著者
山道 真人 長谷川 眞理子
出版者
日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.199-210, 2012-11-30

保全生態学は生物多様性の保全および健全な生態系の維持の実現への寄与をめざす生態学の応用分野であり、保全活動に大きな貢献をすることが期待されている。この目標を実現するためには、保全生態学研究が保全活動の要請に見合って適切に行われている必要がある。そこで日本における保全生態学の研究動向を把握する一つの試みとして、1996年から発行されている代表的な保全研究・情報誌である『保全生態学研究』(発行元:日本生態学会)に掲載された論文のメタ解析を行った。その結果、近年になって論文数は増加し著者も多様化している一方で、研究者は自分の所在地から近い場所で研究を行う傾向があり、研究対象地は関東地方と近畿地方に集中していること、研究対象種は植物・哺乳類・魚類が多く、昆虫や他の無脊椎動物が少ないといった偏りがあることが明らかになった。この結果をもとに、応用科学としての保全生態学のあり方と今後の課題について考察した。
著者
山田 美幸 鶴田 来美 長谷川 珠代
出版者
宮崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

本研究では独居高齢者に焦点あて、独居による生活の不具合や不安要因を明らかにし、個人の生活に即した介護予防プログラムを開発することを目的とした。平成18年度は、介護予防に関する注意事項や体操を含めた介護予防を目的としたプログラムを作成し、地域の施設等で、のべ179名に実施した。その結果、関節の拘縮や身体機能の低下が見られる参加者があり、これらを予防するために、継続してできるプログラムが必要であることが明らかになった。平成19年度は改良したプログラムをのべ20回実践し、評価を行った。対象者はデイサービスに通所する34名、平均年齢は84.7±4.2歳であった。「布団からの起き上がり」や「いすからの立ち上がり」に対する困難感を抱く傾向があったが、プログラム後はその困難感が減少していた。また、転倒のリスクは「家の中」が多かったが、プログラム後では有意に減少していた。歩行状態は一定距離の歩数が減少し、足の踏み出しが大きくなっていた。続けて、独居高齢者の生活行動パターンと運動量を明らかにするために、3名の自宅に人感センサーを設置した。これによって1日の生活パターンやトイレの回数、室内での部屋移動の状況が把握できた。さらに1ヶ月の情報を得た後、1日あたりの身体活動量を算出し、自宅でできる介護予防プログラムを提供した。また、これを家族が毎日観察し、活動状況によっては家族が高齢者に連絡をするといったコミュニケーションをとる機会にもなっていた。これらの結果より、高齢者は身体機能の低下によっておこる下肢の筋力を使う日常生活行動について不具合や不安を抱く可能性がある。しかし、高齢者の動きを生活活動量として捉え、個別性のあるその人に合った介護予防プログラムを提供することによって、不安や転倒のリスクの減少につながり、効果的であると考える。
著者
長谷川 直宏
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.44-52, 2005

The purpose of this study is to investigate the influences of cultural-self-construal on self-presentation to significant-others that belong to the participants' ingroup (miuchi) or outgroup (soto). In the pilot study, 54 undergraduates and graduate students described self-images that they wanted to present to significant-others, and 19 desirable self-images were extracted. Two hundred and twenty-four undergraduate students were then included in the present survey. In terms of results, two implications were induced. First, participants who had inter-dependent-self-construal changed the presentation of their self-images than those who had independent self-construal. This result is congruent with the theory of the cultural construal of self. Second, the data show the tendency of self-depreciation to their self-images independent to the cultural-self-construals. However, the tendency is more remarkable among the people who had inter-dependent-self-construal. The discussion considered the effects of cultural-self-construal on self-presentation.
著者
上宇都 幸一 越後 亮三 長谷川 修
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.45, no.390, pp.261-269, 1979-03-01

繊維媒体領域に外部から一様な平行光が入射する場合の媒体中でのふく射輸送を積分方程式法によって解析し、入射ふく射束分布、ふく射熱流束分布を明らかにしたが、とくに入射ふく射束分布については、散乱のアルベドが大きい領域で、ピークが形成されることを示した。また精度のよい指数積分核近似法を提示した。さらに本体系のふく射減衰関数はBickley-Naylor関数で表示できることを示し、二、三の積分公式を導いた。

3 0 0 0 OA 新情念論序説

著者
長谷川 三千子
出版者
日本哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:03873358)
巻号頁・発行日
vol.1973, no.23, pp.162-173, 1973-05-01 (Released:2009-07-23)
参考文献数
10
著者
長谷川 修
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1997, pp.524-525, 1997-03-06

一般に人が対面して対話をする際には、言語によるバーバル(verbal)な情報以外にも、視覚を通して視線の動きや様々な表情、また身振り手振りといったノンバーバル(non-verbal)な情報の授受も頻繁に行ない、意思や感情のスムーズな疎通を図っている[1]。すなわち人が対話する際には、言語による論理や感情の表現に加え、表情の変化やジェスチャー(これらを人の日常的な対話モードと呼ぶ)を意識的/無意識的に活用し、高度な相互理解を達成していると考えられる。これに対し、現在広く利用されているコンピュータや家電製品と人との対話においては、コマンドやボタン群といった人にとって非日常的な対話モードが用いられるのが一般的である。このだめユーザは機械毎にその操作法を学ばねばならず、機械の多機能/高機能化が進んだ昨今ではその負担は大きなものとなっている。今後もこのような状況が続けば、本来機械は多機能になるほどユーザに歓迎される筈が、それ故に敬遠されるという事態にもなりかねない。近年このような状況に鑑み、人の日常的な対話モードを活用し、人と機械のスムーズな対話の実現を目指すマルチモーダル対話(Multi-Modal Interaction : 以下MM対話)の重要性が強く認識されている。本稿では、このMM対話研究の一領域として最近注目を集めている擬人化エージェントによるマルチモーダルインタフェース 1 について慨説する[2,3]。
著者
長谷川 均
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.22-28, 2014-04-01 (Released:2014-04-01)
参考文献数
3

株式会社ジー・サーチは2013年4月からJDreamIII科学技術文献情報データベースサービスを開始した。JDreamIIIは独立行政法人科学技術振興機構より提供されていたJDreamIIの後継サービスである。サービスの移管にあたり,利用者の資産を継承し,確実にサービスを移行できることを最優先に開発コンセプトをまとめた。既存の利用者向けにJDream IIとの高い互換性をもち,詳細な条件を設定できる検索インターフェースと,エンドユーザー向けにインターネットの検索エンジンを意識したシンプルな検索インターフェースを提供している。また,当社独自の機能として,JDreamを補完する他のサービスとの連携機能を搭載するなどの工夫を行っている。サービス開始当初,搭載を見送った機能を含め,検索機能,管理機能,サービス連携機能を強化したJDreamIII R2.0の提供を2013年11月5日より開始した。
著者
倉爪 亮 米田 完 田中 俊太郎 玉木 達也 太田 祐介 長谷川 勉
出版者
日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.21, no.7, pp.811-818, 2003-10-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
26
被引用文献数
1 1

From 1970's, legged robots have attracted much attention of many researchers. In spite of this, it has been regarded that dynamically stable walking is very difficult to be tackled for any types of legged robots. For a trot gait for quadruped walking robots, we have proposed “the sway compensation trajectory”. This method utilizes a lateral, longitudinal, and vertical motion of a robot body to keep a zero moment point (ZMP) on a diagonal line between support legs. In this paper, we develop the sway compensation trajectory for a biped robot, and show that dynamically stable walking is realized. This method makes it quite easy to design stable ZMP and COG (center of gravity) trajectories, which have been regarded as a very complicated and delicate problem. The effectiveness of the proposed method is verified through computer simulations and walking experiments by a humanoid robot HOAP-1, and YANBO-3.
著者
長谷川 公一
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.354-373, 1983

対立や紛争はどのような社会現象か。そこでは、主体はどのような課題に直面するのか。従来の紛争研究は、主体間の目標達成の両立不可能性に焦点をあてる社会関係論の視角からするものと、社会システムの不均衡状態に焦点をあてる全体システムの視角からするものとに大別できる。本稿は前者の系譜をふまえ、ダイアド関係を動態的にモデル構成し、そのうえで、紛争化過程および紛争過程における紛争当事者の課題を論じたものである。まず、ダイアド関係の利害連関は、対立、結合、分離の三状相に分節される。資源動員能力の格差にもとつく優位な主体の側の劣位者側への意思決定の貫徹可能性に注目すると、相互行為のパタンは、紛争、抑圧的支配、互酬的支配、協働、並存の五過程に分節される。ダイアド関係は、これらの問を移行する動態的な過程である。紛争過程への移行に際しては、対立状相の意識化に次いで、紛争行動を選択するか、紛争回避行動を採るかの意思決定が課題となる。選択を規定するのは、劣位な主体では相対的剥奪感であり、一般には報酬・コストのバランスである。両当事者の紛争行動の選択によって、紛争過程は開始される。紛争行動の実施にあたって、当事者は、 (1) 資源の動員可能性、対抗行為の (2) 戦略的有効性および (3) 規範的許容性、これらの検討を課題とする。とくに劣位な主体は、対抗集団の組織化などによる、対抗力の拡大と資源動員能力の格差の克服とを緊要な課題としている。
著者
米山 茂美 渡部 俊也 長谷川 光一
出版者
科学技術政策研究所
巻号頁・発行日
2013-01 (Released:2013-04-17)

本報告書では、産学共同研究が大学研究者の学術的研究成果に与える影響を、過去の共同研究の経験蓄積という観点から分析した。ここでは、学術的研究成果を、論文発表件数の増加率及び論文被引用件数の増加率という量・質の両面から捉え、また研究者が属する研究分野の違いを考慮した分析を行った。 分析結果からは、(1) 産学共同研究への参加が大学研究者の研究成果に与える影響は、過去に共同研究を実施した経験があるかどうかによって異なること、(2) 過去に産学共同研究の経験がない研究者においては、全体として、共同研究への参加は必ずしもその後の研究者の研究成果にプラスの影響を与えず、むしろ論文被引用件数の増加率という質的側面においてマイナスの影響を与えうること、(3) 他方で、過去に産学共同研究の経験のある研究者においては、一定程度までの共同研究への参加が研究成果にプラスの影響を与えるが、過度の参加は逆に研究成果にマイナスの影響を与えうること、(4) そうした全体としての傾向は、研究者が所属する研究分野によって異なっていることが確認された。 こうした分析結果を踏まえ、産学連携施策の展開に当たって考慮すべき政策的な含意として、過去に産学連携を行った経験のない研究者とその経験がある研究者ごとに、産学連携への取り組みにおける異なる管理・運用方針やそれを支える支援策が求められること、また研究分野による違いを考慮したきめ細かい施策展開が求められることを提示した。
著者
園田 立信 永延 清和 長谷川 信美 御手洗 正文
出版者
宮崎大学
雑誌
萌芽的研究
巻号頁・発行日
2000

「家畜は夜作られる」という諺が昔は語られていた。これは、十分な急速によって、エネルギーのロスを少なくすれば、それだけ、家畜の健康を保証し、成長や生産を促進できるという科学的な常識であった。本研究グループは、上記の考えは理論的には間違っていないと考えるが、昨今の近代的、すなわち集約的な使用管理下の家畜での行動などの実態をみていると、現状では全く異なっているのではないかと発想し、下記のような調査を行った。本研究では、草地での放牧、コンクリート床のペン、ケージ(鉄枠)の3種の飼育管理条件を設定し、それらの生理的・行動的状態を、心電図、脳波、および暗視ビデオカメラを用いて調査した。なお、5分毎に睡眠の程度を、身体の動き、心電図、および脳波で評価し、5点満点で評価した。なお、豚の睡眠時脳波については、ヒト脳波の分類に近似させることを試みたが、出現波形の違いと出現頻度の特徴から6種類に分類し、他の生理的指標をあわせた。その結果、豚のおかれた飼育環境によって、睡眠の状態は著しく異なることが明らかとなった。すなわち、ケージ飼育では、見た目では"睡眠"下にあるが、脳波はα波がもっとも多く、深い睡眠を示す脳波は殆ど出現しなかった。この場合、心拍数は少なくなることはなく、多いままであった。従って、拘束下の豚は、行動面では横臥・伏臥しているが、エネルギー消耗の多い状態であることが明らかとなった。逆に、放牧された豚の脳波と心拍数を観察すると、横臥時の脳波は周期的に深いものとなり、心拍数も明らかに少ないことが観察された。従って、この豚ではエネルギー消耗の少ない休息を行っていることが明白であった。コンクリート床のペンで飼育した豚の休息時の生理的指標は、上記のケージ拘束と放牧との中間にあった。以上より、通常の集約的養豚システムでの豚では休息時もエネルギー消耗が多く、「寝る子は育つ」という諺はあてはまらないことが確認された。
著者
白木原 渉 大石 哲也 長谷川 隆三 藤田 博 越村 三幸
雑誌
研究報告データベースシステム(DBS)
巻号頁・発行日
vol.2010-DBS-150, no.2, pp.1-8, 2010-07-28

情報検索エンジンでは最新の情報,特に流行している事柄を検索するのは難しい.近年,Twitter が急激に普及し始めた.Twitter では,世の中で流行している事柄 (流行語) について,多くの人が発言する傾向がある.Twitter のユーザーの中でも特に流行に敏感な人 (trendspotter) を知ることができれば,その人の発言に注目することで,流行している事柄についての情報をさらに簡単に手に入れることができる.本システムを実現する手法として,一般のバースト検出アルゴリズムを用いたが,これが Twitter の発言に対しても利用できることがわかった.さらに,本システムによって,5277 人のユーザーの中から,24 人の trendspotter を抽出することに成功した.
著者
岡部 哲子 長谷川 めぐみ 山部 秀子
出版者
天使大学
雑誌
天使大学紀要 (ISSN:13464388)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.75-80, 2010-03-31

鉄分は、月経や妊娠との関わりから、20〜30歳代女性には特に必要な栄養素であるが、食事からの鉄摂取量の不足が報告されている。本研究では、女子学生における鉄含有食品の摂取が血中ヘモグロビン濃度に与える影響を検討した。血中ヘモグロビン濃度の低い女子学生を2群に分け、1週間あたりのひじきの摂取量を分割して毎日摂取する群(8名)、および週1回にまとめて摂取する群(7名)とし、6週間の介入を行った。毎日摂取した群は、血中ヘモグロビン濃度が介入前に比べて、介入後に有意に上昇した。一方、週1回まとめて摂取した群では、その変化には有意な差がみられなかった。鉄含有食品を分割して毎日補う方が、1週間にまとめて1度摂取するよりも、血中ヘモグロビン濃度の上昇に貢献する可能性が示唆された。
著者
長谷川 公一 青木 聡子 上田 耕介 本郷 正武
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

「持続可能な都市形成」が議題設定され、NGOメンバーなどの間で社会的な認知が進み、政策決定過程にフィードバックし、形成・遂行された政策がどのように中・長期的な波及効果をもちうるのか。本研究は、ソーシャル・キャピトルをもっとも基本的な説明変数として、環境NGOメンバーと地域社会に対するその社会的効果を定量的に分析した。都市規模・拠点性などから仙台市、セントポール市(米国)に拠点をおく環境NGOの会員を対象に行った郵送調査結果の分析にもとづいて、仙台市の環境NGOのソーシャル・キャピトル的な性格・機能の強さに対して、セントポール市の環境NGOは、政策提案志向型の専門性の高い団体を個人会員が財政的に支援するという性格が強く、ソーシャル・キャピトル的な性格は弱いことが明らかとなった。
著者
長谷川 兼一 坂口 淳 白石 靖幸 鍵 直樹 三田村 輝章 篠原 直秀
出版者
秋田県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は,児童が何らかの健康障害を有していることが,住宅のDampnessと関連深いことに着目し, Dampnessに誘発される居住環境要因による健康リスクを明らかにすることを目的とする。ダンプビルディングの室内環境の実態を把握するために実測調査を実施し,延べ48件の調査データにより,各部湿度性状,微生物濃度, MVOC, VOCs, SVOCなどの特性を明らかにした。また,アンケート調査データを用いてダンプネスの度合いと健康影響との関連性について検討し, Dampnessの度合いが大きくなるほどアレルギー症状を複数有すること等を示した。