著者
横仙 勝樹 高橋 鷹志
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)
巻号頁・発行日
vol.395, pp.19-30, 1989-01-30 (Released:2017-12-25)

In order to clarify man-environment interaction, the paper focuses on the mental system in which we recognize the spatial relationship of the environment. This system, which is based on our usual experience, is named 'spatial schemata' here and considered as consist of the recognized 'places' and some rules which combine these 'places'. The word 'places' was defined first, after careful consideration given to the relationships between human behavior and physical settings. A model of 'spatial schemata' was hypothesized with reference to Minsky's Frame Theory. Four frames were chosen to represent 'spatial schemata' here '. 'KOKO (here)' frame, 'ASOKO (over there)' frame, which represent mentally near and far places respectively, 'connected' frame and 'separated' frame, which represent the spatial relationship between two 'places'. Finally, an analysis on subjects' sketch-maps were made to examine validity of this model. In conclusion, the differences between each types of sketch-maps were clearly described using the four frames. As a result: of this experimental investigation the proposed model of 'spatial schemata' was proved to be an effectual system to describe man-environment interaction.
著者
小山 真人
出版者
Japan Society of Geoinformatics
雑誌
情報地質 (ISSN:0388502X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.85-92, 1994-06-25 (Released:2010-02-26)
参考文献数
4

地質学の専門家の「職人芸」を代替するシステム開発の第一歩として, 火山砕屑岩の成因推定に問題を限定した小規模な研究・教育支援システムVolcaniclastを試作・試用した.開発にはApple社のパーソナルコンピュータMacintoshと, その上で動くエキスパートシステム開発環境であるHyperpress社のIntelligent Developerをもちいた.Volcaniclastは, ルールベース, 事実 (ファクト) ベース, 推論エンジン, 対話型ユーザーインターフェースの4部分からなるルールベースシステムであり, 火山砕屑岩の成因推定にかんする知識を76のルールと11のファクトに格納している.典型的な野外地質データを入力した場合に, 正しい解答が最大の確信度をもって得られることを確認できた.このことから, すくなくともVolcaniclastは学部レベルの学生教育用として十分な利用価値がある.
著者
長谷川 直子 横山 俊一
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.202-220, 2018 (Released:2018-05-31)
参考文献数
18

本稿では,学生が主体となった雑誌の出版やテレビ出演などのアウトリーチ活動から,社会がそれをどのようにとらえ,また学生自身が社会の反応をどのようにとらえたのかについて考察した.当初は授業の成果を出版することで地理学をアウトリーチする意図があった.しかし社会からは,男性的なイメージの強い地理に女子がいることの意外性から女子の側面が取り上げられ,発信した学生の中には当初の意図と違うとらえ方をされたことに対する戸惑いがあった.結果的には,その意外性から多くのマスコミに取り上げられ多くの人にアウトリーチできた.学生主体のアウトリーチは,学術的専門性とはまた別の次元でその親しみやすさ,面白さを伝えられるという点で,学問に直接的な興味をもたない人々へのアプローチを可能にする.研究者が先端的な研究内容をアウトリーチするのとは対象者・目的・内容が異なり,一つの効果的な社会へのアプローチ方法であると考えられる.
著者
江草 由佳 高久 雅生
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.361-367, 2018-07-01 (Released:2018-07-01)

教科書LODは,国立教育政策研究所教育図書館や教科書研究センター附属教科書図書館が長年かけて組織化してきた書誌情報をまとめてLOD化したものである。1992年施行の学習指導要領以降の検定教科書を対象として,書誌事項と教科等の関連情報をLOD化し,2018年3月現在,7,257タイトルの教科書情報,RDFデータとして157,297トリプルを公開している。本稿では教科書LODの開発および公開を通して得た知見を紹介する。

17 17 0 0 OA 愛知の史蹟名勝

著者
柴田常恵, 矢吹活禅 著
出版者
三明社
巻号頁・発行日
1927

19 19 0 0 OA ハワイ史

著者
H.Gregory 著
出版者
三省堂
巻号頁・発行日
1943
著者
山神 達也
出版者
公益社団法人 日本地理学会
巻号頁・発行日
pp.100147, 2016 (Released:2016-11-09)

Ⅰ.はじめに通勤流動は居住地と従業地との間の就業者の移動のことを指し,通勤流動の完結性が高い空間的範域を通勤圏という。この通勤圏では労働力の再生産がほぼ完結するとともに日常の消費需要がほぼ満たされることから,通勤圏は日常生活圏を代表するものとみなされている(成田1995)。また,行政上の各種サービスは住民の日常生活を踏まえて提供されることが多く,行政機関の多くは管轄区域を設定している。この点に関し,成田(1999)は近畿地方を対象として,通勤流動で設定される日常生活圏と各種行政機関の管轄区域との対応関係を検討し,多くの圏境が日常生活圏と一致することを明らかにした。しかし,成田(1999)以降,平成の大合併が実施されたことから,現在でも同様の関係を見いだせるのか,検討の余地がある。以上を踏まえ,本研究では,和歌山県を対象として,通勤圏と各種行政機関の管轄区域との対応関係を検討したい。Ⅱ.通勤流動と通勤圏の設定図1は,和歌山県下の各市町村からの通勤率が5%を超える通勤流動を地図化したものである。この地図をもとに通勤流動の完結性が高いといえる範囲を定めて通勤圏とし,その中心となる市や町の名前を付した。その結果,和歌山県下で7つの通勤圏を抽出することができた。これらの通勤圏のなかで特徴的なものを整理すると,有田圏は自治体間相互の通勤流動が多く,雇用の明確な中心地のない状況で全体的なまとまりを形成する。また,この圏域の全ての市町から和歌山市への通勤流出がみられ,全体として和歌山圏に従属している。次に橋本圏は,橋本市が周辺から就業者を集める一方,橋本市も含めて全体的に大阪府への通勤流出が多い。以上の詳細は山神(2016)を参照されたい。Ⅲ.通勤圏と行政上の管轄区域との関係Ⅱで確認した通勤圏は各種行政機関の管轄区域とどう対応しているのであろうか。ここでは,和歌山県における二次医療圏,およびハローワーク和歌山の管轄区域との対応を検討する。二次医療圏は広域的・専門的な保健医療サービスを提供するための圏域であり,生活圏をはじめとする諸条件を考慮して設定される(和歌山県『和歌山県保健医療計画』2013年)。また,ハローワークは就職支援・雇用促進を目指す機関であり,通勤流動そのものと密接にかかわるものである。図2は,通勤圏(図1)・二次医療圏・ハローワーク管轄区域の境界がどれだけ一致しているのかを示したものである。二次医療圏では,岩出市と紀の川市で那賀保健医療圏が設定される点と新宮保健医療圏に古座川町と串本町が含まれる点に通勤圏との違いが現れる。一方,ハローワーク管轄区域では,海南市と紀美野町で「かいなん」が設定される点と「串本」にすさみ町が含まれる点に通勤圏との違いが現れる。また,北山村は,通勤圏としては三重県とのつながりが強いが,二次医療圏・ハローワーク管轄区域のいずれにおいても新宮の管轄区域に含まれる。このように,通勤圏・二次医療圏・ハローワーク管轄区域の間には若干の違いが認められるものの,基本的に3つの境界が重なる部分が多い。また,境界が重ならない地域として和歌山市周辺が挙げられるが,これは和歌山市の通勤圏を細分する形で管轄区域が設定されていることによるもので,通勤圏の境界をまたぐような管轄区域の設定はなされていない。したがって,通勤圏は,平成の大合併後も日常生活圏を代表するものとして,各種行政機関の管轄区域との対応関係も強いといえる。発表当日は他の行政機関の管轄区域を複数取り上げ,それらも検討の対象とした結果を報告したい。
著者
永井 陽之助
出版者
木鐸社
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
no.1966, pp.89-131, 1966-09

21 21 0 0 OA 楷林

著者
岩倉, 家具
出版者
北尾善七[ほか1名]
巻号頁・発行日
1793
著者
久松 理一
出版者
日本大腸肛門病学会
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.70, no.10, pp.601-610, 2017 (Released:2017-10-23)
参考文献数
59

抗TNFα抗体製剤の開発はCrohn病の治療ストラテジーを大きく変えた.長期的予後を改善するために“treat to target”ストラテジーが取り入れられ,粘膜治癒が治療目標として提唱された.疾患活動性のモニタリングが重要であり,血清CRPと便カルプロテクチンが日常臨床での非侵襲的バイオマーカーとして期待されている.既存治療の見直しとして,チオプリン製剤の併用については個々の患者において検討されるべきである.経腸栄養療法についても抗TNFα抗体製剤との併用療法の有用性が検討されている.抗TNFα抗体製剤が広く使用されるようになるにつれて,効果減弱を含む新たな問題にも直面しておりその機序を理解することが重要である.新たな治療薬として抗Il-12/23p40抗体であるウステキヌマブが日本でも承認された.抗TNFα抗体製剤に対する一次無効患者や効果減弱患者に対する有効性が期待されている.
著者
黄 浄愉
巻号頁・発行日
2013-12-25

Hokkaido University(北海道大学). 博士(法学)