006-04-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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1972年の復帰後の沖縄では農業への政策介入が強化され,農業基盤整備事業はサトウキビの価格支持と並び政策の大きな柱とされた.しかし,県内でいち早く大規模な灌漑整備を伴う土地改良事業が行われた石垣島では,1980年代末以降農家の反対が顕在化し事業が停滞している.本稿では,農家が事業との関わりを通じて得た経験や学習や評価に注目しつつ,事業が石垣島の農業経営に対して持つ意味を分析し,停滞の理由付けを試みた.その結果,面整備は確かに労働節約効果を有するものの,灌概整備がサトウキビの増収に直結しないことや,面整備が果樹生産にはマイナス効果を持つことなどを学んだ農家は,土地改良事業の効果が限定的であることを理解し,それが事業に対する消極的・否定的な態度につながっていることが明らかになった.土地改良事業の大前提ともいえる短期の生産性向上効果が限定的である点は,沖縄の土地改良事業が抱える本質的な問題であるといえる.

著者

加藤 博久 村上 雅彦 新井 一成 草野 満夫

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.156-157, 1996-06-07 (Released:2015-03-20)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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It has been reported that one of the effects of proton pump inhibitor (PPI) is inhibition from exocrine pancreas. We treated two cases of reflex esophagitis due to total gastrectomy with PPI and they were cured soon. Case 1 : A 71-year-old man was operated upon total gastrectomy (6-interposition) for early gastric cancer. He had felt aphagia and heart burn from ten days after operation. We had been following up him for three years with camostat mesilate, but his symptoms had been unchanged and the endoscopy had revealed esophagitis which was Savary-Miller (SM) stage III. Case 2 : Total gastrectomy (Roux-Y) for early gastric cancer was carried out to a woman who was 53 years old. Her symptoms were nausea and heart burn from eight days after operation. She had never been treating by any medicines. Four months after operation, her symptoms had been stronger and endoscopic findings was esophagitis of SM stage III. In both cases, their symptoms were got under control soon and esophagitises were changed to SM stage I-II with single medication of PPI for several weeks.

著者

新井 誠

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.81-93, 2018 (Released:2021-07-16)

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公職選挙法は,禁錮刑以上の受刑者の選挙権を制限しているが,これは「成年者による普通選挙を保障する」日本国憲法15条3項との関連において正当化されるのか。近年,これに関連する訴訟がいくつか提起され,それに対する判決が出されている。本稿は,こうした受刑者の選挙権制限をめぐる裁判所の判決動向とその検討を行う。これについてまず,選挙権制限と憲法との関係を示す。その後,在外国民の選挙権(行使)の制限を違憲とした最高裁平成17年判決と,その判断枠組みに関するその後の影響を踏まえつつ,近年見られた受刑者の選挙権制限に関する2つの訴訟(大阪訴訟,広島訴訟)の地裁判決,高裁判決を概説,分析する。そして,それらを比較検討する過程で,特に最近示された広島高裁判決の論理的問題について検討する。以上をふまえて受刑者の選挙権制限を論じるにあたっての今後の課題を示す。

著者

加藤 大輔 小山 隆夫 中野 雅子 新井 高 前田 伸子

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.58-65, 2010-02-28 (Released:2018-03-29)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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根管治療は根管の複雑性や治療の困難さから,しばしば失敗することがある.治療成績向上のためには,根管消毒剤の使用が不可欠とされている.しかしながら,根管内に残存する微生物に対するこれらの消毒剤の抗菌性の有効性は確認されていない.そこで,本研究ではin vitro根管モデルを使用して,難治性根尖性歯周炎の歯に残存することが知られている微生物に対する根管消毒剤の抗菌性の有効性を調べた.被験微生物は,Enterococcus faecalis,Candida albicans,Pseudomonas aeruginosa,Staphylococcus aureusを用いた.また,根管消毒剤にはホルムクレゾール(FC),カンフル・カルボール(CC),水酸化カルシウム(Ca(OH)2),ヨードチンキ(J),メトロニダゾール,ミノサイクリンおよびシプロキサシンの3種混合薬剤(3Mix)を使用した.根尖病巣実験モデルは,根管を90号サイズに形成し,病巣部に相当する部位を半球状に形成した.微生物を含んだ病巣部は根尖から離し,生理食塩水寒天で挟み,サンドイッチ様の3層構造とした.それぞれ37℃で1時間,1,3,7日間薬剤を作用させた後,根尖部より無菌的に寒天を採取した.寒天はトリプティックソイ(TS)液体培地にホモジナイズし,適宜希釈してTS寒天培地上で37℃にて好気培養を行い,出現したコロニー数(log cfu/ml)を計測した.その結果,FCが4種の微生物すべてに十分な抗菌性を有し,それ以外の薬剤は,FCに次いで,J,Ca(OH)2の順で抗菌性をもつこと,また,CCはP.aeruginosa以外の3菌種には抗菌性をもっていないこと,3Mixは4種の微生物すべてに十分な抗菌性をもっていないことが示された.この研究から,FCが最も有効であることが示唆された.

著者

太田 茂之 定岡 侑子 佐藤 両 西尾 浩二郎 川口 真琴 小堀 善友 芦沢 好夫 八木 宏 宋 成浩 新井 学 岡田 弘 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.129, 2013-07-25

著者

太田 茂之 定岡 侑子 佐藤 両 西尾 浩二郎 川口 真琴 小堀 善友 芦沢 好夫 八木 宏 宋 成浩 新井 学 岡田 弘 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科 獨協医科大学附属越谷病院泌尿器科

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, 2013-07-25

著者

新井 凜子

出版者

Japan-China Sociological Society

雑誌

21世紀東アジア社会学 (ISSN:18830862)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.12, pp.58-75, 2023-03-01 (Released:2023-03-03)

参考文献数

90

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本稿は、中華人民共和国における「ネーション」の概念の変遷を、日本との比較を通じて明らかとし、また「民族」の比較可能性を模索することを目的とする。「中華民族」の概念は、中国近代国家建設の過程において形成され、また再定義されてきた。中華民族の概念は実際の政策、特に少数民族地域での政策に影響を及ぼしており、これは言語教育において特に顕著である。本稿では、主に文献調査に基づいて、中華人民共和国成立後の新疆ウイグル自治区における漢語教育と、明治時代から第二次世界大戦中までの沖縄における国語教育を比較し、中華民族概念の変化に関する経験的証拠を示す。日本の国家建設においては日本人の共通性が強調されたのに対し、中国ではまずその差異が強調された。「民族」の日中比較を通して、特に2000年以降、中華民族の共通性へと重点がシフトしたこととその本質が明らかとなる。

著者

Villasanz Bernardo 新井 藍子 Arai Aiko

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学人文論叢 = Fukuoka University Review of Literature & Humanities (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.1269-1345, 2011-03

著者

新井 嘉則

出版者

公益社団法人 日本口腔インプラント学会

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.305-312, 2019-12-31 (Released:2020-01-30)

参考文献数

13

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1990年代後半に歯科用CTは開発され,三次元画像診断を可能にした.現在では歯科用インプラントをはじめ,歯科医療には欠かせない画像診断装置となっている.また,多種多様な機種が開発され,さまざまな大きさのFOVやVoxel Sizeを選択することが可能となった.しかしながら,被曝線量は口内法エックス線撮影やパノラマエックス線撮影に比較して10倍程度の被曝があることからその適応には留意が必要である.ALARAの原則にしたがい,できるだけ低い被曝線量で診断目的を達成するための効率的な画像診断を実施する必要がある.本稿ではそれらの留意点と最新の撮影装置の動向を紹介する.

著者

新井 卓二

出版者

学校法人 山野学苑 山野美容芸術短期大学

雑誌

山野研究紀要 (ISSN:09196323)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.19-24, 2022 (Released:2023-03-31)

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「健康経営」に取り組む企業は年々増え、2021年度は上場企業の約1/3が取り組む経営戦略となっている。普及に伴い、企業での取り組みにかかわらず、社会への効果も見えるようになってきた。そこで、地方自治体である山形県上山市と宮崎県日向市の取り組みと、地方創生として地方自治体の健康経営向けサービスを支援している林野庁の取り組みを取材し、紹介するものである。具体的には、山形県上山市では「クアオルト」という考え方を、宮崎県日向市ではワーケーションを地方創生として健康経営向けサービスを展開している先進事例が示された。

著者

新井 剛 上野 智永 梶屋 貴史 石川 朝之 武田 邦彦

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子論文集 (ISSN:03862186)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.380-386, 2007 (Released:2007-10-01)

参考文献数

25

被引用文献数

3 3

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ポリアミド 66(PA66)に塩化第二銅・二水和物を微量添加して,耐熱性の変化を観測するとともに高分子構造についての研究を行った.その結果,銅を 35 ppm 以上添加すると熱安定性に変化が見られたが,濃度と安定性には強い比例関係は見られなかった.分子量は銅を添加しても低下するが,その程度は小さかった.吸水性は銅の添加によって増大した.赤外分光分析と NMR の測定では構造的に変化が見られた.熱を加えることによって主鎖の開裂が見られ,開裂の程度は銅によって抑制される.銅が親水性基を有する PA66 中に均一に分散したとして,銅 1 原子が占有する体積に銅原子が半分拡散する時間が 2~200 μs 程度と短いことによる,アミド結合周辺の安定化効果と高分子鎖全体に及ぼす立体構造の変化が原因の一つになっていると考えられる.

著者

新井 卓二 宮口 昂 加藤 大一朗

出版者

学校法人 山野学苑 山野美容芸術短期大学

雑誌

山野研究紀要 (ISSN:09196323)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-9, 2022 (Released:2023-03-31)

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本研究は、健康経営とその期待される効果の一つである「リクルート効果」との関係を、直近1年以内に転職し現在は正社員で就業している社会人1,000名を対象に行った転職者向け就労アンケートの結果から、転職プロセスを設定した上で、日本における働く目的、退職・転職理由などの実態を明らかにして論ずるものである。結果、転職に満足している者は、社会での貢献を求めるとともに労働時間の管理や適正化を健康と捉え、自身の健康と多様な働き方ができる職場を希望する傾向が明らかになった。

著者

新井 智之 金子 志保 藤田 博曉

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.539-544, 2011 (Released:2012-02-09)

参考文献数

25

被引用文献数

20 10

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目的:本研究では決定木分析を用いて,大腿骨頸部骨折患者の歩行自立に関わる要因を明らかにし,歩行自立を判断するためのモデルを提示することを目的とした.方法:対象は大腿骨頸部骨折を受傷し,退院時に歩行能力の評価が可能であった者108例(男性26例,女性82例,平均年齢77.2±12.8歳)とした.検査項目は年齢,性別,Body mass index(BMI),入院期間,術式,骨折分類,脳神経障害の既往の有無,骨折の既往の有無,退院時の理学療法評価として術側と非術側の膝伸展筋力,10 m最大歩行時間,Functional reach test(FRT),Mini Mental State Examination(MMSE)とした.対象者を退院時の歩行能力により,自立群と非自立群2群に分け,両群間で各評価項目における平均値の比較をt検定,χ2検定を用い解析した.また2群間の比較において有意差をみとめた項目を独立変数,退院時の歩行自立度を従属変数とした決定木分析を行った.結果:全対象者108例の内,自立群は55例,非自立群は53例であった.2群間の比較で有意差がみられた項目は,年齢,性別,術式,骨折分類,脳血管障害の既往,術側と非術側の膝伸展筋力,10 m最大歩行時間,FRT,MMSEであった.決定木分析の結果,対象における正分類率85.2%であり交差検証による誤差率は0.042であった.歩行自立の要因として非術側の膝伸展筋力,FRT,MMSE,脳血管障害の既往が選択され,4つの要因により7群に分類される決定木が示された.結論:決定木分析の結果から,大腿骨頸部骨折患者では非術側の下肢筋力から評価し,その値によって動的バランス能力や合併症の有無を確認することで歩行自立を判断できる可能性が示された.