著者

歌門 美枝 鈴木 規子 齋藤 浩人 山本 麗子 松浦 光洋

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.674-677, 2003-12-20 (Released:2011-04-22)

参考文献数

10

被引用文献数

1

---

The speech function of a 55-year-old woman with a speech disorder due to a large torus palatinus was evaluated before and after surgery. Auditive impressions were assessed by a speech intelligibility test of 100 syllables, an articulation test, and a diadochokinetic ability test. Speech functions were measured by static palatography, tongue cephalography with contrast media, and acoustic analysis. The results showed slight speech disorder during production of /hj/, /kj/, and /gj/ before surgery and improvement in speech function without speech therapy after surgery.

著者

田中 英樹 鈴木 究真 小野関 由美 泉 庄太郎 青柳 久仁子 久下 敏宏

出版者

群馬県水産試験場

雑誌

群馬県水産試験場研究報告 (ISSN:13421085)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-12, 2014

---

内水面漁業と水圏生態系に重大な影響を及ぼすコクチバスMicropterus dolomieuは、群馬県内において1998年5月に榛名湖で初めて採捕され、翌1999年5月には奥利根湖で生息が確認された。2002年と2005年には神流湖で採補されたが、その後は奥利根湖以外における採捕事例は途絶えていた。本種は群馬県はもとより、全国的にも公式な放流事例はなく、他魚種の種苗放流に混入した生息域の拡大も著しく否定されている。2005年に施行された「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律」、いわゆる「外来生物法」に基づき、飼育を始め、他地域への放流や運搬が禁止されている「特定外来種」に指定されているにもかかわらず、近年では群馬県内の河川でも生息が確認され、2009年の烏川での採捕に端を発し、2011年に鏑川、渡良瀬川、碓氷川、2012年には鮎川で採捕され、その生息分布域が拡大しており、繁殖抑制および拡散防止、ならびに駆除を行うことが急務となっている。一方、コクチバスの日本での生態は未だに不明な点が多く、実態の解明が早急の課題となっている。そこで今回、コクチバスの生息河川を管轄する漁業協同組合と遊漁者、水産行政の協力のもと、群馬県内の河川に生息するコクチバスの胃内容物と河川の水温変化に伴う摂餌行動に着目した調査を行い、その食性等に関する知見を得たので報告する。

著者

平川 仁 鈴木 基之 西野 宏 佐藤 雄一郎 石木 寛人 篠崎 剛 海老原 充 新橋 渉 上條 朋之 岡本 牧人 別府 武 大堀 純一郎 松浦 一登

出版者

日本頭頸部癌学会

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.75-81, 2018

---

頭頸部癌終末期患者における症状について多施設調査を行った。根治不能頭頸部癌と診断され,癌の進行による状態悪化のために入院となった患者を対象とした。11施設から100人の患者が登録され,そのうち転院した患者などを除く72人が死亡まで観察可能であった。最終観察時における出血や滲出液を伴う自壊腫瘍を持つ症例は36.1%であった。またそれに伴う制御不能な出血を認めた症例は5例であった。1例は頸動脈破裂による急速な転機をたどった。残りの4例は出血および血圧低下による止血を繰り返し最終的に心肺停止となった。栄養経路に関して61.1%で経腸栄養摂取が可能であった。頭頸部浮腫は36.1%に認めた。喉頭発声による意思の伝達は50%で不可能であった。頭頸部癌の終末期症状は決して軽いものではない。しかしその症状・頻度,病態の理解が進み,適切な指針を今後作成できれば,患者は終末期の時間を自宅近くの医療施設もしくは自宅で過ごすことができるようになると期待される。

著者

坂野 昌志 間瀬 広樹 島田 泉 伊藤 由紀 中村 卓巨 青田 真理子 中村 桂 近藤 祥子 堀端 志保 中野 良美 五家 邦子 鈴木 末廣 井端 英憲

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.920-924, 2007 (Released:2009-09-04)

参考文献数

12

被引用文献数

2 2

---

In the treatment of cancer,radiotherapy is equally important to chemotherapy,and the pain arising from the adverse reactions of esophagitis and stomatis is treated with sodium aliginate (AL-Na).We decided to try cooling AL-Na because it was felt that doing this would enhance the analgesic effect.When cooled,the time of adhesion to the affected part was longer than that for AL-Na at room temperature and the pain relieving effect was greatly enhanced.

著者

鈴木 敏之

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.117-131, 2016-10-25 (Released:2016-10-26)

参考文献数

84

被引用文献数

2 4

著者

鈴木 シルヴィ

出版者

玉川大学観光学部

雑誌

玉川大学観光学部紀要 = The journal of Tamagawa University College of Tourism and Hospitality (ISSN:21883564)

巻号頁・発行日

no.2, pp.69-82, 2014

---

フランス語の話し言葉で多用されるmon vieux(直訳:「わが老人よ」)のような名詞形呼称は日本語に存在しないため,それに対応することばを見つけることは難しい。フランス語の名詞形呼称のニュアンスを日本語で正確に伝えるためには,まずそれらがどのような状況で使われているのかを明確にする必要があるだろう。 本稿では,発話の状況を考慮する前に,まずフランス語の名詞形呼称の全体像を把握することが先決であると考え,そのためにフランス語の名詞形呼称をコンテクスト抜きで分類することを優先課題にした。名詞形呼称の体系的な分類を手がけたKerbrat-Orecchioni, C.(2010)の成果を参考にしながら,よりいっそう網羅的な分類を目指した。 名詞形呼称には話し相手を直接呼びかける呼格的用法(vocative use)と他称詞の指示対象を指す三人称的用法(non-vocative use)があるが,本稿では前者に焦点を当て,呼格的用法におけるフランス語の名詞形呼称を整理し,分類した。名詞形呼称がどのような方法で対話者を同定するかによって,「固有名詞」,「ラベル」,「敬称」,「地位名称」,「関係語」,「愛称語」の6つのカテゴリーに分類することができた。その結果,ほぼどのカテゴリーにも所有形容詞一人称単数mon/ma/mesが登場することが判明し,さらに呼びかけ行為において所有形容詞が敬意,尊敬,親しみ,愛情など,多様な意味機能を果たしていることが明らかになった。

著者

鈴木 陽一 Suzuki Yoichi

出版者

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

雑誌

アジア・アフリカ言語文化研究 (ISSN:03872807)

巻号頁・発行日

no.89, pp.47-78, 2015-03

著者

吉松 竜貴 島田 裕之 牧迫 飛雄馬 土井 剛彦 堤本 広大 上村 一貴 鈴木 隆雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに,目的】虚弱高齢者における体重減少や低体重は低栄養の指標とされる。低栄養は多くの健康問題との関連が指摘されている。しかしながら,高齢者の体重と身体機能の関連を体組成と血液学的データから包括的に検討した報告は,我々の知る限りみあたらない。本研究の目的は,地域在住高齢者の歩行速度低下と体重,体格,血液学的データとの関連について検討し,老年期の歩行速度低下に関する栄養学的な知見を得ることである。【方法】本研究の対象は,愛知県大府市で行われたObu Study of Health Promotion for the Elderly(OSHPE)に参加した65歳以上の地域在住高齢者5,104名から,パーキンソン病または脳卒中の既往歴がある者,Mini-Mental State Examinationが18点未満の者,採血が困難だった者を除外した4,654名(平均年齢72.0±5.6歳,女性2,417名,男性2,237名)とした。測定項目は歩行速度,身長,体重,体組成,血液学的データとした。歩行速度は2.4mの歩行路で通常歩行を5回行わせ平均値を採用した。なお,本研究における「歩行速度低下」の判断基準は,先行研究での検討より,通常歩行速度1.0 m/sec未満と定めた。身長は立位身長とし,裸足で計測した。体重と体組成は生体電気インピーダンス方式の体組成計(TANITA社製MC-980A)を用いて衣類着用下で測定した。得られた体組成値のうち体脂肪率(Percentage of body fat:以下%BF)と四肢骨格筋指数(Appendicular skeletal muscle index:以下ASMI)を分析に用いた。血液学的データとして以下の血清濃度を得た:総蛋白(Total protein:以下TP),アルブミン(Albumin:以下Alb),中性脂肪(Triglyceride:以下TG),総コレステロール(Total cholesterol:以下T-Cho)。統計学的分析として,第1に,測定値の群間比較を行った(t-test,χ²-test)。その際,検定の効果量も検討した。第2に,多重ロジスティック回帰分析により,歩行速度低下に関わる因子を抽出した。単変量分析にて有意差と一定の効果量が認められた変数を独立変数として採用し,年齢,性別,精神心理機能,医学的情報などで調整した。第3に,Receiver Operating Characteristic分析を用いて,歩行速度低下に強い影響があるとされた変数のカットオフ値を算出した。【結果】歩行速度低下に分類された対象者は511名であり,全体の12%であった。歩行速度が低下した者は,そうでない者に比べ,%BFが有意に高く(31 vs 28%,p<0.001,<i>d</i>=0.38,<i>r</i>=0.29),Albが有意に低かった(4.19 vs 4.33 g/dL,p<0.001,<i>d</i>=-0.53,<i>r</i>=0.38)。T-Choにも有意差を認めたものの,効果量が低かった(200 vs 209 mg/dL,p<0.001,<i>d</i>=0.27,<i>r</i>=0.08)。Body mass index(以下BMI)とASMI,TP,TGには有意差を認めなかった。歩行速度低下を従属変数,%BFとAlbを独立変数とした多重ロジスティック回帰分析では,調整後も両変数の有意性が保たれた(%BF[1%あたり],Odds ratio=1.05,p<0.001;Alb[0.1 g/dLあたり],Odds ratio=0.90,p<0.001)。歩行速度低下に対するAlbのカットオフ値は4.25 g/dLであった(Area under the curve=0.64,感度0.64,特異度0.43)。【考察】歩行速度が低下している地域在住高齢者は,そうでない者と比べて,体格(BMI)や四肢筋量(ASMI)は同程度だったが,%BFが高く,Albが低かった。地域在住高齢者にはサルコペニック肥満が潜在していることが懸念される。Albは,基礎情報での調整後も歩行速度低下と強く関連しており,地域在住高齢者の身体機能を検討するために重要な指標であることが示唆された。しかしながら,以上は横断研究による結果であるため,血液学的データと身体機能低下の関連についての更に明確な根拠を得るためには,縦断的検討が必要である。【理学療法学研究としての意義】地域在住高齢者の身体機能を維持するためには,単に体重減少に着目するのではなく,体組成を考慮して体重管理を行う必要がある。本研究で示されたAlbのカットオフ値(4.2 g/dL以下)は,地域リハビリテーションにおいて,虚弱に陥り易い高齢者をスクリーニングするための新たな参考値として活用できる可能性がある。

著者

櫻井 浩 河原 伸幸 冨田 栄二 鈴木 宏輔 伊藤 真義 櫻井 吉晴

出版者

日本エネルギー学会

雑誌

えねるみくす = Enermix : 日本エネルギー学会機関誌 (ISSN:24323586)

巻号頁・発行日

vol.97, no.4, pp.376-381, 2018-07

著者

澤 祥 太田 陽子 渡辺 満久 鈴木 康弘

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.233-240, 2000-06-01 (Released:2009-08-21)

参考文献数

20

被引用文献数

3 1

---

庄内平野東縁南部松山町の活断層は,活断層研究会(1991)により確実度IIIとされていたが,更新世後期から完新世に活動を続けた長さ約7kmの活断層であることが明らかになった.これを松山断層とよぶ.松山断層は,撓曲変形と断層背後での逆傾斜を変位地形の特徴とし,東上がりの逆断層と考えられる.松山断層の鉛直平均変位速度は0.2~0.7m/kyrsである.松山断層は酒田衝上断層群の位置とほぼ一致し,酒田衝上断層群の第四紀後期の活動の現れと解釈される.

著者

鈴木, 良知

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

鈴木, 正三

出版者

松会

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

冨井 正憲 鈴木 信弘 渋谷 猛 川端 貢

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.125-134, 1989 (Released:2018-05-01)

---

本研究は,かつて日本の統治下にあった朝鮮半島に建てられた朝鮮住宅営団の住宅がどのようなものであったのか,またそれらの住宅がその後韓国人の住み手によってどのような変容を遂げたかを,史的文献調査と実測調査によって明らかにし,①朝鮮住宅営団の慨要,②朝鮮半島と日本内地の旧営団住宅の比較考察,③旧営団住宅の変容過程の分析,の3つの枠組みをもって住まいの持つ特性を明らかにすることを目的としている。第1章では朝鮮住宅営団の概要を,第2章では現在の旧営団住宅の現存状況,上道洞営団住宅地及び住宅の現況を,文献・現地調査・実測・写真撮影等により明らかにし,伴せて旧営団住宅地の復元を試み住宅の現在の平面図を図化するなど,分析・考察の資料を調えている。また,文献資料より朝鮮住宅営団が建設した住宅には甲・乙・丙・丁・茂の5種の標準設計があったことをつきとめている。そしてソウル上道洞に現存する営団住宅の実態調査の分析とあわせて,その建設当時の営団標準住宅を復元している。第3章では,日本住宅営団・同潤会の標準設計と,朝鮮住宅営団の住宅を比較考察し,オンドルや二重窓その他の気候風土に対する改良が試みられている部分と,外観や平面構成などの日本内地の住様式が踏襲されている部分があり,日本人の気候風土に対する対応のしかたを明らかにしている。そして,それが戦後韓国人によって住まわれてどのような部分が変容し,どのような部分が存続しているかを明らかにし,日本時代に建てた住宅が韓国人の住み手によって韓国の居間中心型の伝統様式に改められてゆく傾向があることを指摘している。

著者

鈴木 哲司

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2012

---

土地利用の改変は、放射環境や蒸発散量を変化させ、地域の水収支や熱収支そして生態系に対して影響を与える可能性がある。近年、半乾燥地域であるナミビア北中部地域では、従来は未利用であった季節性湿地帯(以下,オシャナ)の水資源を有効活用し稲作を導入しようとする動きがある。オシャナはその下流部に多くの野生動物の生息域となっているエトーシャ国立公園を有する。そのため、稲作導入によりオシャナの水収支に対しどのような影響が及ぼされるのかを明らかにすることは、地域の生態系保護の観点からも重要である。そこで、本研究は、ナミビア北中部地域に出現するオシャナでの稲作導入に伴う水収支への影響について、とくに蒸発散量の変化とその要因を明らかにすることを目的とし実施した。2008年9月よりナミビア北中部地域に位置するナミビア大学オゴンゴキャンパスにて、オシャナ内にイネ圃場(Rice field, RF)と自然植生圃場(Natural vegetation field, NVF)を、アップランドにアップランド圃場(Upland field, UF)を設営し、ボーエン比・熱収支法によって蒸発散量(<i>ET</i>)を測定した。<i>ET</i>は、すべての圃場において降雨(<i>P</i>)の開始と共に増加した。しかし、UFでは雨季終盤にかけて<i>P</i>の減少に伴い<i>ET</i>も減少する傾向が見られたが、NVFとRFについてはオシャナに水面が存在している期間は<i>P</i>の存在に依存せず比較的高い<i>ET</i>を維持していたことがわかった。NVFとRFの<i>ET</i>は2010年の乾季に顕著な差を示した。その乾季の間、RFの<i>ET</i>は約0.6 mm day^-1を推移したが、NVFのそれは約0.9 mm day^-1を推移した。RFではイネの収穫に伴いイネの地上部が刈り取られたことで地表面が現れアルベドが増加し、<i>Rn</i>が減少し、<i>ET</i>が減少したのではないかと考えられる。この結果は、イネを導入する際の栽培管理方法によって栽培期間の雨季だけでなく、乾季においても<i>ET</i>が影響を受ける可能性があることを示唆しており、より詳細に解析を進めていく必要があろう。今後は当地の<i>ET</i>を規定する要因について分析を進め、それらの因子に対する稲作導入の影響についてさらに検討していく。

著者

鈴木 一生

出版者

成城大学文芸学部

雑誌

成城文藝 = The Seijo Bungei : The Seijo University arts and literature quarterly (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.239, pp.38-12, 2017-04

著者

鈴木 栄基

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.901-906, 2017

---

北海道総合開発計画の始動期に着目し、これまで明らかにされていなかった政府の事業と地方都市との関係について、吉田初三郎の鳥瞰図など当時の資料をもとに考察した。岩見沢市は、1952年着手の石狩川流域開発の契機ととらえ、積極的に活動し、博覧会の誘致など観光活動にも活用した。市長は、海外先進地を訪問し、参考となる情報と知識を積極的に吸収した。鳥瞰図は、市による近代都市計画の導入などの取り組みを知るうえで有用な資料であった。

著者

鈴木 宗男

出版者

清話会

雑誌

先見経済 (ISSN:13435264)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.10-13, 2018-03-01

著者

山脇 一郎 鈴木 雅博 小川 和男

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.963-971, 1994-04-15 (Released:2008-03-31)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

---

Piperazinealkanol ester derivatives of indomethacin were prepared and tested for inhibitory activities against 5-lipoxygenase (5-LO) and cyclooxygenase (CO). They inhibited 5-hydroxyeicosatetraenoic acid (5-HETE) formation by the cytosol of guinea pig polymorphonuclear leukocytes and thromboxane B2 (TXB2) formation by washed rabit platelet suspension. Of the test compounds, 2-[4-(2-hydroxyethyl)-1-piperazinyl]-1-phenylethyl 1-(4-chlorobenzoyl)-5-methoxy-2-methyl-3-indolylacetate dimaleate (II-8) was found to be the most active dual inhibitor of 5-LO and CO, and its inhibitory potency was higher than that of 2-[4-(3-hydroxypropyl)-1-piperazinyl]-ethyl [1-(4-chlorobenzoyl)-5-methoxy-2-methyl]-3-indolylacetate (CR-1015) (I), the lead compound.

著者

鈴木 高志

出版者

千葉大学

巻号頁・発行日

1988

---

学位:千大院薬博甲第42号

著者

鈴木 正己 荒川 忠一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.62, no.604, pp.4135-4141, 1996-12-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

The numerical methods for analyzing a fixed terminator type of wave energy conversion device are described under the condition that the linear water wave theory is applicable. Two methods are proposed in order to calculate the device characteristics of an air chamber. One uses the flow rate and the gage pressure in the air chamber directly, because the interaction between the oscillating water column and the turbine is found to be controlled only by the flow rate and the pressure drop through the turbine in this system. The other method uses the equation of the floating body motion in a manner similar to the equivalent floating body approximation. The relations between these two methods are also examined. The hydrodynamic performance with frequency from zero to infinity is required in the simulation of irregular waves. However, resonances occur when the air chamber breadth is equal to an integral multiple of a half wavelength. Therefore the impulse response function is modified in order to eliminate the effects of the resonance frequency. Finally, it is confirmed that these solutions give good agreement with the experimental data.