著者
藤村 英範 鈴木 福義 山本 陽子
出版者
日本地図学会
雑誌
地図 (ISSN:00094897)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.91, 2005

国土地理院が「地図閲覧サービス(試験公開)」(以下、「ウオッちず」と称する) [1] から提供している2万5千分の1地図情報と、「数値地図50mメッシュ(標高)」及び「数値地図250mメッシュ(標高)」の標高データを組み合わせて、地図のステレオグラムを作成するWebアプリケーションを開発した。
著者
鈴木 浩明 藤浪 浩平 大野 央人 水上 直樹 末田 統 井手 将文
出版者
Japan Ergonomics Society
雑誌
人間工学 (ISSN:05494974)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.191-198, 2001-08-15 (Released:2010-03-12)
参考文献数
13
被引用文献数
1 4

模擬空間に誘導用ブロックを敷設して視覚障害者の歩行特性の把握実験を計画する際の基礎データを得るために, 日常的な空間における視覚障害者の歩行特性の把握を目的とした調査を実施した. 被験者は徳島県立盲学校の生徒 (職業訓練課程の成人を含む), 教員46名であり, 被験者が誘導用ブロックに沿って歩行した際の歩幅と歩行速度を測定した. 調査は盲学校内の屋外通路と最寄り駅のプラットホーム上の2箇所で実施した. 調査結果から, 被験者の身長, 視覚障害の程度 (全盲, 弱視), 歩行環境の違い (本調査では校内, 駅で定義) が, 歩幅や歩行速度に有意な影響を及ぼすことを明らかにした. また, 回帰分析法を用いてこれらの要因の違いを考慮した歩幅・歩行速度の予測式を作成するとともに, 全盲者の歩行特性の予測には歩幅を用いる方が歩行速度より望ましい (回帰係数=0.86) ことを明らかにした.
著者
福島 綾子 谷 万喜子 井上 博紀 高田 あや 鈴木 俊明 吉田 宗平
出版者
関西医療大学
雑誌
関西医療大学紀要 (ISSN:18819184)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.103-108, 2008

左第5指の局所性ジストニアと診断されたクラリネット奏者1症例に対して、鍼治療をおこなった。症例は35歳の男性で、クラリネット奏者である。X-2年8月、クラリネットの練習中に左第5指の動きにくさに気づいた。左第5指の局所性ジストニアと診断されて内服薬にて治療を開始したが、症状は軽快しなかった。X年1月、鍼治療目的で関西医療大学附属診療所神経内科を紹介されて受診し、研究への同意を得て鍼治療を開始した。動作分析や表面筋電図評価、触診より、本症例の問題点は左第4虫様筋、左第4掌側骨間筋の筋活動低下、左短小指屈筋、左小指対立筋の過剰な筋活動、左尺側手根屈筋の筋活動低下の3点と判断した。鍼治療は週一回、両側上肢区に置鍼、左第4虫様筋、左第4掌側骨間筋、左小指球、左尺側手根屈筋に集毛鍼をおこなった。その結果、6回という少ない治療回数でクラリネット演奏時の症状に改善傾向を認めた。本症例の治療結果から、楽器演奏者の局所性ジストニアに対して、鍼治療が有効であることが示唆された。
著者
鈴木 渉 籔脇 健司 中本 久之
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.450-459, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)
参考文献数
22

身体障害領域および高齢者領域に勤務する臨床経験が1〜3年目までの作業療法士を対象とし,作業療法士の職業的アイデンティティ自己評価尺度(以下,PI尺度)の項目反応理論を用いた項目分析を行い,構造的妥当性を検討した.PI尺度は,中本らが回復期病棟に勤務する作業療法士用に改変したものに,加筆・修正を加えて使用した.結果として,PI尺度は,作業療法士に独自性があると思う程度が平均的な回答者に対する測定精度が高く,4因子29項目の2次因子モデルで適合していたことから,身体障害領域および高齢者領域の作業療法士を対象として,広く使用できる尺度であることが明らかとなった.
著者
柳原 敏昭 七海 雅人 狭川 真一 入間田 宣夫 菅野 文夫 堀 裕 山口 博之 誉田 慶信 佐藤 健治 齊藤 利男 飯村 均 乾 哲也 井上 雅孝 及川 真紀 岡 陽一郎 菅野 成寛 鈴木 弘太 長岡 龍作 奈良 智法 畠山 篤雄 羽柴 直人 若松 啓文
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本科研がめざしたのは、歴史資料の再検討による、平泉研究の新たな展開のための基盤整備である。研究目的に即し、文献・考古・石造物の三班に分かれて研究を遂行した。文献班は、中尊寺文書を中心とする同寺所蔵中世史料の悉皆的な調査を実施し、多くの新知見を得た。また、平泉関係の文献史料を集成した。考古班は、経塚を中心とする12世紀代の遺跡の発掘調査を行い、日本最北端の経塚を確認するなどの成果を上げた。また、平泉に関連する北海道・東北地方の遺跡の集成を行った。石造物班は、平泉とその周辺の石造物を調査、資料化し、主要なものについて報告書に掲載した。結果、平泉研究に新しい面を開くことができた。
著者
佐尾 邦久 鈴木 信市
出版者
石油技術協会
雑誌
石油技術協会誌 (ISSN:03709868)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.164-177, 2008 (Released:2008-11-14)
参考文献数
5

LNG has been the major oversea transportation means since the era of 1970. The development costs of LNG plant, export and import terminals and LNG carriers have been very expensive, then only huge gas fields more than several Tcf reserves have been developed which enables initial cost recovery. Technical innovation, clean energy demand and the current oil price ascent are leading the stranded gas fields development by use of new gas transportation technology. Among them CNG (compressed natural gas) is one of the means which has low energy loss in the CNG processing compared to chemical transformation such as GTL (gas to liquid) and is capable to supply gas directly to the gas pipeline grid by easily re-gasification on board CNG carrier. This paper describes technical and economical characteristics of CNG and its application among many gas transportation systems.
著者
川島 京子 鈴木 晶
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、日本バレエ史上最大のメルクマールと位置付けられる「東京バレエ団」(1946年結成、1950年自然消滅)の実像を明らかにするとともに、その歴史的意義を考察することを目的としている。具体的には、(1)これまで明らかになっていなかった東京バレエ団の活動実態および上演作品を、現存資料、聞き取り調査から、その実像を浮かび上がらせること、(2)東京バレエ団の活動とその後「世界有数のバレエ大国」と称されることとなる日本バレエ界の発展との因果関係の考察、(3)東京バレエ団の結成、解散の原因ともいえる日本バレエ界の特殊性を、今日的視点から捉えなおすことである。
著者
鈴木 晶 市瀬 陽子 海野 敏 関 典子 渡沼 玲史 長野 由紀 村山 久美子 森 立子
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

他の芸術分野に比べて、舞踊学は大きく遅れをとっており、とくにバレエに関する学術研究はまだ乏しい。私たちはそれを打開すべく、バレエ文化史研究の発展のための基盤整備に取り組んだ。本研究の最大の成果は、近代バレエが生まれた19世紀初頭においてバレエ発展の中心であったパリ・オペラ座の全上演記録データベースの作成であるが、この世界初の試みを無事完成させることができ、その成果の一部を舞踊学会にて発表した。他の研究成果についてはすべてウェブサイトに掲載することができた。これによって、わが国のバレエ研究に大きく貢献したと自負している。
著者
鈴木 将史
出版者
愛知教育大学教育実践総合センター
雑誌
愛知教育大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13442597)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.167-170, 2004-02-27

2つの事象AとBの独立性については,いくつかの同値な定義が与えられるが,学校教育の現場では,事象の独立性について生徒が正確に理解することの困難さがしばしば指摘される。本報告では,2つの事象の独立性については,条件つき確率を用いた定義の方が,直観を反映していて理解しやすいと結論づける。しかし3つ以上の事象の場合へと一般化しようとすると,調べなければならない式が多くなり,確率の積で定義する方が簡潔で優れている。学校教育でもこのような観点で定義を見直すと,生徒の理解が深まるのではないだろうか。