著者
高田 智和 石塚 晴通 小野 芳彦 豊島 正之 赤尾 栄慶 池田 証壽 大槻 信 小助川 貞次 白井 純 當山 日出夫 横山 詔一
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

奈良時代から現代までの日本の漢字(日本の筆写漢字に多大な影響を与えた唐から宋時代の中国漢字も含む)について、公的性格・規範性の高い文献での用例整理と、私的性格の強い文献での用例整理に基づき、歴史的変遷・共時的異化の二面からなる資料体を作成した。また、この資料体の作成により、漢字字体の基礎概念を明確化し、字体編年基準の透明化を行い、その知見を『漢字字体史研究』(石塚晴通編、勉誠出版、2012年)として公刊した。
著者
坂井 美日
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

従来、日本語の格については、諸方言を含め、対格型以外の型は無いと言われてきたが、申請者は、現代方言に対格型とは異なる型が存在すること、具体的には、三立型や、活格的な特殊な型(仮に「分裂S型」。九州方言等に観察される現象で、主語の標示が意志性で分裂し、他動詞文主語と意志自動詞文主語が同標示、非意志自動詞文主語が異標示、他動詞文目的語も異標示となるもの)があることを証明してきた。特に分裂S型は、世界言語にみられる「活格型」とも異なり、「日本語=対格型」という固定概念を変えるばかりでなく、一般言語学にも議論を提示しうる。平成29年度は、九州を中心に調査を進め、前年度までの成果を発展させ、口頭発表および論文の執筆を行なった。昨年度までの調査を通し、九州方言には伝統的に2種の有形主語標示(「ガ」「ノ」)があること、主語はこれらの標示を必須とすること(無助詞が基本的に許容されない)、そして有形主語標示2者の対立により活格性(分裂S型)が見られること確認した。本年度は更に、九州若年層の方言が、無形主語標示(「ガ」も「ノ」も付けない)を獲得しつつあること、その出現の仕方が、活格性(分裂S型)を帯びることを発見した。その成果は、成城学園創立100周年・大学院文学研究科創設50周年記念シンポジウム「私たちの知らない〈日本語〉―琉球・九州・本州の方言と格標示―」(2017/7/2、於成城大学)にて、講演した(「九州の方言と格標示―熊本方言の分裂自動詞性を中心に―」)。また、その成果に基づく論文を、竹内史郎・下地理則編『日本語のケースマーキング』くろしお出版に執筆し、2018年5月現在印刷中である(「熊本市方言の格配列と自動詞分裂(仮題)」)。上記を含め、当該年度の成果を含む論文は3本(2018年5月現在印刷中を含む)、当該年度内の口頭発表3件、2018年5月現在確定している口頭発表2件である。
著者
金 愛蘭
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

20世紀後半の新聞記事を資料とした自作の大規模な通時的新聞コーパス(総文字数約1,700万字)を用いて、「抽象的な意味を表す外来語の基本語化」現象の実態およびその要因について記述した。具体的には、20世紀後半に基本語化した語を抽出するとともに、外来語を含む類義語体系の量的な変化を調査し、類型化を行なった。また、要因については、語彙論的な検討のほか、「テクスト構成機能」と呼ばれる諸機能についても検討を行なった。
著者
柏野 和佳子 木田 真理 丸山 直子 佐渡島 紗織
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

「書き言葉的」な語で記述すべき学術的文章(レポート,論文等)に「話し言葉的」な語が混じるという問題を解決するために,「書き言葉的」「話し言葉的」といった注釈のある語を作文技術に関する文献等から1,900語抽出した。これらには接続表現・副詞が多く,それに文末表現が続く。そのうち5件以上の異なる文献で言及のあった154語を対象に,学術的文章への使用可否に関して,品詞・意味別,主観的判断による使用の目安別(a:避けるべき,b:避けた方が望ましい,c:使用に注意が必要,d:使用可)に分類した。
著者
鑓水 兼貴 田中 ゆかり 三井 はるみ 竹田 晃子 林 直樹
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、首都圏における方言分布の形成過程の解明を目的とする。これまでの研究で、アンケート調査システムや、方言データベースのシステムを作成してきたが、そうした研究ツールを統合して、新しい調査・分析システムを構築する。首都圏における非標準形の分布を把握するためには、多くの言語項目、多くの回答人数による調査から分析する必要がある。過去の首都圏の方言資料と、新規の調査結果を組み合わせた分析を行うために、新しいツールの開発を行う。本研究において開発する調査・分析システムを利用して、これまでの研究で提案してきた首都圏の言語動態モデルについて検証を行う。
著者
中澤 光平
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2018-08-24

本研究の目的は、日本語の方言のうち、淡路方言が歴史的にどの方言と近い関係にあるかを明らかにすることと、西日本方言に分類される近畿方言、中国方言、四国方言それぞれの範囲を確定することである。淡路方言はこれまで近畿方言に分類されてきたが、兵庫県や和歌山県の諸方言とともに、京都や大阪などの近畿中央部の方言よりも、むしろ中国地方や四国地方の諸方言と歴史的に近い可能性が高くなった。そのため本研究では、歴史的な観点から方言の範囲を整理し直し、淡路方言と他の方言の歴史的な関係を明らかにするのに必要なデータを収集するため、近畿、中国、四国各地で、伝統的な方言の特徴を保持する高齢者へ調査を実施する。
著者
南雲 千香子
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2017-08-25

本研究の目標である「明治期の法律用語の成立パターンの解明」のため、本年度は次のことを行った。1、箕作麟祥『仏蘭西法律書 民法』で使用されている法律用語が、明治23年に公布された日本民法(旧民法)、明治29年に施行された日本民法の中でも同様に使用されているか、あるは別の用語に置き換わっているかどうかを調査し、「3つの資料で同じ用語が使われているもの」、「『仏蘭西法律書 民法』のみ用語が異なるもの」、「3つの資料でそれぞれ用語が異なるもの」の3カテゴリーに分類した。2、上記のカテゴリーのうち、「3つの資料で同じ用語が使われているもの」について、さらに詳細な用語の変遷の調査を行った。その結果、①『仏蘭西法律書 民法』、「旧民法」、「明治民法」で共通して使用されている用語の数そのものは少ない(13語)。②『仏蘭西法律書 民法』、「旧民法」で共通して使用されている用語は、民法草案でも用語の変遷がほとんどなく、『仏蘭西法律書 民法』刊行後すぐに用語が固定されていた。③『仏蘭西法律書 民法』、「旧民法」で共通して使用されている用語について詳しく見てみると、一般語として過去に日本で使用のあった語が多いという傾向がある、ということが明らかになった。これらのことから『仏蘭西法律書 民法』、「旧民法」、「明治民法」で共通して使用された用語は少なかったが、これらが『仏蘭西法律書 民法』刊行以後に編纂された民法草案では同じ用語がほぼ一貫して使われていたこと、「不動産」という新漢語の定着が、他の法学資料に比べ、民法草案では早かったことなどから、『仏蘭西法律書』の影響力や日本民法編纂事業における箕作の活躍が大きかったことが窺える。(なお、この調査結果については2017年度第1回近代語学会において口頭発表を行った。)3、自身の作業効率化及び、明治法律用語研究の進展のため、法制史資料のテキスト化を行った。
著者
窪薗 晴夫 梶 茂樹 岩田 礼 松森 晶子 新田 哲夫 李 連珠
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究の目的は世界の諸言語(とりわけ韓国語諸方言、中国語諸方言、アフリカのバンツー諸語)と比較することにより類型論的観点から日本語諸方言のアクセントを考察し、その特質を明らかにすることである。この目的を達成するために年度ごとに重点テーマ(借用語のアクセント、疑問文のプロソディー、アクセント・トーンの中和、アクセント・トーンの変化)を設定し、それぞれのテーマについて諸言語、諸方言の構造・特徴を明らかにした。これらのテーマを議論するために4回の国際シンポジウムを開催し、海外の研究者とともに日本語のアクセント構造について考察するとともに、その成果をLingua特集号を含む国内外の研究誌に発表した。
著者
尾崎 喜光 朝日 祥之 野山 広 井上 文子 真田 信治 陣内 正敬 二階堂 整
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

移住先の言葉をどう感じているか等を中心的な内容とする半構造化インタビューを、関西方言と他方言とを対照する形で実施した。また、上記のインタビュー調査において、移住先の言葉として繰り返し指摘された表現や言語行動が、当該地域において現在どの程度用いられているかを数量的に把握するためのアンケート調査を実施した。特定の観点から両調査のデータを分析した結果については学会で口頭発表した。また、アンケート調査の研究成果については冊子体の報告書としてまとめた。
著者
山崎 誠 柏野 和佳子 田嶋 毓堂 山元 啓史 内山 清子 砂岡 和子 薛 根洙 韓 有錫
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

日本語研究におけるシソーラスのより一層の活用を図るため、人文系日本語研究者の間でもっとも普及している『分類語彙表増補改訂版』に研究に有益な情報を付与する作業を行った。多義語として複数の分類項目に出現している見出し語27171語について、一定の基準に基づいて「代表義」を1つ決定し、その情報を付与した。作業結果は、2015年7月を目指してウェブ上で公開する予定である。これにより、意味解析上の精度が向上し、異なる分析結果の間の適切な比較が可能になることが期待される。また、旧版の分類語彙表との異動の比較を行い、結果の一部を「語彙研究」12号に発表した。
著者
飛田 良文
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

明治・大正・昭和の文学作品101(初版本49冊)を熟読し、外来語25,899例を採集し、その用例文に所在を示し、作品別出現順用例集を作成した。その外来語見出しに、原語・固有名詞(人名・地名・作品名など)・語構成(単純外来語・複合外来語・和製外来語など)の情報を加え、「外来語語別年代順用例集」1~5を作成し印刷した。参考にした外来語辞典や国語辞典に判断の異なるものがあり、正確な移入時期と原語を判断するために、今後も用例採集の必要性を痛感した。
著者
柏野 和佳子 丸山 直子 木田 真理
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は,その重要性にも関わらず,従来の国語辞典において記述が不十分だった位相情報を取り上げる。はじめに,国語辞典・英語辞典に注記されている位相情報を調査した。次に,位相情報のうち,「古風な語」に着目し,各種国語辞典の記述の比較調査,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』における使用実態の調査と用例分類,辞書記述方法の作成を行った。また,日本語学習者や,母語話者である大学生が作文において誤りやすい位相情報の調査・分析を行った。話し言葉的な語がレポート類の作成時に誤って用いてしまう例を抽出した。そして,誤用を訂正する情報がコーパス分析から得られる実例を示した。
著者
バンス ティモシー
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2010

2つ以上の有意味の要素が結合し、単語を成す場合、各要素が単独形と違う発音になるケースが多い。(例:たま「玉」め.だま「目玉」)現代日本語に絞り込み、このような発音変化を調べるのが本研の目的だった。アンケート調査や録音調査に基づき、日本語の母語話者及び学習者を対象に、子音の変化もアクセントの変化も取り上げ、その規則性を検証した。特に漢語の濁音、山形方言の(鼻)濁音、単純名詞に基づいた苗字アクセント、に焦点をあてた。
著者
前川 喜久雄 山崎 誠 松本 裕治 傳 康晴 田野村 忠温 砂川 有里子 田中 牧郎 荻野 綱男 奥村 学 斎藤 博昭 柴崎 秀子 新納 浩幸 仁科 喜久子 宇津呂 武仁 関 洋平 小原 京子 木戸 冬子
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2006

当初の予定どおりに、5000万語規模の現代日本語書籍均衡コーパスを構築して2011年に公開した。同時に構築途上のコーパスを利用しながら、コーパス日本語学の確立にむけた研究を多方面で推進し、若手研究所の育成にも努めた。現在、約200名規模の研究コミュニティーが成立しており、本領域終了後も定期的にワークショップを開催するなど活発に活動を続けている。
著者
儀利古 幹雄
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

最終年度は、漢語複合名詞アクセント(例:末広町、運動会)の平板化に焦点を当てて研究を行った。はじめに漢語複合名詞に関する全体的な調査を行った結果、アクセントの平板化を起こしている度合いが著しい語群が観察されたので、それらを特に重点的に調査した。具体的には「~町」「~会」「~祭」といった漢語複合名詞について、そのアクセントが平板化を起こしているかどうか、起こしているとすればその要因はどういったものなのかを調査・分析した。調査の結果、「~町」「~会」「~祭」という漢語複合名詞のアクセントは、高年層から若年層へと世代が下るにつれて平板化を起こしていることが明らかになった。ただ、これらの語群のアクセントの平板化には、話者の世代という言語外的要因以上に、言語内的要因(言語構造的要因)が大きく影響を及ぼしていることも統計的に明らかになった。具体的に述べると、前部要素(「末広町」の「 末広」、「運動会」の「運動」)が3モーラである場合は4モーラである場合と比較してアクセントの平板化の進行具合が早く、また、2 モーラや5モーラ以上である場合はアクセントの平板化は起こらないが明らかになった。さらに、前部要素の末尾の音節構造が重音節の場合は軽音節の場合と比較して、アクセントの平板化の進行が遅いことも明らかになった。これらの結果は、アクセントの平板化という言語変化現象は、ただ単に「若者」が引き起こしているのではなく、言語構造そのものにも大きな原因がある、すなわち、アクセントの平板化を起こしやすい語と起こしにくい語がそもそも存在しているということを示唆している。この結果は、アクセントの平板化の原因として言語外的要因のみを重点的に扱ってきた従来の研究に対して一石を投じるも のである。
著者
窪薗 晴夫
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2009

学会・研究会・集中講義等を利用して、言語学専攻・専修を有する大学の教員および学生(学部生、大学院生)に対して聞き取り調査を行った。また国際会議に来日した海外の研究者から、海外(主に欧米)の主要大学における言語学プログラムに関して情報を得た。これらの調査の結果、海外の大学と比較した場合に、日本国内の言語学プログラムについて次のような状況が浮かび上がった。1.多くの大学において、大学院重点化の結果、学部生向けの授業や研究指導から大学院生向けの授業・研究指導にカリキュラムの重心が移り、10年前に比べると学部生用のプログラムの比重が小さくなっている。とりわけ、学部生向けの授業が減少し、大学院生向けの授業と合同になっているところが多い。この結果、学部レベルの教育が不十分であると認識している教員が多い。2.その一方で、大学院の教育が充実しているかというとそういうわけでもない。10年、20年前に比べ、大学院生の数が倍増しており、研究指導にかかる時間が倍増しているものの、大学院生一人ずつの研究指導という意味では、以前より充実しているとは言えない。また、合同の大学院演習や研究発表会に予想以上の時間をとられているという教員も多いようである。3.大学全体の予算削減や、学長や学部長レベルの政策的経費が増えていること等の影響で、講座や教員に対する研究費が削減されてきており、研究図書費が大幅に減少している。大学院生が研究遂行のために必要とする研究図書費用や実験費用を教員の科研費でカバーしているところも少なくない。
著者
相澤 正夫 田中 牧郎 金 愛蘭
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2009

国立国語研究所は、難解用語がもたらす言語問題への具体的な対応策として、「外来語」と「病院の言葉」を分かりやすくする提案を行なっている。これらの提案は、新しい外来語や医療用語のように一般になじみの薄い難解な用語が濫用され、国民一般の情報伝達に支障が生じている今日の社会状況を考えると、「情報弱者」を支援するための具体的な方策を提案している点において、「福祉言語学」を実践する新たな研究モデルの一つと位置付けることができる。
著者
A Bugaeva
出版者
大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

アイヌ語は消滅の危機にある。系統関係は不明で、いずれかの古い語族の名残であろう。アイヌ語の研究は、北東アジアの言語史、また人類の知性の多様性の理解において、重要な意義を有する。本プロジェクトでは、フィールド調査によって得られたアイヌ語の音声資料のコーパス構築を進めた。さらに、このアイヌ語資料のコーパスに基づいてアイヌ語動詞範疇に関する類型論的研究を行った。アイヌ語のヴォイス(充当、使役など)についていくつかの論文を発表し、またヴォイス標識の相互作用について研究を行ってきた。本研究はアイヌ研究を世界に広く知らしめ、人類の知的財産へのアイヌ語の言語的・文化的貢献の理解を助けるものになるだろう。