著者

吉田 裕人 藤原 佳典 天野 秀紀 熊谷 修 渡辺 直紀 李 相侖 森 節子 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.156-167, 2007 (Released:2014-07-03)

参考文献数

17

被引用文献数

5

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目的 在宅高齢者を対象とした介護予防事業の効果を経済的側面から評価することを目的とした。方法 新潟県与板町において平成12年11月に実施された高齢者総合健康調査(対象は同町65歳以上の全住民1,673人)には1,544人が応答した(応答率92.3%)。この結果を受けて,同町では交流サロン,転倒予防教室,認知症予防教室などの介護予防事業を立ち上げながら,「住民参加」を理念とした介護予防活動を推進してきた。 平成16年 3 月の時点で同町在住が確認できた70歳以上で高齢者総合健康調査に応答し,平成13年から平成15年の 3 年間に介護予防事業に参加した146人を介護予防事業参加群,同じく70歳以上で高齢者総合健康調査のデータを有しているが,介護予防事業に参加したことがない846人を介護予防事業非参加群と定義した。その上で,2 群間における平成12年度から15年度までの老人医療費(国民健康保険または被用者保険からの給付+自己負担分)および介護費用(介護保険からの給付+自己負担分)の推移を観察し,介護予防事業による費用抑制効果を算出した。また,一般線形モデルにより,性,ベースライン時の年齢,総費用(医療費+介護費用)もしくは健康度(老研式活動能力指標得点,総合的移動能力尺度)を調整した総費用を算出し,事業参加による独立した影響を評価した。結果 月 1 人あたり平均医療費は参加群では減少した(平成12年度51,606円/月→平成15年度47,539円/月)が,非参加群では増加した(同41,888円/月→同51,558円/月)。月 1 人あたり平均介護費用は両群とも増加したが,増加の程度は参加群ではわずかであった(参加群,平成12年度507円/月→平成15年度5,186円/月,非参加群,同8,127円/月→同27,072円/月)。非参加群に比べた参加群の総費用の増加抑制の総額は 3 年間では約4,900万円と算出された。 また,交絡要因調整後の総費用の増加抑制の総額は最も大きな場合,年平均で約1,200万円/年,同じく介護予防事業の純便益は約1,000万円/年であった。これは介護予防事業の独立した効果と考えられた。結論 新潟県与板町において平成12年度から展開されてきた介護予防事業は,参加者のその後の医療費や介護費用の伸びを大きく抑制し,費用対効果の極めて優れた保健事業であることが示唆された。

著者

渡辺 達朗

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.111-114, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

著者

河村 浩孝 佐藤 義雄 木野 健一郎 渡辺 義史 相澤 大和 松浦 正和 橋田 浩二 浜口 俊明 山口 健二郎 一丸 忠志 芥川 大祐 南部 透 梅原 隆司 水野 孝之

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.57-63, 2010 (Released:2010-02-15)

参考文献数

5

被引用文献数

2 2

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Boron isotope ratios were analyzed in seven domestic analytical labs for boric acid solutions with various compositions of boron isotope abundances, using an Inductively Coupled Plasma–Quadrupole Mass Spectrometer (ICP-QMS). Five sample solutions with different isotope abundances of 10B were prepared in the range of 10 to 20% by mixing two boric acid solutions containing natural B and enriched 11B, respectively. Then, the 10B isotope abundances of each sample were certified by analyzing with thermal ionization mass spectrometry (TI-MS) according to ASTM-C791-04. Results obtained from each lab have indicated good coincidences with TI-MS results. Also, the relative standard deviations of results with ICP-QMS of seven analytical labs were 0.11 to 0.81%. The measurement precision for ICP-QMS would be sufficient in terms of practical use, while taking into consideration a valid requirement required for verifying a depletion of the 10B isotope abundance in the PWR coolant, while this is greater than a nominal analytical error (relative value : 0.22%) for TI-MS shown in ASTM-C791-04.

著者

渡辺 信一郎 Shinichiro Watanabe

雑誌

京都府立大學學術報告. 人文 = The scientific report of Kyoto Prefectural University. Humanistic science (ISSN:00757381)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.30_a-1_a, 1988-11-18

著者

渡辺 裕文 徳田 岳

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.9, pp.618-623, 2001-09-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

37

被引用文献数

1

著者

渡辺 直行 ワタナベ ナオユキ Naoyuki WATANABE

出版者

広島修道大学学術交流センター

雑誌

修道法学

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.156-129, 2008-02-28

著者

藤田 幸司 藤原 佳典 熊谷 修 渡辺 修一郎 吉田 祐子 本橋 豊 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.168-180, 2004 (Released:2014-08-29)

参考文献数

27

被引用文献数

39 48

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目的 地域高齢者における外出頻度の健康指標としての妥当性を検討するとともに,低い外出頻度に関わる要因を明らかにすることである。方法 新潟県与板町在住の65歳以上全高齢者1,673人を対象に面接調査を行い,身体・心理・社会的特徴を調べた。得られた結果を,ふだんの外出頻度 4 群間(毎日 1 回以上,2~3 日に 1 回程度,1 週間に 1 回程度,ほとんどない)で比較し,外出頻度の外的基準妥当性を検討した。また,低い外出頻度に関わる要因を明らかにするため,「毎日 1 回以上」vs.「2~3 日に 1 回程度」あるいは「1 週間に 1 回程度以下」を目的変数とし,性・年齢を調整しても有意な関連性を認めた変数をすべて説明変数に投入した多重ロジスティック回帰分析(強制投入法)を行った。結果 入院・入所中,長期不在,すでに死亡であったものを除く1,588人のうち1,544人(男性39.7%,女性60.3%)から回答が得られた(応答率97.2%)。外出頻度の分布は,全体では「毎日 1 回以上」76.3%,「2~3 日に 1 回程度」13.1%,「1 週間に 1 回程度」3.7%,「ほとんどない」6.9%であった。65~69歳を除く各年齢階級においては,外出頻度の分布に性差はみられなかったが,男女とも80歳以降になると明らかに外出頻度は低かった。 外出頻度の低い高齢者は,ほとんどすべての身体・心理・社会的な側面で健康水準が低かった。外出頻度は,総合的移動能力レベル,老研式活動能力指標あるいは GDS 短縮版の得点と強い相関性を示した。外出頻度が「週 1 回程度以下」であることの独立した関連要因(カテゴリー)は,年齢(高い),歩行障害(あり),転倒不安による外出制限(あり),心疾患の既往(あり),手段的自立や社会的役割(障害あり),近所づきあいの頻度(週 1 回以下),集団活動への参加(なし),散歩・体操の習慣(なし),油脂類の摂取頻度(2 日に 1 回未満)であり,一方,「2~3 日に 1 回程度」であることのそれは,就労(なし),脳血管障害の既往(あり),抑うつ度(GDS 短縮版得点 6 点以上),近所づきあいの頻度(週 1 日以下),集団活動への参加(なし),油脂類の摂取頻度(1 日に 1 回末満)であった。結論 地域高齢者においては外出頻度が低いほど身体・心理・社会的側面での健康水準は低く,すでに信頼性・妥当性が検証されている健康指標との相関性も高かったことから,外出頻度は地域高齢者の包括的な健康指標の一つとみなすことができよう。

著者

渡辺 哲也

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.522-525, 2015 (Released:2017-07-03)

参考文献数

5

著者

渡辺 有子

出版者

日本インテリア学会

雑誌

日本インテリア学会 研究発表 梗概集 (ISSN:24355526)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.97-98, 2001 (Released:2022-06-01)

著者

渡辺 恒夫

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.159-165, 2003-03-01 (Released:2019-05-01)

参考文献数

6

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明晰夢(夢の中で夢であることを気付く夢)が実際に生じることが、実験的に検証された。4名の被験者が、夢見ていると気付いた時に夢の中で特定の行動をとることにより、ポリグラフ上に観察しうる合図を送り出すことに成功したのだった。うち2名はレム睡眠中に、他の2名は段階1中に合図を送信した。次に、明晰夢の起こる心理的条件を発見するために、明晰夢に関する質問紙を作成し、「アイゼンク人格目録」および「菅原の自意識尺度」と共に大学生を対象として調査を実施した。その結果、明晰夢経験頻度と人格特徴の間にはいかなる有意な関係も見出されなかったが、自意識尺度中の「私的自意識」の得点との間には、有意な正の相関が見出された。この結果は、多くの人々が、その人格特徴のちがいにかかわらず、私的自意識を日常生活の中で強化するような訓練を積むことによって明晰夢を見る能力を高めうるということを、示唆するものと思われる。

著者

渡辺 浩一

出版者

総合地球環境学研究所 気候適応史プロジェクト

雑誌

気候適応史プロジェクト 成果報告書1

巻号頁・発行日

pp.91-101, 2016-03

著者

住田 亙 渡辺 芳夫 高須 英見

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.93-98, 2013 (Released:2014-03-03)

参考文献数

6

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【背景】電解質異常のため経静脈的な補充(DIV)が必要な腸管機能不全(IF)の症例で,低カリウム(K)血症の原因がナトリウム(Na)とマグネシウム(Mg)の欠乏と推測された症例を報告する.【症例】症例1 は20 歳女性.トライツ靭帯から70cm の空腸が経肛門にプルスルーされている.症例2 は10 歳男児.残存小腸は50cm で,回盲弁は無く上行結腸より肛門側が残存.ともに経口でカロリーは摂取できるが,低K 血症のためDIV に依存していた.尿中Na 排泄の抑制からNa 欠乏を疑い,Na を補給した.また低Mg 血症を認め,Mg を補給した.低K 血症は改善し,症例1 はDIV での電解質投与量を漸減中で,症例2 はDIVから離脱できた.【考察】報告症例の低K 血症の原因はNa とMg の欠乏であった.電解質異常でDIV 依存となっているIF には,検査上低下している電解質の補給では改善されない症例もあり,注意が必要である.

著者

丁 育華 近藤 光男 村上 幸二郎 大西 賢和 渡辺 公次郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.13-18, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

18

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近年、我が国では人口減少、超高齢社会を迎える時代にあり、コンパクトシティの構築が要求されている。その中、都心居住の促進は今後の都市づくりに貢献すると考えられる。本研究は、高齢者を考慮し、徒歩で暮らせる都心居住空間を創出するため、都市施設に対する重要度および都市施設までの移動距離に対する満足率に着目し、住民の視点から都市施設に基づく居住環境を評価するための評価指標、および評価モデルを作成した。そして、作成した評価モデルを地方都市に適用し、現状の居住環境を評価した。その結果、都心に近い地点の方が高く評価されていることが判明した。

著者

川井 巧 後藤 あや 渡辺 英子 長澤 真知子 金成 由美子 安村 誠司

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.209-214, 2011 (Released:2015-05-30)

参考文献数

12

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【目的】定期予防接種の接種未完了率とその関連要因を明らかにする. 【方法】2008年4月から2009年3月に福島市の1歳6か月児健康診査を受診した児を対象とした調査で作成したデータベースの二次分析を行った. BCGワクチン, 三種混合ワクチン, MRワクチン, ポリオワクチンの4種の接種について, 大幅な情報欠損, 早産・低出生体重児, 入院・予防接種歴不明の児を除外した1622人を対象とした. 【結果】4種全ての定期接種完了率は79.3%であった. 多変量解析では, 同居している子供が1人以上, 保育所通所あり, 両親の喫煙あり, 4か月児健康診査時点での母乳栄養なしの4項目で定期接種完了児が有意に少なかった. また感染症入院のリスク要因保持数が多いと定期接種完了率は有意に低下していた. 【結論】保育所通所, 第二子以降の場合には, より積極的に予防接種についての啓発が必要である. さらに, 喫煙や母乳育児についての生活習慣も含め包括的に子育て支援を行うことが重要である.

著者

河村 葉子 馬場 二夫 渡辺 悠二 六鹿 元雄

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1-8, 2016 (Released:2016-04-28)

参考文献数

32

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Aluminum is the third most abundant element in the earth’s crust and is widely used by humans including aluminum kitchen utensils and food packages. The Joint FAO/WHO Expert Committee on Food Additives (JECFA) revised the provisional tolerable weekly intake (PTWI) for aluminum to 2 mg/kg body weight/week in 2011. The estimated range of mean dietary aluminum intake was 2-19 mg/person/day based on the literature. Aluminum kitchen utensils and food packages have the possibility to release aluminum into foods during cooking or storage, though the estimated aluminum intakes from them were reported very few. Therefore, Japanese aluminum intake was estimated based on our test results and Japanese food consumption data. The estimated aluminum intake from aluminum kitchen utensils and food packages was the highest for an adult per person, however, it was the highest for a child based on body weight. They ranged from 0.277-0.570 mg/person/day (0.06-0.12 mg/kg bw/week) on average and 0.677-1.333 mg/person/day (0.15-0.29 mg/kg bw/week) at a maximum. All of these results were sufficiently lower than the PTWI.

著者

二宮 周平 田中 通裕 村本 邦子 渡辺 惺之 櫻田 嘉章 中野 俊一郎 佐上 善和 渡辺 千原 山口 亮子 松本 克美 立石 直子 松村 歌子 廣井 亮一 酒井 一 織田 有基子 長田 真理 高杉 直 北坂 尚洋 黄 ジンティ 加波 眞一 樋爪 誠 中村 正 団 士郎 佐々木 健 松久 和彦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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家事紛争の中でも未成年の子のいる夫婦の紛争は、当事者の葛藤の程度に応じて3段階に分けることができる。葛藤が低い場合には、情報の提供や相談対応で、合意解決の可能性があり、中程度の場合には、家裁の家事調停において、調停委員や家裁調査官の働きかけによって合意解決の可能性がある。DVや児童虐待など高葛藤の場合には、家裁の裁判官が当事者を説得し、再度の和解や付調停により合意解決を図るとともに、監視付き面会交流など公的な場所、機関によるサポートや養育費の強制的な取り立てなど裁判所がコントロールする。当事者の合意による解決を促進する仕組みを葛藤の段階に対応して設けることが必要である。

著者

仙波 浩幸 青木 菜摘 久留利 菜菜 佐々木 紗映 高杉 潤 西田 恭子 沼田 憲治 宮崎 貴朗 望月 久 矢野 秀典 渡辺 純

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.188-217, 2010-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

5

被引用文献数

3

著者

千澤 馨平 水野 信輝 渡辺 太郎 関口 恵美 原田 未来 下田 穣史 島田 大地 齋藤 智幸

出版者

公益社団法人 日本水道協会

雑誌

全国会議(水道研究発表会)講演集 令和3年度全国会議(水道研究発表会)講演集 (ISSN:24361496)

巻号頁・発行日

pp.668-669, 2021 (Released:2022-12-31)

著者

渡辺 信 安野 正之 彼谷 邦光

出版者

国立環境研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1994

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有毒アオコMicrocystisが細胞内に産生する毒素ミクロシスチンの湖沼生態系での挙動を野外調査及び実験によりあきらかにすることを目的に本研究を実施した。霞ヶ浦及び印旛沼においてアオコ細胞中の毒素ミクロシスチン量は74〜632μg・g^<-1>と変動し,湖沼水中には0〜0.33μg・L^<-1>の濃度で溶解し,動物プランクトンBosmina fatalisに6.3〜270μg・g^<-1>の濃度で蓄積していることがわかった。混合栄養を行う黄金色藻類Poterioochromonas malhamensisは有毒アオコを捕食すし,消化して増殖する。これは,長鞭毛によるアオコ細胞の捕獲-長鞭毛の収縮運動による鞭毛基部への移動-Feeding cupによる捕獲-食胞内への取り込みと消化,という過程でおこなわれる。消化されたアオコ細胞より放出されたミクロシスチンの殆どは分解されずの細胞外に放出される。湖沼水への毒素ミクロシスチンの溶存はアオコ細胞のバクテリアによる分解だけではないことが判明した。イ-ストエキスに含まれるL-リジンは1ppmの低濃度でもMicrocystisの細胞を溶解し,Microcystisのみに特異的に作用することが判明した。霞ヶ浦に溶存する遊離アミノ酸は平均して0.5ppmであるが,季節によってはMicrocystis細胞の溶解,ミクロシスチンの湖水への放出に関与している可能性が示唆された。タマミジンコMoina macrocopaに対する有毒アオコの影響を調べた結果,タマミジンコに致死影響を及ぼす毒成分はミクロシスチンではないが,ミクロシスチンの合成と密接に関連している物質であることが示唆された。一方,食用ガエルRana grylioのオタマジャクシは有毒アオコ及びそれが産生する毒素ミクロシスチンの影響を全くうけないこと,さらに有毒アオコを餌として,オタマジャクシはカエルまで生長すること,また,オタマジャクシは有毒アオコを非常によく摂取し、有毒アオコの水の華を減少させること,が判明した。

著者

渡辺 篤史 岡崎 篤行

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.722, pp.951-957, 2016 (Released:2016-04-30)

参考文献数

33

被引用文献数

3 3

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Kaetsu region is the northern part of Niigata prefecture. Major towns in this area are three castle towns(johka-machi); Murakami, Shibata, Muramatsu, and four port towns(minato-machi); Senami, Iwafune, Nuttari, Niigata. Additionally, there are many small towns in countryside(zaigoh-cho) along major roads and rivers. Many historical buildings remain in these towns. One type of historical building is Machiya, which is traditional merchants' commercial and residential building. External form of Machiya is classified into two types; Tateya whose ridge of the roof is vertical to the attached street and Yokoya whose ridge is horizontal. Besides, there is Machiya that is mixture of Tateya and Yokoya in Kaetsu area. The front part of this Machiya is Yokoya, and the back part, which is predominant, is Tateya. The pupose of this paper is to clarify the number and the percentage of remaining Yokoya-Tateya mixed Machiya in Kaetsu area, and to understand design character of this building. Major results are as fillows: 1) No Yokoya-Tateya mixed Machiya exist in nothern and southern Kaetsu region. On the other hand, there are many Yokoya-Tateya mixed Machiya in Naka-kanbara district and western Kita-kanbara district. It may be inferred that Yokoya-Tateya mixed Machiya was formed from Tateya. One of the reasons is becouse no Yokoya-Tateya mixed Machiya can be found in towns which are consisted purely of Yokoya. 2) Several types of facade design are extracted from 740 Yokoya-Tateya mixed Machiya. 3) As seen in old paintings and photographs, most Machiya in Niigata were Tateya in the late Edo and early Meiji period. The townscape changed in the mid meiji period, and many Yokoya-tateya mixed Machiya emerged. This might be a result of building guidelines proclaimed after the two great fires.