著者

金澤 弘 吉岡 健二郎 古田 真一 羽生 清 木下 長宏 井上 明彦 並木 誠士 松原 哲哉 金澤 弘

出版者

京都造形芸術大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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近代国家は自国民のアイデンティティ確保の体系を整えていったが、これは自己目的的な有機体としての国家のイデオロギーを創出することであった。有機体の概念は芸術制度に対しても適用されたが、実のところそれは元来芸術作品を範型として考えられたものである。この本来的な両義性が、近代国家における芸術の制度化に際して二つの側面をもたらした。一つは芸術を積極的に社会組織に同化させようとするものであり、もう一つは芸術を国家道徳から乖離させるものである。日本においては、近代化が国家主義的な反動を一八八〇年代に引き起こした。たとえば、岡倉天心によって押し進められた日本画の特権化である。しかし、これは実際には一種の西欧的芸術概念、すなわち国家の自己主張を表明するものとしての芸術という考えを導入したものである。他方、一つの典型的に日本的な(そして中国的ではない)伝統があって、それによれば芸術の世界は社会的政治的生からの対蹠物としてみなされる。それが芸術家、とりわけ小説家や文人画家の何人かをして、みずからの芸術を西欧化に対し均衡を保つためのものとして考えさせることになった。夏目漱石の場合はそれである。文化的アイデンティティとしての芸術は、こうして二つの方向にその機能を分岐させた。国民国家の有機体モデルと、生来の(これもまた人為的な)自己なるものへの参照物である。しかしまさにこの時、芸術に対する歴史的な態度が普及していき、その近代的な考え方にもう一つの観点を付け加えることになった。それによれば芸術はもはや自分以外の何者の有機体のモニュメントでもなくなり、芸術についての自律的学問に博物館学的資料を提供する領域となる。またそれと同時に、国家的アイデンティティの方も、芸術の領域以外のところ、とりわけマス・コミュニケーションのうちに次第に有効性を見出していったのである。

著者

木村 勝弘

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.101, 1994-09-20

著者

鈴木 康弘 岡田 篤正 竹村 恵二 慶 在福 金 幸隆 廣内 大助 伊藤 愛 大石 超 中村 洋介 成瀬 敏郎 北川 浩之 渡辺 満久

出版者

日本活断層学会

雑誌

活断層研究 (ISSN:09181024)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.25, pp.147-152, 2005

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The Ulsan fault extends for 50 km along the NNW-SSE direction in the southeastern part of the Korean Peninsula; this is one of the most important active faults in Korea. Its paleoseismicity has recently attracted considerable attention. With the support of KOSEF (Korean Science and Engineering Foundation), excavation studies of this fault were conducted in 1999 as a part of the Korea-Japan cooperative research at Kalgok-ri in Kyongju city. The results obtained are summarized as follows. (1) The Ulsan fault plane has an eastward dip of approximately 30 degrees and exhibits typical reverse faulting. (2) It was reactivated three times in the past 30,000 years, in particular, twice after the age of AT tephra (approximately 25,000 years BP). (3) A vertical displacement of approximately 0.8 m occurred during the fault event, and the amount of net slip along the fault plane is calculated to be 1.6 m.

著者

カイザー シュテファン

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, 2008-12-30

著者

眞田 幸尚 山田 勉 石橋 聖 鳥居 建男

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第57回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.695-698, 2014 (Released:2016-03-02)

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原子力機構では宇宙航空開発機構と共同で無人飛行機を用いた放射線モニタリングシステムの開発を行っている.無人飛行機は,現在,福島第一原子力発電所周辺でモニタリングに使用している無人ヘリコプターと比較し,長時間及び長距離のフライトが可能であり,緊急時にも遠隔で迅速にモニタリングできるメリットがある.本発表では,無人航空機で想定されるミッションに合わせた検出器の開発と事故の影響のある福島県で実施した適用試験の結果について述べる.

著者

竹内 僚太郎 上羽 正純

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第57回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.347-350, 2014 (Released:2016-03-02)

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近年の無人航空機の利用の普及及びその前段階としての小型無人航空機等の飛翔体の飛行実験においては,無人航空機及び地上局間の確実な無線通信の確立が不可欠である.本報告では,まず,当大学で推進している小型無人超音速実験機の飛行実験での使用を前提に,高精度・高応答に追尾する地上局アンテナ制御として,テレメトリーによって受信される航空機の飛行情報を用いて追尾アンテナ制御を行う制御技術を提案し,シミュレーションにより提案追尾アンテナ制御系が所望の性能を達成可能なことを示す.

著者

立石 伯

出版者

法政大学

雑誌

日本文學誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.3-18, 1999-03-24

著者

桜井 国俊 Sakurai Kunitoshi 沖縄大学人文学部

出版者

沖縄大学人文学部

雑誌

沖縄大学人文学部紀要 = Journal of the Faculty of Humanities and Social Sciences (ISSN:13458523)

巻号頁・発行日

no.16, pp.29-39, 2014-03-05

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沖縄では嘉手納以南の米軍基地が返還されることとなっているが、返還基地の円滑な環境回復をいかに実現するかは極めて重要な地域課題である。日米地位協定第4条第1項は汚染者の米国政府に対し環境回復の責任を免除しているとされる。しかし韓米地位協定は同様の条項を含むにも関わらず韓米両国政府は米国に環境回復の責任が一定程度あると解釈している。この日米・韓米地位協定の解釈における差異を検討しつつ、今後予定される返還米軍基地においていかに円滑に環境回復を実現するかについて、韓国での先行事例を踏まえた提言を行う。Although the schedule is not fixed yet, US military bases south of Kadena are planned to be returned to Okinawa, and their smooth environmental restoration is a very important local issue. Article IV, paragraph 1, of US-Japan SOFA (Status of Forces Agreement)is said to exempt the polluter, namely the US Government, from the responsibility of environmental restoration. Although US-ROK SOFA has the same article, both the US and the Republic of Korea (ROK) Governments understand that the US Government has the responsibility of environmental restoration to some extent. This paper examines thisdifference between Japan and Korea in the interpretation of SOFA and tries to make some recommendations for smooth environmental restoration of US military bases in Okinawa based on the preceding experiences in Korea.

著者

荒尾 雅文 潮見 泰藏

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1386, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】近年,日本を含む多くの国々で国民の幸福度への関心が高まっており,幸福度調査を定期的に行い,その結果を政策に反映させようという取り組みが行われている。一方,リハビリテーション(リハ)分野では医療費を抑制するような日常生活動作能力や入院期間などの指標が重視され,個人の生活の質や満足度といった主観的な指標は軽視される傾向にある。しかし障害を持つ者にこそ,主観的な指標が重要な意味を持つのではないだろうか。このことを踏まえ,本研究では障害者と健常者の幸福感について比較し,障害者の幸福度の現状を明らかにすることを目的とした。【方法】本研究は内閣府経済社会総合研究所(ESRI)の行った調査データを2次分析として使用した。調査は15歳以上の全国民を対象として行い,回収率は61.8%で6451名のサンプルが得られた。本研究では,このデータから40歳以上の者について障害の有無で2群に分類し,2群間での幸福度,5年後の幸福度を比較した。幸福度評価は0点を「とても不幸」,10点を「とても幸せ」とし,また将来の幸福度は今から5年後の幸せを「現在と同じ」を0点,「今より幸せ」+1~+5,「今より不幸せ」を-1~-5とした。また対象者の属性として,年齢,性別,健康感,世帯収入についても2群間を比較した。健康感は「健康である」を1,「健康ではない」を5とし,世帯収入については0円~1000万円/年収を7分類しそれぞれ1~7とした。統計はSPSS17.0を使用し,いずれも危険率5%未満(p<0.05)を有意とした。【倫理的配慮,説明と同意】本解析データは平成23年3月,ESRIが行った調査について,SSJデータアーカイブセンターに2次分析の申請を行い,受理されたものを使用した。【結果】サンプル数は障害あり86名,なし4621名であった。2群間の性別は障害あり(男性53名:女性33名),なし(男性2123名:女性2498名)と障害ありで男性が有意に多く,健康感は障害ありが3.7±1.2,なしが2.6±1.1と障害者の健康感が有意に低かった。また世帯収入では障害ありが3.2±2.1,なしが4.1±1.9で,障害あり群において有意に収入が少なかった。平均年齢は障害ありが63.7±12.5歳,なしが61.2±12.3歳と有意な差はみられなかった。幸福度(障害あり5.77,障害なし6.58),将来幸福度は(障害あり-0.7,障害なし0.09)は,いずれの値も障害者が有意差に低かった。【考察】先行研究では幸福度の決定要因として,所得,就業,健康が幸福度と正の相関を持つことが今では定型化された事実となっている。また性別についてもいずれの研究結果でも女性の方が男性より幸福であると報告されている。しかしこれらの先行研究の多くは,失業者や所得格差,あるいは女性の社会進出といった立場での研究であり,障害者の幸福度に着目したものはみられない。本研究では全国調査のデータを使用し,障害者と健常者の幸福度,将来の幸福度を比較した。その結果,障害ありに女性が有意に少ないにも関わらず,幸福度,将来の幸福度のいずれも障害者が低値を示した。この理由として,障害者では前述した幸福度の決定要因である所得や健康度が低下していることが挙げられる。すなわち,障害者が就労や健康面で大きなハンディーキャップを負っており,社会的弱者として幸福度が低下していることが伺われた。この結果は,改めて障害者に対する社会保障制度や医療・福祉の十分なサポートが必要なことを裏付けている。また幸福度のみならず,将来の幸福度も障害者において低下がみられた。将来の幸福度については,ポジティブな展望を持ち,将来への期待,目標,目的を持つことが重要であり,また将来の幸福度が現在の幸福度にも影響を与えるとされている(Durarayappah,2011)。このことは,正に我々理学療法士が,予後予測に基づいた将来の機能改善,活動度や社会参加の向上に関する目標を立てリハを実践するという従来のリハ過程と一致するものであろう。したがって,我々は障害者の幸福度を向上させるために,社会的弱者となっている障害者の代弁者となること,また現在および将来の幸福度を高めるために適切なリハ介入を行っていくことが重要である。また,今後リハの効果判定として幸福度の指標を導入していくことも重要な視点の一つであると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は健常者と障害者の幸福度の違いを明らかにし,リハ分野に幸福度の概念が応用可能か否かについて検討するための資料となると考えられる。【謝辞】本研究の実施にあたり,東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから「生活の質に関する調査」(内閣府経済社会総合研究所)の個人票データの提供を受けました。

著者

Teixeira Vincent

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学研究部論集 A:人文科学編 = The Bulletin of Central Research Institute Fukuoka University Series A:Humanities (ISSN:13464698)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.15-35, 2012-12

著者

三角 幸夫

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.615-635, 1999-04-25

参考文献数

28

被引用文献数

10

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1988年から93年のレーダーエコー合成図を解析して日本列島付近の降水の日変化を調べた。この解析は、18のデジタル化レーダーを合成した陸海両方を含む広い領域上で、降水雲の水平規模及び最大降水強度によって、準水平循環によると考えられる大規模降水雲及び対流によると考えられる積雲規模降水雲に分類して日変化を調べた点に特徴がある。小規模で降水強度の強い雲で定義される積雲規模降水雲は、一部の岬を除く日本の4大島の全域・朝鮮半島南部及び沖縄本島で、午後に卓越的な降水最大を持つ。これは疑いなく日射の境界層加熱による。主に大規模降水雲で占められるその他の降水雲はほぼ合成図全域で朝に最大値を持つ日周期を示す。この変動は海陸循環には関係しない。日本上空の西風はこれらの日変化に以下のように影響を与える。東北日本上空の西風は積雲規模降水雲の活動を領域東側で最大にし、さらにそれらの雲を東側近海に運び降水極大を引き起こす。琉球列島周辺では、西風に運ばれる大規模降水雲が5月から7月の間しばしば午後に北東から通過するために、降水量の極大が午後に現れる。

著者

赤堀 英三 須田 昭義

出版者

日本人類学会

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.37-41, 1937-02-15 (Released:2008-02-26)

参考文献数

5

著者

丸山 裕美子 笠原 善弥 塚田 弥生 荒井 和徳 米田 憲二 室野 重之 吉崎 智一

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.119, no.6, pp.867-873, 2016-06-20 (Released:2016-07-02)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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口蓋扁桃摘出術は主に良性疾患に対し若年者を対象として行われることが多い一般的な手術であるが, 時に致死的経過をたどる危険性をもつ. 今回19歳女性の扁桃摘出術中に制御困難な咽頭出血を認め選択的動脈塞栓術により救命し得た症例を経験した. 扁桃摘出術中の重篤な出血に対する血管内治療はこれまで報告されていないが, 安全で有効な治療法の一つとして検討する価値があると考えられた. また自施設における5年間の扁桃摘出術症例を検討したところ, 後出血は11.8%に認められ, 出血レベルは全例グレード1 (保存的加療で止血) であった.

著者

ISHIGAKI Emiko Hannah

出版者

大阪教育大学幼児教育学研究室

雑誌

エデュケア

巻号頁・発行日

vol.20, pp.21-34, 2000-03-31

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New perspectives of 1 the Guidelines for kindergarten Education, noticed in December 1998 which came into force in April, 2000, and 2 the Juvenile Welfare Law which went into effect in 1998, will be explained. Reexamination of the Guidelines was decided at the time of revision ten years ago. The new Guidelines emphasize mainly the importance of the role of teachers and additionally children's intellectual activities through playing. The Guidelines encourage children to develop a foundation of the "zest of life," namely as the base for power of living. Concerning the revision of the Juvenile Welfare Law and the sharp decrease of the birthrate, the Japanese goverment enacted a law called" Angel-Plan" which over the next ten years is aimed at rearing children and supporting parents at homes and at day-care-centers. Another perspective toward the 21st century is 3that two-year-colleges are decreasing in number and four-year-colleges specializing in teacher education are increasing. At the conclusion, I refer to my 12 English papers, the full text of the Guidelines, the Chronology, and the "Angel-Plan" in English.先ず新しい展望として、1平成10年12月に改正され平成12年4月より施行された幼稚園教育要項、2平成9年に大規模改正がなされ平成10年より施行された児童福祉法について述べる。 幼稚園教育要領は10年毎に見直されることになっていたが、今回の小改正はその10年目のものである。 主な改正点として教師の役割、知的活動が子どもの遊びを通して行われるべきことが強調されている。まさに遊びは子どもの権利である。教師は遊びを通して知的知識を促進し、『生きる力』の基礎を育成することの重要性を論じている。 児童福祉法改正と少子化問題に関連して、厚生省が示しているエンゼル・プランでは、子育てや家庭育児や保育所支援について説明している。 21世紀に向けての日本における幼児教育者養成を展望すると、3幼稚園教諭や保育士の養成が4年制大学志向になりつつあり、幾らかの危機はあるものの好ましい教育者像を目指して挑戦しつつある。 最後に、筆者の英語論文12点を参考文献として挙げ、資料として英語に訳された新幼稚園教育要領全文、幼児教育年表、エンゼルプラン図を掲載した。

著者

田中 英明

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.80-82, 2013

著者

ONUMA Yukihiko(大沼友貴彦) TAKEUCHI Nozomu(竹内望) TAKEUCHI Yukari(竹内由香里)

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会

雑誌

Bulletin of Glaciological Research (ISSN:13453807)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.21-31, 2016 (Released:2016-09-08)

参考文献数

30

被引用文献数

11

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Snow algae are cold-tolerant photosynthetic microbes growing on snow and ice. In order to investigate the factors affecting snow algal growth, the temporal changes in algal abundance on surface snow were studied over four winters in an experimental station in Niigata Prefecture, Japan, where seasonal snow is usually present from late December to early April. Snow algae appeared on the snow surface in February, and the initial algae were likely to be deposited on the snow by winds. The timing of the algal appearance varied among years, from early-February in 2011 to late-February in 2015, and is likely to be determined by a period of no snowfall and air temperatures above the melting point. Algal abundance generally increased until the disappearance of snow. The maximum algal concentration was found in 2011, which corresponds to the year when the period from algal appearance to the disappearance of snow was the longest (80days) among the four winters. The results suggest that snow algae keep growing unless snowfall occurs and air temperature drops to freezing point, and that the algal abundance is likely to be correlated with the duration of algal growth. The algal growth curve in 2011 could be reproduced by a Malthusian model with a growth rate of 0.22 d−1.

出版者

総務省

巻号頁・発行日

vol.平成5年版, 1993

著者

森 清和

出版者

JAPAN WELDING SOCIETY

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.371-372, 2006

著者

ホフマンスタール 原作

出版者

集栄館

巻号頁・発行日

1923

著者

瀬渡 賢

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.575-578, 2003-10-05

被引用文献数

3

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わが国において,抵抗スポット溶接は自動車ボディ,鉄道車両構体,家電製品等の接合技術として,第二次大戦後,広く実用化され今日に至っている.これまで,抵抗スポット溶接ガンとしては,圧縮エアーを駆動源としたエアーシリンダにより電極を加圧するエアー加圧式ガンが一般的であった.一方,生産現場ではより一層の生産性向上への要求に加えて,省エネ,環境対策への要求の高まりの中,1989年にヨーロッパで電動モータを駆動源とした電動加圧式ガンが発表され,脚光を浴びることとなった.わが国では,1995年に電動加圧式ガンが搭載されたロボットシステムが自動車ボディ生産ラインに導入されて以来,ACサーボモータ駆動による電動加圧式ガン(サーボガン)が急速に普及しつつある.これは,電動加圧式ガンがエアー加圧式ガンよりエネルギー効率が高く,省エネルギーに貢献できること,エアーの吸排気音や電極の打撃音の廃絶等により静粛性が向上すること,またロボットアームとの協調制御により打点効率が向上することなど,環境問題改善と生産性向上を一挙に実現できるツールであるからである.本稿では,ロボットシステムならびに自動溶接装置に電動加圧式ガンを適用した事例を紹介するとともに,電動加圧式ガンによる機能や特長についても解説する.