著者

伊藤圭介 [編著]

巻号頁・発行日

vol.[200], 1800

著者

中川 さつき

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.389-406, 2015-03

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『ウティカのカトーネ』(1728)はメタスタジオにとって3 作目の音楽劇である。主人公カトーネは共和政ローマの理念を守るために,和平を拒んで名誉ある死を選ぶ。カトーネの高潔なモラルと,ライバルであるチェーザレの寛容の徳との対比がこの劇の核である。簡潔で力強い台詞と劇的な緊張感に満ちた傑作であるが,同時代の観客は愛国的なテーマにそれほど心惹かれず,また主人公が呪詛の言葉を吐きながら死んでゆく場面は激しい反発を巻き起こした。メタスタジオ自身はこの作品を偏愛していたが,『アッティリオ・レーゴロ』(1740)で一度だけ英雄悲劇に立ち戻ったことを例外として,その後は宮廷の人々の好みに従って,君主と臣下の理想的な関係を描いたハッピー・エンドの劇を書き続けたのであった。

著者

創価学会青年部反戦出版委員会 [編]

出版者

第三文明社

巻号頁・発行日

1974

著者

繁多 進 新倉 涼子 鹿生 綾子 延原 牧子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第26回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.158-159, 1984-08-20 (Released:2017-03-30)

著者

古山 周太郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第38回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.141, 2003 (Released:2003-12-11)

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本研究は、明治・大正期において精神病院が都市的施設として位置付けられた側面を、その立地・配置論から明らかにすることを目的とする。本研究では、精神病院が医療的機能と社会的機能を持つことに着目し、この2つの機能との関係から立地・配置論をみる。それによって精神病院が都市的な施設と設定しうることを明らかにする。対象時期は、明治以降から1919年(T7)の精神病院法制定時までとする。研究の方法は、対象時期における精神医学関連の著作・論文や、法律制定時の議事録等の文献調査を主とする。論文の構成は、まず2章では精神病学教科書を対象とし精神病院の医療的機能を整理し、それらが収斂した精神病院モデルの立地論を取り上げる。3章では精神病学者の論説から精神病院の社会的機能と配置論をまとめ、4章では精神病院法制定時における精神病院の必要論と概要計画をみる。2章では精神病の病因論や治療法から精神病院の医療的機能をまとめ、立地論との関係をみる。さらに当代の精神病院論の集大成でもあり、欧州の影響も受けた、呉秀三の「精神病学集要 第二版」の第7巻治療通論中の精神病院に関する部分を詳細にとりあげる。資料は、対象時期に刊行された精神病教科書7冊を対象とし、社会的原因と都市環境を問題化した部分の引用、理学療法と精神療法、精神病院論部の引用をまとめた。3章では雑誌の掲載論文で精神病学者が主張した精神病院論をとりあげる。これらの論文では、著者は雑誌の社会影響力も考慮し、病院論を展開すると考えられる。対象論文は、当時の医学界で主要な論文誌であった国家医学会雑誌(国家医学)と医界時報に掲載された精神病院に関する論文と、呉秀三著作集に掲載された論文である。これらの論文は全て公立の精神病院の設置を求める内容であり、各精神病院論を、医療的理由、社会的理由、病院の立地論の3点に着目して整理した。4章では法制度制定の下での精神病院論をみるために、帝国議会での審議過程でみられた精神病院論に着目する。法案の提出理由から病院の必要性を整理し、審議過程での精神病院の機能や立地に関して議論の論点を整理する。なお対象とする資料は、精神病院法案について審議された貴族院の委員会の速記録である。5章では、以上のまとめとして次の3点が明らかになった。1)精神病院の医療的機能は、治療設備の完備、医師による管理、都市的環境からの隔離であった。呉の精神病院モデルは2種類の病院が想定され、分類の基準には都市と村落といった立地が重要な意味をもっていた。2)精神病院は、様々な社会的機能からも設置が要請された。特に公共的な施設として都市への立地が要請された。3)精神病院法審議過程での概要計画では社会的機能を果たすため、精神病院は人口規模により種別され、都市内で、環境が良好で利便的な立地が目指された。

著者

斎藤 由美 藤井 勝紀 田中 望 伊藤 幹

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.63, 2012

著者

大井 次三郎

出版者

Japanese Society for Plant Systematics

雑誌

植物分類,地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.61-65, 1932-04-20 (Released:2017-09-25)

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チャルメルサウ屬は亞細亞及北米の暖帶及至亞寒帶に分布する虎耳草科の多年生草本で世界に約二十數種を産し北米に最も多く分布してゐる。兩大陸に共通な種は唯マルバチャルメルサウ一種だけで他は北米及本邦の特産に屬する。本邦領内では北は北海道,朝鮮,から南は臺灣の高山まで産するが比較的南方に種類が多い。本邦産チャルメルサウ屬植物は餘り澤山の種類はなく總計八種に過ぎぬが閑却された傾きがあるので此所に檢索表をあげ檢定に便宜な様にした。§子房と花托は殆んど癒合せず,雄蕋は10個又は5個,5個の場合は蕚裂片と對生。*雄蕋は5個,花瓣は分裂せず,莖上に1-3個の葉あり。…1)エゾノチャルメルサウ *雄蕋は10個,花瓣は羽状に分裂す,莖には葉なきか又は唯一個小形のものあり。…2)マルバチャルメルサウ §子房は大部分花托と癒合す,雄蕋は5個花瓣と對生す。 *葉の幅は長さと殆んど等長,花序は花數少なく多くは10個以下,花糸は花托上に坐す,花柱は二個,全縁なり。…3)コチャルメルサウ *葉の幅は長さより短かし,花は通常數多し,花糸は花瓣の基脚に坐す,花托は二個短かく且肥厚し,先端2-4裂す。 1)葉柄及葉身の下面は平滑なり。…4)モミヂチャルメルサウ 2)葉柄及葉身には毛茸あり。 I) 蕚裂片は花時直立し卵状三角形。△)花糸は葯より三倍長し,葉は鋭頭。…5)アカゲチャルメルサウ △)花糸は葯より短かし,葉は多くは鈍頭…6)チャルメルサウ II) 蕚裂片は花時開張し偏平なる三角形をなす,花糸は葯より短かし,葉は鋭頭又は鈍尖頂。 △)托葉は多くは縁毛あり,葉柄には短毛あり,花柱は頂端四裂す,種子は表面稜起せる縱線あれども突起なし。…7)オホチャルメルサウ △)托葉は多くは全邊,葉柄には長き毛茸あり,花柱は頂端二裂す。種子は背部に乳頭状突起あり。…8)ツクシチャルメルサウ Mitella japonica の名はMAXIMOWICZ, MIQUEL, MAKINO 三氏の名前によつてチャルメルサウ,コチャルメルサウ,オホチャルメルサウ三種に用ひられたが,その根本のMitellopsis japonica SIEB. et ZUCC. なる植物及び最初に之をMitella屬に移したMAXIMOWICZ氏の標本の一部は私の云ふオホチャルメルサウに相違ないので此の學名はオホチャルメルサウに冠するのが當然である。尚Mitella triloba MIQ. も同じ植物を指したものであつてモミヂチャルメルサウではない。チャルメルサウの學名はMitella stylosa BOISS. よりもMitella longispica MAKINOの方が早いが残念ながら記載がないので後者は用ひる事が出來ぬ。尚詳細な分布や異名等は歐文欄を參照して頂きたい。

出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.83, pp.35-47, 1894 (Released:2013-05-14)

著者

甲斐 伊織

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.115-127, 2018-09-30

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[18],

著者

藤井 勝紀 伊藤 幹 魏 丞完

出版者

日本教育医学会

雑誌

教育医学 = The journal of education and health science (ISSN:02850990)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.309-319, 2013-02

著者

佐保 吉一

出版者

北海道東海大学

雑誌

北海道東海大学紀要. 人文社会科学系 (ISSN:09162089)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.29-48, 2006-03-25

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The aim of this study is to conduct a fundamental study on the Danish Reformation, from the political point of view. Specifically there are three different phases for the process; (1) the spread of Luther's teaching (1517-33), (2) the Count's War (1534-36), (3) the promulgation of the Coronation Charter and Church Ordinance etc. (1536-50). During the first phase, Lutherism introduced into Denmark already in 1519. And gradually the doctrine of Luther spread in Denmark, especially in the towns. Frederik I passed away in April 1533. The official church policy of his was not something definite, swinging between Catholicism and Protestantism. But personally he seemed favored the Lutherism. During the second phase after the death of Frederik I, the political crisis broke out. In 1533 summer, they could not decide the next Danish king and the Rigsraad. consisting of the higher nobility and clergymen took over to govern the country. This led to the the Count' War. The town of Lubeck took the revenge. After two years, the oldest son of ex-king, Duke Christian (later Christian III) gained power and he ended the war. During the third phase, Christian III marched into Copenhagen in August 1536 and soon ordered imprisonment of 7 Catholic bishops. Christian III's victory was a prelude to the Reformation in Denmark. The Diet mettings of October 1536 agreed to the policy of the king and in 1537 the fundamental law of the new church, Church Ordinance came out. Finally the Danish translation of the Bible published in 1550. The characteristics of the Danish Reformation are; it is known as "bloodless" and conducted in a very short time, and it was a political reform from above, conducted by the initiative of the king. After the Reformation the tradition of the Apostolic Succession ceased. Looking at the process of the realization of the Danish Reformation, it is the course of the centralization of political power to the king, which led to the introduction of the absolute monarchy in 1661.

著者

佐保 吉一

出版者

東海大学文学部

雑誌

東海大学紀要. 文学部 = The bulletin of the School of Letters (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.55-70, 2017

著者

Junichiro ASANO Peter LEE Vlad MYKHNENKO

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

Urban and Regional Planning Review (ISSN:21873399)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.135-152, 2018 (Released:2018-12-21)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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Natural Disaster gives serious impact and damage to city structure not only by disaster itself but also by reconstruction project after this. In depopulation era like in Japan, it is necessary to consider reconstruction plan in urban shrinking context with future low demand. This study clarifies reconstruction situation after eruption disaster of Mt. Unzen and recent urban shrinking in Shimabara City in order to consider urban resilience lesson. This study takes empirical method with official planning documents research, interview to key persons, questionnaire survey, and so on, and clarifies as follows. Since the residents' intention and consciousness for reconstruction needs to be intensified in reconstruction from a large-scale disaster, the reconstruction plans tend to be expansion-oriented. However, it is an illusion that temporary reconstruction projects bring the recovery of population in local cities in Japan. As the case from Shimabara, the followings can be pointed out as the concrete necessity. First, it is necessary to prepare a plan for housing developments for survivors which considers the future maturation of the development areas (especially the selection of their locations and the necessity of public transportation) and to carry out land readjustment considering demand for land after completion. In addition, as symbolically indicated by the abolishment of a Shimabara Railroad line after its reconstruction, it is necessary to prepare reconstruction plans of public transportation based on a strict demand forecast. Furthermore, reconstruction projects should be incorporated into city planning considering its sustainability.

著者

石井 徹 Toru Ishii

雑誌

研究紀要 = Bulletin of Tsukuba International University (ISSN:13412078)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-20, 2017-03-25

著者

柳町 昭夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.912-915, 2011 (Released:2013-07-01)

参考文献数

10

著者

上田 和夫 紺谷 浩

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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現在までに知られている磁性体の中でもっとも複雑な相図を示すことで良く知られているのはCeSbである。磁場-温度平面での階段状の複雑な相図はデビルズ・ステアケース(悪魔の階段)と呼ばれている。CeSbに限らず一般のCeX(X=P,As,Bi,Sb)で程度の差はあれ、複雑な磁気相図が見られることは、この現象の背後に一般的なメカニズムが存在することを示唆している。CeXがその他のセリウム化合物とことなる特徴は、この系におけるキャリアーの数が大変少ないことで、CeXは小数キャリアー系と呼ばれている。CeXのキャリアーはΓ点のホールとX点の電子からなり立っている。このような、半金属ではそれぞれのキャリアーに対する近藤結合に加えて、電子からホールへ遷移する際にf電子とのスピン交換を伴うプロセスが可能になる。この非対角的交換相互作用にともなう運動量変化は反強磁性波数ベクトルに対応するから、この非対角相互作用は反強磁性的に働くことになる。対角(バンド内),非対角(バンド間)交換相互作用にもとづく二種類のRKKY相互作用の間のフラストレーションがCeXで見られるデビルズ・ステアケースを理解する鍵と考えられる。当研究課題での研究によりこの考えが正しいことが、簡単な一次元モデルを用いて検証された。このRKKY相互作用は、局在スピンによって誘起される磁気的フリーデル振動がその起源である。その詳細を調べるため、近藤格子モデルに対する密度行列繰り込み群のプログラムを開発し、常磁性における電荷およびスピンのフリーデル振動を観測することが出来た。。その周期から、近藤格子の常磁性相では、フェルミ波数が伝導電子の密度に局在スピンの数を加えたもので決まっている、すなわちフェルミ面が大きいことが明らかになった。

著者

寺元 郁博 二宮 正士

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.76-84, 2012 (Released:2012-12-27)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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近年GISの利用が広まっており,農業分野においても各種システムが普及しはじめている.GISを使用するためには地図データが必須であるが,これまでは購入しなければならないことが多かった.2008年より国土地理院が基盤地図情報の刊行を開始し,インターネットを介して無償で提供している.しかし,必要な領域のみを取り出し,かつ使用するGISが対応する形式にデータを変換しなければならないので,簡便には使用できない.そこで,基盤地図情報(縮尺レベル25,000)を用いた地図画像配信サービスを開発した.本サービスは,Web Map Serviceと呼ばれるプロトコルに基づき,インターネットを介してGISからの要求を受け付け,地図画像を作成する.GISの多くは,Web Map Serviceクライアントとして動作する機能を持っているので,使用者は,データ変換等を行うことなく,全国の地図を使用することができるようになる.また,一定の条件を満たせば,国土地理院長の承認を経ずにWWWアプリケーションで使用し,これを公開できる.開発したサービスをGISおよびWWWアプリケーションで使用することができることが確認できた.本サービスは,より詳細な基盤地図情報(縮尺レベル2,500)を使用していないため,簡易的な背景図としての使用に適していることが分かった.

著者

藤川 清史 渡邉 隆俊

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.31-44, 2003-02-28 (Released:2015-06-19)

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近年,東アジア地域での自由貿易協定(FTA)を研究する機運が高まっている.そうした状況を背景として,本稿では次の2 つを主な目的としている.1 つは近年注目されているGTAP モデルの概要を紹介することである.自由貿易の経済効果を分析するためには多国間モデルが必要であるが,従来はそうしたモデルの開発には多くの時間と費用をかけねばならなかった.機動的対応のできるモデルがあれば使いたいという,かねてからあった要請に応えるために開発されたものがGTAP モデルである.もう1 つは,このGTAP モデルを用いて,東アジア地域で自由貿易協定が締結された場合を想定して,その経済的効果を予測することである.本稿では関税撤廃の直接効果のみに焦点をあて,FTA 後に予想される生産性上昇効果や資本蓄積促進効果は扱わなかった.そのために,予測される経済効果は大きくはないが,それでも,FTA 締結はグループからもれた域外国の経済厚生を低下させる傾向があること,また,FTA 締結国の数が拡大するほど世界全体の経済厚生も高まることが確認された.

著者

河村 圭 今村 哲也 大島 信幸 浜本 義彦

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.3_9-3_14, 2014 (Released:2014-05-31)

参考文献数

5

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In 2010, Department of Information Science and Engineering, Faculty of Engineering, Yamaguchi University started a logical thinking education for undergraduate students. In the subjects related to the education, students learn knowledge, skills and attitudes to foster their coherent and logical thinking abilities. These subjects were developed under the industry-academia collaboration promoted by Information-technology Promotion Agency (IPA) . This paper describes the implementation of the education and the evaluation of the educational efficiency. It contains designing educational contents and materials that reflect company needs. Emphasizing the educational effectiveness, the questionnaire results of the subject evaluation and the competence self-evaluation are included in this paper. The competence is a set of the defined behaviors that show the ability of an individual to do a job properly.