著者

野々山 未希子 白井 千香 石川 陽子 早乙女 智子 劔 陽子 野田 洋子 堀口 雅子

雑誌

日本性感染症学会誌 = Japanese archives of sexually transmitted diseases (ISSN:09170324)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.52-59, 2003-06-30

被引用文献数

3

著者

野牛 一弘 梁川 良 松浦 善治 福士 秀人 喜田 宏 野田 寛

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獸醫學雜誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.691-693, 1982-08-25

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北海道で1978-1980年に1278頭のミンクについて各種A型インフルエンザウイルスに対する抗体調査を行なった. 1980年の11月および12月に, それぞれ175例中35例(18%)および110例中44例 (40%) に A/Hokkaido/45/80 (H3N2) に対する抗体が検出され, 抗体陽性ミンク中48例 (64%) が 1:512 以上のHI抗体価を示した. 野外のミンクにおいてインフルエンザの流行が血清学的に明らかにされたのは今回が初めてと考えられる.

著者

小野田 透 角谷 和俊

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.65, pp.393-398, 2007-07-03

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現在、Web に対するキーワードの検索結果である URL 集合を、様々な観点から分類しユーザに提示することで検索を支援する技術が多く提供されている。しかし、従来の分類手法では検索結果として提示される URL の「現在の内容」を解析するものがほとんどで、URL の過去の更新に注目して解析するものは少ない。また、過去のページの中にはユーザにとって有用な情報を含むものが数多く存在すると考えられ、これらを利用することでユーザに対し、より有用な検索結果を提示できると考えられる。本研究では、ユーザによって入力された複数の質問キーワードが、検索結果の URL においてどのような時間的関係で出現しているかを解析し、キーワード間の時間的な関係に基づいて URL の分類および補完を行う手法を提案する。質問キーワード間の時間的な関係の解析は、Web アーカイブに蓄積されている過去の Web ページ情報を用いることで行う。解析の結果、判定された質問キーワード間の時間関係によって URL の分類を行う。さらに、本研究では提示する Web ページに対し、その過去のページを抽出して現在のページと共に提示することで情報の補完を行う。本稿では、提案するこれらの Web 検索支援手法について述べる。Classification and clustering search engines analyzing of Web page's content and returning serch results by topic have been provided. However, most conventionally classification and clustering methods analyzed "current contents" of URL shown as search results. And there are few what kind of things which analyzed update of the past. We analyze what kind of relations the plural query keywords which a user input appears with in this study in terms of time in a Web page shown as search results. We suggest method classifying Web pages in based on time relations between query keywords. We perform analysis of time relations between quesry keywords by using past Web page information accumulated to a Web archive. Furthermore, We supplement information in this study for a Web page to show by We extract a page of the past, and showing it with a current page. In this paper, We explain these Web search support methods.

著者

野田 文香 森 利枝 竹中 亨

出版者

独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構

雑誌

大学改革・学位研究 (ISSN:27583708)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.35-49, 2024-03-01 (Released:2024-03-29)

参考文献数

20

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国内外の高等教育の質保証制度において,「内部質保証」は核となる要素である。日本では,大学は卒業認定・学位授与の方針,教育課程編成・実施の方針,入学者受け入れの方針を明確にし,自己点検・評価に基づく内部質保証体制を構築し,認証評価もその取組状況を重要評価項目として確認することが求められている。他方で,自主的・自律的な質保証とは具体的にどのような取組を示し,内部質保証に外部質保証はどのように関わるのか,といったことについては未だ漠然としている。本稿は,高等教育機関の自主的・自律的な内部質保証体制として運用される質保証メカニズムである「自己認定(セルフ・アクレディテーション)」に着目し,豪州・ドイツ・台湾の事例を通じてその機能の多様性を整理することを目的とする。特に各事例において,自己認定とは何かといった大きな問いを掲げ,1)自己認定制度はなぜ導入されたのか,2)高等教育機関は,自己認定権をどのように獲得・維持するのか,3)自己認定権を得た高等教育機関は何ができるのか,の3つの観点から自己認定の実態と課題を明らかにする。

著者

澤口 蒼 野田 五十樹

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.SAI-048, pp.08, 2023-11-24 (Released:2023-11-24)

著者

森山 悦子 岩本 英希 新関 敬 永山 綾子 城野 智毅 下瀬 茂男 中野 聖士 野田 悠 鈴木 浩之 酒井 味和 黒松 亮子 古賀 浩徳 野村 政壽 川口 巧

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.37-44, 2024-01-01 (Released:2024-01-10)

参考文献数

16

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atezolizumab+bevacizumab併用療法(atezo+beva)はIMbrave150試験の結果に基づき,本邦でも肝細胞癌の一次治療薬となった.atezo+bevaは,実臨床においてもその有用性が示されている一方で,免疫関連有害事象(irAE)の報告も増加している.今回,我々は切除不能肝細胞癌に対しatezo+beva後に下垂体性副腎皮質機能低下症を生じた3例を経験したため報告する.3症例ともに,主訴は倦怠感であり,低血圧と著明な低Na血症を認めていた.血清ACTH値の増加は認めなかったが,血清コルチゾール値の低下を認め,下垂体性副腎皮質機能低下症の診断に至った.ヒドロコルチゾンの投与により全例で速やかに症状の改善を認めた.免疫チェックポイント阻害剤投与時には様々なirAEが出現し得るが,副腎皮質機能低下症による低Na血症および低血圧症も念頭に入れ,診療に携わる必要がある.

著者

種村 留美 長尾 徹 野田 和惠 相良 二朗

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.384-391, 2016-09-30 (Released:2017-10-05)

参考文献数

5

被引用文献数

5 1

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家電などの Everyday Technology (以下ET) の進化は著しく, 高機能, 多機能, 利便性に長けている。一方で, 高次脳機能障害や認知症などによる認知機能の障害は, これら ET の恩恵にあずかることは少なく, 目ざましく変化する ET に戸惑い, かえって家人等の実際の介護負担や介護負担感をも増やす結果となっている。  筆者の研究グループは, 元気健常高齢群, デイサービス利用群, 認知症群の在宅を訪問調査し, Nygård らが作成した Everyday Technology Use Questionnaire (以下ETUQ) 等を用いて, ET の使用状況を調査した。  その結果, 健常高齢者でも使用困難なET は最新の機器であること, ET 使用中止の理由は, 生活様式の変化によるものと認知機能低下によるものであった。認知症例における ET 使用は, 徐々に機器の手順がわからなくなり, 昔の道具を使用していることが多かった。さらに ETUQ を用いて, 発症後4 年経過した Gerstmann 症候群の ET 使用の調査を行い, 数字や文字を識別する必要のある機器の使用が最後まで困難であった。  これらの高次脳機能障害者や認知症者の在宅訪問調査の結果明らかとなった生活上の諸問題に対し, 当事者の諸問題の解決や家族の介護負担を軽減する, 簡単テレビリモコン, 徘徊予防センサー, 記憶補助アプリなどの Assistive Technology (AT) を紹介した。

著者

田中 育太 友兼 毅 門田 美由香 小田 修治 野田 和克 佐藤 康史 六車 直樹

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.118, no.5, pp.473-479, 2021-05-10 (Released:2021-05-10)

参考文献数

25

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症例は60歳代,男性.精神科病院に長期入院中,発熱,嘔吐を認め,救急搬送された.炎症反応上昇,溶血所見,急性腎障害がみられ,CTで胸腹水と,直腸壁外の浮腫状変化,air densityを認めた.搬送前日に施行された浣腸による直腸損傷と限局性腹膜炎,グリセリン血管内流入にともなう溶血と急性腎障害と診断した.グリセリン浣腸は,直腸損傷および溶血尿をきたした報告が本邦でも散見され,留意する必要がある.

著者

大久保 賢一 月本 彈 大対 香奈子 田中 善大 野田 航 庭山 和貴

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.244-257, 2020-03-20 (Released:2021-03-20)

参考文献数

16

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研究の目的 本研究では、SWPBSの第1層支援を実施し、その効果と社会的妥当性を検討することを目的とした。研究計画 ABデザインを用いた。評価尺度については3つの時期に測定し、それぞれの時期の全校児童のスコアの平均を比較した。場面 公立小学校1校において実施した。参加者 対象校の全ての児童と教職員が本研究に参加した。介入 ポジティブ行動マトリクスを作成し、各目標行動の行動支援計画を立案し実行した。行動の指標 目標行動に従事している人数をカウントして得られたデータ、あるいはインターバル・レコーディング法を用いて得られたデータを指標とした。他に質問紙法によって評価尺度のデータや社会的妥当性に関するデータも収集した。結果 介入後に目標行動が増加し、評価尺度のスコアに改善がみられた。また一定の社会的妥当性が示された。結論 本研究において実施したSWPBS第1層支援の効果と社会的妥当性が確認できた。しかし、チームマネジメント、データに基づく第2層支援や第3層支援への移行、データの信頼性など、いくつかの課題が示された。

著者

野田 尚吾 後藤 朱 紙本 裕一

出版者

Japan Society for Science Education

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.251-256, 2023-12-09 (Released:2023-12-07)

参考文献数

7

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学習指導案は教科によって書き方も異なり,各項目も異なっている.教科全体で見たときに,その前に学習指導案はどのような傾向・特徴を持っているのだろうか.本稿は,教科全体で見たときの学習指導案の特徴を明らかにすることを目的とする.小学校学習指導案細案を題材として分析した結果,「①西日本・東日本で見て学習指導案細案の特徴に傾向の差はない.②質的に見ると,社会が最も他の教科と特徴が近く,理科が最も遠い傾向がある.③質的に見ると,近畿,中国・四国,九州は比較的特徴が近い指導案を書く傾向にある」という結果が得られた.

著者

野田 英樹 奥野 喜裕 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.172-188, 2015 (Released:2015-11-09)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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Objective. Photovoltaic (PV) power systems are considered an essential component of environmental friendly society. However, the land area required for generating unit amount of power by PV system is larger than that for an equivalent coal-fired power system. In Japan there has been some instances of PV power systems being installed in forest areas. Therefore, the purpose of this study is to explore the impact of PV power systems on Japanese forests. Forest vegetation is classified into the 13 types used in the “Life cycle Impact assessment Method based on Endpoint modeling 2 (LIME2)” methodology. This will allow us to establish the relationship between the reduced CO2 emissions of a PV power system and the system’s impact on forest by way of land use, compared with those of coal-fired power system.Results and Discussion. The environmental impact of a PV power system installed on a roof was calculated as 6.3% of the impact of a coal-fired power system. In contrast, placing the PV power system in oak or pine forest had a substantially greater environmental impacts, of 76.7% and 99.9% respectively. Following sensitivity analysis, it became apparent that the area required by a PV power system per generated unit of power is the most important factor. For example, with regard to the oak forest, the environmental impact of the PV power system can be reduced from 99.9% to 74.2% by decreasing the area required per generated unit of power from 15,200m2/MW to 11,000m2/MW. A further improvement of 5.8% can be achieved by planting grass under PV panels.Conclusions. LIME2 damage factors were used to classify land use impact for 13 vegetational types of Japanese forest. From the calculated results, it is clear that the environmental impact of PV power system land use on a forest should not be disregarded; however, the level of that impact will depend on the vegetational classification. Furthermore, reducing the utilization rate of the PV power system is an effective way to lessen the impact of land use.

著者

清水 充 野田 勉 山野 哲夫 山田 明男 森田 茂

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.215-220, 1993-09-10 (Released:2010-03-11)

参考文献数

20

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化学的合成品以外の食品添加物31種36品目についてマウスおよびラットにおける急性経口毒性試験を実施し、以下の結果を得た。1) 投与量が5.0g/kg以下の用量で動物の死亡が認められた試料はパルマローザ、ボアドローズ、茶抽出物、キラヤ抽出物、ヒノキチオールの5品目であった。これらのうちキラヤ抽出物およびヒノキチオールのLD50値はいずれも2.0g/kg以下であった。2) キラヤ抽出物を経口投与したマウスでは腺胃および小腸粘膜に浮腫、出血がみられた。3) ヒノキチオールを経口投与したマウスでは間代性および強直性痙攣がみられた。4) 上記以外の試料では動物の死亡は認められなかったが、観察期間終了の剖検ではクチナシ黄色素投与による肝臓の肉眼的変化が観察された。

著者

野田 忠二郎

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.84, no.913, pp.1462-1463, 1964-10-01 (Released:2008-04-17)

著者

安川 香澄 野田 徹郎

出版者

日本地熱学会

雑誌

日本地熱学会誌 (ISSN:03886735)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.203-215, 2017-10-25 (Released:2018-04-25)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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A criterion to evaluate possible influence of geothermal development onto nearby hot spring aquifer, based on geochemical characteristic of the aquifer, was developed in a form of decision tree. Hydraulic and thermal connection of a geothermal reservoir to nearby hot spring aquifer may be expressed by five types of simplified structure models, which are, identical thermal water-, seepage thermal water-, steam heated-, heat conduction- and independent- systems. Since interference of geothermal fluid production differs depend on such types, required monitoring items for protection of hot spring aquifers also differ for each type. The type of relationship between a specific geothermal reservoir and a nearby hot spring aquifer can be roughly estimated by temperature and anion characteristics of the hot spring waters for volcanic geothermal systems. In a former study, a criterion was developed based on five types of geochemical characteristics of hot spring waters. However, such a categorization was not quite successful when volcanic gas or CO2 gas was supplied to the aquifer or geometrical setting was not appropriate. Although hydraulic relationship is well described by five types, geochemical characteristics of hot springs are not well represented by five types only. Therefore in this study, a new criterion was developed by adding two new types, CO2 gas supply and volcanic gas supply types, resulting in seven types in total. Spatial arrangement of the target aquifer and geothermal reservoir is also taken into consideration. The threshold values in this criterion are based on data sets obtained from hot spring wells and natural geothermal manifestations all over Japan. Then the new criterion was applied to hot spring waters in Kuju region, Oita, Japan where three geothermal power plants are in operation. As a result, all seven types were identified for this region. It was found that hot springs of seepage thermal water type and steam heated type densely exist near geothermal power plants, suggesting that such hot spring type identification may be an effective tool for geothermal exploration. The new criterion, which helps to estimate effects of geothermal development onto each nearby hot spring aquifer and enables to protect hot springs against excess geothermal development, may be applied for other volcanic geothermal regions.

著者

野田 徹郎

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.64, no.8, pp.400-405, 2016-08-20 (Released:2017-02-01)

参考文献数

7

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大分県で地熱発電が盛んなのは地熱資源が豊富だからである。地熱資源の化学成分や同位体の組成は,水の起源が天水であり,地下に浸透した天水が火山活動と岩石との反応を被ってもたらされたものであり,その解析により地熱資源の形成過程を知ることができる。この地熱資源の探査にも化学成分は有効であり,地化学温度計は有効な定量的指標の一つである。地熱発電を持続的に行うためにも化学の情報は重要であり,化学的な処理によりトラブルを軽減することができる。また,温泉など環境への影響を回避するための考察にも役立つ。

著者

久保 彰子 久野 一恵 丸山 広達 月野木 ルミ 野田 博之 江川 賢一 澁谷 いづみ 勢井 雅子 千原 三枝子 仁科 一江 八谷 寛

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.8, pp.586-594, 2022-08-15 (Released:2022-08-04)

参考文献数

15

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目的 新型コロナウイルス感染症の蔓延により2020年度および2021年度の国民健康・栄養調査が中止され,都道府県の調査も中止または延期が予想されたため,日本公衆衛生学会公衆衛生モニタリング・レポート委員会生活習慣病・公衆栄養グループでは都道府県民健康・栄養調査の実施状況を調査し,公衆衛生施策立案のために必要なデータ収集の現状と課題を検討した。方法 47都道府県の調査担当者を対象に,郵送もしくは電子媒体による自記式質問紙調査を実施した。結果 47都道府県(回収率100%)から回答が得られた。健康・栄養調査を実施しているのは44自治体(93.6%)であった。新型コロナウイルス感染症の影響から2020年度調査予定の18自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は2(11.1%)「中止した」は16(88.9%)であった。2021年度調査予定の31自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は4(12.9%)「内容を一部変更して実施した」は5(16.1%)「中止した」は22(71.0%)であった。今後の調査方法について,身体状況調査実施の32自治体のうち「変更する予定はない」は6(18.8%)「未定」は18(56.3%)であった。栄養摂取状況調査実施の40自治体のうち「変更する予定はない」は12(30.0%)「未定」は19(47.5%)であった。2か年とも調査を中止した13自治体の各種計画評価は「各種計画期間を延長する」8(61.5%)「その他」7(53.8%)であった。2か年に調査を中止または延期した38自治体のうち,各種計画評価に関する問題点は「調査法の変更に伴う経年評価が不可能になる」「コロナ禍でのライフスタイル変化の影響が想定される」「評価に影響はないが評価期間が短縮となる」「国民健康・栄養調査中止により全国比較が不可能である」等があげられた。結論 都道府県健康増進計画等の評価のため,ほとんどの自治体が都道府県民健康・栄養調査を実施していた。また,全国比較ができるよう国民健康・栄養調査と同じ方式で実施する自治体が多かった。新型コロナウイルス感染症の影響により,国民健康・栄養調査と同様に調査を中止する都道府県が多く,今後の調査も未定と回答する自治体が多かった。

著者

野田 舞 山田 真紀

出版者

一般社団法人 日本保育学会

雑誌

保育学研究 (ISSN:13409808)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.39-50, 2018 (Released:2018-10-31)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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本研究は,保育施設のリスクマネジメントのうち,園庭遊具に焦点をあてて,重篤な怪我のリスクを減らして,遊びの価値を最大限に発揮させる,「子どもと遊具の関わり」と「保育者の援助のあり方」を,参与観察とインタビュー調査から明らかにするものである。概念整理では,日本の遊具に関する安全基準におけるハザードとリスクの概念が,世界基準のそれと異なることを指摘し,世界基準の概念定義を用いること,すなわち,ハザードは「遊具が内在する危険性」,リスクは「ハザードから生ずるおそれのある怪我の重篤度とその発生頻度」ととらえること。そして,遊具のハザードを「遊具の本質として内在するハザード」「取り除くべきハザード」の縦軸と「子ども認知可能」「子ども認知不可能」の横軸をクロスさせた4つの象限に分けて分類することの有用性について論じた。

著者

野田 智洋 塩見 一成

出版者

日本スポーツ運動学会

雑誌

スポーツ運動学研究 (ISSN:24345636)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.107-116, 2019-12-26 (Released:2020-05-08)

参考文献数

10

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The purpose of this study was to determine the effects of side-stepping practice on the skipping movement. The method of the practice as follows. 1. The sending foot and chase foot are shifted to the side. 2. A series of side steps are executed in the left-right direction. 3. Three rightward side steps are executed, and then the original position is returned to through three subsequent leftward side steps. 4. Continual side steps are executed in a zigzagging forward-moving manner. 5. The forward zigzag motion is maintained while the number of side steps is gradually decreased. 6. The number of side steps is decreased, from three to two time. 7. While side stepping, the legs are alternated in mid-air; this automatically results in a skipping motion. Through this method, three children who were initially unable to execute a skip were able to execute one after 10 to 15 minutes.

著者

飯塚 一幸 村田 路人 宇野田 尚哉 奥村 弘 高槻 泰郎 田中 康二

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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伊丹市の小西家は日本を代表する酒造家である。本研究は、小西酒造の蔵から発見された新資料を対象に、①その目録化を図る、②新資料を基に学際的研究を行う、③学際的研究の成果を書籍として刊行する、ことを目的とした。本研究の成果は以下の通りである。(1)文書については2万8133点、典籍については1279点を目録化した。(2)「小西家資料研究会」を立ち上げ、小西家を取り巻く人的ネットワークと、それを基に小西家が伊丹地域の近代化を支えた実態を明らかにした。(3)研究代表者・研究分担者、研究会に参加した若手研究者により、論文集を刊行することで出版社と合意した。

著者

藤野 高志 小野田 泰明 佃 悠

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.27, no.67, pp.1419-1423, 2021-10-20 (Released:2021-10-20)

参考文献数

8

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In Japan, the Accounting Law has had a strong influence on public procurements including architect selection, and the proposal method has just begun to spread. However, its implementation has been supported by the personal efforts of the person in charge. In this paper, with the interview to the key person who has been struggling for good architect-selection and analyzed the process on practice. As a result, we confirmed the importance of the following three points: requirement-briefing, selection-committee, and creating opportunities for proposals. On the other hand, this know-how was based on his experience in many departments as a prefectural official.