著者

前田 修平 竹村 和人 小林 ちあき

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.449-458, 2021 (Released:2021-04-14)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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本研究では、ユーラシアパターン―ユーラシア北部において冬季に卓越するテレコネクションパターン―に関連する惑星波の変調を、JRA-55を使用した合成図分析により解析し、波―平均流相互作用を含むユーラシアパターンの力学的メカニズムを明らかにする。 平年偏差の点からは、ユーラシアパターンは、北ヨーロッパ、中西部シベリア、および日本に作用中心を持つ、等価順圧な鉛直構造をした定常ロスビー波型のテレコネクションとして知られている。一方、帯状平均からのずれの観点では、ユーラシアパターンは、東アジアの冬季モンスーンに関連する惑星波の活動度を変調する。 強化された東アジア冬季モンスーンに対応するユーラシアパターンの正位相では、対流圏のユーラシア中部から北太平洋において東方・上方に伝播する惑星波が平年より強まる。この惑星波の強化には、東アジアにおける帯状平均から擾乱への傾圧エネルギー変換が寄与する。強化され東方・上方に伝播した惑星波は、上部対流圏で収束し、それにより中高緯度の直接循環偏差と、中緯度下部対流圏への寒気流出を引き起こす。これらの結果は、ユーラシアパターンは主に惑星波の活動に関係する全球的な力学モードの1つであることを示す。

著者

萩野 浩一 小林 良彦 豊田 直樹 中村 哲

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.74, no.9, pp.655-658, 2019-09-05 (Released:2020-03-10)

参考文献数

23

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歴史の小径ラザフォードの指導を受けた日本人若手研究者――S. Obaとは誰か

著者

松林伯知 口演

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1910

著者

林 隆之

出版者

独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構(旧 大学評価・学位授与機構)

雑誌

大学評価・学位研究 (ISSN:18800343)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-22, 2018-03-01 (Released:2019-03-27)

参考文献数

61

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大学機関別認証評価は第三サイクルを迎えるにあたり,大学の内部質保証機能を重視した評価制度へと転換することが求められている。しかし,内部質保証とは何であり,それを実現するシステムの要素には何が必要かは明確でない。本稿では,主に国外の先行研究のレビューを通じて内部質保証の論点を明らかにするとともに,大学改革支援・学位授与機構が策定した「教育の内部質保証に関するガイドライン」の内容をその中でどのように位置づけられるか分析する。内部質保証は,質および保証の概念ともに多義的であるため,学内外の多様なステークホルダーが抱く定義を包含する柔軟性が求められる。日本では,海外同様に教育プログラムの点検・評価を内部質保証の中核とすることで,具体的な教育活動や学修成果の改善と結びつけることが当面望まれる。内部質保証概念の柔軟性ゆえ,「ガイドライン」は大学が内部質保証を構築し相互学習するための参照枠組みとなることが求められる。

著者

小林 武

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法経論集 = THE JOURNAL OF THE FACULTY OF LAW (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.208, pp.111-143, 2016-09-23

著者

小林 玄

出版者

学校法人立教女学院 立教女学院短期大学

雑誌

立教女学院短期大学紀要 (ISSN:0285080X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.75-88, 2017 (Released:2018-03-02)

著者

小林 基

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.397-419, 2016 (Released:2018-01-31)

参考文献数

50

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1970年代に,研究者らによって保全の必要性が主張され注目された「伝統作物」は,国内各地で農産物ブランドの形成を通じた農業振興に活用されうるものとしてあらためて注目を集め,研究が進んでいる。本稿は,兵庫県篠山市の丹波黒のブランド化を題材とし,伝統作物のブランド化過程を解明する。1970年代末以降,丹波黒は転作作物として生産が拡大され,全国的・周年的な需要が掘り起こされていった。1990年代になると西日本を中心に各地で新興産地が生じ,篠山では利益保護のためのブランド認証が必要となった。さらに,生産者と流通業者の関係をみると,他産地に先駆けて商品を出荷したい流通業者と収穫に時間と手間をかけざるをえない農家との間に葛藤が生じ,その調整がなされていた。このように,生産・供給システムの広域化による需要獲得と利益保護の両立,高品質性と早出しの両立といった諸方策により,丹波黒の全国ブランド化が展開したことが分かった。

著者

若林 信夫

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1/2/3, pp.507-536, 1987-01-25

著者

塚本 直幸 林 良一

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学人間環境論集 (ISSN:13472135)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.83-93, 2009-06

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本論文では,道路空間の「公共性」に関する市民意識を形成する構造をアンケート調査から日独比較分析することで,道路空間利用に関する社会的合意形成のための有効な方策に資することを目的とした。アンケート調査結果によれば,日本(堺市)でもドイツ(ヴュルツブルク市)でも,現在の都心部における自動車による交通混雑,交通事故,生活・歩行環境の悪化,商店街等の活力低下などの面から,都心部への自動車乗り入れ規制を容認する意識が強い。次に,日本では自宅直近の道路に対する「私的」感が強いが,ドイツでは,他の人々による道路の多様な使われ方に寛容であり「私的」感は薄い。逆に,自宅前道路の通行規制や道路整備に伴う建物移転など,公共による私権制限に対する反発はドイツの方が強く,日本の方が公共的な事業に対する協力意識は高い。以上のことを路面公共交通整備のための道路空間の再配分という観点から整理すると、以下のことがいえる。まず、ドイツでは意識面から私的制限に対する抵抗の大きさの反映として、社会的合意を得るための法体系、ガイドライン・基準の整備状況、情報公開制度、予算的裏付け等が適切に整備されていると考えることができる。わが国では、これらがあいまいなまま、ある場合には行政の恣意的施策と地域有力者だけの根回しで進められた事業も多いと考えられ、行政と市民の不幸な相互不信感を生み出す一要因となっている。近年のわが国市民の権利意識の増大と行政活動の公平性・透明性・客観性の確保という点から、ドイツに倣った同様の「仕組み」を整えればLRT整備が急速に進む可能性はある。その際、わが国の直近道路空間に対する「私的感」にも十分に配慮した計画内容とすることが合意を進める上で重要である。

著者

森林太郎 著

出版者

籾山書店

巻号頁・発行日

1915

著者

井口 正人 中道 治久 小林 哲夫 岩松 暉 幸福 崇 田嶋 祐哉 黒岩 賢彦 上林 嵩弘 三田 和朗 竹林 幹雄 福島 大輔

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.279-345, 2019 (Released:2020-06-28)

参考文献数

148

著者

林 輝明

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.96, no.3, pp.356-361, 1976-03-25

被引用文献数

1

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Two new methods for the determination of gentiopicroside in gentian radix and Gentiana scabra radix were developed by the combination of thin-layer chromatography (TLC) and spectrophotometry. In the preparative TLC-ultraviolet (UV) method, gentiopicroside contained in the methanol extract ofsamples is quantitatively separated by preparative TLC (detection by a PAN UV lamp) and the amount is determined from the absorbance at 270 nm by using a calibration graph. In the TLC-densitometer (DM) method, the methanol extract containing gentiopicroside is developed on the TLC plate, and the amount of gentiopicroside (Rf=ca. 0.4) is measured by TLC densitometry using a dual-wavelength TLC scanner. By these two methods, the content of gentiopicroside vras determined as 1-2% in gentian idix (Osaka market product), 1-3% in Gentiana scabra radix (Osaka market product), and 7-10% in the fresh root of Gentiana scabra BUNGE.

著者

永田 員也 日笠 茂樹 酒木 大助 小林 淳 三橋 いずみ 川口 亮 福武 和正 平尾 裕之

出版者

一般社団法人 日本接着学会

雑誌

日本接着学会誌 = Journal of the Adhesion Society of Japan (ISSN:09164812)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.309-315, 2001-08-01

参考文献数

7

被引用文献数

2

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ヘンシェルミキサーを用い重質炭酸カルシウム(平均粒子径1.4mm)とタルク(3.2mm)をそれぞれ重量比3/1,1/1,1/3での混合と同時にステアリン酸による表面改質を行うことにより複合(ハイブリッド)フィラーを調製した。得られたハイブリッドフィラーおよび両者のフィラーを乾式で混合したブレンドフィラーをポリプロピレン(PP)に二軸押出機にて混練し,射出成形機で試料を調製した。これらフィラーの走査型電子顕微鏡観察の結果,ハイブリッドフィラーはブレンドフィラーと大きく異なり,混合時の衝突エネルギー,表面改質,粒子形状の違いなどにより微粒子炭酸カルシウムやタルクの凝集塊が十分に解砕されていた。ハイブリッドフィラー充填複合材料はそれぞれの粒子が均一にマトリックスに分散していた。得られた複合材料の力学特性を測定した結果,ハイブリッドおよびブレンドフィラー充填複合材料の弾性率や降伏強度はタルク配合比増加とともに向上し,タルクがこれらの力学特性改善効果に大きく寄与していることが明らかとなった。ブレンドフィラー充填複合材料ではタルク充填により衝撃強度が大きく低下した。一方,ハイブリッドフィラー充填複合材料の衝撃強度はフィラー充填量40%を除いてタルク含有量が10wt%以下ではマトリックスPPの38kJ・m-2よりも高い衝撃強度であり,炭酸カルシウムの配合比が高いほど優れた衝撃強度を示した。このハイブリッドフィラーの衝撃強度改善効果は解砕微粒子炭酸カルシウムの応力分散作用およびタルク凝集塊の解砕が主な要因であると考えられる。

著者

小林卓 野口武悟共編

出版者

紀伊國屋書店 (発売)

巻号頁・発行日

2012

著者

林 重之 星野 洋一 町田 守也 大木 一郎 高橋 俊行

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.70-71, 2005-11-25 (Released:2013-11-21)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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症例は31歳男性。精神遅滞で異食の傾向にあった。嘔吐,腹痛を主訴に近医受診。腹部単純レントゲン検査にて腹腔内に異物を認め当院へ入院した。上部消化管内視鏡検査では胃内の食物残渣に埋もれる複数の金属片が存在した。金属片は幅5mm,長径は様々であり辺縁は不整で一部は鋭利で噛み切って誤飲したものと推測した。消化管損傷や鉛片の可能性を考慮し内視鏡的にすべて摘除した。これらの金属片は入所施設のカーテン内のおもりとして使用されている鉛片であった。その後外来にて経過を観察するも原因不明の腹痛と倦怠感,貧血の進行を認め意識消失にて再入院となった。経過から鉛中毒を疑い血中鉛濃度を測定したところ84µg/dlと高値を示し鉛中毒と診断した。現在までに誤飲による鉛中毒の報告例はなく,興味ある症例と考え報告する。

著者

森田 秋子 小林 修二 濱中 康治

出版者

日本言語聴覚士協会

雑誌

言語聴覚研究 (ISSN:13495828)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.71-78, 2005

被引用文献数

1

著者

徳竹 いづみ 小林 正義 杉村 直哉 冨岡 詔子

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.38-46, 2008-02-15

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要旨:本研究の目的は,長期入院患者と合意される作業療法目標の特徴を明らかにすることである.合意面接に同意した72名の入院患者を対象に「合意内容調査票」を用いて調査した結果,「身体・健康管理」,「楽しみ・趣味」,「気分転換」に関することが対象者と合意されやすい目標であり,面接を2回行った37名の結果からは,合意内容が作業療法経過に沿って発展していくことが確認された.これらの結果は,長期入院患者と理解しやすいことばで目標を合意することの重要性を示しており,対象者と作業療法目標を分かち合う過程は日常生活に意味や価値をもたらし,長期入院による二次的な機能低下を防ぐための基本的な援助過程と思われた.

著者

瀬田 和久 桑原 千幸 仲林 清

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.82-93, 2021-04-01 (Released:2021-04-01)

参考文献数

16

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This tutorial explains principles of writing papers for transactions of JSiSE. In this paper, we first roughly classify the research conducted in the research field of information and systems in education, introduce the paper categories of JSiSE, and explain the guidelines for selecting the paper category. Then, we will introduce principles for clarifying research questions, which are important points for papers to be accepted, and introduce concrete examples of research questions by picking up from practical papers that have been accepted. In addition, by introducing the editorial board’s underlying philosophy of reviewing papers in more detail, we hope authors utilize it for writing papers.

著者

門林 道子 真部 昌子 小濱 優子

出版者

川崎市立看護短期大学

雑誌

川崎市立看護短期大学紀要 (ISSN:13421921)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.13-18, 2006-03-31

被引用文献数

2

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2001年度から本学2年次学生対象の成人看護論の時間に、1コマではあるが闘病記を用いた授業を行って5年間が経過した。その間、2003年9月には当授業が、NHKテレビ「クローズアップ現代」の取材を受け、2004年1月「闘病記で生きる力を」のなかで「闘病記を用いて患者の心の理解をめざす」授業として放送された。昨今、「患者主体の医療」との関わりで、患者の全体像を捉える必要からEBM(エビデンス・ベイスト・メディスン)と並行してNBM(ナラティブ・ベイスト・メディスン)が重要視され、当事者に学ぶ視点から闘病記への関心も高まっている。本稿は、授業の内容と学生から得た感想などを報告し、闘病記を読むことが看護学生にとってどのような意味をもつかを考察するものである。この授業を通して、闘病記を読むことが患者の多様な生き方、病気や死との向き合い方を知る上で、また病気の痛みが身体的のみならず、精神的社会的に影響を及ぼすものであること、さらに病気が個人だけにとどまらず、関係性の中で存在することなどを理解する上で有意味であることを確認できた。闘病記は、看護教育において患者をケアする場合の参考の書として、また「いのちの教育」のテキストとしても重要な役割を果たすと考えられる。

著者

加辺 憲人 黒澤 和生 西田 裕介 岸田 あゆみ 小林 聖美 田中 淑子 牧迫 飛雄馬 増田 幸泰 渡辺 観世子

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.199-204, 2002 (Released:2002-08-21)

参考文献数

15

被引用文献数

30 20

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本研究の目的は,健常若年男性を対象に,水平面・垂直面での足趾が動的姿勢制御能に果たす役割と足趾把持筋力との関係を明らかにすることである。母趾,第2~5趾,全趾をそれぞれ免荷する足底板および足趾を免荷しない足底板を4種類作成し,前方Functional Reach時の足圧中心移動距離を測定した。また,垂直面における動的姿勢制御能の指標として,しゃがみ・立ちあがり動作時の重心動揺を測定した。その結果,水平面・垂直面ともに,母趾は偏位した体重心を支持する「支持作用」,第2~5趾は偏位した体重心を中心に戻す「中心に戻す作用」があり,水平面・垂直面での動的姿勢制御能において母趾・第2~5趾の役割を示唆する結果となった。足趾把持筋力は握力測定用の握力計を足趾用に改良し,母趾と第2~5趾とを分けて測定した。動的姿勢制御能と足趾把持筋力との関係を分析した結果,足趾把持筋力が動揺面積を減少させることも示唆され,足趾把持筋力の強弱が垂直面での動的姿勢制御能に関与し,足趾把持筋力強化により転倒の危険性を減少させる可能性があると考えられる。