著者
酒井 勇一 斉藤 節雄 清水 幹博 山田 寿郎 湊 一郎
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.754-760, 1996-09-15 (Released:2008-02-29)
参考文献数
8
被引用文献数
6 8

The occurrence, chemical and crystallographic nature of the calculi, and their effects on the survivorship of larvae of Japanese flounder were investigated.Two types of calculi were distinguishied as to their colors and localities; most of calculi were a milk-white one found exclusively in the urinary bladder. Orange calculi, while comparatively few in number, were in both the kidney and the urinary bladder. Both types of calculi were mainly composed of calcium phosphate in amorphous forms, but the elements of each calculus was different. Calcium and phosphorus were detected in the milk-white calculi, while sulphur in addition to calciumand phosphorus were in orange calculi. The bladders containing milk-white calculi showed no histological changes in the kidney, but when orange calculi was observed in a proximal segment or a collecting tubule of the kidney, the lumen was abnormally expanded and the epithelium cells were flattened. But calculi-holding larvae did not show a specifically higher mortality compared to normal larvae.
著者
酒井 友哉 永井 徹 鈴木 恵梨子 土屋 麻衣子 鈴木 美帆 清野 由美子 中嶌 美佳 政金 生人
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.211-217, 2018 (Released:2018-03-28)
参考文献数
23

血液透析患者において, BMIが高いほど死亡リスクが低くなるreverse epidemiologyが広く知られているが, これには栄養障害, 炎症が交絡因子として作用している可能性がある. そこで, 日本人血液透析患者のBMIと死亡率の関連性は栄養障害および炎症の影響を受けるか検討した. 血液透析患者259人と, 栄養障害, 炎症ありと判断した92人を除外した167人を対象に, BMI別の死亡リスクを検討した. BMI 22.0~25.0kg/m2を対照とすると, 全対象者では, BMI 25.0kg/m2以上で有意な死亡リスクの低下は認められず, 栄養障害, 炎症のない対象者では, BMI 25.0kg/m2以上で有意に死亡リスクが上昇した (HR 7.85 [1.77-56.27]). われわれの検討では, 日本人血液透析患者の肥満は死亡リスクの低下を認めることはなく, 栄養障害および炎症のない場合に限り死亡の危険因子であった. 人種差だけでなく, 栄養障害および炎症がBMIと死亡率との関連の重要な交絡因子であることが示唆された.
著者
上田 英雄 奥村 英正 堀口 正晴 浪久 利彦 斧田 大公望 岩村 健一郎 上野 幸久 奥田 邦雄 大森 亮雅 小林 節雄 酒井 和夫 滝野 辰郎 土屋 雅春 橋本 修治 広重 嘉一郎 矢野 幹夫 山本 繁
出版者
一般社団法人 日本肝臓学会
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.162-171, 1974-03-25 (Released:2009-05-26)
参考文献数
7
被引用文献数
2 2

冷蔵人胎盤の加水分解によるCE14(ラエンネック(L))は各種アミノ酸を含んでおり,その作用として,抗脂肝作用,組織呼吸の促進効果,肝再生の促進などが,実験的研究から知られている.今回の研究は,本剤が慢性肝疾患の治療に有効な薬剤かどうかを知ることであった.患者を二重盲検により,2群にランダムに分けた.Placeboとしては生理的食塩水を用いた.第I群は,L注射を2週間受けた後,Placeboを2週間受け,この方法をもう一度くり返した.第II群は,始めPlacebo注射を2週間受け,つぎの2週はLの注射を毎日受けた.その後は第I群と同様にもう一度くり返した.肝機能検査を2週毎に行なって,その前と2週後の値を比較した.両群とも,GOT, GPTはL投与期間で下降し,それは統計的に有意であった.これに比して,両群のPlacebo期間におけるGOT, GPTの下降は有意ではなかった.以上より,Lは慢性肝疾患患者に効果があるといえよう.
著者
柄澤 美季 玉浦 有紀 藤原 恵子 西村 一弘 酒井 雅司 赤松 利恵
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.78, no.5, pp.179-187, 2020-10-01 (Released:2020-11-09)
参考文献数
32

【目的】地域活動参加頻度,参加する活動の種類数を用いた地域活動参加状況と主観的健康感の組合せを用い,介護予防事業参加高齢者の特徴を把握すること。【方法】2018年6~12月,東京都東村山市の介護予防事業参加者に自記式質問紙調査を実施した。解析対象は153人であった。質問紙では,地域活動参加状況,主観的健康感,ソーシャルサポート種類数・満足度,属性,地域活動に関するセルフ・エフィカシーをたずねた。地域活動参加状況と主観的健康感の組合せごとに,参加者の特徴をχ2 検定,Kruskal-Wallis検定で比較した。【結果】頻度・種類数の少なくとも一方が高い者を参加高群,いずれも低い者を参加低群としたとき,参加高・健康群は106人(69.3%)が該当した。参加低・健康群(28人,18.3%)は,一人暮らしが多く(p=0.024),参加高・健康群に比べ,ソーシャルサポート種類数は少ないが(p<0.001),その満足度には差はなかった。参加高・不健康群(9人,5.9%)は,参加高・健康群に比べ,地域活動に関するセルフ・エフィカシー得点が低かった(p=0.001)。【結論】地域活動への参加が多い者は,参加が少ない者に比べ,主観的健康感が高い者が多かったが,地域活動への参加が少ない者でも健康だと感じる者が存在し,地域活動参加状況と主観的健康感の組合せで特徴が異なった。
著者
相澤 州平 伊藤 江利子 酒井 佳美 小野 賢二
出版者
国立研究開発法人 森林総合研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

窒素飽和下の高密度人工林における炭素蓄積の実態解明と間伐の影響予測のため、長期間の施肥により高窒素負荷の環境下にある高密度の壮齢トドマツ、エゾマツ、アカエゾマツ人工林において炭素窒素の蓄積量と循環量を調査し、間伐を行って成長量の変化を調べた。トドマツとアカエゾマツでは施肥により初期成長が促進されて蓄積が増大した。壮齢林段階では施肥による成長促進は認められなかった。また間伐は残存木の成長を増加させたが、高窒素負荷による成長促進効果は認められなかった。土壌pHとリターフォール量を変数とするモデルを開発し、高窒素負荷環境下の土壌炭素蓄積量増加速度は、間伐後は対照区と同等の水準に低下すると予測した。
著者
酒井 恭徳 藤井 威生 マイケル ロックラン 中川 正雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.101, no.99, pp.1-6, 2001-05-22
参考文献数
11
被引用文献数
2

車々間通信の使用は将来のITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)において, 車両同士での情報交擬のために欠かせない技術である. 本論文では対向車の干渉を考慮した車々間通信において, DS/SS(直接拡散)方式を用いた場合とFH/SS(周波数ホッピング)方式を用いた場合を計算機シミュレーションにより比較する. その中で特に, 対向車をトラヒックモデルを用いて生起させた場合の車両の認識率に注目して検討を行う. その結果からDS/SS方式では遠近問題により対向車が大きな干渉となること, そしてFH/SS方式では遠近問題がほとんど起きないため, 対向車の干渉が十分に抑えられることを明らかにする. さらに, 車両認識率において, 距離が離れた車両に対する性能がFH/SS方式の利用により大幅に改善することを示す.
著者
三田 俊夫 酒井 明夫 上田 均 藤村 剛男 中村 正彦 伊藤 欣司 坂本 文明
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.983-989, 1993-09-15

【抄録】 憑依症状群(キツネ憑き)を中心とするfolie à troisの2例を報告した。発端者はいずれも精神分裂病であり,「家」のうちでは中心的役割を果たし,共同体の文化的脈絡にそって生活していくべき立場にあった。1例は山村,他例は漁村が舞台となっているが,いずれにおいても発端者と継発者とは,地域の民間信仰と俗信を絆として互いの緊密な結びつきを保ち,それを土台に互いの病像を支持し合い,強め合うという傾向が顕著に認められた。従来,本病態の発生には,外部とは隔絶された,長期にわたる同居の期間が必要とされてきたが,本例では,地域と家庭双方における民間信仰の共有が,いわば心性という次元で同居と同様の状況を作り出していると考えられる。これらのことより,本病態の発生因として,従来重要視されてきた遺伝的近接と環境的近接に加えて,地域の伝統風俗や習慣に土台を持つ,信仰,思想上の近接が重要な役割を果たしうることが示唆された。
著者
酒井 類 田中 博章 財田 由紀 小田原 健一 伊吹 憲治
出版者
愛知教育大学附属高等学校
雑誌
研究紀要 (ISSN:09132155)
巻号頁・発行日
no.44, pp.1-12, 2017-03-31

科目「現代社会」では、経済の項目において雇用・労働問題を取り扱うことになっている。しかし、高校生の多くは労働者としての経験がなく、そのためリアリティをもった授業を行うのが難しい現状にある。当該項目において教科書には多くの用語がゴシック体で並ぶが、授業展開はそれを追いかけることに汲々としていたのではないか、そんな問題意識があった。たしかに「労働基準法」という用語を知ることは大切だが、それだけで充分とは言えないであろう。今回の研究授業では、題材としてブラックバイト取り上げた。近い将来多くの生徒が関わるであろうアルバイトゆえ、興味・関心も高いと判断したからである。一方で知識のない学生は、問題に直面した際に、自分の経験で対処しているのが現状である。この状況を鑑みるに、高等学校で労働教育を行う意義は充分にあると考えた。もちろん、いずれ直面する就職の際にも、ここで学んだことは何らかの形で手がかりとなるであろう。本校における労働教育についての現状を報告したい。
著者
酒井 徳昭 松村 雅史
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.377-381, 2015 (Released:2015-07-27)
参考文献数
2

今回,われわれは心室期外収縮(premature ventricular contraction:PVC)後の心房ペーシングが自己のR波と重なることで生じる,心室の機能的アンダーセンシングに伴うT波上の心室ペーシング(Spike on T)を経験した.心室イベント後心房不応期(post ventricular atrial refractory period:PVARP)の延長は,逆行性室房伝導によるペースメーカ介在頻拍を防止することができる反面,最大追跡レートを制限してしまう.このため,PVCセンシング後のPVARPを1回のみ延長させる機能がある.このPVC後のPVARP自動延長アルゴリズムは,各メーカーによる機能に大差はない.しかし,延長されたPVARP内でP波をセンシングした後のペースメーカの反応はメーカーによって大きく異なり,その違いが今回のわれわれの経験したSpike on Tの要因の一つであることがわかった.PVC後の心房ペーシングが自己のR波と重なることで生ずるSpike on Tを回避するには,使用するデバイスのPVC反応の違いについて十分理解した上で,プログラムを行う必要性があると考えられた.
著者
服部 武 早川 正幸 西川 和夫 酒井 茂男
出版者
一般社団法人 軽金属学会
雑誌
軽金属 (ISSN:04515994)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.35-39, 1988-01-30 (Released:2008-07-23)
参考文献数
5

Zinc diffusion process is very effective to corrosion protection of aluminum alloys. Most effective condition of zinc diffusion layers to corrosion protection was not clear. The relationship between the condition of zinc diffusion layer and the velocity of pitting corrosion was studied. It was found that the product of surface zinc content and diffusion depth, and gradient of zinc content in diffusion layer are very important to corrosion protection.
著者
坂田 金正 高田 靖司 植松 康 酒井 英一 立石 隆 長谷川 雅美 蔭山 麻里子 浅川 満彦
出版者
日本生物地理学会
雑誌
日本生物地理学会会報 (ISSN:00678716)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.135-139, 2006-12-30

To study the biogeography on the Japanese insular helminth fauna of Apodemus speciosus (Muridae, Rodentia), thoses from the Izu Islands in Japan were investigated in the present survey. A total 525 individuals of the large Japanese field mice were collected between March, 1984 and June, 1998. From the field mice collected on five islands in the of Izu Island Chain, including Ohshima Island (abbreviated to o), Nii-jima Island (n), Shikine jima Island (s), Kozu-shima Island (k) and Miyake-jima Island (m), 10 parasitic nematode species, namely, Heligmonoides speciosus [o, n, s, k, m; showing the abbreviations of the localities], Rhabditis strongyloides [o, k], Syphacia frederici [o, n, k, m], Heterakis spumosa [o, n, s, k], Subulura suzuldi [k], Rictularia cristata [s, k, m], Physaloptera sp. [o, k, m], Mastophorus muris [n, k], Eucoleus sp. [k], and Trichunis sp. [s], were detected through the present examination. This is the first report of the parasitic nematodes obtained from A. speciosus in the Izu Islands. The nematodes obtained except for Physalopera sp. have been reported already from A. speciosus occurring on the main islands and several offshore islands of Japan. The distribution pattern of homogenic development nematode genera, Heligmonoides and Heligmosomoides, was "Heligmonoides speciosus present, Helib nosomoides kurilensis absent"-type.
著者
川北 優子 酒井 慎一
出版者
東京大学
雑誌
東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.127-139, 2010-01-28

The Special Project for Earthquake Disaster Mitigation in the Tokyo Metropolitan Area has been ongoing (2007−2012). Under this project, the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net), which consists of about 400 observation sites, has been constructed. The correlations of waveform from local and teleseismic events are high because observation sites are deployed at about 2 or 3-km intervals. In addition, the later phase is easily identified although artificial noise is very intense. However, we are attempting to improve quality by characterizing the various types of noise. In the metropolitan area, various human activities are observed that generate noise such as trains, automobiles, aircrafts, factories, and electrical power. These adversely affect our observations. We recognize various types of noise from continuous records. A spectral graph and a spectrogram in each station are useful for characterizing signals and noise. We also discovered a form of system noise obtained from the relationship between sensor and electrical circuit. We named it Aurora Noise. The strength of Aurora Noise was reduced by improving the electrical circuit. Our study will lead to improving the quality of observed data, and contribute to a new assessment of seismic hazard in the Tokyo Metropolitan Area in Japan.
著者
笠原 敬司 酒井 慎一 森田 裕一 平田 直 鶴岡 弘 中川 茂樹 楠城 一嘉 小原 一成
出版者
東京大学
雑誌
東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.71-88, 2010-01-28

To better assess the seismic hazards produced by a magnitude 7 or greater (M 7+) earthquake in the Tokyo metropolitan area, we have launched the Special Project for Earthquake Disaster Mitigation in Tokyo Metropolitan area (2007−2011). This requires establishing a highly dense seismic-array observation network in and around Tokyo to monitor ongoing micro-earthquakes with relatively high precision even if noise levels are generally high. We have started developing the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net). Deployment of MeSO-net seismic stations is currently underway. The number of observatories at project termination will be 400 with a 2−5km interval in space. In this paper, we summarize how we solved technically difficult and practical problems involved in MeSO-net construction. We start with a review of related work to better understand the technical difficulties involved in deploying stations in metropolitan areas such as Tokyo. Next, we explain our approach to verifying a meaningful design of an observatory and its deployment at local sites. We further describe our decision-making process in practice for implementing station deployment. We hope that establishing the MeSO-net will support a new assessment of the seismic hazards produced by M 7+ earthquakes in the Tokyo metropolitan area.