著者
天笠 志保 荒神 裕之 鎌田 真光 福岡 豊 井上 茂
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.20-143, (Released:2021-06-11)
参考文献数
71

抄録 スマートフォンやウェアラブル端末などのモバイルヘルスデバイス(mHealthデバイス)の普及に伴い,医療・健康分野における情報通信技術の重要性が高まっている。本総説では,mHealthデバイスを用いた身体活動評価の現状を概観し,主要な研究成果の整理を通じて,mHealthデバイスを用いた身体活動研究の今後を展望する。mHealthデバイスの活用により,調査方法の主流であった質問紙を用いた主観的な評価とは異なり,客観的な身体活動の評価を大規模でリアルタイムに実施することが可能となっている。また,mHealthデバイスはデータを自動で収集し蓄積しているため,遡及的に多様な分析が可能である。とくにスマートフォンは利用者数が多く,大規模モニタリングや大規模介入に資する可能性が高い。一方,手首装着型のウェアラブルデバイス(リスト型デバイス)は,スマートフォンに比べると利用者数は少ないものの,より精度の高い睡眠などスマートフォンで取得困難なデータを含めた24時間の行動評価が可能となっている。このため,身体活動の総量のみならず,強度,継続時間,頻度,種類,時間帯など多様な観点を含む身体活動の質に着目したより精緻な分析が実現する。さらに,リスト型デバイスは,心拍数などの生体情報や位置情報を測定する機器が搭載されているものもあり,これらのデータをデバイスの加速度情報と組み合わせることで,身体活動のより具体的かつ詳細な評価が可能になると考えられる。主要なmHealthデバイスによる身体活動評価の妥当性は多くの研究によって確認されており,研究用に開発された歩数計や加速度計と比較可能である。mHealthデバイスを用いた身体活動の評価は,対象者の代表性やデータの継続性等に関する課題,プライバシーポリシーを踏まえた倫理的な配慮の必要性があるものの,個人の健康管理ツールとしての用途だけでなく,身体活動に関する疫学研究や臨床研究,さらには身体活動指標を利用した社会サービスなどの多様な場面での活用が期待される。
著者
橋爪 秀一 河野 貴美子 小久保 秀之 山本 幹男 桂川 秀嗣 鎌田 明彦 渡辺 恒夫
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.48-52, 2015-03-01 (Released:2018-10-03)
参考文献数
12

嗜好品であるノンアルコールビールのリラックス効果を、心理生理学指標である皮膚伝導水準(SCL)と心拍(HR)とを用いて評価することを試みた。10名の大学生が被験者として参加し、安静の後、7分間の内田クレペリン検査及び3分間の暗算により、ストレスを負荷した。その後、2種類のノンアルコールビール、キリンフリー及びアサヒドライゼロ、或いはコントロールとして水を1分間で摂取した後、椅子に静かに座る閉眼安静を10分間行った。RussellとLaniusの気分特性モデル(Russell and Lanius model of affective quality)により解析した結果、両ノンアルコールビールは強いストレス改善効果を有することが明らかになった。また、嗜好調査の結果、全被験者がビール好きではあったが、ノンアルコールビールは好きではなかった。これらの結果から、ノンアルコールビールは、嗜好に関係なく、ストレス改善効果があると考えられる。そのメカニズムは明らかではないが、両ノンアルコールビールに含まれるホップは、ハーブの一種でストレス改善効果があることが知られており、ノンアルコールビール中の素材がストレス改善効果に効いている可能性がある。
著者
田口 勇
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.10-13, 1992-01-20 (Released:2017-07-13)

鉄, 銅などの金属は古くから人類の生活に密着し, 文明形成に大きな役割を果たしてきた。しかし, 土器などの歴史に比較して, 金属の歴史には謎の部分が多かった。これらの金属には錆びるという欠点があること, 金属資料の自然科学的解析は非破壊で実施しなければならないのに, 非破壊解析法は未発達であることなどがおもな原因であった。しかし, 最近, 自然科学的解析法が長足の進歩を遂げ, その適用により金属の歴史の謎がようやく解けはじめた。これまで明らかになった鉄と銅の歴史そのものと, 明らかにした解析法の概要を述べる。
著者
金子 洋之
出版者
日本科学哲学会
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.21-35, 2001-05-30 (Released:2009-05-29)
参考文献数
16

It is often said that Brouwer's views on language were extremely solipsistic so that there was noting to learn from him about language. It is true that he held the impossibility in principle of communication. But in some of his works, especially in Brouwer [1929], he presents important insights into language. I would like to insist that Brouwer presents two conceptions of language there-communication-based conception and one that makes semantic analysis possible-and that he criticizes the latter because of the excessive productivity of language. I will also show how such an interpretation of his works is possible in his whole philosophy and what this interpretation brings in our understanding of the foundational debate.
著者
河野 浩善 三好 夏季 竹野 由美子 山本 真代 沖川 佳子 野田 昌昭 兼丸 恵子 飯伏 義弘
出版者
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.612-619, 2016-05-25 (Released:2017-01-10)
参考文献数
23

近年,真性赤血球増加症(PV)の約98%でJAK2-V617FまたはJAK2 exon 12変異を認め,本態性血小板血症(ET)の約80%でJAK2-V617F,MPL,CALR変異のいずれかを認めることが報告されている。今や骨髄増殖性腫瘍において遺伝子変異の解析は診断上必須であるにもかかわらず,限られた施設でしか検査できないのが現状である。我々は,PV,ETおよび各反応性血球増加症における末梢血液検査データについて後方視的解析を行い,スクリーニングへの応用やJAK2-V617F変異の予測について検討した。その結果,IPF countはPVおよびET症例群で有意に高値を示し,NAP scoreはPVおよびETの中でもJAK2陽性症例群において有意に高値を示すことが分かった。さらに,JAK2-V617F変異予測におけるROC解析の結果,IPF countおよびNAP scoreはAUCが0.9以上と予測能が高かった。我々はIPF countのカットオフ値を10,000/μL(真陽性率100%,偽陽性率16.7%),NAP scoreを250(真陽性率85.7%,偽陽性率25.0%)に設定し,症例をIPF count 10,000/μL未満&NAP score 250未満のA群,IPF count 10,000/μL未満&NAP score 250以上のB群,IPF count 10,000/μL以上&NAP score 250未満のC群,IPF count 10,000/μL以上&NAP score 250以上のD群に分類した。A,B群には各反応性血球増加症が91.7%と高率に含まれ,D群はJAK2変異陽性率が94.7%と高かった。このように,PV,ETにおいてIPF countおよびNAP scoreは,反応性血球増加症例との鑑別に有用であり,迅速かつ簡便にJAK2-V617F変異を予測できる可能性が示唆された。
著者
岡田 昌史 岡本 裕 舛屋 賢
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.86, no.884, pp.19-00320, 2020 (Released:2020-04-25)
参考文献数
14
被引用文献数
2

For robotic teleoperation, semi-autonomous control, i.e. autonomous control allowing human interposition will be an effective way overcoming delay of electrical communication and emergency operation. We have proposed semi-autonomous control method focusing on excavation in teleoperation environments. In the method, a model of human operation is designed and human internal state is estimated by Extended Kalman Filter. In this paper, experimental evaluations are conducted and reported about ”Digging” process. A human skill of excavation is modeled by an attractor-based dynamics embedding shallow and deep digging trajectories for soft and hard soil, respectively. An index parameter is changed based on the load of the bucket, and a seamless motion transition is realized satisfying the restriction by setting a threshold. Moreover, by adding a human operation to the autonomy, the proposed method will cope with the emergency, which is experimentally evaluated.

3 0 0 0 OA 小帯切除術

著者
金子 忠良 豊田 潤 近津 大地
出版者
日本小児口腔外科学会
雑誌
小児口腔外科 (ISSN:09175261)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.25-32, 2011-06-25 (Released:2014-07-18)
参考文献数
25
被引用文献数
2

There are two primary locations in the mouth where frenula are identified; lip frenula and cheek frenula exist in the oral vesitibule and a lingual frenulum exists in the oral cavity proper. All frenula appear as a ruffle or fold of the mucous membrane.   Few disturbances originate in a morphological abnormality; almost all originate in a malpositioning of the adhesion, and present various symptoms. In cases where abnormal adhesion of the frenulum causes oral problems and treatment is needed, age seems to be an important factor. Ankyloglossia causes breastfeeding difficulties, articulation disorders, pronunciation disorders, and chewing and swallowing difficulties in the infant and young child. An abnormal cheek frenulum, which influences oral hygiene, can lead to gingivitis and periodontitis in young and middle-aged people. An abnormal cheek frenulum interferes with the stability of dentures when teeth are lost in old age; it makes it difficult to set them properly.  Because there seem to be many abnormalities in the lingual frenulum and the upper lip frenulum of infants and young children, we focused on assessment, diagnosis and surgical procedures (frenectomy) for both types of abnormality.
著者
渡辺 茂
出版者
日本科学哲学会
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.27-39, 1998-11-15 (Released:2009-05-29)
参考文献数
13

Biological explanation in psychology has two aspects. One is explanation of mind as functions of the nervous system. The other is explanation of mind as results of evolution. Two different approaches in study of the evolution of mind can be separated, namely reconstruction of history of evolution and analysis of cause of evolution of specific function. These biological study of mind should be integrated as a discipline so called comparative cognitive neuroscience.
著者
南 武志 河野 摩耶 古川 登 高橋 和也 武内 章記 今津 節生
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
地球化学 (ISSN:03864073)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.237-243, 2013-12-31 (Released:2017-02-24)

Vermilion was collected from powerful people's mounds of places of Japan Sea coast depending on the period from the decline of the Yayoi to Kofun and was measured sulfur isotope ratio (δ34S value), and compared the value obtained from cinnabar ores of three Japanese mines, Niu, Yamato-suigin, and Sui, and two Chinese mines, Wanshan and Xunyang, which were selected from old records. The vermilion of the late Yayoi period, the 1st to 2nd century A.D., was from China, and the vermilion of the early Kofun period, from the late 3rd century A.D., was from Japan. During the late Yayoi and early Kofun periods, the 3rd century A.D., the vermilion showed the middle of the shift of Japanese cinnabar. It is concluded that the measurement of sulfur isotope of vermilion is an effective method for the determination of original sources of vermilion.
著者
高桑 良興
出版者
日本蜘蛛学会
雑誌
Acta Arachnologica (ISSN:00015202)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.39-42, 1942-06-30 (Released:2008-12-19)
被引用文献数
1 1
著者
海野 敦史
出版者
公益財団法人 情報通信学会
雑誌
情報通信学会誌 (ISSN:02894513)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.125-135, 2016 (Released:2017-02-06)

「放送の地域性」が放送政策の重要理念の一つとなってきた米国においては、さまざまな形でその制度的確保に向けた取組みが行われてきたが、特に直截的な措置として注目されるのが、地上放送局の免許付与に関して一定の行為規制を連邦通信委員会(FCC)が課すものである。その具体的な方法をめぐっては、米国憲法修正1条との関係から番組規律を最小限に抑えることに対する必要性が生じることを背景として、古くから FCC が試行錯誤を繰り返してきたが、2000 年に低出力 FM ラジオ放送局免許が創設されて以来、かかる行為規制を充実させるための取組みが顕著になっている。とりわけ、地上放送局と地域社会との対話の強化を指向した地域の番組の取扱い等に関して「公共検査ファイル」による情報開示を義務づけるための規律がその中心的地位を占めている。この公共検査ファイルによる情報開示については、FCC のオンライン上の統合データベースに掲載されることとなっており、近年は地上放送局のみならず CATV 事業者や衛星放送事業者等についても同様の義務が課されるなど、拡充される傾向にある。
著者
藤田 良治 山口 由衣 椎名 健
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.1-8, 2007-09-30 (Released:2017-07-11)
参考文献数
8

本研究では撮影技法によって作られる映像の動きに着目し,映像素材におけるカメラムーブメントの違いが視聴者に与える心理的影響を明らかにする実験を行った.6種類のカメラムーブメント(ズームアップとズームバック,左パンと右パン,ティルトアップとティルトダウン)と4種類の情景カテゴリー(図形,自然,人工,人間)を組み合わせて24映像を製作した(6カメラムーブメント×4カテゴリー).この映像を,48名の被験者に呈示し印象評価を求めた.各項目の回答から5因子解(「好感度」「規則度」「活動度」「親和度」「インパクト度」)を得た.各因子の標準因子得点を用い.カメラムーブメント(6)×カテゴリー(4)の2要因分散分析を行った.その結果,それぞれのカメラムーブメントは視聴者に異なる心理的影響を与えることが明らかになり,視聴者に好感度やインパクトのある映像を製作するためには,撮影技法としてのカメラムーブメントを適切に選択することの重要性を示した.

3 0 0 0 OA 振動と睡眠

著者
山崎 和秀
出版者
The Institutew of Noise Control Engineering of Japan
雑誌
騒音制御 (ISSN:03868761)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.135-140, 1982-06-01 (Released:2009-10-06)
参考文献数
9
著者
森 創 堀口 逸子 清水 隆司
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂醫事雑誌 (ISSN:21879737)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.267-272, 2013-06-30 (Released:2014-11-26)
参考文献数
26
被引用文献数
1 1

目的: 開眼状態における脳波測定法を用いた前頭葉脳波スペクトル分析のうつ状態像の判定における有効性について検討した. 対象と方法: うつ状態群22名ならびに対照群21名に対して開眼状態での脳波測定による脳波スペクトル分析を行った. 脳波はFp1, Fp2に相当する位置より導出した. またSelf-rating Depression Scale, Social Adaptation Self-evaluation Scale, Gotow Alexithymia Questionnaireの質問紙調査を行った. 結果: 脳波スペクトル分析において, S波のパワースペクトル値は, うつ状態群で有意な増加を認めた. 脳波の各成分帯域の出現頻度は, うつ状態群でのα成分帯域の有意な低下およびθ成分帯域の有意な増加を認めた. 各質問紙調査においてうつ状態群と対照群に有意差を認めた. 対照群とうつ状態群の設定は, 質問紙調査結果等から妥当と考えられた. 考察: うつ状態群は, 安静時脳波による先行研究と同様に活動時脳波のパワースペクトルが増大すると考えられた. 脳波成分の出現頻度は, 安静時脳波による先行研究の結果と異なるが, 活動時脳波における特徴を示していると考えられた. 近年うつ病の診断や治療効果の判定などについては, 精神科医による問診, また質問紙等をはじめとした評価尺度が多数存在するが, 生理的指標を用いた客観的検査法はいまだ開発途上にある. 脳波検査は, 頭皮電極で得られる脳の電気活動を時間的, 空間的に記録し, 脳の活動状況を客観的に評価するものであるが, 従来の脳波検査は, 電源雑音を遮蔽した専用の脳波計測室で行う必要があった. 近年, 遮蔽空間が不要で覚醒開眼生活行動下での測定が可能な小型脳波計が開発されたが, 今回の結果より, 開眼状態における脳波測定法を用いた前頭葉脳波スペクトル分析について, うつ状態診断補助としての利用可能性が示唆された. 本機器を使用した検査は, 使用に際して環境的制限が少ないこと, さらには被験者にとって非侵襲的であり負担が少ないことから, さらなる研究により利用可能性を検討すべきと考えられた.
著者
酒井 健
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.64-78, 2020-06-20 (Released:2020-08-20)
参考文献数
48

組織の正統性の修復戦略に関する既存研究は,経営者が発する言語メッセージの内容に焦点を当ててきたが,本稿では経営者の「表情」という非言語的要素が戦略の帰結に大きな影響を及ぼすことを指摘する.同じ危機に直面して正統性の修復戦略を実行し,その成否が分かれた2つの企業(マクドナルドとファミリーマート)の事例を取りあげ,経営者の言語と表情を比較分析することにより,本稿の主張を裏付ける.