著者

濱島 ちさと

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.212-218, 2016 (Released:2018-06-27)

参考文献数

13

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「過剰診断」はマンモグラフィ検診の評価に絡み,乳がん検診では重要な検討課題となっているが,すべてのがん検診に生じる不利益である。「過剰診断」とは,がん検診を行うことで,本来は生命予後には影響しないがんを発見することを意味する。がん検診を受診することがなければ,こうしたがんは発見されない。過剰診断により,不必要な精密検査や治療の増加を招く可能性がある。無症状者を対象とするがん検診では,「過剰診断」の可能性が高く不利益が大きいが,「過剰診断」はすべての医療サービスが共通に抱える問題である。「過剰診断」は検診方法ばかりではなく,対象集団の人種やリスク要因も影響する。また,検査の感度,検診の開始・終了年齢,検診間隔も影響要因となる。 過剰診断の推計にはいくつかの方法があるが,現段階では標準化された方法は定まっていない。地域相関研究,時系列研究,コホート研究などの観察研究や無作為化比較対照試験のデータを用いることができる。この他,モデル評価が行われている。 頻回に検診を行うことで過剰診断が増加し,過剰治療を誘発する。がん検診による過剰診断を可能な限り減少させるためには,検診回数を最小限とすることが望ましい。

著者

小塩 真司 阿部 晋吾 Pino Cutrone

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.40-52, 2012-07-31 (Released:2012-09-07)

参考文献数

35

被引用文献数

115 201

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本研究の目的は日本語版Ten Item Personality Inventory(TIPI-J)を作成し,信頼性と妥当性を検討することであった。TIPI-Jは10項目で構成され,Big Fiveの5つの因子を各2項目で測定する尺度である。TIPI-Jの信頼性と妥当性を検討するために,計902名(男性376名,女性526名)を対象とした複数の調査が行われた。各下位尺度を構成する2項目間には有意な相関が見られ,再検査信頼性も十分な値を示した。併存的妥当性と弁別的妥当性の検討のために,FFPQ-50(藤島他,2005),BFS(和田,1996),BFS-S(内田,2002),主要5因子性格検査(村上・村上,1999),NEO-FFI日本語版(下仲他,1999)との関連が検討された。自己評定と友人評定との関連を検討したところ,外向性と勤勉性については中程度の相関がみられた。これらの結果から,TIPI-Jの可能性が論じられた。

著者

畦 五月

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.308-319, 2015 (Released:2015-09-05)

参考文献数

43

被引用文献数

3

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本研究では近現代に焦点をあてて,サメの食習慣を食用地域とその調理方法の観点から,あるいは特性の類似するエイとの対比において明らかにした。 現代においてサメは東北地方で,エイは中四国を中心に利用されている地域性のみられる魚である。サメの調理法は時代の変遷とともに若干多様性を示しながら変化したものの,刺身・湯引きや煮物を主な調理法とし現代まで受け継がれている。一方,エイは煮物を主な調理法として食べられている特徴が見られ,サメとエイでは若干調理法に違いが見られた。 含有される尿素によって鮮度低下が遅れるため長期間保存ができる共通した特徴を両魚は持つ。そのため山間部でも刺身を食べることができること,また様々な調理法で食べられること,地理的要因などが関係し,類似した地域性を維持しながら,今日まで両魚がハレの日の食材となりその食習俗を継承してきたと考えられる。

著者

奥埜 博之 西島 勇 塚本 哲朗 河島 則天

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11047, (Released:2016-04-06)

参考文献数

11

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【目的】すくみ足(以下,FOG)はパーキンソン病の主要な運動障害のひとつである。FOG の適切な評価はきわめて重要であるが, その程度を客観的に示し得る有効な評価方法が存在しない。本研究ではFOG を簡便かつ定量的に評価できる方法を考案することを目的とした。【方法】16 名のパーキンソン病患者に対し,間口を自身の快適歩行速度で通り抜ける歩行課題を実施した。間口幅は40 cm から10 cm 刻みで100 cm までの7段階で設定し,間口通過の所要時間とステップ数を計測した。【結果】間口幅の減少に伴ってステップ数が増加,所要時間が遅延する傾向が認められ,その関係性は一次直線回帰によって近似可能であった。また,UPDRS スコアのPart Ⅲとの関連は,所要時間との間に有意な相関(r = 0.56, p < 0.05)がみられた。【結論】今回提案した方法は,歩行時間とステップ数という簡便な計測変数であり,歩行評価に即時活用できるものと考えられる。

著者

西田 元彦 大西 憲和

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究 (ISSN:21894132)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.27-33, 2001-07-14 (Released:2017-07-21)

被引用文献数

1

著者

伊藤 敦 奥村 貴史

出版者

会計検査院

雑誌

会計検査研究 (ISSN:0915521X)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.63-84, 2021-09-22 (Released:2021-09-28)

参考文献数

26

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2000 年代以降,わが国では全国各地に地域医療ネットワーク事業が構築されてきた。しかし,その多くにおいて,運用が形骸化していることが指摘されている。その理由として,補助金への過度の依存が考えられ,2000 年代終盤以降は,加入者からの会費収入に基づく運営形態が目指されてきた。しかし,臨床現場での継続的な活用が実現しているネットワーク事業は少なく,既に破綻している事例が数多く存在する。そこで,これら地域医療ネットワーク事業の停滞要因の分析のため,初期投資額と運営モデルの妥当性に関する会計的な検証を行った。 分析においては,ネットワーク事業の代表的なモデルとして初期投資が1 億7,600 万円と3,500 万円の二つのケースを想定し損益分岐点分析を行うとともに,ネットワーク加入者数を100 施設に固定した状態で年会費と固定費を増減させた時に事業収支に及ぼす効果について感度分析を行った。その結果,初期投資額が1 億7,600 万円の時は損益分岐点が396.2,純収益が-3554.8 万円,初期投資額が3,500万円の時は損益分岐点が145.6,純収益が-546.7 万円となり,双方ともに事業収支が不均衡な状態に陥っていることから,独立採算モデルでは持続困難であることが示された。 初期投資額の大きさがこうしたネットワーク事業の持続可能性を損ないうる点は,会計的には自明な結果である。しかしながら,この政策分野では,現行の高コストな支出水準を維持するための施策が続けられており,初期投資の低廉化のための施策はほぼ存在しない。本分析結果からは,この政策分野において,会計的に常識的な分析すらなされてこなかった可能性が示唆される。今後,費用の妥当性に関する政策評価,初期投資額の低廉化と接続する施設側の便益の改善に向けた施策の実現が望まれる。

著者

鈴木 芳成 佐藤 守 矢内 清恭

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.41-45, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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本稿(第9回)では,東京電力福島第一原子力発電所事故の農地及び農畜産物への影響の解明や,放射性物質の除去,低減及び吸収抑制技術の開発に関する福島県農業総合センターの取組みを,米等,果樹,畜産の各分野毎に紹介する。

著者

上野 真理恵 三宅 公洋 島田 英昭 髙見澤 裕美 友川 幸

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.125-134, 2022-05-31 (Released:2022-06-10)

参考文献数

17

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目的:幼稚園児の年齢(学年)ごとの手洗いの能力を明らかにし,効果的な手洗い指導の在り方について示唆を得ることを目的とした.方法:2020年12月に,N県内のA大学附属幼稚園において,園児を対象に分析的観察研究(横断研究デザイン)を実施した.調査項目は,手洗いの方法,手洗い時間,すすぎ時間,洗い残し部位とし,学年間の差異を検討した.結果:保護者の同意が得られた園児77名(88.5%)のデータを分析した.手洗いの方法は,年少児が年長児に比べて有意に得点が低かった.石鹸を使用した園児の割合は,年少児と年中児で60%未満であった.適切な手洗い時間を満たした園児の割合は,年少児で最も低く,年中児と年長児に比べて有意に手洗い時間が短かった.適切なすすぎ時間を満たした園児の割合は,すべての学年で30%未満であり,学年間の有意差はみられなかった.洗い忘れ・洗い残しがあった部位は,年少児では,手の平以外の部位,年中児と年長児では,指先,親指,手首(年中児は指の間)であった.結論:今後の手洗い指導では,年少児には,石鹸の使用や手全体を洗う等の適切な手洗いの方法,年中児と年長児には,石鹸の使用に加え,洗い忘れ・洗い残しがあった部位,すべての学年で,手のすすぎ方や拭き方に関して指導していく必要がある.さらに,年少児や年中児が使用しやすい箇所への石鹸の配置,手洗い場への踏み台の設置等,手洗いの環境の工夫が必要である.

著者

富永 京子

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.33, pp.85-96, 2020-07-31 (Released:2021-08-24)

参考文献数

24

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This study investigates how Japanese youth lost interest in politics after the 1970s. Previous research in youth studies showed great interest in and conducted research into youth culture after the 1970s. The author aims to demonstrate how the youth lost interest in politics through articles by editors and readers of the magazine Bikkuri House, published between 1975 and 1985. From the collected data, the author found that editors and readers mentioned political issues, but that youth interest changed after the 1980s. The youth supported or criticized political actors such as political parties and social movements in the 1970s. However, they came to caricaturize political actors after the 1980s because editors regarded some political topics as things of the past and expressed little interest in politics. This paper concludes that youth culture after the 1970s did not lose interest in politics, but that that interest was based on ridicule and a caricaturized view of politics.

著者

矢部 多加夫 澤木 誠司 中本 吉紀 伊藤 茂彦 小寺 一興 中村 雅信

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.223-230, 1997-08-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

17

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スポーツクレー射撃時の衝撃音が射手に与える影響について検討するために, 衝撃音測定用のダミー人形装置 (KEMAR) を用いて衝撃音を測定し, 63名のクレー射手を対象に純音聴力検査と質問紙調査を実施した。 1) 衝撃音のピーク音圧は約155dBで, 2msec前後にピークをもち, 約50msecで減衰した。 2) 銃口側耳と反対側耳間にピーク音圧差が認められ, 耳介の集音作用が考えられた。 3) 音響外傷予防用具の遮音効果についてはイヤープラグとイヤーマフの併用, イヤープラグ, イヤーバルブ, イヤーマフの順であった。 4) 高音域で明らかな高音急墜ないしC5 dipを示した異常群は非異常群に比べ平均年齢が高く, 平均経験年数が長く, 予防用具使用率が低率を示した。 音響外傷予防用具は遮音に効果的で, 予防用具の必要性と適切な使用法についての今後の一層の普及, 使用率の向上が望まれる。

著者

榊原 健一

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.73-79, 2015-02-01 (Released:2017-06-02)

著者

江口 祐輔

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.141-143, 2013 (Released:2013-08-13)

参考文献数

9

著者

横山 直方

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.243-250, 1995 (Released:2010-02-25)

参考文献数

18

著者

位髙 啓史

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.27-34, 2020-01-25 (Released:2020-04-25)

参考文献数

33

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mRNA医薬は、合成されたメッセンジャーRNA(mRNA)を体内に直接投与して、mRNAによってコードされたタンパク質を標的細胞で産生させることによって、治療または予防を行う医薬品である。mRNAは細胞外環境で極めて不安定な物質であり、これを医薬品として有効に用いるためには、DDSの果たす役割は大きい。世界的には脂質ナノ粒子(LNP)が最も多く用いられるが、肝標的投与以外の目的に対しては、まだ多くの課題が残る。筆者らが開発を進めるナノミセル型キャリアは、局所での組織浸透性・安全性に優れ、細胞機能制御を目的とするmRNA医薬投与に優れた性質をもつ。本稿では、このナノミセル型キャリアの概略、および最近の治療応用研究を紹介する。

著者

福井 健策

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.252-253, 2021-10-01 (Released:2021-11-15)

参考文献数

1

著者

橋本 達一郎

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.51-60, 1987-02-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

35

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BCG vaccination against tuberculosis has been carried out for more than half century since the birth of BCG vaccine. The progress and problems of BCG vaccination in the world were briefly reviewed here in two aspects, protective effectiveness and complications, especially during recent 10 years.1. General status of BCG vaccination todayIn most countries, intradermal injection with freeze-dried BCG vaccine is being performed in young children, particularly new-borns and infants in developing countries. Percutaneous BCG vaccination, now being conducted in a few countries, has less complications but varied effectiveness. The BCG strain, dosage and viability of the vaccine have carefully been selected in each country, especially for young children, as these factors were found to be closely related to the effectiveness and complications of the BCG vaccination.2. Effectiveness of BCG vaccinationIt is surprising that the efficacy of BCG vaccination has extensively been disputed up to the present, because the most reliable controlled trials carried out since 1930, had shown very much disparate results of protective effectiveness from none to some 80 %. A well-designed large-scale controlled trial with the secured freeze-dried BCG vaccine was carried out recently in South Indian in order to verify the efficacy of BCG vaccination. However, the South Indian trial gave no protection against bacillary pulmonary tuberculosis in children and young adult throughout 15 years of follow up.Explanations and hypothesis have been proposed so far for the unexpected results of the South Indian trial, and vaccine dose (viability), infectious with atypical mycobacteria and weak pathogenicity of infectious tubercle bacilli in local area were taken up for the possible causes. Although until present any hypothesis has not yet been confirmed, it can be said that the BCG vaccination may not always be effective in some area of the world.As the South Indian trial gave no direct information on the efficacy of BCG vaccine in child hood type tuberculosis, a policy to continue BCG vaccinaion in young children was recommended. Also a number of the retrospective studies had shown the protective effect of BCG vaccine against childhood tuberculosis. However, the controlled BCG trial in infants was desired in the future and recently the case-control study in children was carried out to prove the efficacy of BCG vaccination in tuberculosis contacts.3. The complications of BCG vaccinationThe BCG vaccine should be highly effective with less complications. However, the stronger the BCG strain used the more the complications in terms of the suppurative lymphadenitis in young children, as shown in the comparison of vaccine strains between French and J apanese in the field study. As a result, the vaccine of stronger strain which may be more immunogenic, had to be adjusted in the dosage to expect acceptable complications.More serious complications such as disseminated BCG infectious had never been systematically determined on a world-wide scale. On behalf of IUAT, A. Lotte et al had the first time systematically calculated the incidence of serious complications of BCG vaccinaion on a world scale. The number of disseminated BCG infectious (non-fatal and fatal) and post-BCG diseases were disclosed in the comprehensive study. Although the incidence of the serious BCG complications was extremely low, this survey is very useful for decision of BCG vaccination policy in the future along with the protective effectiveness of BCG vaccination in the area.

著者

沼田 耕介 高橋 章 松尾 吉章

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.23, no.8, pp.634-639, 1969-08-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

7

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スポラディックE層からの反射によるテレビ第1チャネルの電波は, 6~7月に異常伝搬として1000~2000kmの伝搬を起こし, 各テレビ中継放送局の受信アンテナに入り, 妨害波となり, 大きな影響を与える.これを防止するため, 20m×16mのパラボラアンテナを建設し, その効果を測定した.その結果, 約40dBの抑圧効果があり, 現在良好な受信を行なっている.その他, 定常的妨害波の除去方法についても述べる.

著者

戸次 大介 峯島 宏次 金子 貴美 田中 リベカ 谷中 瞳 木下 恵梨子 伊藤 友里菜 簗 有紀子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第31回全国大会(2017)

巻号頁・発行日

pp.2B3OS07a4, 2017 (Released:2018-07-30)

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自然言語の意味論はモンタギュー以来、モデル理論的意味論が主流であったが、ランタらによる証明論的意味論の流れが存在する。特に近年、著者ら自身の研究を含む理論的進展により、証明論的意味論の経験的、計算的優位性が明らかにされつつある。本発表では、証明論的意味論の中心的枠組みの一つである依存型意味論(DTS)を紹介するとともに、その言語学的意義、哲学的位置付け、自然言語処理への応用などについて解説する。

著者

佐藤 翔

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.480-482, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

著者

谷本 芳美 渡辺 美鈴 河野 令 広田 千賀 高崎 恭輔 河野 公一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.52-57, 2010 (Released:2010-03-25)

参考文献数

27

被引用文献数

43 64 12

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目的:高齢者の介護予防に向けた健康づくりを支援するために,日本人を対象とした大サンプル数の調査から筋肉量を測定し,部位別に筋肉量の加齢による特徴を明らかにすることを目的とした.方法:18歳以上の日本人4,003人(男性1,702人,女性2,301人)を対象者とし,平成19年5月から平成20年9月にかけて上肢,下肢,体幹部および全身筋肉量の測定を行った.対象者は大都市近郊や農村在住の住民,大学の学生や教職員,民間企業の職員,地域の既存施設(図書館,老人福祉センターなど)の利用者である.マルチ周波数体組成計MC-190(タニタ社)を使用して筋肉量を測定し,性,年齢別に検討した.結果:筋肉量はすべての部位において年齢に関わらず男性が女性よりも有意に多く,また,加齢に伴う減少の割合は男性の方が女性よりも大きいことを示した.部位別の特徴として,下肢は20歳代ごろより加齢に伴い著明な減少を,上肢は高齢期より緩やかな減少を,体幹部は中年期頃まで緩やかに上昇した後減少を示した.さらにこれらの総和である全身筋肉量は中年期頃まで微量に増加あるいは横ばい状態から減少した.このように筋肉量の加齢変化は部位により異なり,減少率が最も大きいのは下肢で,次に全身,上肢,体幹部の順であった.結論:本研究では日本人筋肉量の部位別の加齢変化が明らかとなった.特に下肢筋肉量は早期より加齢に伴い大きく減少することから,高齢期の健康づくりにおいて下肢筋肉量に注目した支援の必要性が示された.