著者
野田 尚史
出版者
社会言語科学会
雑誌
社会言語科学 (ISSN:13443909)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.67-79, 2009-08-31 (Released:2017-05-01)
被引用文献数
1

この論文では,これまでの非母語話者に対する日本語教育が言語の教育だったことを指摘し,コミュニケーションの教育へ移行するには,次の(a)から(e)のような転換が必要だということを述べる. (a) 目的がない中立的な文法に基づいた教育を見直し,「聞く」「話す」「読む」「書く」というコミュニケーションを目的とする文法に基づいた教育に転換する. (b) 作文や日記,スピーチなど伝達内容が重視される言語活動の教育を見直し,依頼のメールや断りの口頭表現など相手への伝達方法が重視される言語活動を積極的に扱う教育にする. (c) 「〜てください」のような特定の言語形式を使うための状況設定を見直し,どんな相手と何のためにコミュニケーションを行うかを明確にした現実的な状況設定を行うようにする. (d) 与えられた文章・談話の完全な理解を目指すような正確さを重視する課題の設定を見直し,必要な情報を得るといった目的を遂行する課題の設定を行うようにする. (e) どんな学習者にも最初は基礎的な言語構造を教える統一的なカリキュラムを見直し,母語や学習目的が違う個々の学習者に対応したカリキュラムを設定するようにする.

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著者
野田 昌夫
出版者
「古代史の海」の会
雑誌
古代史の海 (ISSN:13415522)
巻号頁・発行日
no.69, pp.35-47, 2012-09
著者
西堀 すき江 小濱 絵美 加藤 治美 伊藤 正江 筒井 和美 野田 雅子 亥子 紗世 廣瀬 朋香 羽根 千佳 小出 あつみ 山内 知子 間宮 貴代子 松本 貴志子 森山 三千江 山本 淳子 近藤 みゆき 石井 貴子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.31, 2019

<p>【目的】昭和50年代までは『尾張の嫁入りは派手』といわれ,花嫁道具一式を積んだトラックに紅白幕をかけて嫁ぎ先へ運んだり,菓子撒きをしたり,豪華な料理や引き出物を用意した。このような,一世一代の行事は派手に祝うが,通常は倹約をし質素な生活をするのがこの地方の特徴であった。</p><p>【方法】愛知県を(1)名古屋市,(2)尾張水郷(海部),(3)尾張稲沢(尾張北部),(4)愛知海岸(知多,西三河・東三河の海岸,渥美),(5)西三河・安城,(6)東三河・豊橋,(7)愛知山間・奥三河の7地区に分け,聞き書き調査と料理の撮影を行った。聞き書き調査は,平成24・25年,料理の撮影は平成27年に行った。聞き書きは,各地区に長年暮らし,その地域の家庭料理を伝承されている方を調査対象者とした。撮影に当たっての料理作成は,聞き書き対象者や各地区で伝統的家庭料理の保存活動を行っている団体・個人などに依頼した。先の調査を収録した『日本の食生活全集23 聞き書 愛知食事』を参考にした。</p><p>【結果および考察】名古屋を含む尾張地区では稲作や野菜栽培が盛んで,副菜も地場でとれた野菜を生で食す以外に乾燥させたり,漬物にしたりして利用した。また,名古屋コーチンに代表される養鶏が盛んで,なんぞ事の時に鶏肉(かしわ)や卵が食された。海岸地区は伝統野菜の蕗をはじめ種々の野菜が栽培され,小魚や海藻の佃煮も多く利用されていた。三河の安城地域は,不毛の台地安祥(あんじょう)ヶ原と言われていたが,明治用水建設後は日本のデンマークと称されるようになり,農作物が豊富に栽培された。大豆・落花生も畦に作られていた。愛知山間部では山菜やきのこ,川魚などで佃煮を作り常備菜としていた。へぼなどの昆虫食も利用していた。</p>
著者
小野田 純
出版者
日経BP社
雑誌
日経ネットビジネス (ISSN:13450328)
巻号頁・発行日
no.62, pp.134-137, 2000-09

大企業の枠に収まりきらず、ネットベンチャーという新天地を求めた男がいる。ホテル予約サイト「旅の窓口」の中心人物だった小野田純は2000年4月に独立、わずか3カ月で新たなサイトを立ち上げた。抜群の行動力を支える彼の長年の思いとは……。(文中敬称略) インターネットでホテルを予約する。
著者
上間 匡 永田 文宏 朝倉 宏 野田 衛
出版者
獣医疫学会
雑誌
獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.102-107, 2018

カキは成長過程で海水中の微生物を取り込むことから,ヒトノロウイルス(NoV)等の糞便由来病原ウイルスによる汚染リスクが存在する。Pepper mild mottle virus(PMMoV)はヒト糞便や環境水に豊富に存在する植物ウイルスで,近年環境水中のヒト糞便汚染指標の候補ウイルスとして認識されている。本研究では2016年7月から2017年3月に国内13のカキ生産地の市販カキ138バッチを採取し,RT-PCRによりPMMoVとNoVの検出を比較した。PMMoVは116バッチ(84.1%),NoVは67(48.6%)バッチからそれぞれ検出され,両者が同時に検出されたのは52バッチ(37.7%)であった。PMMoVは2016年7月から2017年3月までのカキ採取期間を通してすべての月で検出されたが,NoVは11月から3月の冬季にのみ検出された。PMMoVは12の生産海域のカキから検出された。以上の結果は,我が国においてPMMoVがカキに幅広く分布していることを示唆する。PMMoVをカキやカキ生産海域におけるヒト糞便由来ウイルスの汚染指標として利用するためには,PMMoVと糞便由来病原ウイルスの定量検査の導入が必須であると考えられた。
著者
野田 尚史
出版者
国立国語研究所
雑誌
国語研プロジェクトレビュー (ISSN:21850119)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.117-124, 2013-03

このサブプロジェクトは,(i)のような考えから出発している。(i)本当の意味で日本語教育を言語の教育からコミュニケーションの教育に変えるためには,日本語教育のための研究も言語の研究からコミュニケーションの研究に変える必要がある。 日本語教育のためのコミュニケーション研究というのは,具体的には(ii)から(iv)のような研究である。このサブプロジェクトでは,これからこのような研究を進めていく。(ii)母語話者の日本語についての研究 (iii)非母語話者の日本語についての研究 (iv)日本語の教育についての研究
著者
野田 夏子 岸 知二
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.3-17, 2013-07-25
参考文献数
52

ソフトウェアプロダクトライン開発は,ビジネス目的を共有し,また技術的にも類似性を持ったプロダクト群を全体最適の視点から体系的に開発するものである.資産の体系的な再利用が行われることから,ソフトウェアの構築の効率化を図ることができる.一方でソフトウェア開発においては構築より検証に多大なコストがかかる場合も多い.さらに,プロダクトライン開発においては資産から構築しうる膨大なプロダクトをどのように検証するのか,また資産そのものをどのように検証するのかなど,従来のソフトウェアの検証の課題に加えて特有の課題を持つ.本稿では,プロダクトライン開発において検証をどのように行えば良いのか,現時点の技術動向を紹介する.
著者
岡谷 恵子 小野田 舞 柏木 聖代 角田 直枝 川添 高志 小西 美和子 斎藤 大輔 澤柳 ユカリ 重富 杏子 任 和子 橋本 幸
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.559-563, 2021-07-10

救急外来を受診する高齢患者の約半数は入院に至らずに帰宅する患者である。これらの患者が再受診や予定外の入院をすることなく,住み慣れた場所で生活の質を維持しながら療養を継続するためには,初回受診時に帰宅後の生活を見据えた医療機関と地域・在宅での療養をつなぐ統合的な療養生活支援が必要である。 日本看護管理学会では,2022(令和4)年度の診療報酬改定に向けて,「救急外来における非入院帰宅患者に対する看護師による療養支援」への評価を要望する。これは上述の療養生活支援の役割を外来看護師が担うことへの診療報酬上の評価を求めるものである。救急医療の限られた資源を適切に活用することにもつながり,病院経営上,組織運営上の効果も大きいと思われる。 本稿では要望作成に当たった検討委員会の立場から,要望の目的と意義を述べる。
著者
岩田 隆浩 南野 浩之 佐々木 健 小川 美奈 並木 則行 花田 英夫 野田 寛大 松本 晃治 今村 剛 石原 吉明 鶴田 誠逸 浅利 一善 劉 慶会 菊池 冬彦 Goossens Sander 石川 利昭 河野 宣之 高野 忠
出版者
The Geodetic Society of Japan
雑誌
測地学会誌 (ISSN:00380830)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.135-150, 2009-07-25
被引用文献数
10

SELENE Main Orbiter (KAGUYA) has separated two small sub-satellites; (1) the Relay Satellite "OKINA (Rstar)", and (2) the VLBI Radio Satellite "OUNA (Vstar)". These sub-satellites started to perform 4-way Doppler measurements using Relay Satellite Transponder (RSAT) and multi-frequency phase-delay differential VLBI using VLBI Radio Sources (VRAD) for lunar gravity mapping. We have developed the frequency conversion system, multi frequency S/X-band vertical dipole antenna, and light weighted S-band patch antenna to perform these missions. Simple structured release mechanism has also been developed and confirmed its performance by ground test and orbital demonstration using micro-Lab Sat.<BR> Initial check out were executed and properties of satellite bus equipments, onboard mission instruments, and observation systems including ground stations were evaluated. Electric power and thermal control subsystems have shown that they conduct as designed and inspected in the ground tests. The release mechanisms have given the spin which can maintain the stability of the satellite attitudes. Communication functions of mission instruments conform to the link budgets. These results suggest that OKINA and OUNA have enough performances to produce efficient data by RSAT/VRAD gravity observations.
著者
福田 直子 大宮 あけみ 伊藤 佳央 小関 良宏 野田 尚信 菅野 善明 鈴木 正彦 中山 真義
出版者
日本植物生理学会
雑誌
日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 日本植物生理学会2003年度年会および第43回シンポジウム講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.380, 2003-03-27 (Released:2004-02-24)

同一花弁において着色組織と白色組織が存在する覆輪花弁は、色素生合成の活性化・不活性化の機構を理解するために極めて有効な材料であると考えられる。トルコギキョウの覆輪形成に関与するフラボノイド系色素の生合成について解析した。 先端着色品種では、花弁の成長初期から着色組織にフラボノイドの蓄積が認められ、開花直前からアントシアニンが合成されたのに対し、白色組織では花弁のすべての生育ステージにおいてフラボノイドとアントシアニンの蓄積は認められなかった。一方、基部着色品種では先端着色品種と異なり、花弁の成長初期には全ての組織においてフラボノイドの蓄積が認められたが、花弁の成長に伴い白色組織のフラボノイドは減少していった。両品種とも開花花弁の着色組織と白色組織においてchalcone synthase (CHS)遺伝子の転写産物の蓄積に顕著な差が認められ、白色組織においてCHS遺伝子の転写が特異的に不活性化されていた。トルコギキョウにおいては、CHS遺伝子の組織特異的発現が、覆輪の形成に深く関与していると考えられる。花弁の成長に伴うフラボノイドの蓄積パターンから、先端着色品種ではCHSの不活性化は花弁の成長の初期から起こるのに対し、基部着色品種では花弁の成長に伴いCHSの不活性化が起こると考えられる。それぞれの品種において、CHSの不活性化には、異なる機構が機能していることが示唆された。
著者
野田 洋子
雑誌
思春期学 (ISSN:0287637X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.176-180, 1995-09-25
参考文献数
13
被引用文献数
9
著者
野田 夏子 岸 知二
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.4_66-4_76, 2014-10-24 (Released:2014-12-24)

ソフトウェアプロダクトライン開発では可変性管理が重要であり,その可変性を明示的に表現するためのモデル化手法が従来から複数提案されている.特に近年では,ソフトウェアプロダクトライン開発の広がりと,可変性を示すモデルの使われ方の広がりに伴い,従来の手法の拡張の提案もなされている.本解説論文では,代表的な可変性モデルであるフィーチャモデルを取り上げ,基本のフィーチャモデルとその代表的な拡張を紹介するとともに,ソフトウェアプロダクトライン開発の利用局面に応じた利用法について解説する.