著者
荒川 礼行 荒川 圭子
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY
雑誌
動物心理学研究 (ISSN:09168419)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.21-32, 2023 (Released:2023-12-25)
参考文献数
46

Empirical studies on behavior using animal models provide irreplaceable tools for dissecting intricate neural circuits into multiple output modules that concomitantly regulate segmented components of behavior. Recent technical advancement in the manipulation and measurement of neural cell/circuit activities in freely behaving animals allow us to bridge the gap between neural processes and behavior expression. While neural signals are processed on the second timescales, the nature of behavior is time-consuming effort to gain interaction with environmental stimuli for adaptation. Therefore, a bundle of neural activities cannot simply represent entire behavioral processes, but rather segmented behavior components. Hence, we must reconsider how such bundles compose total outputs forming functional set of behavior, and thus, how integrated behavior can be broken into neural modular components, such as sensory detection, element recognition, behavior drive, and action/movement execution, by neural activity timescale units. Our refined protocol on behavioral studies is more effective in terms of determining what we observe in animal behavior and how we interpret neuro behavior relationship for vital contribution to basic and translational studies.
著者
ヌルミ ユッシ
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.83-115, 2023-03-01

本研究では現在まで明らかにされていない、そしてあまり研究対象とされていないアイヌ語の否定表現を類型論的な観点から調べることとする。否定はある命題の真偽を表すのみならず、様々なコンテクストによる語用論的な意味も見られる。本研究では、Miestamo (2016)の方法を参考にし、アイヌ語における否定を総合的にまとめることを目標とする。また、先行研究や文法書などに具体的に扱われていない、統語的に否定だが、語用上ではそれ以上の意味を持つ否定表現にも注目する。また、本研究ではより幅広くアイヌ語の否定表現を調査するために、様々なジャンルのアイヌ語テキストの分析をしてきた。本稿はアイヌ語の統語的な否定を一般的にまとめたものだが、今後の研究すべき対象や本稿で解決できなかったものを指摘することを示したものでもある。
著者
柿沼 昌芳
出版者
日本消費者教育学会
雑誌
消費者教育 (ISSN:13451855)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.175-186, 1992 (Released:2021-09-25)
参考文献数
14

Most high schools forbid the students from having "arbeit" (a part-time job). As our society structure has been changed recently, we need to teach students various problems related to having "arbeit" instead of simply forbiding it. In this paper I will study the relationship between the structural change of society and a part time job of high school students.
著者
大杉 尚之 河原 純一郎
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.95.22336, (Released:2023-12-25)
参考文献数
29

Bowing is a common practice in Japan, believed to greatly affect first impressions. As such, it is emphasized upon in school instruction and post-employment training seminars for new employees. Recently, the influence of bowing on attractiveness was investigated, and it was reported that a bowing motion enhances perceptions of attractiveness. However, previous studies primarily examined this effect via laboratory-based experiments for Japanese university students, which limits the generalizability and reproducibility of the results. Therefore, the present study examined whether this effect can be observed in a web-based experiment and for crowdsourcing service workers. The results showed that bowing increases the facial attractiveness of the 3D computer graphics human models compared to the models standing still (control condition). Further, it was established that prolonged exposure to the bent posture produced a significant bowing effect. These results were extended to the workers, suggesting that the bowing effect can be replicated in web-based experiments for Japanese participants with a broader range of demographics (age and gender, and the view of self).
著者
Georgia A. TUCKWELL Grace E. VINCENT Charlotte C. GUPTA Sally A. FERGUSON
出版者
National Institute of Occupational Safety and Health
雑誌
Industrial Health (ISSN:00198366)
巻号頁・発行日
vol.60, no.6, pp.501-513, 2022-01-28 (Released:2022-12-01)
被引用文献数
1 5

Sedentary behavior at work contributes to detrimental cognitive outcomes (e.g., decreases in attention). The length of time that cognitive performance benefits are sustained following bouts of breaking up sitting (e.g., using sit-stand desks or walking) is not known. A narrative review of the literature was conducted using a systematic search strategy, with keywords related to breaking up sitting interventions in office-based environments and cognitive performance outcomes in the period immediately post the cessation of the breaking up sitting intervention. Three types of office-based breaking up sitting interventions were identified; 1) sit-stand desks, 2) walking desks and 3) cycling desks. From the eight studies which met the criteria, the impacts of these interventions on cognitive performance outcomes were mixed, with significant benefits in some studies and others reporting no benefit. Of the cognitive domains assessed, working memory, attention, and psychomotor function showed significant sustained improvement for up to 30 minutes post intervention. While there are benefits to a key set of cognitive performance domains following breaking up sitting interventions in office-based settings, no studies have evaluated whether benefits to cognitive performance persist for longer than 30 minutes after the breaking up sitting intervention. Furthermore, specific applications of these cognitive benefits to tasks outside of work (e.g., driving home from work) are unknown.
著者
天野 智水
出版者
日本高等教育学会
雑誌
高等教育研究 (ISSN:24342343)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.177-195, 2022-08-10 (Released:2023-12-23)
参考文献数
26

意思決定への教員の参加はいかなる功罪をもたらすのか.それは決定の領域によって,あるいは学長等によるリーダーシップの発揮ぶりという条件によって異なるのか.この課題を検討するため,部局長等を対象とした質問紙調査から得たデータを分析した.その結果,教授会が「教員選考」により強い影響力をもつ場合に「共同体意識」はより高いという正の関係に,一方でその「大学経営」への影響力は大学の「戦略的取組」や「全体最適」と負の関係にあることなどがわかった.また,リーダーシップは教授会の影響力よりも従属変数を説明できる度合いが高いことや,一部従属変数では両者の交互作用効果が有意であることがわかった.これらの結果から含意を読み取り提言とした.
著者
中尾 走
出版者
日本高等教育学会
雑誌
高等教育研究 (ISSN:24342343)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.217-236, 2022-08-10 (Released:2023-12-23)
参考文献数
26

本稿の目的は,性別専攻分離がどのような要因によって変化してきたのかを明らかにすることである.性別専攻分離とは,性別によって選択する専攻分野に差異があることを言う.日本を含む先進国では,性別専攻分離が小さくなっているため,専攻分野内の男女の偏りも小さくなっているという解釈がなされてきた.けれども,実際には性別専攻分離の変化は,専攻分野内の男女差だけでなく,様々な要因によって変化することが知られている.専攻分野内の男女差が小さくなっておらず,その他の要因によって性別専攻分離が小さくなっている場合,女性の選択する専攻分野が多様になっているという解釈は誤解となる. そこで,本研究では,性別専攻分離の変化を5つの要因に分解し,どのような要因によって性別専攻分離が変化しているのかを明らかにした.分析の結果,2つの結論が得られた.1つ目が,専攻分野内の男女の偏りは実際に小さくなっており,性別専攻分離を小さくする効果があった一方,各専攻分野のサイズの変化によって,性別専攻分離が大きくなっており,2つの効果が相反する影響を与えていた.2つ目が,専攻分野ごとの寄与を明らかにした結果,それぞれの専攻分野で異なる寄与を与えており,時点によっても影響の方向や大きさが異なることが分かった.
著者
西村 君平 呉 書雅
出版者
日本高等教育学会
雑誌
高等教育研究 (ISSN:24342343)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.237-256, 2022-08-10 (Released:2023-12-23)
参考文献数
34

本稿の目的は,高等教育研究におけるRCTへの懐疑を踏まえて,RCTの方法論とは別の科学的認識論の観点から1)エビデンスの特徴,2)その構築の過程を明らかにすることである.本稿では科学的認識論に依拠したEBPM論である「活用のためのエビデンス論」とその基礎にある科学的実在論論争の知見を,高等教育研究への応用を視野に理論的に検討する.これにより1)EBPMのエビデンスには,抽象度の異なる概念により構成された階層的な理論とその理論によって架橋された文脈の異なる多様な経験的根拠が求められること,2)エビデンス構築のためには,理論の妥当性をその理論が構築されたときには想定されていなかった文脈において検証していく必要があることを明らかにする.最後に高等教育のEBPMの課題とその解消の展望について考察する.
著者
鏡堂 隼平 北岡 貴文 辻野 裕之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)
巻号頁・発行日
vol.4, no.3, pp.54-59, 2023 (Released:2023-11-14)
参考文献数
7

近年,AIの画像認識技術が実用化されつつある.建設分野でも,CNNを用いた岩石鑑定など,画像認識を用いた試みが多くなされるようになってきた.そして,CNNを用いる場合,教師データとして多くの画像データが必要となる.このとき,十分な量のデータを入手できない場合は,データ拡張を行い,データ量を増やすことがある.このデータ拡張時には,元画像にはない新たな画像が外挿される.しかし,データ拡張により生成された画像がCNNによる岩石鑑定精度にどのような影響を与えるのか,詳細な検討はされていない.そこで本研究では,データ拡張時に生成される新たな画像について3つのモデルを作成し,評価を行った.その結果,新たな生成画像の影響により岩石鑑定結果を偏らせる傾向の一例を示した.
著者
塚谷 才明 小林 沙織 金原 寛子 山本 美穂 長東 菜穂 酒井 尚美 中村 さおり 小林 孝行 兼田 美紗子 牧野 桜子 赤田 拓子 岡部 克彦 小森 岳 高塚 茂行
出版者
一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会
雑誌
日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.247-257, 2020-12-31 (Released:2021-04-30)
参考文献数
28

【目的】誤嚥性肺炎患者の中長期的な生命予後に関する報告は少ない.この研究の目的は,誤嚥性肺炎患者の中長期的生命予後ならびに予後因子を明らかにすることである.【方法】本研究は,後方視的に検討したコホート観察研究である.2018 年4 月から2019 年3 月までの1 年間,耳鼻咽喉科に嚥下評価依頼のあった症例のうち,主病名が誤嚥性肺炎の入院患者を対象とした.脳血管障害急性期に続発した誤嚥性肺炎例,嚥下評価前の肺炎急性期に死亡した例は対象外とした.生命予後に関係する因子として,年齢(3 群:74 歳以下,75 歳から89 歳,90 歳以上),性別,嚥下障害重症度(2 群:正常~機会誤嚥,水分誤嚥~唾液誤嚥),日常生活自立度(2 群:非寝たきり,寝たきり),BMI(3 群:18.5 以上,18.5~16,16未満),代替栄養の有無,既往症・併存症(肺炎既往,脳梗塞既往,パーキンソン病,認知症,高血圧,糖尿病)に関して多変量解析を行い,ハザード比(HR)を求めた.患者生死,生存日数,代替栄養導入の有無に関しては,2020 年1 月から4 月の期間,電話による聞き取り調査を行った.【結果】誤嚥性肺炎患者は109 例,年齢中央値86 歳,64 歳以下は5 例のみで104 例は65 歳以上であった.調査期間内の死亡67 例,生存42 例,生存期間中央値254 日,6 カ月生存率54.8%,1 年生存率41.8% であった.予後因子のHR は高齢1.76,男性1.78,水分誤嚥以下の嚥下機能2.01,寝たきり2.39,BMI 低値1.60,代替栄養導入あり0.27 と,6 項目すべてにおいて有意差を認めた.既往症・併存症では,パーキンソン病があると生命予後悪化を認めた(HR5.00)が,その他は有意差を認めなかった.【結論】誤嚥性肺炎患者の半数以上が1 年の時点で死亡していた.高齢,男性,水分誤嚥以下の嚥下機能,寝たきり,BMI の低下が生命予後を悪化させる因子であり,代替栄養の導入は生命予後を改善した.既往症・併存症のうちパーキンソン病は生命予後を悪化させた.
著者
村本 充 石井 望 伊藤 精彦
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:09151877)
巻号頁・発行日
vol.J78-B2, no.6, pp.454-460, 1995-06-25

移動体通信端末のアンテナは形状と共に小さくなり,その電気的特性は著しく劣化している.小形かつ高性能な携帯機を実現するためには,アンテナを高効率化することが重要となる.その際,重要なパラメータとなるのが放射効率であり,Wheeler法を用いて簡易に放射効率の測定が可能である.この手法は,アンテナをラジアン球程度の大きさのキャップで覆うと入力電力が損失電力に等しくなるという仮定に基づいて実施される.しかし,この仮定が成立しなければ,計算されるWheeler効率は正確な放射効率とならない.実際にWheeler法を用いた放射効率の測定を行うと,測定値は理論的な値と異なる落込みを生じることがある.本論文では,キャップをワイヤグリッドで近似し計算機上でWheeler法のシミュレーションを実現している.そこで,問題の落込みが測定方法に起因するものではないことを明らかにし,その原因として,キャップをかぶせたとき内部のリアクティブな電磁界が変化しないというWheeler法適用の前提条件が成り立っていないことを示している.また,Wheeler法に使用するキャップの大きさがラジアン球より大きい場合でも十分適用可能であることを示し,その適用限界について検討している.
著者
百合 邦子 坂口 俊二 鍋田 理恵 久下 浩史 若山 育郎
出版者
一般社団法人 日本温泉気候物理医学会
雑誌
日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)
巻号頁・発行日
vol.77, no.3, pp.237-249, 2014-05-30 (Released:2014-10-01)
参考文献数
25

目的:本研究では、若年女性の冷え症に対する温筒灸治療の効果を、膝陽関(GB33)穴と三陰交(SP6)穴との比較試験で検討した。方法:対象は女子大学生13名(平均年齢20.7±1.3歳)とした。対象者を坂口らの判別分析による判定法に身長を考慮し、膝陽関群(6名)と三陰交群(7名)とに割り付けた。1週間の前観察期間を経て、介入期間には各経穴について温筒灸(長安NEO、山正)1~2壮を週2回で4週間行った。介入期間終了後2週間を追跡期間とした。評価には冷えを含む14症状の6件法と冷えの程度をVisual Analogue Scale (VAS)で回答する独自の評価票(冷え日記)を用いた。結果:13名中3名は前観察期間終了後に脱落し、解析対象は両群とも5名となった。2群間で年齢、身長、体重、BMI、VAS、愁訴得点などの初期値に有意差はみられなかった。VASおよび愁訴得点は、何れも群間と試験期間との間に交互作用はみられなかった。群別では、両群ともVASは前観察期間に比して介入期間、追跡期間とも有意な変化はみられなかった。愁訴得点については、両群とも介入開始より漸次減少したが、膝陽関群で介入期間3・4週目、三陰交群では介入期間4週目と追跡2週目で前観察期間と比して有意に減少した。また、愁訴得点を項目別に検討すると、膝陽関群には肩こり、口の乾きに、三陰交群には肩こり、口の乾き、イライラで有意差がみられた。具体的には、膝陽関群では肩こりは追跡期間1・2週目で有意に減少し、口の乾きは介入期間3・4週目で有意に減少した。一方、三陰交群では、肩こりは介入期間2・4週目、追跡期間1・2週目で有意に減少し、口の乾きは介入期間4週目、追跡期間2週目において、イライラは介入期間1・2・4週目に有意な減少を示した。結語:若年女性の冷え症に対する温筒灸治療は、膝陽関穴、三陰交穴ともに外気温が低下しても冷え症を悪化させることなく、随伴愁訴を改善させることが示唆された。
著者
Yoshimasa Sugiura Shouta Misumi Yoichi Kinoshita Hiroaki Yamatani Kazuma Yoshizumi Hirotaka Katsuzaki Yuichi Hayashi Noboru Murase
出版者
Japanese Society for Food Science and Technology
雑誌
Food Science and Technology Research (ISSN:13446606)
巻号頁・発行日
pp.FSTR-D-23-00153, (Released:2023-12-25)

We investigated the antiallergic effects of 80 % methanol (80M) extracts obtained from Ecklonia cava subsp. stolonifera, harvested along the coast of Nishinoshima Town, Oki Islands, Shimane Prefecture, Japan, at different stages of algal powder manufacturing (involving heating operations). The radical-scavenging activity of the extracts increased during the manufacturing process. The extracts could mitigate allergic inflammation in mice and degranulation in rat basophilic leukemia-2H3 cells. The contents of typical algal polyphenols, such as phlorotannins (eckol, 6,6′-bieckol, 8,8′-bieckol, dieckol, and phlorofucofuroeckol-A), in the 80M extracts were analyzed via high-performance liquid chromatography and liquid chromatography-mass spectrometry, which revealed that eckol and dieckol were more abundant than the other three phlorotannins throughout the manufacturing process, while an increasing trend in the contents of all five phlorotannins was observed in later stages of the manufacturing process. Furthermore, measurement of the total polyphenol content revealed the probability of polyphenol polymerization during manufacture.
著者
大野 智生 蒲野 悟史 古田 真優 三島 周平 岩橋 均
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
pp.NSKKK-D-23-00093, (Released:2023-12-25)

深部発酵法米酢における細菌群集構造の変化を, 発酵開始から終了まで調査した. 細菌組成の調査により, 酸度の異なる2種類の深部発酵米酢の両方において, エタノール濃度が減少し始めるタイミングにおけるKomagataeibacter属酢酸菌割合の急激な増加, 増加後の高割合での優占の維持が確認された. また, 植菌源に対するメタゲノム解析の結果から, 深部発酵米酢において発酵を行う酢酸菌については, 深部発酵で一般的にみられ, 高酢酸濃度に対する耐性を持つ, Komagataeibacter europaeusであることが示唆された. また, この菌株はヨーロッパで生産される深部発酵酢から分離された株と近縁であると推定された. これらの結果から, 深部発酵による米酢醸造における微生物組成の安定性が確認され, 発酵において主要な働きをする細菌が他の深部発酵酢と同様であることが示唆された. 本研究は米酢深部発酵の微生物に関する基礎的な情報を提供するものであり, 米酢醸造における発酵過程の最適化に役立つ可能性がある.
著者
箕浦 康子
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.213-221, 1994-09-30 (Released:2009-01-13)
参考文献数
12
被引用文献数
1
著者
城戸 淳
出版者
日本哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:03873358)
巻号頁・発行日
vol.2000, no.51, pp.210-219, 2000-05-01 (Released:2010-01-20)

“Subreption” ist ein aus der Logik stammender Terminus und bedeutet “Erschleichung”, Unterschiebung eines Begriffs für einen anderen. In der Inaugural-Dissertation von 1770 hat Kant diesen logischen Terminus gebraucht und die antinomischen Gegensätze aufgelöst durch eine Methode, “vitium subreptionis metaphysicae” zu entdecken und es zu reduzieren. Auch in der Kritik der reinen Vernunft (11781) ist diesel Begriff als “transzendentale Subreption” übernommen worden die erne wichtige Rolle bei der Auflösung der drei dialektischen Themen gespielt hat. Aber ihr Inhalt ist von jener “subreptio” der Inaugural-Dissertation wesentlich verschieden.Der Prozaß dieser Verwandlung des Begriffs kann aufgrund des Nachlasses, der Briefe usw. als Kants philosophische Entwicklung in den siebziger Jahren aufgezeigt werden und dadurch wild often-bar, wie die Auflösungsstrategien der Dialektik, und zwar der Antinomien der Kritik gebildet worden sind. Also ist die Absicht dieser Abhandlung, die Genese der Auflösungsstruktur der Antinomien durch das Nachfolgen der Verwandlung des Begriffs “Subreption” von einem neuen Gesichtspunkt aus an den Tag zu bringen.