著者

岩尾 友秀

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

pp.27.e1, (Released:2022-07-22)

参考文献数

57

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近年,世界的に医療情報データベースの利活用の気運が高まっており,我が国においてもリアルワールドデータ (RWD) を臨床研究に有効活用することが期待されている.一方で,電子カルテやDPC,レセプト等の蓄積された既存データを用いるデータベース研究は,統計解析の前に実施するデータ前処理の負荷が極めて高いことが知られている.しかしながら,データベース研究に関するデータ前処理の課題や研究を学術的な観点から体系的に整理した文献はほとんど見られない.そこで,本稿ではデータベース研究におけるデータ前処理の課題を疫学,および工学的な観点から体系的に整理し,それらの課題に取り組んでいる研究を紹介した後に,残された課題や今後の研究動向について考察する.本稿では,データベース研究の課題を,①データコンテンツ,②データ構造,③大容量データの処理,という三つのカテゴリーに分類した.次に,データ前処理に取り組んでいる研究について調査し,課題ごとに体系的に取り上げた.調査の結果,データ前処理分野の研究は,解析に必要なデータコンテンツを既存のデータベースに補完することで,信頼性を高めることを目的とした研究がほとんどを占めていた.一方で,データ構造や大容量データ処理に関する課題解決を主目的とした研究は十分になされているとはいえない状況であった.データ前処理は生物統計学や機械学習等の関連領域と比較すると歴史が浅く,社会的な認知度が低いこともあり,当該分野を専門とする理工系の研究者が極めて少ないことが一因であると考えられる.本稿が端緒となりデータ前処理の重要性が認知されることで,傑出した研究成果が生まれ,臨床研究の領域においてRWD の利活用がますます興隆することを期待する.

著者

榎木 英介 春日 匠

出版者

科学技術社会論学会

雑誌

科学技術社会論研究 (ISSN:13475843)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.44-55, 2008-06-30 (Released:2021-08-01)

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In Japanese society, civil society movements are not active. One of the most important characters of Japanese civil society movements is the lack of policy planning and its advocacy. Academicians, though usually defined as an intellectual sector of society, have no channel and little inclination to advocate their opinions. However recent changing situation demands scientists to explain their activities, achievements or philosophy. In this paper, we overview major differences between the Japanese society and other societies of developed countries affecting the activities of promoting social dialogue about science, R&D or university education. Especially, we focus on (1) the role and activities of organizations in the West (like AAAS in the United States or Observa in Italy), (2) the way scientists are involved into them, and (3) social or cultural supports these organizations get from their societies. In addition, we also explore the possible role of Non-Profit Organization in Japanese society by analyzing the activity of our NPO, Science Communication as a case.

著者

松木 明好

出版者

Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy

雑誌

物理療法科学 (ISSN:21889805)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.33-38, 2022 (Released:2022-08-20)

参考文献数

22

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理学療法対象症例の病態や予後,介入効果の推定のために神経生理学的評価が用いられることがある.これは脳,脊髄,末梢神経,筋の機能性を評価するものであり,運動に関連する代表的なものに,(1)筋電図,(2)運動誘発電位,(3)H反射を観察する方法がある.(1)表面筋電図は筋収縮に伴って発生する皮膚上の電位変化を記録するものである.これを用いることで異常運動の原因となっている筋活動のタイミングや活動量の異常を捉えやすくなることが期待される.(2)片側運動野への経頭蓋磁気刺激によって対側末梢筋の筋電図上に運動誘発電位が記録される.この運動誘発電位は脳卒中片麻痺の機能回復の予測や,皮質脊髄路機能の変化を推定することに利用されている.(3)H反射は脊髄運動神経群の興奮性を反映して変化することから,痙縮の病態の一部を反映すると考えられる.いずれにおいても,波形の成り立ちや誘発の機序,関与する神経回路,技術的に懸念される点を考慮して活用することが重要である.

著者

稲垣 春樹

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.127, no.1, pp.1-34, 2018 (Released:2019-01-20)

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イギリス領インド植民地史研究においては、18世紀後半から19世紀前半にかけて、現地の商業文化への参入を前提とする多元的な海洋帝国から、植民地政府を頂点とする一元的な領土帝国への転換が起こり、それに伴って植民地統治がより専制的になったと指摘されている。とりわけ植民地法制史の研究者は、この領土拡張に伴う専制化の一因として、征服戦争という緊急事態における例外的措置が、戦後に規範化されて平時の体制に持ち越されるという現象が見られたことを指摘することで、この問題に新たな研究視角を与えている。しかし既存の研究は、抽象的な国家論に言及したり人種偏見が背景にあったと指摘したりするのみで、例外状態が平常化・制度化された具体的なメカニズムについて十分な地域史的検討を行っていない。本稿はこれについて、インド人によるイギリス司法制度の積極的な利用を背景とする1820年代ボンベイにおける政府と裁判所の管轄権対立と、それを契機とするボンベイ、カルカッタ、ロンドンにおける立法、行政、司法の三権に関する国制的な論争、そしてその帰結である1833年東インド会社特許法によるインド統治の集権化を事例として検討した。その結果、第三次マラータ戦争直後の1820年代ボンベイの情勢不安と、ボンベイ政府がこれに在地貴族を通じた間接統治政策によって対応しようとしていたという地域的な条件の下で、インド人の日常的な司法実践に起因する管轄権問題が政府の治安維持政策の根幹を揺るがすものとして解釈され、緊急事態における政府の裁量権を確保しようとする動きをボンベイ、カルカッタ、ロンドンにおいて生み出していたことが明らかになった。すなわち多元的な植民地法制に内在した管轄権問題は、特定の地域史的な条件において現地行政官に危機として解釈されることで統治制度の専制化に帰結したのである。

著者

塗説山人

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.53-55, 1923 (Released:2011-12-12)

著者

大竹 晶子 高橋 浩一郎 七沢 潔 濵田 考弘 原 由美子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.2-38, 2022 (Released:2022-04-20)

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2021年夏、東京に4度目の緊急事態宣言が出される中、東京オリンピック・パラリンピックが開催され、時を同じくして新型コロナウイルスの第5波が到来した。4年に1度の国際スポーツ大会の開催と同時に、同じ国内で医療崩壊が起こるという想像しがたい事態と、そこに至る過程を、テレビはどのように報道したのか。番組メタデータに基づく量的分析と、開催前、開催直後、感染爆発期の3つの時点の番組視聴に基づく質的分析により検証した。 その結果、会期中のテレビの新型コロナ報道が、ニュースの時間配分量、報道スタンス、テレビが本来果たすべき機能など、さまざまな面において東京オリンピック・パラリンピックの影響を受けていたことがわかった。

著者

柳井 修一 青木 一勝 赤堀 良光

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.6, pp.1079-1124, 2010-12-25 (Released:2011-03-17)

参考文献数

121

被引用文献数

25 64

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Median Tectonic Line (MTL) and Fossa Magna (Itoigawa-Shizuoka Tectonic Line) had long been considered to be the most critical fault boundaries controlling development of the Japanese Islands since Naumann (1885) and Kobayashi (1941). After the appearance of plate tectonics, several new interpretations emerged, e.g., sub-surface Benioff plane for the MTL. In this paper, we propose that those tectonic lines, major faults, and Tanakura Tectonic Line (TTL) were formed through a process at micro-plate boundaries during the opening of the Japan Sea in the Miocene. MTL could have been formed along the consuming boundary between the PHS plate and Japan Sea microplate, which has shifted southward to the Nankai trough, accompanying large-scale tectonic erosion. Fossa Magna was formed as a gigantic transform fault with a transtension component in the Medial-Japan Sea when opening was initiated. The eastern and western boundaries of the Japan Sea must be a strike-slip fault, corresponding to TTL to the east, and a newly proposed strike-slip fault called the West Kyushu Tectonic Line, respectively. Fossa Magna, a medial region defined by two NS-trending Miocene parallel faults in central Honshu, defined by Nauman (1885) could be interpreted to be the largest transform fault in the Medial-Japan Sea to offset the spreading axis when the Japan Sea opened. It should be emphasized that large-scale tectonic erosion occurred in front of consuming plate boundaries facing the PHS and PAC plates oceanward during the opening of the Japan Sea. The volume of tectonic erosion is calculated to be 17,581,500 km3, which is equivalent to 2/3 of the present-day Japan arc crust, which is sufficient to reach the depth of the megalith between the upper and lower mantle boundary, even with 10 km thickness of materials eroded and transported along the Benioff zone. Although MTL, Fossa Magna, and TTL are remarkable in the geology of Japan, these young faults never affected the orogeneses of Japan back to 520 Ma, which grew the continental crust of Japan. We propose that microplate boundary processes decreased the volume of the Japan crust.

著者

坂本 義光 多田 幸恵 福森 信隆 田山 邦昭 安藤 弘 高橋 博 久保 喜一 長澤 明道 矢野 範男 湯澤 勝廣 小縣 昭夫

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.272-282, 2008-08-30 (Released:2008-09-11)

参考文献数

27

被引用文献数

12 18

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除草剤グリホサート耐性の性質を有する遺伝子組換え大豆(GM大豆)の安全性を確かめる目的で,ラットを用い,GM大豆および非遺伝子組換え大豆(Non-GM大豆)を30%の割合で添加した飼料による104週間摂取試験を行った.また大豆に特異的な作用を観察する目的で,一般飼料(CE-2)を大豆と同様の期間摂取させた.GMおよびNon-GM大豆群とCE-2群間には,検査項目の一部に差が見られたが,GM大豆群の体重,摂餌量,血液学的および血清生化学検査結果,臓器重量には,いずれもNon-GM大豆群と比べて顕著な差は認められなかった.組織学的にもGM大豆に特徴的な非腫瘍性病変や腫瘍性病変の発現や自然発生病変の発現率の増加は認められなかった.GM大豆の性状はNon-GM大豆と顕著な差はなく,飼料に30%まで添加し,104週間摂取させても障害作用はないものと考えられた.

著者

日本集中治療医学会重症患者の栄養管理ガイドライン作成委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.569-591, 2017-09-01 (Released:2017-09-21)

参考文献数

178

被引用文献数

2

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日本集中治療医学会の重症患者の栄養管理ガイドライン作成委員会は,総論的なクリニカルクエスチョン(CQ)とその推奨で構成した「日本版重症患者の栄養療法ガイドライン」を2016年3月に発刊した。重症患者では臓器障害や病前合併症の状況に応じて,特殊な急性期栄養療法を要する場合も少なくない。その後,これらの個々の状況における栄養療法を行う際の臨床的補助となることを目的に,病態別のCQの立案とその推奨の作成を行い,「日本版重症患者の栄養療法ガイドライン:病態別栄養療法」を作成した。本ガイドラインで対象とした特殊病態は以下のいずれかの条件に合致するものとした。1)国際ガイドラインでは言及されない治療が本邦で行われている病態(急性膵炎,中枢神経障害),2)国際ガイドラインで言及されている治療が本邦では一般的に行われていない病態(呼吸不全,急性腎障害,急性膵炎),3)国際ガイドラインで対象とされている患者群が本邦の一般的な患者群とは異なる病態(高度肥満),4)一般的な栄養療法を適応できない病態(肝不全),5)本邦の臨床現場で栄養療法の理解に混乱が見られる病態(呼吸不全,急性膵炎)。上記より,本委員会は,呼吸不全,急性腎障害,肝不全,急性膵炎,中枢神経障害,高度肥満の6病態を取り上げ,本邦の臨床に適応したCQを立案し,推奨を策定した。各推奨作成にあたっては,「日本版重症患者の栄養療法ガイドライン」と同様に,既存のシステマティックレビュー(SR)と国際ガイドラインの推奨を検証し,新規のSRおよびメタ解析の必要性を検討した。本ガイドライン作成においては,いずれのCQでも新規のSRを行う必要はなかった。本ガイドラインは,本邦初の重症患者を対象とした栄養療法ガイドラインとして先行刊行した「日本版重症患者の栄養療法ガイドライン」の補遺として捉えていただき,併せて臨床の現場で広く適切に活用されることを期待している。

著者

丸山 祐造

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.143-170, 2015-09-30 (Released:2016-05-30)

参考文献数

25

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多変量正規分布やそれを拡張した球面対称分布のパラメータ推定や予測問題において生じるスタイン・パラドクスに関して概説する.特に,分散既知のもとでの多変量正規分布の平均ベクトルの推定,平均ベクトルの推定と予測分布の関係,線形回帰モデルにおけるパラメータ推定を扱う.推定量や予測分布の決定理論的な良さを考える際に,ベイズ推定量やベイズ予測分布が重要な役割を果たすことを概観する.

著者

立屋敷 かおる 大亦 みち子 寺元 芳子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.359-362, 1983-06-20 (Released:2010-03-10)

参考文献数

2

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1) 煮切り等の加熱操作により, 酒のアルコール度は減少した.アルコール度の高い酒ほど減少率は大きく, 残存量は少なかった.2) 2倍に希釈した酒を加熱した結果, いずれの酒も加熱時間に伴ってアルコール度が減少し, 加熱2分で元の約112に減り, 10分で1度以下となった.この経時変化に, 加熱時の蓋の有無と酒の濃度は影響しなかった.3) 清酒の燗は, 燗の程度によりアルコール度の変化に差があった.ぬる燗 (45℃) ではアルコール度に変化がなく, あつ燗 (60℃) で0.6%, 過度の燗 (70℃) で1.2%減少した.4) 酒を使用する料理10種の結果では, 多くのものが加熱によりアルコール含量の約90%が減少した.加熱後の料理のアルコール含有率は, ほとんどが1%以下だった.

著者

知念 渉

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.325-345, 2017-07-28 (Released:2019-03-08)

参考文献数

21

被引用文献数

2 1

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日本の「ジェンダーと教育」研究は,特にポスト構造主義が台頭した1990年代後半以降,男/女というジェンダー関係が構築される過程に焦点を当てる一方で,男性ないしは女性という一つの性の中の分化がどのように構築されているのかという点を看過してきた。それに対して本稿は,男子生徒の性内分化を描く試みである。高校におけるフィールドワーク調査のデータから,〈ヤンチャな子ら〉と呼ばれる男子生徒たちが用いる〈インキャラ〉という解釈枠組みとその運用場面を分析し,そこに男性性がどのように組み込まれているのかを明らかにする。 本稿で明らかになった知見は以下の三点である。第一に,〈インキャラ〉とは,具体的な人物と対応する生徒類型というよりも,人々の言動や実践を解釈していく枠組みであった(4節)。第二に,〈インキャラ〉という解釈枠組みは,〈ヤンチャな子ら〉にとって自らにも他者にも適用されるものであり,適用対象や文脈に応じて様々な意味を帯び,人々のジェンダー実践を規制するものであった(5節)。そして第三に,学年が上がるにつれてそうした解釈枠組みに対して,異議申し立てが行われるようになった。そこには,彼らの中で理想とされる男性性が再定義されていく可能性や,そうした解釈枠組みの維持・変容と集団内の地位が関わっていることを見出すことができた(6節)。 最後に,これらの分析から得られた知見が,「ジェンダーと教育」研究においてどのような意義をもつのかについて考察した。

著者

桑田 有

出版者

日本酪農科学会

雑誌

ミルクサイエンス (ISSN:13430289)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.95-103, 2012 (Released:2014-03-15)

参考文献数

29

被引用文献数

1

著者

前田 あゆみ 菅野 敦之

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.35-39, 2020-06-10 (Released:2020-07-01)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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The refill-prescription system widely implemented overseas has been discussed toward its legislation for many years but has not been enforced yet in Japan. In considering introduction of such a refill-prescription system, numerical economic effects of its introduction can be expected in this paper. Based on the survey by Kurata at al. in 2016, the first and second groups were defined for patients with prescriptions of the same medicine more than twice for 14 days or more (20.2%) and for patients in the first group who were prescribed medication for more than 180 days and visited the pharmacy over 330 days (4.4%), respectively. The number of refill-prescriptions were estimated from the total number of the prescriptions put out in 2016. In the first group 166.7 million prescriptions were replaced by refill prescription, resulting in the reduction of medical and insurance expenses by 155.6 and 108.9 billion yens, respectively, while in the second group the reduction of 36.31 million prescriptions as well as 33.9 and 23.7 billion yens for those expenses, respectively, were expected. The monthly working time of overworking doctors with poor working environment was also calculated to be shortened by 6.1〜12.1 and 1.3〜2.6 hours for these two groups, respectively. Additionally, the introduction of the refill-prescription system was estimated to reduce the physical burden of one patient by 2.7〜5.3 hours per year for consultation and waiting hours in the medical institutions. Therefore, the refill-prescription system is thought to be useful for efficient allocation of medical resources to patients.

著者

松八重 一代 大竹 久夫

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.134-140, 2018 (Released:2019-12-15)

参考文献数

32

被引用文献数

2

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リンは窒素・カリウムと並び植物の生長に必須の三大栄養素の一つであり、肥料原料に欠かすことのできない資源の一つである。現在、経済圏で用いられるリン資源の大半は鉱石由来のリンである。USGSの2018年の報告によると産出量については、中国、モロッコ、アメリカの3カ国で世界全体の産出量の約75%を占め、世界全体でのリン鉱石の経済埋蔵量のうち7割以上はモロッコ一国が占めている。リン鉱石の多くは肥料原料に用いられるが、半導体、表面処理剤、EV二次電池、医薬品や加工食品等の工業用途も大きな需要がある。食料供給に欠かすことのできない資源として、欧州をはじめ各国・地域でリンを戦略的資源とみなし、その持続的な利用について熱心な議論が進められている。持続可能なリン資源管理・保全に向け、今後、農業をはじめとするリン資源を活用する産業での資源利用効率の向上を目指し、未利用リン資源回収・再資源化技術開発、循環資源利用技術の産業化に向けた経済的・効率的な条件確立が期待される。

著者

長澤 卓真 高橋 純平 今野 龍之介 高玉 茜 畑中 咲希 濱口 唯 三船 昂平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.42-45, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

13

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【目的】本研究の目的は,静的伸張に筋圧迫を併用したストレッチングの伸張効果を検証するとともに,筋圧迫強度の違いが即時効果に及ぼす影響を明らかにすることである。【方法】被験者は健常若年者59名とし,スタティックストレッチング(以下;静的伸張)のみを行った群と,5 kg,10 kgと強度の異なる圧迫を併用したストレッチングを行った2群の,計3群の右肩関節水平外転関節可動域角度を比較した。【結果】ストレッチング介入前後による主効果が認められ,各群ともに可動域の改善がみられた。群間比較では,肩関節他動的関節可動域角度(Range of Motion;以下ROM)は静的伸張群と5kg圧迫群間で有意差が認められた。【考察】関節可動域の即時伸張効果は,静的伸張のみよりも適度の強度で圧迫を行ったストレッチングの方がより大きいことが示唆された。しかし,圧迫部位など他要因による影響も考慮する必要がある。

著者

笠井 幹治

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.624-626, 1980-11-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

6

著者

堀 浩一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.250-258, 2015-07-01 (Released:2015-07-01)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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人工知能の研究が再び注目を集めるようになっている。人工知能の能力が人間を完全に超えてしまう技術的特異点に関する議論も盛んになってきている。人々が人工知能に対して抱く不安も高まってきているように見受けられる。本稿では,人工知能がどのように進歩する可能性があるかではなく,人工知能をどのように進歩させたいかという問題について議論する。抽象的な不安に対して抽象的な回答を返すのではなく,人工知能を今後どのように作っていくかという設計の指針をいくつか提示することを試みる。

著者

坂本 佳子

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.71-85, 2021-05-25 (Released:2021-06-10)

参考文献数

171

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The ectoparasitic mite, Varroa destructor Anderson and Trueman(Mesostigmata: Varroidae), causes tremendous damage to the beekeeping and pollination industries. These industries rely upon the naïve European honey bee, Apis mellifera L.(Hymenoptera: Apidae), to which the mite has spread from its native host, the Asian honey bee, Apis cerana Fabricius. Researchers around the globe have been building our understanding of the ecology of V. destructor. However, the research has not been regularly reviewed in Japanese, and researchers and beekeepers in Japan have not had access to the most update reports over the past two decades. Here, I review recent developments in the study of the biology and ecology of V. destructor and the resistance of honey bees to the mite in Japanese.

著者

山縣 芽生 寺口 司 三浦 麻子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20222, (Released:2021-06-30)

参考文献数

31

被引用文献数

8

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The purpose of this study was to investigate the cognitions, behaviors, attitudes, and living conditions of Japanese people during the severe novel coronavirus pandemic that reached the country in January 2020 and to publish the data related to the study. Using experiential data gathered from 612 Japanese nationals in late March 2020, we conducted an exploratory analysis of the associations between the variables measured in order to capture an authentic portrait of a society grappling with an infectious disease. We found that infection preventive behaviors and exclusionary attitudes toward foreigners were associated with individual differences in the cognitive responses specific to infectious diseases and pathogen avoidance. In variables directly related to the pandemic, there were some differences by gender, but not by generation or area of residence. This study provides practical, essential information that could give academic researchers, policymakers, and social support agencies valuable insights into the social pathologies specific to infectious diseases, managing public health, and improving lives.