著者
櫃本 竜郎 井上 勝次 飯尾 千春子 藤本 香織 河野 珠美 藤井 昭 上谷 晃由 永井 啓行 西村 和久 鈴木 純 大蔵 隆文 檜垣 實男 大木元 明義
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.57-63, 2015 (Released:2016-01-14)
参考文献数
7

症例は72歳, 女性. 当院膠原病内科で全身性エリテマトーデスに合併した血球貪食症候群に対して化学療法 (CHOP療法) を施行後に心不全を発症しアドリアマイシン心筋症と診断された. また, 心エコー上中等度の大動脈弁狭窄症を指摘された. 以後心不全標準治療を継続したが, 約10年の経過で徐々に心機能低下と大動脈弁狭窄症の重症度が進行し, 心不全の増悪による入退院を繰り返した. 内科的治療の限界と判断し, 外科的大動脈弁置換術や経カテーテル的大動脈弁植込み術 (Transcatheter Aortic Valve Implantation ; TAVI) の適応を診断するため, 低用量ドブタミン負荷心エコー検査を行った. 本症例は偽性重症大動脈弁狭窄症の可能性があるため, Blaisらが提唱した予測有効大動脈弁口面積 (projected effective orifice area ; EOAproj) 測定したところ, EOAproj 1.18cm2で境界所見であった. 胸部CT検査から求めた大動脈弁石灰指数 (Agatston's score) は659であり, 強い石灰化は指摘できなかった. カテコラミンを含む心不全治療を行ったが, 心不全の改善を認めず死亡した. 剖検を行った結果, 大動脈弁は弁腹の石灰化を認めたが, 弁尖の変性は軽度であった. 今回われわれは低左心機能を伴う大動脈弁狭窄症例におけるドブタミン負荷心エコー検査の有用性, 限界について検討したので報告する.
著者
藤本 明秀 石川 武憲 安井 良一 池本 公亮 林 綾子 讃岐 淳 大岡 俊夫 中井 健富 野村 雅久 下里 常弘
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.524-529, 1989-02-20 (Released:2011-07-25)
参考文献数
8

Loxonin® is one of the non-steroidal anti-inflammatory analgesics of the phenylpropionic acid group. It is known that its side effects on digestive organs are less than those of other analgesics because of “prodrug” A clinical evaluation of Loxonin® on pain controlafter minor oral surgery is here reported in regard to time course of effectiveness, side effects, its availability and related points reflect, c1 in pain control.The number of test cases was 233 comprising 178 cases with single dose (120mg) only at pain onset and 55 cases with 3-divided doses (total 180mg). Of them, 23 cases were omitted because of no Loxonin® without postcperative pains.The benefit of the pain control method in the former cases reached 94.4% and the latter showed 96. 0%. The final availability was certainly more than 90% regardless of surgical treatments and inflammation degree before operation.From the results, it turned out Loxonin® was safe in the clinical use and highly effective in the pain control following minor oral surgery.
著者
星原 徳子 岡 真由美 山本 真代 金永 圭祐 森 壽子 長島 瞳 河原 正明 藤本 政明
出版者
公益社団法人 日本視能訓練士協会
雑誌
日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.59-65, 2013 (Released:2014-03-13)
参考文献数
29

【目的】発達障害の早期発見は、社会生活での自立の促進において重要である。視能訓練士(以下CO)は小児の視覚だけでなく他機能との関わりにも注目し、成長発達の支援に関わる必要がある。今回、COと他院耳鼻科言語聴覚士(以下ST)が連携し、発達障害の評価と支援が可能であった症例を報告する。【対象・方法】2004年6月~2012年6月にK眼科で弱視または斜視と診断された18歳未満の症例412例中、発達障害を疑いSTが所属する専門医療機関への受診を促した12例であった。症例は未就学児8例(2歳5か月~5歳8か月)、就学児4例(6歳6か月~14歳3か月)であった。発達評価には遠城寺式・乳幼児分析的発達検査表、同旧版(以下遠城寺式発達検査表)を使用した。【結果】生活年齢に相応した視機能検査ができなかったのは5例であった。発達障害を疑った視機能検査時の特徴は、発音不明瞭6例、多動4例、クレーン現象1例、コミュニケーション不良2例であった。12例全例の親が現状を否定する言動をし、ペアレントトレーニングを要した。STによる積極的訓練を開始できたのは7例、STによる6か月毎の経過観察を要しているものが2例だった。ST受診を拒否または一度受診したが訓練拒否したものが3例であった。【結論】遠城寺式発達検査表の項目を考慮して視機能検査を施行することは、小児の発達状態の評価に有用であった。COがSTと連携することで発達障害児の早期発見と就学前後での支援につながった。
著者
藤本 滋 今井 健嗣 一木 正聡
出版者
公益社団法人 日本設計工学会
雑誌
設計工学 (ISSN:09192948)
巻号頁・発行日
vol.52, no.9, pp.567-582, 2017 (Released:2017-09-05)
参考文献数
17

Electrical power generation devices that use piezoelectric lead zirconate titanate (PZT) have been developed to convert mechanical energy given by structural vibration into electrical energy. This paper describes an analytical and experimental study conducted to clarify the power-generation characteristics of the laminated PZT element doped with Nb 1.0 mol% under vibration loads and to examine optimal layer number of the laminated PZT element. In the analytical study, theoretical formulas on the power generation characteristics of the PZT element under the vibrational loads are derived by considering the equivalent circuit model consisting of the laminated PZT element. Optimal layer number deduced from the theoretical formula is 11 layers, and 11-layers PZT elements are produced in order to investigate the power-generation characteristics. In the experimental study, the effects of the number of layers of the laminated PZT element, the loads and frequencies on the power-generation characteristics of the laminated PZT element are evaluated by vibration tests. The experimentally obtained results are in good agreement with the values obtained theoretically and the validity of the theoretical formulas to vibration force of the laminated piezoelectric element was confirmed. Further, the optimal layer number of the laminated PZT element is confirmed to be 11 layers.
著者
藤本 千恵 浦出 俊和 上甫木 昭春
出版者
地域農林経済学会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.191-196, 2015-12-25 (Released:2015-12-29)
参考文献数
9
被引用文献数
1

The Kinoeki Project is a community activity in which small forest owners sell logging residues they have collected. This study clarifies the actual conditions and the problems of the Kinoeki Project, and considers the sustainability and significance of the project. According to our questionnaire survey, registered forest owners comprise approximately 10% or less of all forest owners in most of the study area. Of 18 organizations, six chose “administration without relying on subsidies” as a problem of the project. In all areas, the Kinoeki Project has a deficit balance, after deducting subsidies from income. This means that the project is financially unstable. According to our break-even analysis, it is necessary to sell collected logging residues as wood fuel at a high price in order to increase the number of collected logs and to reduce the purchase price.
著者
富山大学人文学部文化人類学研究室 野澤 豊一 藤本 武
出版者
富山大学人文学部文化人類学研究室
雑誌
地域社会の文化人類学的調査
巻号頁・発行日
vol.23, pp.1-167, 2014-03-20

はじめに(野澤豊一、藤本武) ......................................................................... 11. 氷見市の概要 ............................................................................................... 32. 比美町商店街の継続性と観光事業との関連(西里紗) ............................. 213. 氷見市の「ご当地食」とそれに関わる地域の人々(村田葉月) ............... 384. 氷見の定置網漁とその漁師(檀野祐作) .................................................. 505. 氷見の八艘張網漁――後継者問題を中心に(中村春貴) ............................ 626. 山間地帯での農業形態について――一刎地区の事例から(木村綾) .......... 727. 氷見祇園祭(趙力鳴) ............................................................................... 828. 新保の秋祭りにおける獅子舞――今後への「継承」(南谷綾香) ............... 949. 一刎地区における獅子舞とその継承問題(上野成穂) ........................... 10910. 祭礼の運営と継承――一刎八幡宮奉拝三十三年式年大祭の事例より(横江彩香)....................................................................................................................... 12411. 氷見市の伝統的婚礼儀礼の変化と衰退――一刎地区を調査地として(伊藤綾奈)....................................................................................................................... 13712. 氷見市街地における子どもの遊びの変遷(山口佑介) ......................... 14713. 子どもの遊びの変化――氷見市一刎を調査地として(伊藤愛由美) ...... 159
著者
藤本 潔 小野 賢二 渡辺 信 谷口 真吾 リーパイ サイモン
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2017, 2017

1.はじめに<br><br> マングローブ林は、地球上の全森林面積の1%にも満たないが、潮間帯という特殊環境下に成立するため、他の森林生態系に比べ、地下部に大量の有機物を蓄積している。しかし、その主要な供給源である根の生産・分解プロセスは不明のままであった。そこで本研究では、主として細根の蓄積・分解速度を、樹種別、立地環境別に明らかにすることを目的とする。対象地域は、熱帯湿潤環境下のミクロネシア連邦ポンペイ島とマングローブ分布の北限に近い亜熱帯環境下の西表島とする。対象樹種は、アジア太平洋地域における主要樹種で、ポンペイ島はフタバナヒルギ(<i>Rhizophora<br>apiculata</i>)、ヤエヤマヒルギ(<i>Rhizophora stylosa</i>)、オヒルギ(<i>Bruguiera<br>gymnorrhiza</i>)、マヤプシキ(<i>Sonneratia alba</i>)、ホウガンヒルギ(<i>Xylocarpus<br>granatum</i>)、西表島はヤエヤマヒルギ、オヒルギとする。<br><br>2.研究方法<br><br> 各樹種に対し、地盤高(冠水頻度)の異なる海側と陸側の2地点に試験地を設置し、細根蓄積速度はイングロースコア法、分解速度はリターバッグ法で検討した。イングロースコアは径3cmのプラスティック製で、約2mmのメッシュ構造となっている。コアは各プロットに10本埋設し、1年目と2年目にそれぞれ5本ずつ回収した。コア内に蓄積された根は生根と死根に分け、それぞれ乾燥重量を定量した。コア長は基盤深度に制約され20~70cmと異なるが、ここでは深度50cmまで(50cm未満のコアは得られた深度まで)の値で議論する。リターバッグにはナイロン製の布を用い、径2㎜未満の対象樹種の生根を封入し、各プロットの10cm深と30cm深に、それぞれ3個以上埋設した。<br><br>3.結果 <br><br> 1) 細根蓄積速度<br><br> ポンペイ島では、現時点でフタバナヒルギとヤエヤマヒルギ陸側の2年目のデータが得られていないため、ここでは1年目のデータを用いて検討する。細根蓄積量(生根死根合計)は、海側ではいずれの樹種も40~50 t/ha程度であったが、陸側では、ヤエヤマヒルギ、マヤプシキ、およびオヒルギが25 t/ha前後と相対的に少なかった。樹種毎に海側と陸側で比較したところ、フタバナヒルギの死根と生根死根合計、マヤプシキの生根と生根死根合計、オヒルギの生根死根合計で海側の方が陸側より有意に多かった。樹種間で比較すると、海側の生根はマヤプシキが有意に多かった。陸側の死根は、ヤエヤマヒルギがオヒルギ、マヤプシキ、フタバナヒルギより多い傾向にあり、陸側の生根死根合計は、ヤエヤマヒルギとホウガンヒルギがオヒルギ、マヤプシキ、フタバナヒルギより多い傾向にあった。海側の死根は、マヤプシキがヤエヤマヒルギ、オヒルギ、ホウガンヒルギより有意に少なかった。<br><br> 西表島の1年目の細根蓄積量は、ヤエヤマヒルギが海側で6 t/ha、陸側で9 t/ha、オヒルギが海側で4 t/ha、陸側で6 t/haであった。海側と陸側で比較すると、1年目、2年目共、いずれの樹種も有意差はみられなかったが、樹種間では2年目の陸側生根でヤエヤマヒルギがオヒルギより有意に多かった。標高がほぼ等しいヤエヤマヒルギの陸側とオヒルギの海側では有意差はみられなかったが、ヤエヤマヒルギの海側とオヒルギの陸側では前者が有意に多かった。<br><br> ポンペイ島と西表島で比較すると、ポンペイ島の方がヤエヤマヒルギで約7倍、オヒルギで4~7倍多かった。ただし、地上部バイオマスは、西表島のヤエヤマヒルギ林が80 t/ha、オヒルギ林の海側が54 t/ha、陸側が34 t/haであるのに対し、ポンペイ島のヤエヤマヒルギ林は216 t/ha、オヒルギプロットの林分は499 t/haであった。すなわち、地上部バイオマスはポンペイ島の方がヤエヤマヒルギ林で約2.7倍、オヒルギ林で9.2~14.6倍多く、ヤエヤマヒルギは地上部の相違以上に地下部の相違が大きいのに対し、オヒルギは地上部の相違ほど地下部の相違は大きくなかった。<br><br>2)分解速度<br><br> ポンペイ島におけるリターバッグ設置1年後の残存率は、ヤエヤマヒルギの海側10cm深で7.7%と極端に低く、フタバナヒルギの陸側30cm深とオヒルギは60~85%と相対的に高かった。他の樹種はおおよそ40~50%程度であった。西表島はいずれも50~60%で有意差はみられなかった。
著者
藤本 頼生
出版者
日本宗教学会
雑誌
宗教研究 (ISSN:03873293)
巻号頁・発行日
vol.85, no.2, pp.505-528, 2011

本稿では、戦後の神社本庁発足以降の神職資格の付与と神職の養成、研修について、その歴史的変遷をみてゆくなかで、宗教教育の担い手としての神職とその教育のあり方について課題と現状を窺うものである。戦前から戦後の未曾有の変革の中で神社本庁が設立され、任用されている神職に対して神職資格が付与されるが、その経緯をみていくと、神職資格である階位については、戦前期に既に任用されている神職の資格切替えがなされるとともに、戦前の神職高等試験を範にした試験検定を前提にした上で、神社・神道の専門科目の増加がなされていることが明らかとなった。神職教育の上では、資格取得のための科目が養成機関や研修でも大きな意味をなすため、取得する階位の意義とともに今後議論がなされていくべきものであり、後継者問題や神職のあり方も含め、研修制度の見直しとともに検討していく必要があるものと考える。
著者
藤本 良知 北村 裕展 藤仙 佳秀 馬場 忠雄 細田 四郎 岡部 英俊
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.416-420_1, 1988

瘍性大腸炎(以下UC)の経過中に大腸粘膜生検組織よりCytomegalic Inclusion Body(以下CIB)を認めたので,その病的意義について免疫組織学的に検討した.当科のUC58例中,男2例,女1例の計3例にCIBの局在を認めた.いずれも罹病期間は長く,かつ重症例で,その内2例ではステロイドホルモン,アザチオプリン等の免疫抑制剤を投与していた.生検材料のホルマリン固定パラフィン切片でCytomegalovirus(以下CMV)抗原について抗CMV抗体を用い酵素抗体Peroxidaseantiperoxidase(以下PAP)法にて検討した.UCにおけるCIBの局在は潰瘍の近傍並びに小血管内皮細胞に認めた.これらの所見は潰瘍の成因および増悪に関与していると考えられた.CMVはHerpesVirus科に属しており,成人の約70%に不顕性感染が認められており,ステロイドホルモン,アザチオプリン等の免疫抑制剤の投与を契機に再活性化したものと考えられる.
著者
伊佐 亜希子 藤本 真司 平田 悟史 美濃輪 智朗
出版者
公益社団法人 石油学会
雑誌
Journal of the Japan Petroleum Institute (ISSN:13468804)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.395-399, 2011 (Released:2012-01-01)
参考文献数
19
被引用文献数
4 8

微細藻類の実用的な炭化水素抽出技術であるヘキサン抽出法,水熱前処理を付加したヘキサン抽出法,超臨界二酸化炭素抽出法,およびDME抽出法の4通りの抽出技術で,同一のボツリオコッカス属の藻類脱水ケーキ(水分含量70 %)から炭化水素1 MJを抽出した場合の投入エネルギーを算出した。4通りの抽出技術で,文献値から設定した条件における投入エネルギーは0.73~1.83(MJ/MJ-炭化水素)の範囲で回収エネルギーの70 %以上を占めていた。投入エネルギー低減の観点から各抽出技術の問題点と改善点を考察し,湿藻体から抽出効率を高めるための研究開発,抽出媒体のロス率を最小限にする装置設計,および熱回収装置や動力回収装置の効率を高める技術開発が重要であることを明らかとした。
著者
飯田 征二 松矢 篤三 古郷 幹彦 大倉 正也 藤本 佳之 中原 寛和
出版者
Japanese Stomatological Society
雑誌
日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.393-396, 1997

Many surgical procedures for macrostomia had been advocated in past literatures, but it is hard to obtain the ideal commissure form. In this paper, 6 cases of unilateral macrostomia treated at our clinic are reported and the availability of the minor triangular flap on vermillion border in commissuroplasty is discussed.<BR>Five cases underwent new commissuroplasty using the minor triangular flap at vermillion border (Matsuya's procedure) and 1 case without it. In the latter case, deformation of the commissure form caused by postoperative scar contracture was found, though the good form was found during the post-operative period. In all cases using Matsuya's procedure, the good commissure form was made and maintained throughout the growth period. The minor triangular flap on vermillion border was considered to be useful to prevent the influence of postoperative scar contracture on the commissure form
著者
土屋 律子 坂本 恵 鐘ヶ江 あゆ美 菊地 和美 木下 教子 坂本 佳菜子 佐藤 恵 菅原 久美子 田中 ゆかり 庭 亜子 畑井 朝子 藤本 真奈美 宮崎 早花 村上 知子 村田 まり子 山口 敦子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.26, 2014

【目的】日本調理科学会特別研究(平成24~25年度)「次世代に伝え継ぐ 日本の家庭料理」の先行研究・資料とすることを目的に昭和30~40年頃までに北海道に定着してきた家庭・郷土料理に関する書誌情報を収集した。地域を道央、道南、道北、道東に分け、北海道のみの記載、地域の特定のないものは、「北海道」としてまとめた。今回は、これらの資料に記載されている料理の地域性、主材料、調理操作について検討したので報告する。【方法】書誌収集は、平成25年3月~12月に実施した。収集された資料は62冊、料理数は1066件であった。料理の主材料を日本食品標準成分表2010年に基づき分類、調理操作は調理方法の記載、および明らかに推定できる操作を加え分類し検討した。【結果】料理数は、道東が多く全体の30.2%(322件)、道南23.5%、道央13.3%、道北10.2%であった。「北海道」は242件で、地域の記載がない28件を含めた。主材料を見ると、魚介類が37.9%と魚種、調理法も多く、中では鮭、鰊、いかの利用が多い。鯨、ごっこ、サメの利用もみられた。次いで野菜類(14.6%)、穀類(13.4%)、いも類(12.6%)と北海道の特産物の利用が多い。地域別では道南、道央は魚介類、道北は野菜類、道東はいも、野菜類の利用が多い。穀類は道央(29.6%)が多く道南、道北と続き、道東は6.4%と少ない。調理操作では、「煮る」が31.4%と最も多く、次いで「漬ける」(18.0%)、「焼く」(10.9%)、「和える」(7.2%)の順であった。「煮る」では、鰊の三平汁、鮭の石狩鍋、「漬ける」では、鰊、ほっけの飯ずし、いかの粕漬け、松前漬けなど、「焼く」では、いか焼きやいももち、ジンギスカンなどがあげられていた。地元の食材を多種多様に調理・加工し、利用している様子を窺い知ることができた。
著者
藤本 眞一 森田 孝夫 中村 忍
出版者
奈良医学会
雑誌
Journal of Nara Medical Association (ISSN:13450069)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.9-14, 2009-04-30

奈良県立医科大学の目指す地域基盤型医療教育について概説した.本学では,平成18年度から「MDプログラム奈良2006」として,「6年一貫教育」,「成人教育学に基づいた教育」,「地域を基盤とした教育(Community Based Education」の3つの方針のもとにカリキュラム改革を進めてきた.本稿では,その重要な柱の一つである地域基盤型医療教育の中での新しい試みとして, 1)メンター制度, 2)クリニック実習, 3)ぬいぐるみ病院実習, 4)保育所実習, 5)ホスピス実習, 6)健康相談実習などを中心に説明している.これらの,新企画を実りあるものにするためには,関連諸施設の緊密なネットワークが必須である.今後,さらに地域基盤型医療教育を本学で発展させるために,e-learningシステムの開発も重要であると考える.