著者
中桐 昭 早乙女 梢 足立 陽子 杉本 直人 畑 秀和
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

淡水域および汽水域の低酸素環境に適応した真菌類の取得を目指し、2段階低酸素分離法や低酸素釣菌法で菌を分離し、培養性状を調べた結果、分離株の多くは高酸素菌(好気性菌)であったが、少数ながら、低酸素菌や中酸素菌(微好気菌)も分離できた。さらに、嫌気~微好気~好気の各条件で生育が変わらない広範囲菌が分離され、これらは低酸素環境に適応して生息できる菌類と考えられた。水生菌類では、淡水域からはSigmoidea sp.、汽水域からはLulwoana spp.などが高または高~中酸素菌として見いだされた。これらは未記載種と考えられ、新たな低酸素分離法により、未知の菌が取得できた可能性がある。
著者
内田 智之 井上 盛浩 華 見 田島 将吾 大田 泰徳 萩原 政夫
出版者
一般社団法人 日本血液学会
雑誌
臨床血液 (ISSN:04851439)
巻号頁・発行日
vol.58, no.6, pp.624-629, 2017

<p>5年前から関節リウマチ(RA)の加療中で,2年前に悪性リンパ腫の発症が疑われたが確定診断には至らず,抗リウマチ薬(メソトレキセート(MTX),アバタセプトとプレドニゾロン)の休薬で自然寛解していた。今回発熱と脾腫で再燃し,脾生検による病理組織学的検査でEpstein-Barr virus encorded RNA(EBER)が陰性で,CD3−,CD56+,細胞障害性顆粒(TIA-1)が陽性でありchronic natural killer lyphoproliferative disorderの診断を得た。繰り返し共通の染色体複雑核型異常を認めたため,リンパ系悪性腫瘍と判断し,化学療法を開始するも反応不良で早期に死亡した。RAに合併するMTX関連リンパ増殖性疾患(LPD)はB細胞性が主であり,NK細胞性はまれである。さらにNK細胞性LPDの全てでEBV陽性であり,EBV陰性例は調べた限りで報告はない。</p>
著者
中野 進
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, 1958

1928年Flemingのより,最初の抗生物質としてペニシリン(以下ペと略す)が発見され,その卓越した抗菌作用により,多くの伝染性疾患にたいしておどろくべき治療効果を発揮し,従来不良の転帰をとつた疾患も多くは治癒し,その他の疾患にたいしても治療経過をいちじるしく短縮し,ペの普及は広くなつてきた.わが国においても戦後間もなくより少量ながら使用されたが,その後の生産の増加とこれにともなう低廉化により,その使用が広く一般に普及し,さらに注射薬としては水性のほかに油蝋・C油性或は懸濁性のペが製造されるにいたり,その使用法は一層簡単となり,加うるにペ軟膏あるいはペ目薬が出現し,しかもこれら薬剤の副作用は殆ど考慮する必要がない理由により,ペの使用は医師の手を経ず直接患者により使用される場合も多く,ある面においては濫用の傾向もみられるようになつた.まさにこの情勢にたちいたつた1950年頃より,ペによる副作用ともみるべき症状が出現するようになつたが,当初はなお重要視されず,ペの使用は以前にも増して盛んであり,その副作用もしだいに増加し,ついに1954年頃よりペ・アナフィラキシーショックによる死亡例も稀ならずみられ黙過しがたい情勢となつた.これより早く欧米においても,1943年頃よりLongその他によりすでにペの副作用例が報告されており,さらに1945年にはCormiaによりペ副作用中もつとも問題となるペ・アナフィラキシーの症例が,1949年にはWaldbottによりその死亡例が報告されている.以後今日にいたる間のペ副作用に関しては枚挙にいとまがないほどの報告がある.しかしながら,その副作用のゆえに,ペの有するすぐれた治療効果その他の利点を無視して,その使用を中止するがごときは医家としてとるべき態度ではなく,むしろさらにすすんでその副作用防止の措置をこうじた上で使用を続けるべきである.今後ペを使用するかぎりにおいて,その副作用を予防することが不可欠の重要事であり,この問題に関する諸家の検索も急となつてきたが,今なお解明しえない点も少なからずあり,ペ使用に際しての一大課題となつている.著者はこれらの観点から,臨床実験および動物実験により,ペの副作用にたいする薬剤による予防効果を検索し一定の結論をえたのでその他2・3の問題を併せ報告する.
著者
寺山 誠人
出版者
宮崎県水産試験場
巻号頁・発行日
no.8, pp.1-94, 2004 (Released:2013-08-30)

カツオはクロマグロやメバチマグロに比べて肉色が暗赤色を呈し、格段に変色しやすいが、その要因はクロマグロやメバチマグロでは漁獲直後に脱血するので、ヘモグロビンがほとんど含まれていないのに対して,カツオでは多量の還元型ヘモグロビンが含まれていることや、pHが低く、メトミオグロビンに対する酵素的還元力が弱いことが挙げられている。そこで漁獲直後のカツオ、カンパチ、ハマチを活けしめ脱血して、漁獲物の高付加価値化および消費拡大を図ることを目的に、上記のような紡錘形魚の活けしめ脱血装置を開発し、その品質向上効果について研究を行った。第I章では、カツオに対する活けしめ脱血の効果について調べた。近海カツオ一本釣り漁業で漁獲された釣獲直後のカツオ活魚を使用し、船上で活けしめ脱血処理を行った。最初に脱血の方法について検討した。延髄および尾部を包丁で刺す方法が最も脱血率(全体重に対する放血量の割合)が3.3%と高かったが、延髄部を包丁で刺す方法でも2.9%であり、船上での作業を考慮すると延髄を刺す方法が実用的であると判断した。次に、対照区(苦悶死)、打撃区(即殺無放血)および脱血区(延髄刺殺)のカツオを調製した。36時間水氷貯蔵後の背肉のpHは、対照区が5.3と最も低く、次いで打撃区の5.4、脱血区5.6の順であった。ゲルろ過カラムを用いた高速液体クロマトグラムによりミオグロビンを分画し、フォトダイオードアレイ方式によってメト化率を測定した。メト化率は対照区が22%と最も高く、10%以下の打撃区と脱血区に差はなく、対照区より低かった。肉の赤さとして色差計によるa*値を比較したところ、脱血区が最も赤く、対照区に比べて有意に赤かった。船上凍結試験でも対照区より脱血区の方が赤かった。仲買人および量販店の仕入れ関係者による官能試験では、脱血区の方が肉色が明るく鮮やかで、生臭くなく、対照区より高い評価が得られた。沿岸曳縄漁業で漁獲したカツオは、活けしめ脱血した方が水氷じめしたものより破断強度が高かった。第II章では、活けしめ脱血を実用化するために装置の開発を行った。装置の開発では、ドリルおよび丸のこなど4台の部分試作機を製作して比較した。延髄部切断したカツオと延髄部破壊したカツオの冷却の状況を比較したところ、延髄破壊の方が速く冷えた。また、船上での作業性、処理速度、可食部のダメージおよび外観を比較し、ドリルで脳、延髄および鰓部をくり抜く方法を採用した。この方法では、カツオの向きを制御する必要があるが、丸みをつけた金属板でカツオ胴部を挟みつけることにより背を上、腹を下に制御できた。本装置は1尾あたり4秒で処理でき、重量約70kg、脱血率は3.1%であった。品質を比較するために本装置で活けしめ脱血処理したカツオと、水氷でしめたカツオを100尾づつ調製し、流通関係者100名を対象に官能検査を行った。官能検査では、肉色、匂いおよび味いずれも本装置で処理したカツオの方が有意に勝っていた。パネリストの多くは、装置で処理したカツオはモチモチとした食感があると記載していた。第III章では、カツオと同様に紡錘形の体形である養殖カンパチについて、活けしめ脱血装置の効果を調べた。カンパチの体形に合わせた活けしめ脱血装置で処理した①機械じめ、従来法である②水氷じめ、包丁で延髄を刺す③延髄じめ、および機械じめした後圧縮ガスで脊髄を圧搾した④脊髄じめの4試験区を調製した。調製して約10時間後、背部筋肉のpHは、機械じめがぱらつきもなくpH6.8と最も高く、他の3区はpH6.0~6.3の範囲内であった。ATPおよびグリコーゲン量でも約6.mol/gおよび約400mg/100gと機械じめが最も高かったが、乳酸は約450mg/100gと最も低かった。鮮度指標であるK値に、区間の差は見られなかった。肉の破断強度は、機械じめおよび脊髄じめに差はなかったが、手じめおよび水氷じめより高い値を示した。機械じめの破断強度は10時間後で465g、75時間後で359gに対し、水氷じめのカンパチは10時間後333g、75時間後266gであった。養殖ハマチの破断強度においても、機械じめの方が水氷じめより高い結果であった。以上の結果から、カツオなどを活けしめ脱血すると肉色が良くなり、血生臭くなく、破断強度は水氷じめより高くなることが明らかとなった。また、本研究で開発した活けしめ脱血装置を使用すると、鮮度のばらつきが小さく、カツオなど紡錘形魚の品質向上に有効であることが明らかとなった。
著者
神谷 忠宏 寺崎 正起 岡本 好史 鈴村 潔 加藤 健宏 田島 将吾
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 = The journal of the Japan Surgical Association (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.74, no.8, pp.2234-2238, 2013-08-25
参考文献数
19

症例は48歳,女性.血便を主訴に近医を受診し,下部消化管内視鏡検査でS状結腸に2型腫瘍を認めた.生検で高分化型腺癌と診断され,当院に紹介受診となった.腹部CT検査で,肝S4に径3cmの腫瘤を認め,同時性肝転移と診断した.手術はS状結腸切除術および肝左葉切除術を施行した.病理組織学的所見でS状結腸癌の浸潤部にinvasive micropapillary carcinoma(IMPC)成分を認めた.IMPCはSiraunkgulらが1993年に提唱した浸潤性乳癌の新しい組織型であり,近年,他臓器での報告も認められるようになってきた.IMPC成分を有する大腸癌の報告は比較的稀であり,文献的考察を加え報告する.
著者
木内 敦詞 中村 友浩 荒井 弘和 浦井 良太郎 橋本 公雄
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 7.1 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
pp.69-76, 2010-03-15 (Released:2018-01-09)

生活習慣と学力が関連することはこれまで経験的に述べられてきた.しかしながら,それを十分に裏づける学術的データはわが国においてほとんど提出されていない.本研究は,大学初年次生の生活習慣と修学状況(取得単位数)との関係を明らかにすることを目的とした.近畿圏にある工科系大学男子1068名が本研究に参加した.彼らの初年次前期取得単位数は以下のとおりであった;25単位以上(52%,N=554:A群),20-24単位(30%,N=317:B群),15-19単位(12%,N=131:C群),15単位未満(6%,N=66:D群)。前期授業終了時における健康度・生活習慣診断検査(DIHAL.2,徳永2003)から,以下のことが明らかとなった.すなわち,「食事」「休養」尺度および「生活習慣の合計」において,D<C<B<A群の順位傾向とともに,D群に対するA群の有意な高値(P<.01)が示された.特に,「食事の規則性」「睡眠の規則性」スコアにおいては,明確なD<C<B<A群の順位性とともに,食事や睡眠を軸とした"規則的な生活リズム"の重要性が示された.これらの結果は,大学入学直後から教育の枠組みの中で,健康的なライフスタイル構築のための健康教育を実施することの必要性を支持している.
著者
田島 将吾 堀内 啓
出版者
特定非営利活動法人 日本臨床細胞学会
雑誌
日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.242-243, 2011-07-22
参考文献数
2

We report invasive lobular carcinoma with apocrine differentiation in a 51-year-old woman. Despite fine-needle aspiration cytology four times, a definite diagnosis was difficult because cells with apocrine differentiation and unequivocal atypia were consistently found each time. These cells appeared as cellular clusters in which dyshesion was commonly observed. Scattered single cells with apocrine differentiation were numerous. These findings show the high discohesion of lobular carcinoma and the diagnosis was histologically confirmed in surgical specimens. Cellular apocrine cell clusters therefore suggest neoplastic lesions with apocrine differentiation and high discohesion suggests lobular carcinoma.
著者
岩下 知裕 清田 大喜 小林 道弘 荒川 広宣 槌野 正裕 高野 正太
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.H2-149_1, 2019 (Released:2019-08-20)

【はじめに】 便秘とは,「本来体外に排出すべき糞便を十分量かつ快適に排出できない状態(慢性便秘症診療ガイドライン2017)」と定義されている.また,慢性便秘症患者の6割程度にうつ,不安などの心的異常を認め,心理検査では心理的異常を示すスコアが健康対照者に対して有意に高いことが報告されている.厚生労働省の平成28年度国民基礎調査による便秘の有訴者数は65歳以上の男性で6.50%,女性で8.05%となっており,80歳以上では男女平均にて約10.8%と高齢になるにつれ増加する傾向にあることが分かる.これらの報告より,便秘は身体機能の障害のみならず二次的に心的な障害を受け、QOLが低下する疾患であり,適切な介入が必要であると考えられる.当院では,排便障害患者に対して必要であれば直腸肛門機能訓練を実施している.日々の診療のなかで排便障害を有する患者の中には,体幹や骨盤,股関節機能に問題がある症例がみられることがある.今回,両股関節内旋可動域制限が生じている排便障害(機能性便排出障害)の症例に対して,股関節へのアプローチを行い,骨盤底機能が改善したことで主訴が軽減した症例を経験したため以下に報告する.【症例紹介】 80歳代の男性.既往歴はS状結腸癌術後,狭心症(カテーテル留置),前立腺癌.主訴は便意があるが排便しにくい,いつもウォシュレットを強く当てて排便を行っていた.患者のニードはウォシュレットを使用せずに排便出来るようになりたい.【評価とリーズニング】 入院初期評価時には両股関節内旋可動域5°,徒手筋力検査(MMT)にて両股関節内外旋筋力3,直腸肛門機能検査の直腸肛門内圧検査では最大静止圧(Maximum Resting Pressure:MRP)43mmHg,最大随意収縮圧(Maximum Squeeze Pressure:MSP)242mmHg.便秘の評価であるConstipation Scoring System(CSS)は16点.【介入内容と結果】本症例に対して,最初に排便姿勢の評価を行った.理学療法プログラムは1.両股関節内旋可動域訓練,2.体幹筋筋力増強訓練(腹部引き込み運動),3.腸の蠕動運動促進を目的とした体幹回旋訓練,4.トレッドミル歩行訓練を実施した.また,5.バルーン排出訓練を2回/週の頻度で初回を含め計5回介入した.バルーン排出訓練は伸展性の高いバルーンを肛門より挿入し,50mlの空気を挿気し,偽便に見立てて排出する.その際に肛門の弛緩や息み方を学習出来るように指導したが,肛門の収縮・弛緩の動きが不良であった.理学療法開始2週間後,両股関節内旋可動域は30°,両股関節内外旋筋力は4に改善.MRP:50mmHg,MSP:352mmHgで肛門の収縮が可能, 50mlのバルーン排出可能,CSSは8点と改善し,ウォシュレットを使用せずに排便が可能となった.【結論】 慢性便秘症診療ガイドライン2017によると,便秘の発生リスクとしてはBMIや生活習慣,腸管の長さ,関連疾患の有無(逆流性食道炎,過敏性腸症候群,機能性ディスペプシア,下痢症),加齢などが挙げられるが,本症例では,原因の一つとして骨盤と股関節の可動性低下が考えられた.股関節内旋可動域を拡大したことで,外旋筋の柔軟性が向上し,肛門挙筋の起始部と連結している内閉鎖筋の柔軟性が向上したと考えられる.解剖学的に肛門挙筋は恥骨直腸筋,恥骨尾骨筋,腸骨尾骨筋の3筋から構成され,恥骨直腸筋の一部は外肛門括約筋と連結している.恥骨直腸筋は肛門直腸角を構成し,外肛門括約筋は収縮することにより遠位で肛門を閉鎖・固定する.骨盤底筋群の柔軟性が向上したことにより,排便時の恥骨直腸筋と外肛門括約筋の随意的な弛緩が可能となった.恥骨直腸筋が弛緩することで,肛門直腸角は鈍角し,外肛門括約筋が弛緩することで,排便時に肛門が緩み,機能性便排出障害が改善したと考えられる. 今回,機能性便排出障害を主訴とする症例を経験した.理学療法士として,股関節内旋可動域の図ったことで直腸肛門機能の改善につながったと考えている.今回は1症例の経験を報告したが,今後も継続して機能性便排出障害の症例に対して,股関節や骨盤の運動機能の改善に伴う排便障害の改善効果について検討していきたい.【倫理的配慮,説明と同意】臨床研究指針に則り同意を得,個人が特定されないように配慮した.なお,利益相反に関する開示はない.
著者
浅野 志穂 落合 博貴 黒川 潮 岡田 康彦
出版者
The Japan Landslide Society
雑誌
日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.457-466, 2006-03-25 (Released:2010-06-28)
参考文献数
18
被引用文献数
7 9

山地における地震鋤の地形効果の特性を明らかにし, 崩壊発生への影響を明らかにするため, 新潟県中越地震時の崩壊を事例として検討した。大規模な斜面崩壊が発生した2つの山体を対象として, 現地調査から三次元モデルを作成し, 弾塑性有限要素法により山体の地震応答解析を行った。その結果, 山体の規模や形状により地震加速度の増幅が変わることや山地の地震動には地形と軟弱な表層土の両者が影響を与えることなどが分かった。また地形効果を受けた地震動による地盤のひずみと崩壊地の関係を検討したところ, 地盤の加速度やひずみ量が大きい位置の近傍に崩壊発生源が位置するなどの特徴が明らかになった。
著者
葛西 眞一
出版者
一般社団法人 日本人工臓器学会
雑誌
人工臓器 (ISSN:03000818)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.1474-1480, 1989-08-15 (Released:2011-10-07)
参考文献数
33