著者

森 仁 八島 建樹 小助川 博之 出江 紳一 高木 敏行

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム (ISSN:13487116)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.79-88, 2018 (Released:2019-09-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2 2

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現在, 多くの脳血管障害患者や高齢者が, 嚥下障害により食物の経口摂取に困難を抱えている. 著者らは, 末梢神経磁気刺激により舌骨上筋群を反復的に収縮させることが, 嚥下機能の回復につながると考えている. 現在, 市販されている磁気刺激コイルは, 刺激範囲が広範なため, 舌骨上筋群刺激時に下歯槽神経などの不要な部位まで刺激してしまう問題がある. そこで, 著者らは, 磁性体コアを用いた構造を採用することにより, 磁気刺激時に局所的な渦電流分布が得られる狭い範囲の刺激に最適化したコイルの設計・試作を行った. また, 試作されたコイルを用いた磁気刺激により, 下歯槽神経を刺激することなく大きな舌骨上筋群の収縮が得られることを確認した.

著者

高木 斗希夫 藤井 範久 小池 関也 阿江 通良

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.158-166, 2008 (Released:2010-12-13)

参考文献数

22

被引用文献数

16 5

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本研究では,球速の異なるボールに対する野球の打撃動作の特徴を明らかにすることで,打撃の正確性に影響を及ぼす動作要因について検討することを目的とした.球速の異なるボール( 75km/h,100km/h,125km/h)を被験者に打撃させ, 3次元自動動作分析システムを用いて動作を計測した.打撃の正確性を評価する指標としてインパクト角を用いて,身体の並進および回転動作と打撃の正確性との関連について検討を加えた.その結果,ボール速度が大きい条件( 125km/h)においては,身体重心の並進移動距離を小さくするとともに,上胴部およびバットの回転動作範囲を小さくすることが打撃の正確性を高める動作であると考えられた.さらに,体幹の捻り角度および捻り戻しの角速度の最大値にはボール速度条件による有意な差は認められなかったため,これらの動作はボール速度に関わらずスイングに必要な動作であると考えられた.

著者

沖野 睦子 渡邊 薫代 中 育子 吉尾 篤 近藤 文博 佐倉 小百合 玉木 聡美 高木 睦 横田 哲子 花山 好成 櫻井 秀也 中村 知子 久米澤 知子

出版者

一般社団法人 日本医療薬学会

雑誌

日本病院薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.9, 1999

著者

高木 麻紀子

出版者

東京藝術大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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報告者の最終目的は中世末期の世俗美術の展開の諸相の解明である。本研究では中世末期にストラスブールを中心とするアルザス地方で制作された世俗主題のタピスリーに注目し、その図像源泉と形成、伝播、機能を、作品分析を基盤としつつ受容の観点からも考察することを目的とした。まず作品群のカタログ作成を通じ、当時のアルザスのタピスリーで特に人気があり且つ重要視された主題が野人であったことが浮き彫りになった。さらに中世末期の世俗図像の展開という観点から考察した結果、15世紀以降の造形芸術における野人図像の変遷において、15世紀前半のストラスブールのタピスリーが重要な媒体となっていたことが具体的に明らかになった。

著者

高木 敏明 和田 将一 坪木 和久 榊原 篤志

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.83, 2003

著者

堂園 昌伯 上坂 友洋 道正 新一郎 高木 基伸 小林 幹 松下 昌史 大田 晋輔 時枝 紘史 下浦 享

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.291, 2016

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<p>高分解能磁気スペクトロメータSHARAQにおいて、陽子-重イオン同時測定のための新しいイオン光学モードを開発した。これにより陽子過剰核領域の不変質量核分光が可能となり、元来SHARAQが得意としていた質量欠損核分光と組み合わせることで、核物理研究に新たな可能性をもたらす。講演では、新モードの概念・特性とともに、例として(^16^O,^16^F)反応の測定から得られた性能について報告する。</p>

著者

高木 翔太 宮川 穣 間宮 祥太朗 柳田 秀記

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

東海支部総会講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.293-294, 2013

著者

坪井 潤一 高木 優也

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.12-17, 2016 (Released:2016-02-03)

参考文献数

27

被引用文献数

4 5

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全国 13 水系 25 地点において潜水目視によるアユの個体数カウントおよび環境計測を行った。解析の結果,放流量に関係なく,⑴川幅が狭い川ほど,⑵河床に占める長径 25 cm 以上の石の比率が高い川ほど,⑶浮き石の比率が高い川ほど,アユの観察個体数が多いことが明らかになった。また,那珂川において行った調査では,アユの観察個体数と友釣りによる釣獲個体数に正の相関が認められたため,潜水目視で得られたアユの観察個体数は,友釣りの対象となるアユ資源量の指標として有効であることが明らかになった。

著者

高木 朋代 高岡 英氣 佐藤 邦政 渡 正 清野 絵 Gilgen Nora Tomoyo Takagi Hideki Takaoka Kunimasa Sato Tadashi Watari Kai Seino Nora Gilgen

出版者

敬愛大学総合地域研究所

雑誌

敬愛大学総合地域研究 : 敬愛大学総合地域研究所紀要 = Comprehensive area studies : annual bulletin of the Keiai Institute for Area Studies (ISSN:21890889)

巻号頁・発行日

no.7, pp.141-166, 2017-03-31

著者

枝村 和也 中島 耕一郎 衛藤 貴郷 田口 あやめ 高木 美帆 徳丸 一昭

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.202-202, 2016

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<p>【目的】</p><p>術前後の諸因子について自宅退院群と施設退院群の2群間で比較し、転帰先に影響する因子についての抽出・検討を行うことで退院調整の円滑化を図ること。</p><p>【方法】</p><p>平成26年2月から平成27年5月までに退院した大腿骨近位部骨折患者112名中、受傷前在宅であった43名を対象とした。(男性6名 女性37名 平均年齢83.44歳)</p><p>調査項目として術前因子は年齢、家族構成、入院前介護度、受傷前歩行状況とし、術後因子は長谷川式簡易知能評価スケール(以下HDS-R)、移乗の獲得日数、荷重開始1週後の歩行能力とした。これらの調査項目を後方視的に診療録から情報収集を行い、自宅退院群と施設退院群の2群に分け、有意水準5%未満で統計学的処理を行った。</p><p>【結果】</p><p>調査対象患者の自宅退院率は69.8%であった。荷重開始1週後の歩行能力、移乗の獲得日数、HDS-Rにおいて自宅退院群において両群間で有意差が認められた。</p><p>【考察】</p><p>大腿骨近位部骨折は骨粗鬆性骨折の1つであり患者数は、年間15万人以上に達すると報告されており、その多くが70~80歳代の高齢者である。大腿骨近位部骨折を受傷すると日常生活活動(以下ADL)が低下し、介護の必要性が増加する原因となると報告されている。当院でも受傷前と比較してレベル低下を生じ、自宅退院困難となる例も多々経験する。そこで術前後の環境、認知、機能的因子における客観的指標の抽出を後方視的調査に行った。</p><p>自宅退院率は69.8%であり、先行研究と同様の値が示された。転帰先に影響している因子については術後早期の認知・機能的因子が先行研究と同様に影響していることが分かった。菅野らは術後2週以内での歩行獲得(平行棒内または歩行器歩行)の有無は、自宅退院の可否を予測する因子の一つであると報告している。また口石らは術後1週目の時点で移乗能力が自立していれば独居でも自宅退院できる可能性が示唆されたと報告している。HDS-Rにおいては先行研究においても退院先に影響を与える因子として多く報告されている。久保らは認知症がある症例は、ない症例に比べて平行棒歩行訓練の開始が遅れていると報告しており、転帰先だけではなくリハビリテーションの進行度にも影響していると考えられる。以上のことから術後早期の移乗・歩行能力が低い症例、認知症が低下している症例は自宅復帰困難となる可能性が示唆され、術後早期における自宅復帰可否の判断に有用と考えられた。</p><p>【まとめ】</p><p>医療従事者である我々にとって、術後早期から転帰先の予測を可能にし、円滑な退院調整を行う事は重要である。今回の結果のみを用いて早期の転帰先の予測は不十分であると考えるが、今回の結果を一助とし、今後は症例数を増やし家族の介護力や術前後の栄養状態、疼痛などの因子の検討を行うことで、より精度の高い転帰先の予測を可能にするものと考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究の計画立案に際し、事前に所属施設の倫理審査委員会の承認を得た。また実施に際し、調査対象者には書面による十分な説明を行い、同意を得て行った。</p>

著者

高木信二

出版者

財務省

雑誌

フィナンシャル・レビュー

巻号頁・発行日

no.33, 1994-11

著者

松田 晋哉 村松 圭司 藤本 賢治 峰 悠子 高木 邦彰 得津 慶 大谷 誠 藤野 善久

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.15-29, 2021 (Released:2021-04-15)

参考文献数

7

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【目的】介護保険制度の目的は、高齢者が要介護状態になっても、できうる限り自立した生活を送ることが出来るよう支援することである。この目的には在宅介護の可能性を高めることが当然含まれる。そこで本研究においては、東日本の一自治体における介護保険の認定調査データおよび介護レセプトと医科レセプトとを用いて、在宅の中重度要介護高齢者の特別養護老人ホーム入所に関連する要因を分析し、在宅介護を進めるための条件について検討した。【資料及び方法】東日本の一自治体における介護保険の認定調査データと介護レセプト、医科レセプトを個人単位で連結したデータベースを作成した。このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護3以上と認定された在宅の対象者6,540人を抽出し、2018年3月まで月単位で追跡し、その後の特養入所の有無を介護レセプトから把握した(特養入所のイベント発生を1)。そして、分析期間中の最初の認定審査時における傷病の状況及び医療・介護サービスの利用状況を医科レセプトと介護レセプトから把握し、特養入所に関連する要因についてCoxの比例ハザードモデルによって検討した。【結果】特養入所に関しては女性であること、年齢が高くなること、認知症があること、口腔清潔・洗顔・洗髪で介助が必要なこと、通所介護の利用者であることが有意にハザード比を高めていた。いずれも認知症との関連が深い項目である。他方、寝返りや起き上がり、座位保持、立位、移乗、移動といった筋力に関わる項目で自立度が低いことは特養入所のハザード比を有意に下げる結果となった。また、通所介護の利用を除くと、他の医療介護サービスの利用は、いずれも特養入所のハザード比を有意に下げていた。【考察及び結論】本分析の結果、中重度の在宅要介護高齢者が特別養護老人ホームに入所する要因としては高齢、認知症及びそれに関連した生活障害があること、女性が有意のものであることが示唆された。他方で、医療ニーズの高い高齢者は入所リスクが低くなっていた。こうした特性を持つ中重度要介護高齢者は特別養護老人ホームよりは医療系施設に入院している可能性が示唆された。

著者

高木 俊行 守屋 秀夫 清水 裕之 小野田 泰明

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.37-45, 2000

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本研究は、有価証券報告書を活用して民間の劇場の経営実態を明らかにすることを主な目的とする。損益計算書の営業損益の部に着目し、歌舞伎座、コマ・スタジアム、松竹、新橋演舞場、東宝、御園座、明治座の7社に関する売上高と経費の内訳を分析した。新橋演舞場と明治座を除く5社については、開銀企業財務データバンクを使用して売上高と経費の時系列変化を検証した。分析の結果、わが国の商業劇場の経営実態を大まかに把握することができた。

著者

高木 正則

出版者

情報処理学会 ; 1960-

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.62-65, 2018-12-15

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情報処理学会では,2017年8月末から教員研修の講師紹介の相談窓口を設置している.本記事では,この相談窓口に最初に講師紹介の依頼があった青森県の教員研修(小・中学校プログラミング教育研修講座)について報告した.研修は2018年8月28日に青森県総合教育センターで行われた.講義後の事後アンケートでは,「企業・団体や地域等との連携について,今後希望する連携方法や支援してほしい内容」として,IT機器や教材等の貸し出し(5名),支援員等の派遣(4名),研修(4名),などの回答があり,2020年度から始まる小学校でのプログラミング教育に向けて,教員への支援体制の充実が必要不可欠であることが伺えた.

著者

高木 亜由美 春日 耕夫 タカギ アユミ カスガ コウフ Ayumi Takagi Kohu Kasuga

雑誌

広島修大論集. 人文編

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.369-405, 1998-03-30

著者

大野 栄治 森杉 壽芳 高木 真志 鈴木 慎治

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.29-37, 1997

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わが国では,ほとんどの大気汚染物質は度重なる規則によって減少しているが,NOxについては増加傾向にある。このNOx問題の主な原因はディーゼル車の増加にあるといわれているが,ディーゼル車は経済優先政策により税制面(特に自動車用燃料に関わる税)においてガソリン車よりも優遇されている。したがって,汚染者負担原則に従うならば,NOx問題を解決するためには軽油税を引き上げるなどしてディーゼル車を減らすべきであると考えられる。そこで本研究では,軽油税の引き上げやディーゼル車の車齢制限策などのディーゼル車抑制策によるディーゼル車台数および大気汚染物質(窒素酸化物NOx,一酸化炭素CO,炭化水素HC,浮遊粒子状物質SPM)の排出動向を分析するためにコーホート型ディーゼル車普及率予測モデルを構築し,種々のディーゼル車抑制策の効果を検討した。分析の結果,NOxのみならず他の大気汚染物質(CO,HC,SPM)の削減効果もあり,また比較的人々の合意が得られ易いという観点から,軽油税(軽油価格)の引き上げが最も適当であるとした。

著者

矢内原忠雄 高木八尺共著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1949

著者

高木 敬彦 遠藤 治 後藤 純雄 河合 昭宏 村田 元秀 松下 秀鶴

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.312-321, 1986

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自動車から排出される変異原物質の総量をモニターするための手法検討の一環として, 使用済ガソリンおよびディーゼルエンジンオイルの変異原性と走行距離との関係をサルモネラ菌TA100およびTA98株を用いて調べた。エンジンオイルの採取は両車ともに市中走行条件下でオイル交換直後から, 5000kmまで1000km毎に行った。又, 合わせて市中走行のガソリン車12台, ディーゼル車7台からもオイルを採取し, その変異原性を調べた。<BR>エンジンオイル中の変異原物質抽出法を検討した結果, メタノールを抽出溶媒にした還流抽出法が効果的であった。ガソリン車のエンジンオイルはTA100, TA98株に対してS9mix添加および無添加条件下で変異原性か認められたが, ディーゼル車のエンジンオイルはTA100株S9mix無添加条件下では変異原性がほとんどみられなかった。また, TA100株S9mix添加条件下で, 両車のエンジンオイルの変異原性と走行距離との間に相関関係がみとめられた。今回調べた市中走行車についてみると, ガソリンエンジンオイルの変異原性がディーゼルエンジンのそれに比べて高い傾向にあった。ガソリンエンジンオイル車の場合, 総走行距離が30000km以上になると, 走行距離1km当たりの変異原性 (TA100株+S9mix) が高くなる傾向がうかがわれた。

著者

楠本 泰士 松尾 篤 高木 健志 西野 展正 松尾 沙弥香 若林 千聖 津久井 洋平 干野 遥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】日本では脳性麻痺に対する痙性の治療として,筋解離術や関節整復術などが行われてきた。現在では選択的痙性コントロール術として,脳卒中後後遺症患者や痙性麻痺を呈する様々な疾患の方々に応用されている。当院は痙性麻痺に対する整形外科的手術を行う数少ない専門病院であり,手術件数は年間250件以上と日本最多である。しかし,痙性麻痺に対する整形外科的手術の認知度は,発達障害領域では比較的高いが,その他神経系の領域では低い。また,発達障害領域であっても手術部位によって,手術の効果に関する認識に大きな差がある。これら認識の差は,術後理学療法を受ける患者や手術適応の患者にとって不利益となる。そこで本研究も目的は,当院における手術部位と対象者を調査し,痙性麻痺に対する整形外科的手術の変遷と新たな取り組みについて検討することとした。【方法】平成16年から平成25年までの10年間の手術件数と手術内容を調査し,対象疾患ごとに手術の傾向を調査,分析した。【結果と考察】過去10年間の総手術件数は2301件で,平成18年以降は年間200件以上の手術件数を維持していた。平成16年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が89件,脳卒中後後遺症患者が14件,その他が7件,平成25年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が210件,脳卒中後後遺症患者が40件,その他が14件と脳卒中後後遺症患者の手術件数が徐々に増えていた。また,脳性麻痺患者の手術部位では,上肢や頚部,体幹の手術件数が年度ごとに増加していた。手術部位が疾患によって異なっていたことより,障害別の運動麻痺の程度や二次障害による問題に違いがあると考えられる。上肢と体幹の手術件数が増えていたことから,手術技術の向上や患者の機能改善への期待が関与していると思われる。理学療法士として,痙性麻痺に対する整形外科的手術の効果と限界を把握し,日々の臨床に努める必要がある。

著者

大島 剛 安部 計彦 高木 裕子

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

神戸親和女子大学研究論叢 = Review of Kobe Shinwa Women's University (ISSN:13413104)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.137-146, 2008-03-01

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全国児童相談所の一時保護所担当心理士(以下一保心理士)の配置や役割の現状および,児童心理司が一保心理士の役割についてどのように考えているか,について調査検討を行った。自由記述を含む質問紙調査を行い,回答のあった122ヶ所の児童心理司,43ヶ所の一保心理士の結果を分析した。一保心理士は回答のあった75ヶ所中43ヶ所(57.3%)に配置され,うち女性31名(73.8%),平均年齢28.07歳,平均経験年数1年10ヶ月,36ヶ所(83.7%)で1人配置,非常勤37名(88.1%),週平均3.52日,1日平均6.56時間,有資格19名(44.2%),うち心理系資格13名(30.2%)であった。一保心理士の役割や業務はまだ明確に確立されていないが,「ア.一時保護所内の心理的業務(対子ども)」「イ.一時保護所内の心理的業務(対職員)」「ウ.一時保護所内の一般的業務」「エ.児童相談所の心理的業務」「オ.児童相談所の一般的業務」の5つの内容に分類して,児童心理司が考える理想と一保心理士の実際の状況のギャップを検討した。アとウが多く大筋では傾向は似ているが,一保心理士はより一時保護所内の直接的な業務にどっぷりと使っている傾向が見られた。一保心理士は非常に経験が浅い若手が中心であり,目の前の業務に追われているため,児童心理司ほど児童相談所の中の位置づけやその役割を十分に認識できにくい状況にあることも推測される。自由記述から,長いスパンで個別ケースの「これまでとこれから」を見ていく児童心理司と,集団の中の個として「今ここで」を大切に見ていく一保心理士の役割の違いが鮮明になった。