1 0 0 0 エアリストポンプによる海底鉱物資源の輸送に関する研究
1 0 0 0 双胎妊婦の心理・社会的側面に影響を及ぼす要因と援助に関する研究
1. 双胎妊婦で本研究の同意が得られた妊婦5名に対して、定期健診時及び家庭訪問により妊娠期間縦断的に面接を行った。(1) 面接内容は、生理的変化、生活上の変化、不安、家族の状況などで主に「現在の思い」を聞く中でデータ収集をした。(2) 対象妊婦に共通していたことは、・双胎妊娠・分娩・育児に関して情報不足を感じていること・双胎の母親という仲間を求めていること・妊娠末期に入った時期からは、身体的な苦痛が強いこと 等である。今後の計画:データ分析を引き続き行い、双胎妊婦の心理面をモデル化する。2. 双胎の特殊性をふまえた保健指導用の教材開発に取り組んだ。(1) 対象妊婦の許可を得て、腹部の増大や妊婦自身の体型の変化などの生理的変化をビデオ、写真に収め、双胎妊娠がイメージできるための教材の作成を試みた。(2) 双胎妊娠及び分娩についての保健指導用のパンフレットの一部を作成し、対象妊婦の保健指導に試用した。今後の計画:検討を重ねて保健指導用の教材の開発を行う。
1 0 0 0 OA マウス及びヒトの腸管粘膜固有層に存在する抗原提示細胞群の機能解析
1 0 0 0 非政府機関による公共財の堤供とその調整の必要性
研究の最終年度として、これまでの研究経過を点検し、成果のまとめを念頭に、新たに(1)経済開発における非政府部門の役割、(2)寺社や教会などの社会貢献と実態を検討した。(1)経済発展における非政府部門の役割前年に検討した大規模地震の事例に続き、経済開発に必要な援助のあり方を展望した。基本文献はAmartya Senの一連の経済開発の論文である。Senは、飢饉に見舞われた地域の犠牲者への援助として、食糧や物資の提供ではなく、「公的雇用を提供すること」を提言、これにより、「本当にそれを必要としており、雇用機会を喜んで受入れようとする人々を選びだす」ことができるとする。この提言は、状況はまったく異なるが、中越沖地震の復興現場の指揮者の、「援助は、現金がもっともありがたかった」とする意見と共通する。市場メカニズムが働かないと思われている飢饉や災害地における支援のメカニズムとして注目すべき点である。(2)寺社や教会などの社会貢献長い伝統をもつ寺社や教会の中に、信者だけでなく、広く社会連帯を意識し、ホスピス建設促進や生命の尊さを教えるなど、積極的な活動を始めているところがある。このような宗教法人によるソーシャルキャピタルの提供は、新たな動向として、分析に加える必要性を感じた。(3)国際学会での報告:Institute of International Public Finance(IIPF)Warwick Universityで開催された国際学会に出席し、論文を報告し有益なコメントを得た。本研究との関連では、Agnar Sandmoの講演A Broad View of Global Public Goods(2国モデルを用いてグローバルに便益を及ぼす公共財の存在の下での厚生極木条件を導出)が、とりわけ示唆に富むものであった。
A. oryzae RIB40株のゲノム解析から見出されたタイプI型PKS遺伝子について、芳香族型Ao11〜113の13種、還元型Ao21〜212の12種、ペプチド合成酵素とのハイブリッド型(PKS/NRPS)Ao31〜33の3種について順次、発現用宿主であるA. oryzae M-2-3株に形質転換・導入しているが、今年度は新たにAo15、17、18 PKSについてその生産化合物を同定した。その結果、Ao18 PKSは、ナフトピロンYWA1の合成酵素であること、Ao15 PKSはオルセリン酸合成酵素であることが判明した。また、Ao17形質転換体は、2つの主生成物を与えたが、これらはいずれもヘプタケタイドであるcitreoisocoumarinとalternariolであると同定した。両者は、炭素鎖長は同じであるものの閉環様式が全く異なっている。また、後者は、Alternaria属糸状菌の生産するマイコトキンとして報告されている化合物であり、A. oryzaeがその生産能を潜在的に有することが確認された。RIB40株には全長PKS/NRPSをコードするAo31〜33に加え、一部欠失のあるPKS/NRPS遺伝子が存在しているが、その周辺遺伝子情報の検討から、本来はシクロピアゾン酸(CPA)の生合成に関わっていたことが推定された。そこで、RIB40株の配列をもとにCPR生産菌A. flavusのゲノムデータベースを検索し、CPA生合成に関わると思われる遺伝子クラスターを見出した。これを確認するため、A. flavasの対応するPKS/NRPS遺伝子を上記Ao PKSの発現と同様にして、A. oryzaeで発現したところ、CPA生合成前駆体の生産を確認した。現在、A. oryzae以外の菌株のポリケタイド生合成遺伝子についても解析を進めている。
1 0 0 0 OA 超新星におけるニュートリノ振動と元素合成への応用
1 0 0 0 3次元動体視力測定装置の試作
本研究の目的は,視標の移動方向が前後方向,水平方向の2方向に移動でき,呈示時間が設定できる動体視力装置を開発することにあった。この3要素を設定できるので3次元動体視力計と名付けた。この装置の特徴を以下に挙げる。(1)視標速度は市販の機器よりも広い範囲で可変であり,静止〜100Km/hまで前後と水平方向の両方向で7段階に設定できる。(2)視標呈示位置は前後方向70〜4m,水平方向±2.0度である。(3)短時間呈示は1/1000〜1secまて7段階に設定できる。(4)これら以外に視標サイズは4種,色は白,赤,緑,青,黄の5種,背景照度は0.1〜200cd/m^2まで8段階まで設定できる。この装置を制作し,調整を行い上記の性能を得ることを確認した。さらにこの装置を用いて測定をしたところ,前後方向の動体視力は視標速度を静止から100Km/hまで変えると低下することがわかった。背景輝度の影響は,背景輝度を0.3から200cd/m^2まで変えることで得られ,動体視力は輝度が0.3cd/m^2から100cd/m^2まで増加するが200cd/m^2では減少することもわかった。今後の課題は,高速道路の交通眼科や航空医学への応用を計るために,視標速度をさらに150Km/hまて向上させる必要がある。また,環境が動体視力に与える影響が大きいため,視標の種類,背景,背景照度などを考慮する必要がある。この装置は今後,眼精疲労や交通眼科の問題解決に役立つ機器である。
1 0 0 0 地球圏変動にともなう海洋の動態
- 著者
- 平 啓介 根本 敬久 (1989) MULLIN M. EPPLEY R. SPIESS F. 中田 英昭 藤本 博巳 大和田 紘一 小池 勲夫 杉本 隆成 川口 弘一 沖山 宗雄 瀬川 爾郎 SPIES F. 清水 潮
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 国際学術研究
- 巻号頁・発行日
- 1989
大気中の二酸化炭素の増大やオゾン層の破壊などグロ-バルな地球環境の変動の可能性が広く注目を集めるようになり、大気中に放出された二酸化炭素の50%を吸収することに示される海洋の役割とその変動を解明するために、東京大学海洋研究所は太平洋の対岸に位置する米国スクリップス海洋研究所と平成1ー3年度にわたって共同研究を行った。これに先だって1968年5月に東京大学(海洋研究所)とリフォルニア大学サンディゴ分校(スクリップス海洋研究所)は学術研究協力協定を締結して、太平洋における地球圏変動(グロ-バルチェンジ)にともなう海洋の生産力、生物資源および海底の動態に関する協力研究に着手することに合意していた。平成1年、本研究の発足に当たって、根本敬久(当時、研究代表者)と小池勲夫がスクリップス海洋研究所を訪問して、全体の研究計画ならびに海洋上層における炭素・窒素の生物的循環を対象として研究する方法について討議した。同年11月に新造された白鳳丸がスクリップス海洋研究所に寄港して、海洋物理学、海洋化学、海底物理学、海洋生物学そして水産学の全分野について研究計画の打ち合わせを行った。また、スクリップス海洋研究所のヘイワ-ド博士を東京大学海洋研究所に招き、杉本隆成が渡米して地球規模の生物環境問題、特にイワシ類の資源変動の機構解明の方策が話し合われた。瀬川爾朗がスピ-ス教授を訪問して、東太平洋海膨の海底活動荷ついて電磁気学的特性について討論し、それぞれの海域で観測研究を実施することを打ち合わせた。平成2、3年度は上記の方針に沿って、カタクチイワシ、マイワシ類の稚仔魚の変動については、平成2年、3年の冬季に薩南海域で実施したマイワシの資源調査の結果ならびに既存資料とスクリップス海洋研究所がカルフォルニア沖で40年以上継続している調査結果と比べて大規模な地球的変動であるエルニ-ニョに対する応答を明かにした。物理的(温度、塩分、雲量、光量、海流)、化学的(栄養塩量、溶存酸素)パラメ-タ-によって資源変動を予測するための海洋環境変動モデルをそれぞれの海域について構築することができた。これらの資源環境学的研究は英文モノグラフとして刊行することになった。海洋における栄養塩の量的変動と微生物食物連鎖の研究も実施された。海洋物理学では、CTD観測に基づく海洋構造の観測と中立フロ-トの追跡によって太平洋の深層循環の研究を実施した。スクリップス海洋研究所は1987年2北緯24度と47度の太平洋横断観測を実施し、東太平洋の南北測線の観測を1990ー91年に実施した。後者についてはスクリップス海洋研究所のデ-ビス教授が南極環海と熱帯海域においてアリスフロ-トの追跡実験を、東京大学海洋研究所では平啓介が中心になって四国海盆ならびに黒潮続流域でソ-ファ-フロ-ト追跡実験を実施しており、デ-タ交換を深層流の統計学的特性を明らかにした。海底磁力計と電位差計による海底観測は東京大学海洋研究所では瀬川爾朗が中心に、スクリップス海洋研究所ではスピ-ス教授のグル-プが実施しており、相互のデ-タ交換を行い、海底ステ-ションによる長期観測法を確立した。海洋の炭素循環について、国際共同研究の一環として白鳳丸による北西太平洋における観測を平成3年5月に実施した。また、太平洋熱帯域ではスクリップス海洋研究所が8月に観測を実施した。これらのデ-タ解析により、溶存炭素の循環に関する研究をとりまとめた。
1 0 0 0 全X線サーベイ統合解析によるブラックホール形成史の解明
ROSAT、「あすか」、HEAO1、チャンドラ、XMM-Newtonで得られた軟X線選択および硬X線選択サンプルに対して、昨年度に開発した解析手法を用い、同時解析を行なった。その結果、1型と2型を含む全活動銀河核の光度関数を、赤方偏移5までの範囲で過去最高の精度で制限することに成功した。この結果はプラハで行なわれた国際天文連合総会にて口頭発表した。また、すばるXMMディープサーベイのX線カタログと電波カタログを比較し、遠方宇宙での非常に強い吸収をうけた活動銀河核の存在量について制限をつけた。この結果は、マンスリーノーティスオブロイヤルアストロノミカルソサイエティ誌に論文として発表した。また、「あすか」で発見された2型AGNの母銀河の研究を行なった。活動銀河核の母銀河の研究は従来、ほとんど1型活動銀河核を用いて行われてきた。しかし、1型では中心核が極めて明るいため母銀河の研究は困難を極めていた。2型のサンプルを用いればこの問題は回避でき、母銀河の構造を詳細に探ることが可能となる。この解析の結果、赤方偏移が1以下の範囲では母銀河のスフェロイド光度とその中心に存在するブラックホール質量の関係(マゴリアン関係)が、現在の宇宙にみられるそれと同じであることを見出した。つまり、赤方偏移1以下の最近の宇宙ではブラックホールと銀河は共進化してきたと考えて矛盾しない。この結果はアストロフィジカル・ジャーナル誌に論文として発表した。
1 0 0 0 OA 軟X線領域複合電子分光が拓く高空間・エネルギー分解能物性診断
ハードウェア開発としてTEM用波長分散型X線分光器の開発を行い, 軟X線領域の状態分析を可能とした。またデータ測定・解析ソフトウェア開発としてスペクトル回復ソフトウェア, オンラインEELSペクトルのドリフト補正スクリプト及び多変量解析に基づくスペクトル分解・成分空間分布可視化プログラムを開発した。これらを基にした応用研究として, 電子チャネリングを利用したサイト選択的電子状態測定, リチウムイオン二次電池正極材料のドーパント効果及び画像劣化診断, 窒素注入による可視光応答化チタニア光触媒の窒素の状態分析, 水素吸蔵材料の状態分析及び9)その他のナノ構造分析を行った。
Gelfand-Ponomarevは有限次元空間の4個の部分空間の直既約な配置について、完全分類を行った。全体空間が無限次元のヒルベルト空間の場合は榎本氏と代表者の共同研究で4つの部分空間の既約な配置の非自明な具体例を無限個構成することができた。今回の研究では、さらに、有向グラフ(quiver)に沿ったヒルベルト空間の部分空闇の配置の研究を試みた。有向グラフ(quiver)の頂点と辺をヒルベルト空間とその間の作用素として表すヒルベルト表現を研究する。特に包含写像を考えれば、部分空間を有向グラフに沿って配置する問題を含んでいる。有限次元空間では、直既約な表現が有限個しかないのはディンキン図形のAn,Dn,E6,E7,E8に限るというGabrierの定理がある。この定理を関数解析の手法で無限次元化するのが、大きな目的である。鏡映関手とその双対性を無限次元のヒルベルト空間の枠組みで構成したい。無限次元の直既約なヒルベルト表現の非存在を仮定して,quiverがディンキン図形のAn,Dn,E6,E7,E8に限られることは、去年度に示すことができた。しかしその逆である、quiverがディンキン図形のAn,Dn,E6,E7,E8であれば、無限次元の直既約なヒルベルト表現が存在しないということは、ようやくAnの時に示せたのが本年の成果である。さらにBrennerによる3つの部分空間の配置の標準分解を無限次元で特別なときに示せた。拡大ディンキン図形の無限次元の直既約なヒルベルト表現にたいしては、不足数という数値的不変量をFredholm作用素の指数を使ってE6,E7の時に導入することができた。
1 0 0 0 OA 睡眠衛生教育が労働者の健康およびQOLに与える効果
1 0 0 0 OA ゆっくりした細胞形態変化の可視化法の開発とそれを用いた上皮形態形成の研究
1 0 0 0 「倒産企業への投資」をめぐる法的規律に関する研究
1 倒産企業への投資に関する内外の実務および研究の状況の整理(1)外国の状況文献調査および英国での現地調査により、次の知見を得た。米国では、少数の特別な投資家が倒産企業への投資によって莫大な利益を得るという一昔前の状況から、大規模の投資銀行系のファンドなどが競争しあう、より洗練された投資環境が整備されつつある。他方、ヨーロッパでは、米国系のファンドによる倒産企業への投資活動が日常的になってきてはいるが、このような投資活動への社会的な拒否反応もないではなく(とくに、独仏)、あわせて、法制の不備や専門家の育成の遅れなどもみられる。(2)わが国の状況わが国では、投資事例が重なるにつれ、わが国独自の投資スタイルが形成されてきている。その例としては、(1)わが国の倒産手続では、裁判所、管財人等手続機関の倒産手続への関与が強く、時として、その存在が、投資家側からすれば、円滑な投資を阻害する要因にもなること、(2)わが国では、企業再建プロセスで雇用関係の維持が重視されること、(3)私的整理における投資には、簿外債務の存在など、障害が多いこと、などがあげられる。2 わが国における法的問題点と法的規律の在り方(1)倒産法に関する問題点スポンサー選定過程の透明化、債権者の手続的地位の弱さ、などが問題点としてあげられる。これらの問題については、さしあたり現在進行中の会社更生法改正の論点と重なる。(2)その他の法制上の問題点投資ファンドの組織形態、租税(とくに外資系企業にとって)、アドバイサリー業務等と投資業務との間の利益相反関係などが、問題点として存在する。
1 0 0 0 OA クーロン爆発イメージングと二次電子測定による高速クラスターイオンの近接効果の解明
平成14年度:依存症と共依存に関する文献と共依存尺度に関する収集及び、探索に重点を置きながら、共依存症者のためのグループワークプログラムの方向性を模索するため、Meadowsのワークショップに参加した。研究としては、DVの研究に重点を置いた。依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身への自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であるため、当該年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。平成15年度:主にグループワークに関わる研究に重点を置きながら、30個に達する共依存尺度を日本語に翻訳し、アンケート調査に備えた。グループワークが自我成長に及ぼす影響については、専門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して自我の成長を促すことができるかを解明しようとした。自我成長は防御機制の変化をもって測り、未成熟防御機制はグループワークの介入が減ることによって、成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果、特に依存症の特徴とも言える否認が減り、依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。平成16年度:研究のまとめ作業として、共依存尺度の項目を完成させ(12の下位尺度とそれぞれの下位尺度に5つの質問項目を入れ、60個の質問項目になっている)、共依存患者グループ(91名)と健常者グループ(114名)を対象として調査を行った。本研究の結果、信頼度が非常に高い独自の共依存尺度を開発することができた(総11下位尺度に53質問項目で構成される)。(Reliability Coeffcients Alpha=.9283)なお、グループワークモデルとしては目標形成モデルに基づき、目標が社会的である場合と治療的である場合の両方の関係性に分け、共依存症者に適用するプログラムを開発した。
1 0 0 0 OA 生体シグナル解析用分子材料群の創製
細胞機能を制御する生体機能シグナルは、物理シグナルだけでなく分子が担う化学シグナルが重要な位置を占める。具体的には、局所的な電位や温度、pHから金属イオン、アニオン種、有機小分子、糖類や核酸、脂質、ペプチド、タンパク質などが色々な局面で生体機能のデジタル情報を担っている。細胞内外の機能情報を網羅的に解析するために、このような非常に多様で複雑かつ微量な分析対象それぞれをハイスループットに検出・分析できるセンサーやプローブ、種々の材料を、人工小分子から核酸、ペプチド、タンパク質、ナノ構造体を基盤として開発することに成功した。
1 0 0 0 OA 損傷乗り越え DNA 合成の制御異常と放射線発がん、化学発がんの寄与
1 0 0 0 OA 加速器を用いたホウ素中性子捕捉療法のためのターゲット冷却システム開発と線量評価
1 0 0 0 OA がんの子どもの教育支援プログラムと連携システムに関する基礎的研究
研究1.小児がんに関する啓蒙のための研修会実施。(1)例年実施しているA地区小中学校教員(13名の希望者)11名の参加者あり、医師、看護師等の講演の後、教員が実際直面している問題等についてディスカッションした。具体的には、クラスメートへの情報提供の方法、特別支援学校の子どもたちのことをどう説明したらよいか、復学時の校内での教員全体の勉強会の必要性、指導要録の枚数と診断書の枚数、提出について、保護者の協九が得られない場合の対処について等である。そこで作成した子ども理解のための小冊子を回覧したところ、学校の教員向けでも活用できるとの意見があり、配布することとにした。(2)C市の小中学校教員43名を対象に同様の研修会を実施。教員は病院の医師や看護師の話を熱心に聞いていた。研修会の結果はアンケートを配布し、郵送にて返送してもらうことになっており、結果の整理はこれからである。研究2.調整合同会議を実施し、退院した子どもの保護者の面接調査を実施し、退院時合同会議を実施した全員の子どもの保護者12名の面接調査を実施した。データは逐語記録におこし、現在、分析中である。学校に慣れていく(適応していく)それまでの保護者の気持ちを重点的にデータを収集した。全員、復学後登校していたが、まだ、治療中の子どももあり、多様であった。研究3.H20年度からのこれまでの活動を振り返り、教育支援プログラムや連携構築に必要な事項について研究者間打ち合わせ会議を実施し、今後の活動の方向性について、主には研修会の継続、周囲への働きかけ(特に教育委員会)、連携のための文書、子どもが入院した時から、どのような働きかけが必要かを見極めるマトリックスの作成等検討した。