著者

森川 洋

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.118-128, 2020-03-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

10

---

This paper examines regional patterns of internal migration by age group in Tohoku district, based on previous studies in Kyushu and Hokkaido districts where major regional urban centers are located. The current internal migrations in Tohoku district are characterized by three phenomena: location of major regional urban center Sendai, influence of the great earthquake in Higashi-Nihon and a breakdown of atomic power station, and the notable decrease of population in Akita and Aomori prefectures.In Tohoku district Sendai increases its population (2010 to 2015) and expands its tributary area partly beyond its own prefectural area. However, it seems that Sendai is not so active as Fukuoka because it cannot absorb the largest excess out-migrants of main cities in all parts of Tohoku district. As seen in other districts, many municipalities in this district, especially small ones, show population decrease by out-migration of youth (15 to 29 age), although there are municipalities with social increase by in-migration of other age groups (adults, middle aged, early-stage elderly and late-stage elderly) except youth.In municipalities damaged by earthquake and breakdown of atomic power station in Iwate, Miyagi and Fukushima prefectures many people of all age groups have out-moved to a city. But youth tends to move to large cities in order to find a job or enter a university, though such phenomena are not so remarkable.Akita city as the top of urban system in Akita prefecture of strongly decreasing population is found to have a tributary area of normal type, so that we cannot recognize somewhat different characters of migration pattern from other cities. But youth in medium-sized and small cities in Akita prefecture prefer to out-migrate more to Sendai than Akita city.

著者

森本 健幹 前田 晃祐 神原 永長 大里 恭章 岩井 敦志

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.468-472, 2014-06-30 (Released:2015-01-23)

参考文献数

5

---

高齢者は加齢と共に腎機能低下が起こるため,腎排泄型薬剤の投与に関しては投与量の調節が必要である。また容易に脱水傾向になり急性腎不全に陥りやすい。われわれは,メチルジゴキシン(以下,MDXと略す)を服用していた高齢者が,添付文書上の腎機能に応じた量よりも減量されたアシクロビル(以下,ACVと略す)を服用したにもかかわらず,腎機能障害を来した症例を経験したので報告する。症例は80代男性。近医にて帯状疱疹と診断されACVが開始となった。服用後7日目に意識障害が現れ,8日目に摂食不可となり当院に救急搬送となった。来院時現症および検査所見より薬剤性腎障害が疑われたため,第1病日にACV,MDXが中止となり,輸液にて経過観察となった。第2病日から徐々に意識が改善し,第7病日に軽快退院となった。薬剤ごとに吸収,代謝,排泄の動態が異なるため,それらを踏まえた服薬指導が重要であると考えられた。

著者

尼崎 光洋 森 和代 清水 安夫

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.3-14, 2011 (Released:2012-11-17)

参考文献数

53

被引用文献数

1

---

目的:本研究の目的は,性感染症の予防行動意図尺度(Preventive Behavioral Intention Scale for Sexually Transmitted Infections:PBIS)を開発することである.方法:調査対象者は,第1調査では,大学生335名(男性177名,女性158名)であり,第2調査では,大学生422名(男性136名,女性286名)であった.調査内容は,安全な性行動に関する事柄を測定するSexual Risks Scaleから,性感染症の予防に対する行動意図に関する7項目を用いた.また,性感染症の予防行動として,性交時のコンドームの使用行動について回答を求めた.分析方法は,確認的因子分析,ステップワイズ因子分析,多母集団同時分析,単回帰分析を用い,Cronbachのα係数及びΩ係数を算出した.結果:PBISは1因子5項目であることが確認され,信頼性(α=0.829,Ω=0.829)と構成概念妥当性(GFI=0.996,AGFI=0.985,CFI=1.000,RMSEA=0.012)が確認された.また,PBISは.男女間において,因子構造と因子負荷量,観測変数の誤差分散が変わらないことが示された.さらに,単回帰分析の結果,PBISは,コンドームの使用行動を説明することが可能であることが示された(R2=0.321).結論:本研究で開発したPBISは,性感染症の予防に対する行動意図を測定する尺度であることから,性交や性的接触などの性行動を経験した大学生だけでなく,性行動を経験していない大学生をも対象とした性感染症の予防教育の効果を評価する指標として用いることが可能な尺度であると示唆された.

著者

森嶋 彌重 古賀 妙子 河合 廣 本田 嘉秀 桂山 幸典

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.773-778, 1976-12-15 (Released:2010-09-07)

参考文献数

13

被引用文献数

5 5

---

奈良県室生地区で採取した高ウラン土壌を用い, ポット法によって温室内で野菜を栽培して土壌中のウランの野菜への移行, 分布を検討した。1) ハツカダイコンにおける部位別のウランの生物学的吸収比は子葉, 上位葉において, もっとも高かったが植物に必須の栄養素である土壌中の窒素, リン, カリウムなどの存在量によって影響をうけ, 欠乏肥料区において収穫したハツカダイコンのウランの生物学的吸収比は三要素区に比較して高かった。また植物体内のウランの分布はその部位の灰分重量の割合に, ほぼ比例していた。ピーマン, きゅうりのウラン分布についても同様であった。2) ハツカダイコンにおいては, 植物の生長に伴い葉部のウラン濃度はむしろ増加し, 根部においては減少の傾向が見られた。3) ハツカダイコンの葉部のウラン濃度と栽培土壌中のウラン濃度との間には正の相関が見られた。

著者

横山 百合子 廣川 和花 森田 朋子

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

---

1872年の芸娼妓解放令は、“遊女の背後には必ず売春を強制する者がいる”という近世の売春観から、“淫らな女が自ら売るのが売春である”とする近代の売春観への変容の起点をなす法である。本研究では、これを近代初頭の「売春の再定義」と位置付け、日本社会にこのような売春観の変容をもたらした政治的、社会的背景を、19世紀の国際社会の動向、性感染症をめぐる近代医学の進展等もふまえて多角的に検討し、近世近代移行期社会の実像を断絶と継続の両面から明らかにするものである。

著者

愛場 庸雅 森 淳子 小島 道子 梶本 康幸

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 (ISSN:24365793)

巻号頁・発行日

vol.125, no.1, pp.43-49, 2022-01-20 (Released:2022-02-01)

参考文献数

14

---

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) では, 嗅覚障害, 味覚障害がよく見られる. その現状と病態を探るために, 2020年3月~2021年2月末までに大阪市立十三市民病院に入院した COVID-19 の中等症・軽症患者を対象として, 嗅覚味覚障害の頻度と転帰, およびその性別, 年齢による差について診療録に基づいて調査した. 嗅覚味覚障害の有無の評価が可能であった患者750名のうち, 嗅覚障害は208名 (27.7%), 味覚障害は216名 (28.8%) に見られ, うち181名 (24.1%) は嗅覚味覚両方の障害が見られた. 有症率に男女差はなかったが, 若年者では高く, 加齢とともに低くなっていた. 嗅覚障害患者の83%, 味覚障害患者の86%は, 退院までに治癒または軽快していた. 治癒に至るまでの平均日数は嗅覚障害9.4日, 味覚障害9.2日であった. 女性の改善率は男性よりやや低かった. COVID-19 の嗅覚障害は, 感冒後嗅覚障害と比較して, 年齢性別の頻度や改善までの期間が明らかに異なっているので, 両者の病態には違いがあることが推測された.

著者

佐藤 和紀 小田 晴菜 三井 一希 久川 慶貴 森下 孟 谷塚 光典

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.Suppl., pp.117-120, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)

参考文献数

6

---

小学校高学年児童がクラウドサービスの相互参照を用いて,他者の文章を参照して意見文を作成する実践を行った.意見文の評価と意識調査の結果,他者の意見文を参照したグループ児童の意見文の評価は有意に高く,他者の意見文を参照していないグループの児童よりも読み手にどう伝わるか気をつけて書く,自分の考え以外の視点でも書く,主語と述語のつながりを注意して書く,形式的なミスを少なくする,ことを意識していた.

著者

森田 婦美子 山本 純子 高橋 弘枝

出版者

学校法人 天満学園 太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.149-154, 2012 (Released:2017-05-10)

被引用文献数

2

---

口腔ケアは歯科疾患の予防を目的にしたものから,嚥下,構音,審美など広義の口腔ケアの目的が重視されるようになってきた。今回,口腔ケアとして,口腔へのブラシ刺激が,脳血流にどのように影響するのか前頭前野における脳血流の測定をおこなった。すべての研究協力者において上顎硬口蓋のブラッシング時,oxyHbの脳血流量が多く観察された。次いで舌,上顎中側切歯根部の順であった。目視解析においては,左眼窩前頭前野や頭頂葉の前運動領野からのoxyHb血流量増加を認めた。上顎硬口蓋への刺激は舌,上顎中側切歯根部に比較して優位に血流量が増加しており,これらのことから,日常のケアにブラシ刺激を取り入れることで,脳の活性が期待できると考える。

著者

森 幸也 モリ ユキヤ Yukiya Mori

雑誌

大学改革と生涯学習 : 山梨学院生涯学習センター紀要

巻号頁・発行日

vol.第12号, pp.21-35, 2008-03-15

著者

関根 健雄 森下 佳代子 石原 学

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育研究講演会講演論文集 第68回年次大会(2020年度) (ISSN:21898928)

巻号頁・発行日

pp.106-107, 2020 (Released:2020-10-23)

著者

吉田 裕人 藤原 佳典 天野 秀紀 熊谷 修 渡辺 直紀 李 相侖 森 節子 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.156-167, 2007 (Released:2014-07-03)

参考文献数

17

被引用文献数

5

---

目的 在宅高齢者を対象とした介護予防事業の効果を経済的側面から評価することを目的とした。方法 新潟県与板町において平成12年11月に実施された高齢者総合健康調査(対象は同町65歳以上の全住民1,673人)には1,544人が応答した(応答率92.3%)。この結果を受けて,同町では交流サロン,転倒予防教室,認知症予防教室などの介護予防事業を立ち上げながら,「住民参加」を理念とした介護予防活動を推進してきた。 平成16年 3 月の時点で同町在住が確認できた70歳以上で高齢者総合健康調査に応答し,平成13年から平成15年の 3 年間に介護予防事業に参加した146人を介護予防事業参加群,同じく70歳以上で高齢者総合健康調査のデータを有しているが,介護予防事業に参加したことがない846人を介護予防事業非参加群と定義した。その上で,2 群間における平成12年度から15年度までの老人医療費(国民健康保険または被用者保険からの給付+自己負担分)および介護費用(介護保険からの給付+自己負担分)の推移を観察し,介護予防事業による費用抑制効果を算出した。また,一般線形モデルにより,性,ベースライン時の年齢,総費用(医療費+介護費用)もしくは健康度(老研式活動能力指標得点,総合的移動能力尺度)を調整した総費用を算出し,事業参加による独立した影響を評価した。結果 月 1 人あたり平均医療費は参加群では減少した(平成12年度51,606円/月→平成15年度47,539円/月)が,非参加群では増加した(同41,888円/月→同51,558円/月)。月 1 人あたり平均介護費用は両群とも増加したが,増加の程度は参加群ではわずかであった(参加群,平成12年度507円/月→平成15年度5,186円/月,非参加群,同8,127円/月→同27,072円/月)。非参加群に比べた参加群の総費用の増加抑制の総額は 3 年間では約4,900万円と算出された。 また,交絡要因調整後の総費用の増加抑制の総額は最も大きな場合,年平均で約1,200万円/年,同じく介護予防事業の純便益は約1,000万円/年であった。これは介護予防事業の独立した効果と考えられた。結論 新潟県与板町において平成12年度から展開されてきた介護予防事業は,参加者のその後の医療費や介護費用の伸びを大きく抑制し,費用対効果の極めて優れた保健事業であることが示唆された。

著者

松原 宏 山城 義昭 森田 博昭

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.33-46, 1965-01-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

21

著者

藤森 裕治

出版者

日本読書学会

雑誌

読書科学 (ISSN:0387284X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.133-146, 2016-10-31 (Released:2016-12-07)

参考文献数

24

被引用文献数

1

---

The purpose of this study is to review educational content in the teaching of “traditional language culture” based on the concept of Cultural Literacy (E. D. Hirsch), and to show the requirements to foster a literacy that is necessary to the understanding of traditional Japanese culture. To execute the purpose, an investigation and an analysis of the vocabulary, which should be acquired for understanding culture in Japanese language textbooks, were performed. The subject of the former was how the basic vocabulary appeared in textbooks, and the later was what cultural concepts the vocabulary represented. Moreover, this study selected words relevant to “Moon”, which was a one of key words in understanding traditional Japanese culture, and extracted them from the Japanese language textbooks (H. 23rd edition) for elementary schools.Four conclusions were drawn from the results of this investigation;1) Whereas the numbers of appearances of words relevant to “Moon” were 11 individual words occurring a total of 94 times in the textbooks of H. 18th edition, they were 28 individual words a total of 261 times in the H. 23rd edition, which, due to the matter of guidance for the education of Japanese language in Elementary schools, had “traditional language culture” implanted as a design focus.2) The appearance rate of the words was approximately 16% of the whole (42 words) in classics, approximately 19% (50 words) in poetry, and approximately 65% (169 words) in stories and non-fiction that were written in modern language.3) “Moon” is commonly considered symbolic of the autumn season, however, in the present elementary schools' Japanese language textbooks the vocabulary is used in relation to all seasons.4) The vocabulary relevant to “Moon” represented feelings of loneliness and symbolized the item of leading to a fantastic world as well as symbolizing seasons and representing elegance. The next point is implied by the previous conclusions.The vocabulary relevant to “Moon” in elementary schools' Japanese language textbooks appears throughout various types of texts. The vocabulary is uniquely symbolic of natural beauty in Japan across all for seasons, and has a symbolic character, which looms over those living in loneliness and isolation. These cultural concepts should be acquired through the learner-centered collaborative education by focusing on vocabulary relevant to “traditional language culture” embedded in various types of texts and learners' lives.

著者

西 正暁 島田 光生 森根 裕二 吉川 幸造 徳永 卓哉 中尾 寿宏 柏原 秀也 高須 千絵 良元 俊昭 和田 佑馬

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.59-61, 2022-04-15 (Released:2022-05-15)

参考文献数

10

---

近年では漢方の分子生物学的な作用機序の解明が進み, 臨床においても質の高いランダム化比較試験により漢方の有用性が明らかになってきた. 現在では大建中湯を含む多くの漢方製剤が広く臨床の現場で用いられている. 大建中湯は乾姜, 人参, 山椒の3つの生薬に膠飴を加えた漢方で, 外科領域においては癒着性イレウスや麻痺性イレウス, 過敏性腸症候群, クローン病などを適応とし, 消化管運動促進作用, 腸管血流増加作用,抗炎症作用などが報告されている. 近年では, 食道・胃・大腸・肝臓・膵臓・肝移植外科それぞれの領域でランダム化試験が実施され, 大建中湯の周術期管理における有効性が証明されている. また分子生物学的なメカニズムについても解明がすすみ, 現在, 大建中湯は消化管外科・肝胆膵外科の分野を問わず消化器外科全般における周術期管理のkey drugとして位置付けられている. 本稿では消化器外科領域における大建中湯による周術期管理のサポートについて概説する.

著者

坂川 翔祐 森 直樹

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.FIN-030, pp.58-65, 2023-03-04 (Released:2023-03-04)

---

近年,深層学習技術が著しい発展を遂げており,金融分野では投資ポートフォリオの最適化や市場動向の分析などへの応用が進んでいる.しかしながら,金融市場は非定常性が高く単一の価格時系列に対する機械学習の適用が比較的困難となっている.そのため,目的に応じて複数系列の相対的な関係を予測することが重要である.この問題を解決するために,複数の金融資産に対する将来リターンのランク学習に着目し,Transformer を導入した資産配分決定モデルに基づく投資戦略を提案してきた.ランク予測性能の評価指標である Normalized Discounted Cumulative Gain (NDCG) と獲得リターンの双方を考慮して設計した損失関数を用いることで,収益性能に重点を置いた学習が期待できる.また,一般に深層学習モデルの構築には豊富なデータ量と適切な正則化が必要であり,観測可能なデータが限られている金融分野では様々な疑似訓練データの生成手法が提案されている.本研究では,Computer Vision 分野で利用されている変換ベースの Data Augmentation に対する自動最適化手法に着想を得て,熱力学的遺伝アルゴリズムに基づく時系列データの拡張方策探索に取り組み,これまでの提案モデルの学習に適用する.実際の市場データを利用した数値実験により,提案する投資戦略の有効性を示す.

著者

森下 竜一

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

日本ベンチャー学会誌 (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.3-9, 2013-09-15 (Released:2019-04-26)

著者

森 章司 モリ ショウジ Shoji MORI

出版者

東洋大学文学部

雑誌

東洋学論叢 = Bulletin of Orientology (ISSN:03859487)

巻号頁・発行日

no.30, pp.180-158, 2005-03

著者

松森 靖夫

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.328-335, 1994 (Released:2023-03-07)

参考文献数

16

被引用文献数

1

---

In this study, the present author attempted to clarify children’s naive concepts of the embryonic development of killifish, a topic which has seldom been attempted in the past.The author tried to (1) examine whether the children had some naive concepts of the embryonic development of killifish or not before they were taught about it in elementary school science, (2) categorize the children’s naive concepts of this, if any concepts had been identified by (1), and (3) based upon these categories, analyze and consider each child’s naive concept of the development of Killifish.His findings include: (1) children who had not learned about the development of killifish yet already held some naive concepts of it, (2) the children’s naive concepts of this could be divided into four categories, (3) more than 60% of the children exmined in the fourth grade showed awareness of some concepts of epigensis, but none of them had a firm grasp of the concept, and (4) some concepts of the development of animals similar to those held by the ancient Greeks (including Aristotle) were found among the children.

著者

森田 信博 MORITA Nobuhiro

出版者

秋田大学教育学部

雑誌

秋田大学教育学部研究紀要 教育科学 (ISSN:03870111)

巻号頁・発行日

no.37, pp.35-52, 1987-02-01

著者

木村 護郎クリストフ 宮崎 あゆみ 吉田 理加 山下 里香 寺沢 拓敬 杉森(秋本) 典子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.104-109, 2017-03-31 (Released:2017-04-28)

参考文献数

20