著者
小金澤 正昭 田村 宜格 奥田 圭 福井 えみ子
出版者
森林立地学会
雑誌
森林立地 (ISSN:03888673)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.99-104, 2013-12-25 (Released:2017-04-03)

2011年3月に起きた東京電力福島第一原子力発電所の爆発事故は,広範な地域に放射性核種を飛散させ,原発から約160 km離れた栃木県奥日光および足尾地域においても低線量ではあるが,放射性セシウムの飛散が確認された。そこで,今後,森林生態系における放射性セシウムの動態と野生動物に及ぼす影響を明らかにしていく上での基礎資料を得るため,両地域において2012年の2月と3月に個体数調整で捕獲された計80個体のニホンジカの筋肉,臓器類および消化管内容物等の計9試料と,各地域における冬季のシカの餌植物8種の放射性セシウム濃度を調べた。9試料のセシウム濃度は,両地域ともに直腸内容物が最も高く,次いで第一胃内容物,筋肉,腎臓,肝臓,心臓,肺,胎児,羊水の順となっていた。このことから,放射性セシウムは,シカの体内全体に蓄積していることが明らかとなった。また,奥日光と足尾における放射性セシウムのシカへの蓄積傾向には,明瞭な差異が認められた。これは,両地域における放射性セシウムの沈着量と冬季の餌資源の違いが反映した結果と考えられた。さらに,直腸内容物の放射性セシウム濃度は,第一胃内容物および餌植物8種よりも高濃度であった。このことから,シカは採食,消化,吸収を通じて,放射性セシウムの濃縮を招いていることが示唆された。
著者
小金澤 鋼一
出版者
早稲田大学
巻号頁・発行日
1987

博士論文
著者
岡﨑 亮太 竹谷 健 兒玉 るみ 足立 絵里加 石原 智子 定方 智美 金井 理恵 三島 清司 長井 篤
出版者
一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会
雑誌
日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.546-549, 2015-12-20 (Released:2016-02-13)
参考文献数
17
被引用文献数
1

血液製剤による細菌感染症はまれであるが,致死的な経過をたどることもある重篤な副作用の1つである.患者は8歳男児.急性骨髄性白血病再発に対して非血縁臍帯血移植を行い,移植後5日目に血小板輸血を行った.輸血前にスワーリングを確認したが輸血開始40分後から,発熱,悪寒・戦慄,嘔吐,頭痛が出現し,血圧低下,頻脈,動脈血酸素飽和度低下を認めたため直ちに輸血を中止し,抗菌薬,免疫グロブリン,血管作動薬,ステロイドを投与し,発症3日目に解熱した.輸血後4時間以内に発熱,悪寒,頻脈,血圧低下をきたしており,患者の血液と血小板製剤から血清・遺伝子型ともに一致した大腸菌が同定されたことから,血小板製剤に大腸菌が感染したことによる敗血症性ショックと診断した.我が国で過去10年間に血小板製剤による細菌感染症は8例報告されているが,大腸菌感染の報告はない.しかし,大腸菌感染は海外で死亡例も報告されており,重篤な症状を呈する可能性が高い.したがって,細菌感染を疑う症状が出現した場合,迅速に原因菌を同定し,適切な治療を行う必要があると思われた.
著者
金子 与止男
出版者
森林野生動物研究会
雑誌
森林野生動物研究会誌 (ISSN:09168265)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.7-15, 2012-03-29 (Released:2017-10-03)

冬季に多量の降雪のある新潟県の低山帯で越冬鳥類の個体数調査を実施した.得られたデータを用い,食性・採食場所にもとつくニッチ占有タイプ,群れで生活するか単独で生活するかといった社会構造との関連を分析した.3冬季間に47種の鳥類が観察された.1977/78年の冬季は出現鳥類の個体数が少なかったが,1978/79年と1979/80年は個体数が多かった.個体数の多かった種は,シジュウカラ,カシラダカ,エナガ,アトリ,ホオジロ,スズメ,マヒワであった.積雪の多い1月と2月には,ホオジロのように地面で採食する鳥は調査地からいなくなった.多雪地の低山帯で冬季に見られる鳥類で個体数の多い優占種はシジュウカラやエナガなどの混群形成種であり,アトリやマヒワなど放浪性のあるアトリ科の鳥が多数飛来するときには前者を上回り優占種になると考えられた.
著者
金子 啓二郎
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.31, no.6, pp.697-706, 1979-06-01

新生児の胎生年齢評価法中,信頼度の高いDubowitz法を,低出生体重児を含む日本人新生児に応用して,300例につき,彼等の成績と比較し,さらにその簡略化を試み,以下の結果を得た.1)21項目の評価総点Xと胎齢Y間の回帰方程式はY=0.3012X+22.914(相関係数r=0・9298.延評価回数n=720)で,平均95%信頼限界は±1.98週(初回評価のみ)であった.評価得点と胎齢間の相関度では,神経学的得点(10項目)は体表的(11項目)および総点(21項目)に比し,推計学的に有意に低く,体表的得点と総点間には有意差がなく,また評価時期についても有意差を認めなかった.我々とDubowits et al.の相関係数の比較におては,生後24時間未満の総点間で,後者が有意に高かった.3) 個々の評価項目の得点と胎齢間の相関度は,乳頭形成が最高で,乳腺の大きさ,足底のしわの順であり,項目相互間の交又相関は,前記上位の2項目間が最高であった.4) 300例中201例につ得点の生後日数による影響を,300例以外に評価した80例につき検者間の誤差を検討した.5) 以上の結果より,総点法より"腹位懸垂"を除いた20項目と"耳の形+乳腺の大きさ+足底のしわ"の3項目を,2生日以内 (72時間未満) に評価する法を我々の簡便法とした.後者の回帰直線は,Y=1.5150X+26.130 (r=0.8949・n=481) で,rは総点法よりも有意に低く,回帰曲線に対し平均95%信頼限界は±2.07週 (初回評価のみ)であった.6) Newcastle score (1976) に関する我々の結果によると,上凸の放物線状の回帰曲線に対して,平均95%信頼限界は±2.05週であった.7) 未経験者2人と著者間の誤差については,総点法と20項目法では有意差がなく,高度の2簡便法中Newcastle scoreは評価法を調整して一致化をはかった後も,"皮膚のきめ"の影響から有意差を残したが,我々の3項目法では有意差がなくなった.故に,簡便法では精度の低下よりもむしろ検者間の誤差が問題であり,ルーチンの検査としては検者間での評価方式の一致化が重要である.
著者
町澤 朗彦 青木 哲郎 岩間 司 鳥山 裕史 今村 國康 土屋 茂 金子 明弘 前野 英生 高橋 幸雄
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J96-D, no.10, pp.2308-2318, 2013-10-01

時刻情報は重要な社会基盤となっている.そこで,日本標準時システムに直結した信頼性の高い時刻配信システムを開発し,NTPサーバntp. nict. jpとしてインターネットを介して公開したので報告する.本システムは,インターネットにおける標準的な時刻同期プロトコルであるNTPを利用しているが,安定して時刻を配信するために,耐障害性,過負荷対策,将来にわたるサービスの維持,セキュリティ対策,Stratum 1の提供,GPS非依存などの特徴を有している.また,実運用から得られた利用統計情報を解析した.2012年末現在,1日当りのリクエスト数は約1億7千万,クライアントは約1500万IPアドレスであり,世界230の国と地域に広がっている.更に,ピーク時には1秒間に約13万リクエストの利用があることが明らかになった.一方,1日のポーリング頻度が1回以下のクライアントが約8割であること,並びに,1台の時刻サーバしか参照していないクライアントが約9割であることなど,クライアントの時刻維持が不十分であることが推測される.更に,クライアントのネットワーク距離分布から,インターネットの直径が従来の推定値よりも大きいことを示した.
著者
謝 福台 金城 尚美
出版者
琉球大学
雑誌
留学生教育 : 琉球大学留学生センター紀要 (ISSN:13488368)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.41-59, 2005-03

本稿は,日本語学習者にとって習得が困難だとされる助詞の中でも特に「は」と「が」の使い分けに関する論考である。とりわけ,助詞があるという点で,日本語と統語論上,似た体系を持つとされる韓国語の母語話者と,日本語の文法体系とは異なり,格助詞や係助詞がない中国語の母語話者に調査を行い,「は」と「が」の誤用の分析を行った。その結果,「は」と「が」の使い分けについて中国語母語話者と韓国語母語話者を比較すると,韓国語母語話者は誤用率がかなり低いことが明らかになった。これは母語からの正の転移がかなり寄与していると推察される。しかし「は」や「が」が出現する条件によっては,誤用率が高くなることから,「は」と「が」の出現条件に関する知識が不足している部分もあることがわかった。一方,中国語話者にとって「は」と「が」の使い分けは誤用率がかなり高いことが示された。この結果から,中国語話者にとって「は」と「が」の使い分けは予想以上に複雑な言語処理を要求することが推察された。本研究によって,「は」と「が」使い分けに関する条件や規則など,指導に生かすべき点がいくつか明らかになった。
著者
佐々木 厚 吉村 正久 鈴木 誠一 森山 厳與 金浜 耕基
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.187-194, 2013
被引用文献数
2

赤色電球形蛍光ランプによる暗期中断時間と光強度がスプレーギクの開花と花房の形状に及ぼす影響について,秋ギク'ゴールドストックダークリネカー'および夏秋ギク'コイアローム'を用いて調べた.光源として,市販の白熱電球(対照光源,75 W)および660 nmの波長をピークにもち,赤色光を多く含む赤色電球形蛍光ランプ(21 W,試作品)を用いた.その結果,いずれの品種とも,商品価値の高い整った花房の形状を示す花芽分化抑制可能な光合成有効光量子束密度(PPFD)の下限値は,同じ暗期中断時間で比較すると,赤色電球形蛍光ランプを使用した場合に白熱電球を使用した場合より低かった.秋ギク品種では,赤色電球形蛍光ランプを使用して1時間の暗期中断を行った場合,花芽分化抑制可能なPPFDの下限値が示されたが,白熱電球を使用した場合では示されなかった.さらに,いずれの品種においても,赤色電球形蛍光ランプを使用した場合の花芽分化抑制可能なPPFDの下限値と,これに対応する暗期中断時間の積の値がほぼ一定になったことから,花芽分化抑制可能なPPFDの下限値と暗期中断時間は反比例の関係にあり,ブンセン-ロスコーの相反則が成り立っていると考えられた.<br>
著者
小寺 祐二 神崎 伸夫 金子 雄司 常田 邦彦
出版者
「野生生物と社会」学会
雑誌
野生生物保護 : Wildlife conservation Japan (ISSN:13418777)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.119-129, 2001-07-31
被引用文献数
18 10

Habitat selection of Japanese wild boars, Sus scrofa leucomystax, was studied by radio-tracking and analyses of activity sign distributions in Iwami district, Shimane Prefecture. Four radio-collared wild boars were located once a day during daytime from October 1994 to August 1997. All animals significantly preferred broad-leaved forest. On the other hand, three significantly avoided coniferous plantation. Activity signs were counted seasonally at 5 vegetation types during August 1996 to February 1999. At abandoned paddy number of rooting sites were found significantly more than other vegetation types, while those at coniferous plantation were significantly fewer through the year. Number of rooting site at bamboo thickets was also significantly more, but that at broad-leaved forest was significantly fewer in all seasons except fall. Population decrease and workers who progressively became old have caused increase of less managed broad-leaved forests and abandoned paddies in hilly and mountainous area, which provide favorable food and resting places for this animal. The socio-economic change may be one of the reasons of recent rapid expansion of wild boar in Shimane prefecture.
著者
竹中 賢治 小林 淳 金澤 綾子 足立 佐知 小田 奨 佐々木 眞悟
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.41-46, 2017 (Released:2017-11-01)
参考文献数
3

特許情報の分析結果から、商品開発戦略や知財戦略立案に役立つ情報を抽出する際に、「SWOT分析」は、複雑な作業を必要とせず実用性は高い。一方、これら戦略立案事例は、企業内で閉じられて紹介される機会は少なく、筆者らは、具体的な題材を扱い、SWOT分析の実践事例を重ね、その実用性を確認してきた。 そして、近年着目される技術の中から機能性塗料の分野で遮熱塗料について焦点をあて、遮熱塗料に関連して出願された特許情報をもとにSWOT分析を行い、商品開発戦略の創出作業を試みた。戦略創出の検証作業は「塗料」業界大手事業者のK社にあてはめて行った。 特許情報を分析し、「SWOT」情報を得ようとする際、「S(強み)」情報の抽出過程において難しさがあることがわかり、この点の打開策を思考し考察した。強み把握に対する提言をまとめるに至ったので報告する。
著者
宮崎 龍二 山本 真 金高 靖典
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集 2014年度精密工学会春季大会
巻号頁・発行日
pp.381-382, 2014-03-01 (Released:2014-09-01)

本報では,高密度なMMS計測点群から,道路面の境界となる縁石を検出しモデル化することを目的として,線分群処理を用いた平面構造検出手法を提案する.点群をスキャンライン点列に分割し,点列をポリライン近似して得られる線分群に対して,Segment treeによるグループ化と線分を対象としたRANSAC法により平面構造を検出する.本手法により縁石のような比較的小さな平面領域の検出が可能となる.
著者
小西 史子 伊藤 千夏 木村 靖夫 金子 佳代子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.247-254, 2007 (Released:2010-07-29)
参考文献数
19

The effects of the body composition, and of exercise, dietary and sleeping habits on bone mass of young people were studied. The bone mass of 339 males and 262 females aged 18-29 years were measured by the ultrasound methods. The bone mass of those subjects who exercised more than 3 times per week was significantly higher than of those with no exercise habits at school age. The subjects who continuously exercised from elementary to junior high school had the highest bone mass. A higher frequency of eating small fish in the school-aged diet was associated with higher bone mass. The bone mass of the female subjects who went to bed later than 1 a.m. was significantly lower than of those who went to bed before 1 a.m. in junior high school, high school or the present time. Multiple linear regression analysis showed exercise in junior high school to be the factor having the highest association with bone mass, this being followed by body weight and the time of going to bed in high school.
著者
金田康正
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.46, no.7, pp.849-850, 2005-07-15
著者
関 義元 箕輪 良行 境田 康二 笠倉 貞一 伊藤 善一 栗原 宣夫 金 弘
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.11, pp.718-724, 2002-11-10

背景:日本国内において,PADPの導入が推奨される基準を満たす地域または施設があるかどうか,未だ検討された報告はなくPADPの妥当性は定まっていない。目的:千葉県船橋市の心停止を調査し,この地域または地域内の施設におけるPADPの導入が推奨されるかどうかを検討する。方法:船橋市は人口550,079人,面積は85.64km<sup>2</sup>, 65歳以上人口は68,878人で全人口に対する割合は12.6%の都市である。1998年4月から2000年3月までの調査期間にドクターカーが出動した心停止700例につき,船橋市ドクターカー出動記録を用いて後ろ向きにウツタイン様式に基づいた調査を行った。船橋市における単位人年当たりの蘇生対象となった心停止の発生頻度が1,000人年当たり1例以上という基準を満たすかどうか,また,各施設においては5年間に1回以上のAEDの適切な使用が見込まれるかどうか,すなわち5年間に1例以上の目撃された心原性心停止が発生するかどうかを検討した。大規模施設として,ららぽーとスキードームザウス,船橋オートレース場,および2か所の競馬場(船橋競馬場,JRA中山競馬場)の4か所,3施設群を選び,入場者数当たりの目撃された心停止の発生頻度についても調査した。結果:蘇生対象となった心停止は492例発生し,1,000人年当たりでは0.45例となり基準を満たさなかった。駅,老人ホーム,診療所では,5年間に1例以上の目撃された心原性心停止は発生せず基準を満たさなかった。大規模施設では入場者100万人当たりの目撃された心原性心停止は0.35-1.33例の発生があった。すべての施設群で,5年間に1例以上の目撃された心原性心停止の発生があり基準を満たした。結論:今回の検討では,千葉県船橋市において地域でPADPを導入することは推奨されない。今回調査した大規模施設ではPADPの導入が推奨される。ただし,競馬場では医師が開催日に常駐しており,現状でも医師の使用を前提としたAEDの設置が有用と考えられた。

2 0 0 0 OA 家屋建築実例

著者
辰野金吾, 葛西万司 著
出版者
須原屋
巻号頁・発行日
vol.1巻, 1908
著者
山城 大 相原 正男 小野 智佳子 金村 英秋 青柳 閣郎 後藤 裕介 岩垂 喜貴 中澤 眞平
出版者
The Japanese Society of Child Neurology
雑誌
脳と発達 (ISSN:18847668)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.372-377, 2004

交感神経皮膚反応 (sympathetic skin response; SSR) は情動表出反応として出現することが報告されている.情動機能を評価する画像をオリジナルに作製し, これらを視覚刺激として呈示した際に出現するSSRについて健常小児と健常成人で比較検討した.小児では成人に比し高いSSR出現率を認めた.さらに, 不快な画像におけるSSR出現率は, 成人では生理的に不快な画像に比し暴力行為などの非社会的画像で有意に高かったが, 小児においては両者に明らかな差異を認めなかった.このことから, 小児期から成人にいたる情動的評価・意義の相違と変化は, 情動発達に伴う推移を示すものと思われる.情動の客観的評価に視覚刺激によるSSRが有用であると考えられる.
著者
城野 靖朋 金井 秀作 後藤 拓也 原田 亮 藤高 祐太 谷出 康士 長谷川 正哉 大塚 彰
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.533-537, 2013-08-20

〔目的〕本研究の目的は,運動課題と認知課題の二重課題練習において,注意に関する指示の影響を明らかにすることである.〔対象〕健常成人60名を対象とした.〔方法〕二重課題練習で注意を運動課題に向ける条件,認知課題に向ける条件,注意の指示を与えず自由選択できる条件,練習を実施しない条件を設定し,練習前後の各課題パフォーマンスを評価した.〔結果〕dual-taskの運動課題パフォーマンスおよび高難易度運動課題パフォーマンスは,練習期の注意配分を自由に選択できる条件で向上した.〔結語〕健常成人を対象にした本研究では,注意の指示を与えない二重課題練習が,運動課題パフォーマンス向上に効果的である可能性が示唆された.<br>