著者
山崎 義弘 鈴木 滉哉 松田 和浩 坂田 弘安
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.27, no.65, pp.202-206, 2021-02-20 (Released:2021-02-20)
参考文献数
7
被引用文献数
1

Seismic performance of timber shear walls is generally confirmed through experiment which is provided in the standard. However, the strength and deformation capacities are clearly related to the loading protocol, and such a fatigue behavior is not well-understood so far. In this paper, plywood sheathing wall having 12mm thickness of plywood is tested, and the fatigue behaviors coming up on force-deformation relation and equivalent damping ratio are evaluated.
著者
鈴木 啓助 佐々木 明彦
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.128, no.1, pp.9-19, 2019-02-25 (Released:2019-04-03)
参考文献数
10
被引用文献数
7 8

Mountainous areas are quite sensitive to global-scale environmental changes, such as warming. Therefore, the effect of global warming on these meteorological elements is a critical issue. However, Mt. Fuji Weather Station, which was once a symbol of meteorological observation in mountainous areas, has remained unmanned since August 2004. Of the other observation sites of the Japan Meteorological Agency, Nobeyama, at 1350 m.a.s.l. elevation, is the highest. When evaluating the effects of a global-scale warming event on regional-scale environmental change in the Japanese Alps at a high elevation of 1350 m.a.s.l., it must be noted that the lack of meteorological observation data at high elevations impedes any evaluations of the effects of warming on the ecological system and water resources in mountainous ranges. A network of 14 meteorological observatories has been developed by Shinshu University in the Japanese Alps, which have already started recording observations. The highest observation site is Mt. Yari, at 3125 m.a.s.l.. Observation data from these sites are sent to a computer at the laboratory via a data communication mobile telephone network or a phone line throughout the year. These meteorological observation data are available on the laboratory website in quasi-real time. The interannual variability of annual mean temperature and snow depth in the Japanese Alps region are discussed.
著者
遠藤 正樹 小川 智美 鈴木 正則 太田 恵 森島 健
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Ge0071, 2012

【はじめに、目的】 理学療法養成課程の臨床実習は、理学療法士に必要な基礎的知識と基本的技能を実習指導者の指導・監督の下で実践し、専門職に必要な知識・技術・接遇を習得していく重要な教育の現場である。一方、近年の学生の特性として認められる学力・思考力の低下、ソーシャルスキルやコミュニケーションスキルの未熟さ、打たれ弱さなどは教育上無視できない状況にあり、総合評価で不可がつく学生も少なくない。経験豊富な教員であれば主観的にどのような学生が臨床実習でつまずくのか予測できるが、経験が浅い教員では予測することは難しく、実習前に効果的な対策を打つことができない。そこで、これまでの臨床実習における学生評価を利用して、どのような学生が実習でつまずいているのか予測できれば、早期に対策を打つことができ、学生も教員も臨床実習に備えることが可能になると考える。よって本研究の目的は、臨床実習評価の下位項目と総合評価の関係を明らかにし、学内教育での可能性を検討した。【方法】 対象は平成22年度、平成23年度の昼間部3年生、夜間部4年生とし、臨床実習評価を受けられた146名(男性100名、女性46名)を分析対象とした。臨床実習評価表は下位項目33及び総合評価、自由記載欄から成り、成績の段階付けは両者とも優・良・可・不可の4段階評価である。下位項目における評価内容は、1)専門職としての適性及び態度が10項目、2)理学療法の進め方1.理学療法を施行するための情報収集、検査測定が5項目、2.理学療法の治療計画の立案が4項目、3.理学療法の実施が4項目、4.担当症例に即した基礎知識が7項目、3)症例報告書の作成・提出・発表が3項目で構成されている。解析には成績の欠損が多かった3項目は除外し、30項目を使用した、統計解析は総合評価の合否を従属変数、下位項目を説明変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は倫理委員会設置しておらず、同等の権利を持つ教務委員会の承認を得て実施した。なお、個人を特定するようなデータは含まれていない。【結果】 総合成績合格者137名、不合格者9名であった。多重ロジスティック回帰の結果、有意な関連は認められなかった。【考察】 臨床実習体験者を対象とし、総合評価との関連を調査するために、下位項目を複数投入しロジスティック回帰分析を行った結果、下位項目と総合評価との関連は認められなかった。総合評価で不可がついた学生の下位項目を調べると、不可がついていないにも関わらず不合格がついているケースや、逆のケースもあり、評価の基準があいまいなことが確認できた。また、不合格者の自由記載欄を確認すると、責任感のなさや消極的、受動的、自分にあまいといった評価表にないキーワードが共通してみられる。その背景には学生自身の基礎学力の低さやコミュニケーションスキルの未熟さがあると考えられた。よって総合評価の決めてには学生の実習への取り組む姿勢が基準となっている可能性がある。今後は自由記載欄を詳細に調査し、質的分析や下位評価項目の改訂を含めて検討が必要と考えられた。【理学療法学研究としての意義】 入学当初から勉強への取り組み方やコミュニケーションスキル、生活態度等の質的評価を学内で確立し、臨床実習の具体的場面と結び付けて指導していく必要性がある。
著者
矢野 邦夫 浦野 美恵子 鈴木 ノブエ 橋爪 一光
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.178-182, 2000-05-18
参考文献数
23

近年, 国内において医療施設や高齢者施設における結核の集団感染が報告され, 結核は再興感染症として再び認識されてきた.米国においても同様で, 多剤耐性結核の報告が相次ぎ, 特にHIV感染者用住居施設, 高齢者施設, 刑務所における結核対策の重要性が指摘されている.これらを背景に, CDC (米国疾病管理センター) は数多くの結核関連ガイドラインや勧告を公開しているが, サーベイランスの基本となるツベルクリン反応陽性について日米の基準が異なっているため, 彼らの優れた資料をそのまま日本における病院感染対策に導入できない.具体的には, 日本においてツベルクリン反応は発赤の大きさによって測定されているが, CDCは硬結の測定で行うように指導しており, 発赤を測定していない.また, ブースター現象の確認の必要性が叫ばれているが, BCGを基本的な結核予防策として取り入れていない米国におけるブースター現象のデータを, そのまま日本における対策に持ち込むことはできない.今回, 我々はCDCのガイドラインおよび勧告に従ってツベルクリン反応を施行し, CDCの結核対策に従って日本の医療従事者にツベルクリン反応を施行した場合の問題点を明確にした.
著者
鈴木 大地
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
日本体育学会大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.68, pp.13, 2017

<p> 平成29年3月、文部科学省は、スポーツ庁創設後初めてとなる第2期「スポーツ基本計画」を策定しました。</p><p> この第2期計画に掲げられた施策は、「~スポーツが変える。未来を創る。Enjoy Sports、 Enjoy Life~」という理念のもと、国民やスポーツ団体の活動を通じて実現される「スポーツの価値」が最大限発揮されるためのものであることに留意して策定されています。</p><p> スポーツ行政を総合的・一体的に推進するために創設されたスポーツ庁の役割は、「スポーツ参画人口」を拡大することだけではなく、他分野との連携・ 協力により、新たな課題にも取り組む中でスポーツの新たな価値の創造を支援し、それらを高め、豊かな「一億総スポーツ社会」の実現を目指すことにあります。</p><p> 例えば、スポーツは積極的に社会を変える重要な媒体となり得るものであり、スポーツを通じて障害者、女性、子供、高齢者等の社会参画が促され、周囲の人々の意識改革が図られることで「共生社会」の実現につながっていきます。</p><p> また、第2期計画では、スポーツを通じた健康増進や地域活性化、国際交流及び協力の拡充、スポーツビジネスの拡大などにも取り組むこととしています。</p><p> 2020年東京大会等を好機としてスポーツの価値を飛躍的に高めるとともに、大会後のレガシーとして確実に引き継がれ、持続させるためには、スポーツに関わる全ての人々が一丸となって取り組むことが必要です。</p><p> この講演では、国民、スポーツ団体、民間事業者、地方公共団体、国等が一体となってスポーツ立国を実現できるよう、第2期計画に込められたスポーツ庁のビジョンと施策を解説しながら、日本体育学会を中心に、それぞれの団体に期待される役割についての意見を申し上げます。</p>
著者
鈴木 慶太
出版者
日経BP
雑誌
日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.1004, pp.48-51, 2019-11-28

独自開発したスマートフォンアプリを店舗の販売スタッフが活用し販売方法を変革しているのが、靴小売り最大手のエービーシー・マートだ。同社は2018年12月に、靴専門店「ABCマート」やスポーツシューズ専門店「ABCマートスポーツ」など全国約1000店舗の販売スタ…
著者
柳原 直人 鈴木 夏夫 菅沢 深
出版者
玉川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

この車椅子は先端に4個の車輪が付いた十字アームを用いる。この4個の車輪はスプロケットが取り付いており、これらはループ状のチェーンとスプロケットを取り付けたモータによって同時に駆動される。この車輪付き十字アーム機構は平地では車輪の回転によって走行し、車輪が前方には小型の車輪付き十字アームを先端に持った姿勢保持アームを取り付け、これにはキャスターが取り付けられている。この車椅子は車輪付き十字アーム機構の4個の車輪のうち接地している車輪が駆動輪となる。平地走行では駆動輪が取り付けられている十字アームを回転させ、左右各一輪を駆動輪として走行する。階段昇降時には姿勢保持アームに加わる荷重を減少させるために座席を駆動モータによって移動させ、車体の重心の位置を駆動輪に近づける。また、階段昇降では段差による高さの変動よって座席の角度が変化しないようにするため、姿勢保持アームの高さを調整する。車椅子の操作用のジョイスティックは、どのような利用者でも容易に操作できることを目標とし、複雑な操作を必要とせずに、平地走行モードと階段昇降モードの切り替えのみで運転できるシステムとした。この車椅子の走行実験の結果、けあげ高さ165mm、踏み面高さ320mmの階段を体重70kgの人が昇降した実験においては、一段あたりの上昇時間約3秒、降下時間約6秒で安定した昇降が可能であることが確かめられた。また、平地走行モードと階段昇降モードの切り替えが数秒で可能となり、この車椅子の技術は実用レベルまで到達したと判断している。
著者
由留木 裕子 鈴木 俊明
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.96-100, 2013-04-20 (Released:2018-04-12)
参考文献数
14

【目的】ラベンダーの刺激が筋緊張にどのような影響を及ぼすのか,筋緊張の評価の指標といわれているF波を用いて,上肢脊髄神経の興奮性に与える影響をあきらかにすることである。【方法】嗅覚に障害がなく,アロマの経験のない健常者10名(男性7名,女性3名),平均年齢25.9±6.0歳。コントロール群9名(男性6名,女性3名),平均年齢29.1±8.8歳。被験者を背臥位にし匂いのない状態とラベンダーの匂いのある状態でF波を測定した。実験後,香りの好き,嫌いについてのアンケート調査を行った。【結果】出現頻度においては,吸入終了後5分と10分の出現頻度は,安静時と比較して有意に低下した。ラベンダー吸入開始時,吸入1分後の振幅F/M比は安静時と比較して有意に増加した。アンケート調査の結果,対象者全員好きな香りであると答えた。【結論】アロマ未経験者において,ラベンダー刺激終了後に上肢脊髄神経の興奮性が低下する。そのため,筋緊張の抑制を目的とする場合はラベンダー刺激終了後に筋緊張を抑制するアプローチを行えば筋緊張をより低下させる効果が得られる可能性があると考える。

1 0 0 0 OA 水戸藩の香統

著者
堀口 悟 鈴木 健夫 村田 真知子 Satoru Horiguchi Takeo Suzuki Machiko Murata
出版者
茨城キリスト教大学
雑誌
茨城キリスト教大学紀要 I.人文科学 = Journal of Ibaraki Christian University I. Humanities (ISSN:13426362)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.197-217, 2019

When the four volumes of the Book of the Way of Incense (Kōdōsho) in the collection of the Mito City Museum were shown to the public for the first time in 1992, Akiyama Takashi contributed the introductory essay for the occasion. In this essay, Akiyama expressed doubts on the theory endorsed so far by Nishiyama Matsunosuke in his Iemoto seido no kenkyū(Research on the iemoto system)published in 1982 by Yoshikawa Kōbunkan, although he fell short of producing evidence against it. Nishiyama had stated that inside the domain of Mito, approximately the same territory as today’s Ibaraki prefecture, in regard to new disciples for the Shino School of incense “not even one was to be found for the entire period [of the Mito feudal domain]. It is thus conceivable that the way of incense was not accepted by the milieu in the Mito domain that developed Mitogaku”.In our research, drafted by three authors, we thoroughly examined the four volumes of the Book of the Way of Incense, consisting of Mito-shi hakuzō Kōnoki-jo (Introduction to Ko-awase, an incense matching game- Mito City Museum), Mito-shi hakuzō Kotokumikō (The earlier ten kinds of kumikō - Mito City Museum), Mito-shi hakuzō Hachikumikō (The eight kinds of kumikō- Mito City Museum) and Kōdō meikan (Compendium of the Way of Incense). While taking into account the previous studies by Midorikawa Fumiko and others, we also considered the historical documents of the Mito domain, with the purpose of investigate the relations between the domain of Mito and the way of incense in the early modern era (1603-1867).On one hand, we proceeded to reprint and revise the four original volumes of the Mito City Museum, adding explanatory notes, a translation into modern Japanese and related essays. The book we are currently writing with these contents will be entitled Kinseishoki no Kō-bunka (The culture of the incense in the early modern period) and its publication is planned for March 2020. It intends to clarify the culture of the incense in Kyoto (cultural capital) and in Mito (province) in the early modern period, from the year 1603 to the year 1700.On the other hand, in the present paper titled The incense tradition in the Mito domain we have broadened the outlook to the whole early modern period and considered the above-mentioned theory by Nishiyama.Consequently, it came to light that the first daimyō (feudal lord) of the Mito domain Tokugawa Yorifusa was enthusiastic about the way of incense, wrote a book himself on the subject and presented it to the Emperor Go-Mizunoo. Furthermore, Tokugawa Mitsukuni, the second daimyō of the Mito domain, presented the Emperor Go-sai with the book Fusō-shūyōshū, while both the fourth daimyō Munetaka and the eight daimyō Narinobu showed interest in the art of incense. The analysis of the documents also revealed that two vassals of Yorifusa, Okajima Matayuki and Iio Biku were practicing and researching the way of incense, proving that the tradition of incense continued until the latter part of the Edo period.However, regarding the way of incense in the Mito domain there are still aspects needing further investigation, which prevent us to reach a full clarification of the matter. Therefore, we are hereby releasing our findings in the form of research notes.
著者
水庭 千鶴子 荒井 歩 國井 洋一 栗田 和弥 鈴木 貢次郎 MIZUNIWA Chizuko Ayumi ARAI Yoichi KUNII Kazuya KURITA Kojiro SUZUKI
出版者
東京農業大学
雑誌
東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.171-182, 2011-09

造園学において,「自然とのふれあい」や「ものづくり」は,造園の計画および設計,実際の施工等を学ぶための動機付けとして極めて重要な体験である。近年,生活環境の都市化に伴い,自然とのふれあいやものづくりの体験ができる機会は減少する一方である。このような現状の中,造園学を学ぶ学生の自然とのふれあいやものづくり体験の実態はいかなる状況であるのかを把握するために造園学を学ぶ大学生625人に対するアンケート調査を行った。その結果,自然とのふれあいに関しては,幼少期から学童期まで日常的に体験するような川魚,海洋生物等の採取,カブト虫等の昆虫採取,昆虫や植物の標本づくりは男子で5~6割,女子で7~8割はほとんど体験がなかった。ものづくり体験のうちの,ものづくり体験は,「2~3回程度の体験」を「体験無し」に含まれるとすると, 2割~5割の学生はものづくり体験がほとんどないことが明らかとなった。ケガの体験については,自然とのふれあいやものづくりの体験をほとんどしていないこともあり,カマで手を切ったり,重い石を落としたこと,脚立から落ちたり,木登りをしていて落ちたりしたことはほとんど体験がなかった。以上より,「自然とのふれあい」や「ものづくり」の体験の機会は,終戦後,空間の消失と共に減少してきたといわれていることが確認できた。これらの結果を踏まえ,造園科学科として2010年産より大学教育のカリキュラムへ動機付けの基礎となる「造園体験実習」の教科を新たに組み込む必要性が生じた。
著者
藤城 宏昭 益満 ゆかり 鈴木 政義 岡本 伸江 河合 初代 榊原 由美子 鈴木 宏 宮下 智子 天野 博子 渡邉 純子
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.378, 2006

<b><はじめに></b> 現在当院には、平成14年6月に設置されたStar Office(NEC製)と呼ばれるグループソフトウエアがある。しかし、現在に至っても多くの職員が使用方法を知らず、その機能も認知されていない。メールや掲示板、ファイル保存機能等を使いこなせば日常業務や情報伝達に非常に役立つツールである。そこでStar Office機能を全職員に周知し活用促進していく為にいくつかの検討をした。以下にその取り組みと考察を述べる。<BR><b><方法></b> 全職員を対象に取り組んでいくのは難しい為、今回はまず事務職員を対象に活用促進を徹底していくこととした。現状把握の為、事務職員にStar Officeの基本機能15項目についてアンケートを実施した。その操作が「できる」なら1点とし、全機能操作ができれば15点満点とした。5点までを初級、10点までを中級、11点以上を上級者として集計したところ54%と半数以上の事務職員が初級・中級者であった。また、過去のメールの送受信状況を調査したところメールを毎日確認し、受信したメールをその日に開封した事務職員は全体の41%と半数以下であった。<BR> 以上のことを踏まえ、上級者を100%にすると言う目標値をたて、アンケートに書かれたコメントを参考に重要要因を3点にしぼった。(1)「使い方を調べる分かりやすいマニュアルが無い」、(2)「機械に対する苦手意識がある」、(3)「機能や便利さが周知されていない。また身近に質問できる人もいない」これらの問題点についてそれぞれ対応策を考え実施した。(1)については、自分達で必要最小限の機能に限定したマニュアルを作成した。初心者が見ても分かりやすいようにワンステップごとに実際の操作画面を取り込み、コメントを添えた。これをカラー印刷し各部署に一冊配布した。またStar Officeの掲示板に保存し、必要時に誰でも見られるようにした。(2)_についてはゲーム感覚で機械に慣れ親しんでもらう為、メール機能を利用した伝言ゲームと言う形で実施した。事務職員をいくつかのグループに分け、提示した「お題」を基に一人が1行のあいうえお作文を作り、次の職員にメールを転送してもらった。苦手意識も薄れ楽しく操作してもらう事ができた。(3)については、作成したマニュアルを基にメンバーが講師となり勉強会を開催した。あわせて啓蒙活動も行った。特に初級レベルの職員は、非常によく理解できたと好評であった。<BR><b><結果></b> (1)から(3)の取り組みが一通り終了した後に再度15項目のアンケートを実施したところ、上級者は46%から71%と25%も上昇した。結果、目標値の上級者を100%にすることはできなかったものの、初級・中級者のStar Officeに対する機能操作の理解が得られた。またメールを毎日確認し、受信したメールをその日に開封している事務職員の数は41%から70%と約30%も上昇した。このことから情報の伝達手段としてメールを活用することが定着してきた。<BR><b><考察とまとめ></b> 3つの取り組みがそれぞれ効果的に働き、目標である「Star Officeの機能を周知し活用促進していく」事の第一歩を踏み出すことができた。この成功を踏まえ、今後は医師も含め全職員へ徹底周知していくと言う目標へ向けて継続的に活動をして行きたい。また定期的にマニュアルの更新、勉強会の開催もおこなって行きたいと考えている。
著者
鈴木 秀和 南雲 保
出版者
日本プランクトン学会
雑誌
日本プランクトン学会報 (ISSN:03878961)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.60-79, 2013-08-25 (Released:2019-06-20)
参考文献数
35

The diatoms are one of the most successful microalgal groups in both aquatic and terrestrial habitats. They possess architecturally complex and unique siliceous cell walls (valves and girdle bands). There are probably well over ca. 105 species, the vast majority of which are not uniquely identified as such. Historically, most diatomists have long assumed that the diatoms contain two groups, the centrics and the pennates, which can be distinguished by their pattern centres or symmetry and mode of sexual reproduction. Round et al. (1990), however, recognized three classes—Coscinodiscophyceae (centric diatoms), Fragilariophyceae (araphid pennate diatoms) and Bacillariophyceae (raphid pennate diatoms)—giving equal ranking to the raphid pennate diatoms and the araphid pennate diatoms. Recently, an alternative classification to that of Round et al. has been formally presented by Medlin and Kaczmarska (2004), primarily based on molecular data. By combined molecular and morphological support, they proposed two new subdivisions (Coscinodiscophytina and Bacillariophytina), emend the classes Coscinodiscophyceae and Bacillariophyceae and proposed a new class, the Mediophyceae (the CMB hypothesis, Theriot et al. 2009). Howeber, the CMB hypothesis is not universally accepted. The most recent taxonomic revision of the diatoms gives class status to the radial centrics, the multipolar centrics (including the Thalassiosirales), and the pennates. The diatoms have an extensive fossil record and wealth of morphological features upon which to base their systematics and so they are an ideal group in which to study the congruence of molecular, morphological and fossil data sets. Here the current diatom classification at the generic rank (413 genera) is presented based on the taxonomical and nomenclatural information.
著者
手島 一陽 貝瀬 満 高井 一成 石浜 智 鈴木 伸明 中尾 國明 松本 正廣 岩田 滉一郎 太田 裕彦 金井 弘一 飯原 久仁子
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部
雑誌
消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.202-203, 1998-03-06 (Released:2015-01-22)
参考文献数
4

A 31-year-old man was referred to our hospital because of fever, oral and genital ulcers, mild abdominal pain and diarrhea which occured 6 months before admission. Colonoscopic examination disclosed diffuse, discrete round ulcers of the colon, and the intact terminal ileum. The administration of salazosulfapyridine followed by aminosalicylic acid improved pyrexia and colonic lesions. Relapsing oral, genital and colonic ulcers suggested the diagnosis of incomplete-type intestinal Behçet's disease. However, microscopic examination demonstrated non-caseous epithelioid cell granulomas, which are characteristic of Crohn's disease. Therefore, the present case was considered an indeterminate one of inflammatory bowel disease and a long-term follow-up might disclose a definite diagnosis.
著者
鈴木 誠 鈴木 博人 阿部 玄治 平山 和哉 長井 真弓 釼明 佳代子 小野部 純
出版者
東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科
雑誌
東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 : リハビリテーション科学 = Rehabilitation science : memoirs of the Tohoku Bunka Gakuen University Faculty of Medical Science & Welfare, Department of Rehabilitation (ISSN:13497197)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.13-18, 2021-03-31

2017年,本学は地域連携事業の推進を目的に,宮城県東松島市と包括連携協定を結び双方の資源を活用した地域振興・教育・研究の各分野における実践的取り組みを開始した.そこで本論では,本学理学療法学専攻と中学校とで行ってきた中学生の体力向上と運動器障害予防の取り組みについて紹介をするとともに,今後の展開について方向性を明らかにすることを目的とする.主な取り組みは,1)運動能力テストの実施,2)講話・ストレッチ講習会の開催,3)体力向上・運動器障害予防に向けた啓蒙活動,4)保健体育授業・部活動の支援,であった.今回の取り組みのように,中学生に支援が行えたことは体力向上や運動器障害予防の観点からは大変有効であったと考えられる.また,取り組みに携わった学生の成長も大きな成果であったと言える.今後も中学校との協力体制を深めて行きながら,更なる充実した取り組みを企画し,発展させていきたいと考えている.