著者

山田 節子 今野 祐子 三森 一司 出雲 悦子 大久 長範

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成18年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.173, 2006 (Released:2006-09-07)

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[目的]近年、ペットボトル飲料を日頃から水分補給のために利用する人が増えている。缶入り飲料に比べて、いつでも手軽に飲みたい分だけ飲め、そのうえキャップを閉めればどこへでも持ち運べるという利便性がある。また、消費者の健康志向も伴って、さまざまなペットボトル飲料の中でも、茶系飲料の売れ行きが好調である。しかし開栓後、直接口をつけて飲み、それを持ち運ぶことで様々な細菌に汚染されることが予測される。そこでペットボトル飲料に口内細菌と大腸菌を植え、どのくらい増殖および変化がみられるかを実験したので報告する。[方法]茶系飲料、スポーツドリンクおよびミネラルウォーターのペットボトル飲料に、自身の唾液より採取した口内細菌と、大腸菌をそれぞれ添加し、25℃で24_から_48時間保存したあと、菌数の変化をペトリフィルムで測定した。[結果]口内細菌を接種したところ、24時間後では、ブレンド茶は約、3.6倍、ミネラルウォーターは約、1.5倍と大きく増加する傾向が認められ、48時間後には無限大となった。ウーロン茶は、48時間後ではほぼ一定を保ち、緑茶は減少傾向を示した。PHが3.7と低いスポーツドリンクは口内細菌が減少する傾向にあった。大腸菌接種では、ウーロン茶、緑茶、ブレンド茶、スポーツドリンクは24時間で検出限界にまで減少し、ミネラルウォーターは一時的に減少したが、48時間後にも接種菌数の約、1/6が検出された。ペットボトル飲料が一般細菌に汚染された場合には、pHが中性に近づくに従い汚染が進行しやすく、pHが3付近では進行し難かった。

著者

上野 健爾 加藤 文元 川口 周 望月 新一 高崎 金久 桂 俊行 木村 弘信 山田 泰彦 江口 徹 森脇 淳 加藤 和也 吉田 敬之 三輪 哲二 丸山 正樹

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2002

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上野のグループは複素単純リー代数をゲージ対称性に持つ共形場理論(WSWN モデル)とアーベル的共形場理論を使ってモジュラー函手を構成し、このモジュラー函手から構成される位相的場の理論の性質を解明した。また、共形場理論で登場するモジュラー変換を記述するS行列が種数0のデータから完全に決まることを示した。さらに共形場理論の応用として4点付き球面の写像類群のNielsen-Thurston分類を考察し、この分類が正整数n≧2を固定したときに量子SU(n)表現から決定できることを示した。加藤文元のグループはこれまで提案されている中では一番広い意味での剛幾何学の建設を推進し、モジュライ空間の幾何学のもつ数論的側面を代数幾何学的に極限まで推し進めた。望月新一は代数曲線とその基本群との関係およびabc予想の定式化を巡って、代数曲線のモジュライ理論に関する今までとは異なる圏論的なアプローチを行い、函数体や代数体の被覆や因子の概念の圏論的に一般化して捉えることができるFrobenioidsの理論の構築、エタール・テータ函数の理論の構築など、今後のモジュライ理論のとるべき新しい方向を示唆する重要な研究を行った。さらに、モジュライ空間の代数幾何学的・数論幾何学的研究で多くの新しい成果が得られた。無限可積分系の理論に関しては、高崎金久のグループは種々の可積分系を考察し、モジュライ空間がソリトン理論でも重要な役割をしていることを示した。また、パンルヴェ方程式とモジュライ空間との関係、無限次元代数と関係する統計モデルの考察、旗多様体の量子コホモロジーに関して種々の重要な成果が得られた。本研究によってモジュライ空間が当初の予想以上に深い構造を持ち、また数学の基礎そのものとも深く関わり、その理解のためには、さらに数学的な精緻な道具を作り出していく必要があることが明らかになった。また、そのための準備やヒントの多くが本研究を通して明らかになった。

著者

内田 あゆみ 高木 菜央 堀切 理恵子 松江 美穂 内山 裕美子 大森正司

雑誌

大妻女子大学家政系研究紀要

巻号頁・発行日

vol.49, pp.71-76, 2013-03-03

著者

森田梧郎 著

出版者

中央協和会

巻号頁・発行日

1943

著者

森本 榮

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.486-488, 2009-12-20 (Released:2018-08-25)

被引用文献数

1

著者

森村 久美子

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育研究講演会講演論文集 第63回年次大会(平成27年度) (ISSN:21898928)

巻号頁・発行日

pp.26-27, 2015 (Released:2016-12-29)

著者

森光 有子

出版者

相愛大学

雑誌

相愛大学研究論集 = The annual research report of Soai University (ISSN:09103538)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.19-45, 2007-03

著者

森永 茉里 赤井 秀行 坂井 武司

出版者

九州ルーテル学院大学人文学部心理臨床学科

雑誌

心理・教育・福祉研究:紀要論文集

巻号頁・発行日

no.22, pp.63-74, 2023-03-31

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今日の小学校教育では,通常の学級における特別な教育的支援の重要性が高まっている。しかし,小学校教員の特別支援学校教諭免許状の取得率は10%程度であり,特別支援教育の専門性を背景とした指導や支援の実現に課題があると考えられる。そこで本研究では,小学校第1学年の学習内容である加法と減法に焦点をあて,通常学級で使用される教科書と知的障害者用教科書の比較を通じ,通常学級での算数科指導における支援への示唆を得ることを目的とする。加法と減法の学習手順に即し,①場面の把握,②立式,③演算の3つの観点からそれぞれの教科書を比較及び分析した結果,①操作によって場面を動的に捉えさせる指導,②学習をスモールステップで進める指導,③演算手順の中の視点の移り変わりに配慮した指導,という3つの指導上の工夫が,通常学級においても学習支援として機能する ことが明らかになった。

著者

入戸野 宏 吉田 綾乃 小森 政嗣 金井 嘉宏 川本 大史

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本年度は,3年間の研究期間の2年目であり,これまでに実施した実験や調査を継続・発展させるとともに,新しいテーマに取り組んだ。主な研究成果は,以下の5つである。(1) 接近-回避の潜在連合テストパラダイムを用いて,幼児顔と接近動機づけが連合していることを明らかにした。成人顔は接近動機づけとも回避動機づけとも連合していなかった。また,正立顔の方が倒立顔よりも効果が大きかったので,物理的形状(丸み)だけでなく,顔の全体処理が影響していることが示唆された。(2) 6か月齢の幼児顔を80枚収集し,それぞれに179点の標識点を入力した。200名の男女の評定に基づいて,かわいさの高い幼児の平均顔とかわいさの低い幼児の平均顔を作成した。さらに,それらをプロトタイプとして50枚の合成顔の変形を行い,かわいさを増強した顔と減弱した顔からなるデータセットを作成した。(3) 65歳以上のシニア層を対象とした「かわいい」に関するインタビュー結果(20名)について質的な整理を行った。キャラクター文化に対する関心は非常に低かったが,「かわいい」という感情そのものは肯定的に捉えていることが分かった。(4) 「かわいい」概念のプライミングが社会価値志向性に及ぼす効果を調べた実験データをまとめた。統計的に有意な効果が得られず,パーソナリティ要因の影響が大きいことが示唆された。(5)多変量の探索手法であるベイズ最適法を用いてかわいい造形物(二次元の模様)を生成するプログラムを試作した。

著者

森 陸晃 西田 喜一

出版者

海上自衛隊幹部学校

雑誌

海幹校戦略研究 = Japan Maritime Self-Defense Force Staff College review (ISSN:21871868)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.59-84, 2020-07

著者

森下 英治

出版者

Geographic Information Systems Association

雑誌

GIS-理論と応用 (ISSN:13405381)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.35-45, 1993-03-25 (Released:2009-05-29)

参考文献数

10

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Environmental issues involve a variety of underlying, interwoven factors.Geographical Information Systems (GIS) can be effectively utilized, both inanalyzing such factors and in organizing environmental preservation programs.This study aims to investigate, by utilizing GIS, the relationship between humanactivities and desertification in a semi-aridarea, based on which to proposefeasible measures toward sustainable aguriculture. An equation to compute theamount of soil loss was formulated from field data collected in Makutapora, andinput data to GIS are produced by digitizing existing materials available for thesurvey area, such as topographic maps and multispectral image data. The equationand data are then combined to GIS, in order to identify causal factors and assessthe areal distribution of soil losses

著者

藤森 千尋

出版者

関東甲信越英語教育学会

雑誌

関東甲信越英語教育学会研究紀要 (ISSN:09112502)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.41-52, 2004-03-01 (Released:2017-07-14)

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In recent years, three indicators of language proficiency accuracy, fluency and complexity have been receiving great attention in analyzing speech production. However, there are a number of different statistical procedures used in examining each indicator. What methods should be used is an important issue especially when we have cross-sectional research. This paper addresses several problems of the measures for accuracy, fluency and complexity used in previous studies on planning and task type and in a past study held in 2002. In addition, it offers possible measures that we could employ in future research and in classroom language observation.

著者

大井 裕子 菊谷 武 田中 公美 加藤 陽子 森山 久美

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.117-122, 2023 (Released:2023-04-19)

参考文献数

17

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筆者らは,終末期がん患者の現状を確認するツールとしてIMADOKOを考案し在宅チームで使用している.今回,IMADOKOが,終末期がん患者と家族のよりよい療養場所の意思決定支援に及ぼす影響について明らかにするため看取りの実態を後方視的に調査した.対象患者はIMADOKO導入前の64名(男性/女性38/26名)と導入後の140名(男性/女性78/62名),平均年齢はいずれも74歳で主な原発巣は,膵臓,呼吸器,消化管であった.IMADOKO導入により在宅看取り率は有意に上昇した.IMADOKO導入後,IMADOKOは108名の患者とすべての家族に使用した.患者へのIMADOKO使用は看取り場所に関連を認めなかったが,患者と家族,患者家族対医療スタッフのコミュニケーションが有意に良好になった.IMADOKOは,よりよい療養場所選択の意思決定支援において有用である可能性がある.

著者

柿崎 暁 鈴木 秀行 市川 武 佐藤 賢 高木 均 森 昌朋 湯浅 圭一朗

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.106, no.10, pp.1488-1493, 2009 (Released:2009-10-15)

参考文献数

14

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症例は46歳,女性.自己免疫性肝炎治療中の肝機能増悪の原因が,プレドニゾロンの先発医薬品からジェネリック医薬品への変更と考えられた.肝炎の増悪で入院.退院後の外来通院に際し,プレドニゾロンを先発品から後発品へ変更したところトランスアミナーゼの再上昇を認めた.先発品に戻したところ,同量でトランスアミナーゼは改善した.無論,後発品の多くは有効であるが,変更の際,留意すべき症例もあると考え報告する.

著者

小森 宏美

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ロシア・東欧研究 (ISSN:13486497)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.47, pp.54-64, 2018 (Released:2019-10-08)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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This article takes the viewpoint of historical comparison to offer a reassessment of Estonia’s nationalization. Estonia has experienced several regime changes in its history and has faced the challenges of nation-building with every alternation. The independence of 1918 and the re-independence of 1991 are especially explored in this article with regard to nationalization, which includes the institutionalization of national cultural autonomy and citizenship policy.In general, national cultural autonomy is considered the means of guaranteeing its minorities the right to self-rule with respect to cultural affairs. Estonia’s independence manifest of February 1918 promised this right to the country’s minorities who included Germans, Russians, Swedes, and Jews. The enactment of the law on cultural autonomy in 1925 accorded Germans and Jews the right of self-rule with respect to cultural affairs in the interwar period. The right of cultural autonomy was also on the agenda during the period of perestroika and the related law was adopted in 1993.According to Brubaker’s definition, Estonia is a coercive nationalizer as well as an active pluralist, pursuing the nationalization as its primal goal along with the official recognition of national minorities. Extant literature explores this intricate situation using discussions on triadic or quadratic nexus, but the question why Estonians took the pluralist approach into consideration when it was still not clear whether their state would be established must be addressed. In this sense, the author of this article would argue that it is worth paying more attention to the continuity maintained with regard to the previous regime.While interwar Estonia’s cultural autonomy functioned rather successfully as a system, the current law is regarded to be completely symbolic. The emblematic nature of the current law emanates primarily from two causes. First, the number of Russians holding Estonian citizenship was quite limited immediately after Estonia’s re-independence. Therefore, most Russians were not entitled to use the associated right. Second, the Estonia’s school system uses the Russian language as its medium of education, which harked to the Soviet period. Hence, Russians as minority did not need to demand the right of education in their mother tongue; at least until the school reforms were instituted. Thus, cultural autonomy was not the priority for Russians.Almost 30 years after the re-independence, Russian politicians who are quite active in the field of Estonian politics compete to postulate discrete forms of nationalization in Estonia and propose varied means of social integration. As more Russians obtain Estonian citizenship, culturally and politically plural approaches to nationalization become increasingly necessary.

著者

井澤 信三 霜田 浩信 氏森 英亜

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.111-121, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究では、自閉性障害生徒における社会的スキルに対する自己モニタリング指導の効果を検討した。対象生徒は、知的障害のある仲間との共同作業活動(木工作業〉を実行し、その活動に必要な社会的スキルが標的とされた。まず、自己モニタリング導入条件では、対象生徒自身が社会的スキルに対する自己モニタリングシートに、「はい(できた場合)」または「いいえ(できなかった場合〉」のどちらかに○をつけるという手続きであった。しかし、社会的スキルの適切な遂行には至らなかった。そこで、次に、社会的スキルに対する自己モニタリングの適切性を高めるためのビデオフィードバックを含んだ自己モニタリング指導条件を導入した。その結果、正確な自己モニタリング率および適切な社会的スキルの遂行が高まった。自己モニタリング指導の有効性、および社会的スキル遂行および正確な自己モニタジングとの関係について考察が行われた。

著者

松島 俊明 金森 克洋 大照 完

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.354-361, 1985-08-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

10

被引用文献数

1 4

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早稲田大学のプロジェクトチームは, 楽譜を読み, 10本の指と両足で電子オルガンを演奏する知能ロボットWABOT-2を開発した.このロボットは, 人間と人工の声で会話することができる.この論文では, 楽譜のデータ構造に基づいた高速の専用ハードウエアによる検出と, 楽譜の知識を利用したアルゴリズムを用いて, 印刷楽譜だけでなく, インスタント・レタリング楽譜も約15秒で認識できる本ロボットの視覚システムについて報告する.印刷楽譜の自動認識については, すでに幾つかの報告があるが, ロボット肩上に設置されたカメラで, 譜面台上に無造作に置かれて湾曲・変形した楽譜を実時間で読み取らなければならないという演奏ロボットの目として十分に使用できるシステムはない.視覚系の出力はロボットの手に直接渡されるため, 演奏不能な不正データの出力は許されない.したがって本システムでは楽曲規則および楽譜のもつ冗長性を利用して, 識別結果の矛盾と不協和音の検査をすると共に, その誤り訂正および補間を行い, 音楽的により正しい認識結果を得ている.3パートからなる童謡程度の市販エレクトーン楽譜1枚について, 処理速度15秒以内, 認識率ほぼ100%の結果を得ており, 実時間演奏ロボットの視覚系としての機能を充分達成することができた.

著者

荒金 英樹 巨島 文子 神山 順 豊田 義貞 堀 哲史 松本 史織 八田 理絵 仁田 美由希 山田 圭子 樋口 眞宏 山口 明浩 草野 由紀 関 道子 永見 慎介 華井 明子 竹浪 祐介 森野 彰人 樹山 敏子 和田 智仁 村田 篤彦

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.1095-1100, 2015 (Released:2015-10-20)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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京都では食を支える地域作りを目的に様々な連携体制の構築に取り組んでいる。医科歯科連携体制として「京都府口腔サポートセンター」、京都市山科区での多職種連携を目指した「山科地域ケア愛ステーション」、京都府、滋賀県での食支援を目的とした「京滋摂食嚥下を考える会」を紹介する。京滋摂食嚥下を考える会では地域連携の基盤として嚥下調整食共通基準の導入と独自に作成した「摂食・嚥下連絡票」を提案、京都府基準として関連職能団体等の承認を得た。この基盤を背景に、地域連携を促進するため、研修会や調理実習を各地で開催している。また、京料理をはじめとした京都の伝統食関連産業の団体と連携し、介護食を地域の食文化と発展させる活動も展開している。平成27年度からは京都府医師会などの職能団体の協力のもと、府内各地での多職種、施設間連携を促進させるため、市民向けの食支援相談窓口を設置、府民の食支援と啓蒙活動を計画している。

著者

森井 清仁

出版者

国立研究開発法人国立環境研究所

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2023-04-01

著者

森下 勝行

出版者

Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy

雑誌

物理療法科学 (ISSN:21889805)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.08-13, 2017 (Released:2022-09-03)

参考文献数

14