著者

荒田 敏昭

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.172-177, 2012 (Released:2012-07-25)

参考文献数

22

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A motor protein moves on a large scale at molecular level. We have used site-directed spin-labeling electron spin resonance (ESR) to detect molecular orientation, residual side-chain mobility and inter-residual distances. Especially, the distances of 8-80 Å can be measured by continuous-wave and recently developed pulse ESR. We applied these techniques to the studies on conformational dynamics of motor proteins, myosin and kinesin, and muscular switch proteins troponin-tropomyosin. In these systems, the flexible elements undergo thermal motion and fluctuate on large scale between distinct structural states during activity.

著者

田中 昂志 高山 隼矢 荒瀬 由紀

雑誌

研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:21888779)

巻号頁・発行日

vol.2018-NL-235, no.6, pp.1-5, 2018-05-06

著者

笑雲, 清三

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[70],

著者

寺井 正憲

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.51-53, 2019-03-30 (Released:2018-04-27)

著者

長島 弘明

出版者

実践女子大学

雑誌

年報 (ISSN:09100679)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.43-99, 1983-03-10

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ページ他に口絵あり

巻号頁・発行日

1867

著者

井出 万秀

出版者

日本独文学会

雑誌

ドイツ文学 (ISSN:03872831)

巻号頁・発行日

vol.117, pp.72-83, 2005

著者

潘樹広編著 松岡栄志編訳

出版者

凱風社

巻号頁・発行日

1988

著者

清末 愛砂 梅澤 彩 松村 歌子 李 妍淑

出版者

室蘭工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-10-21

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本研究を通じ、日本との比較対象としたニュージーランド、シンガポール、台湾においては、家族司法政策が民間に責務の一端を担わせる方向に動いていることが明らかとなった。民営化でコスト削減を図りながらも、家族紛争解決関連の支援活動を実施してきた民間団体に依拠することで、子の取決めを中心とする家族紛争問題に瀕している市民が、各種の支援にアクセスしやすい体制がとられてきた。一方、当該研究を通して、民営化が必ずしも当事者支援に結びつかないことも明らかとなった。今後の家族司法政策においては、民間団体の活動に依拠しすぎず、十分な予算を確保した上で適正な形での公的機関の関与が求められているといえよう。

著者

清末 愛砂

出版者

島根大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究を進めるために必要となるデータや資料を収集するために、2008年度にイギリスでフィールドワークを2回実施した。本フィールドワークにおいては、大英図書館やLSE(London School of Economics)の図書館における文献調査のほか、市民的自由の問題に取り組んできた人権団体や複数のムスリム団体等を訪問し、イギリス社会におけるムスリム住民(難民、移民を含む)に対する人権侵害、およびイギリス政府の立法情報に関するインタビュー調査を行った。この結果、イギリスの対テロ法によって引き起こされた様々な人権侵害がムスリム住民に集中していること、また、統計的にムスリム住人が白人に比べると警察による職務質問を受ける割合がはるかに高いこと、9.11、および7.7のロンドンにおける同時爆破事件以降のイギリス社会でイスラーム・フォビアが著しく台頭していること、イスラーム・フォビアにおけるジェンダー差別の問題等が明らかとなった。2009年度は、これらのフィールドワークによって得られたデータ、および日本国内での文献調査等から得られたデータをもとに研究課題に関する分析を行った。その分析結果を日本平和学会2009年度春季研究大会(2009年6月13日から14日)の自由論題部門で「9.11以降のイギリスの対テロ法とイスラーム・フォビアの台頭-宗教差別・レイシズム・市民的自由の観点から-」と題して報告することができた。また、討論者や参加者から受けた欧州人権条約に関する示唆深いコメントやその他の質問をその後の論文化の作業にいかすことができた。2009年度末には、同学会の大会における報告をもとにしてまとめた論文「9.11&7.7以降の英国の対テロ法の変容とイスラーム・フォビア-宗教差別とレイシズムの相乗効果(上)」(『国際公共政策研究』(大阪大学大学院国際公共政策研究科、第14巻第2号、2010年3月、17-28頁)を発行することができた。

著者

渡辺澄夫 著

出版者

山川出版社

巻号頁・発行日

1971

著者

森嘉兵衛 等編

出版者

宝文館

巻号頁・発行日

vol.[第8] (九州編), 1959

出版者

歴史図書社

巻号頁・発行日

1980

著者

ZARB GA

出版者

クインテッセンス出版

雑誌

Quintessence DENTAL Implantology 別冊

巻号頁・発行日

pp.83-92, 2001

被引用文献数

1

著者

高木 彩 小森 めぐみ

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.126-134, 2018

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<p>This study distinguished between subjective and objective knowledge of scientific technology whose influence on health is yet to be defined, and explored the effect of each type of knowledge on risk perception. A web-based survey among the Japanese population (<i>N</i>=1,110) was conducted. It assessed the subjective and objective knowledge of electromagnetic field (EMF), interest in EMF, risk perception, and trust on the related organizations. The results indicated that respondents' objective knowledge about EMF was generally poor. Their subjective knowledge and objective knowledge were significantly correlated, but the strength of correlation was moderate. Multiple regression analysis yielded significant subjective×objective knowledge interaction on risk perception. While objective knowledge consistently attenuated risk perception, subjective knowledge boosted risk perception only when respondents' objective knowledge level was low. The possibility of the potential influence of reputation of EMF on the boosted subjective knowledge about EMF was discussed.</p>

著者

池内 恵 牧原 出 鈴木 一人 宮本 悟 鈴木 均 小宮 京

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

功力 靖雄

出版者

筑波大学

雑誌

大学体育研究 (ISSN:03867129)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.61-72, 1988

著者

林 博史

出版者

関東学院大学

雑誌

自然人間社会 (ISSN:0918807X)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.53-66, 2001-01-31

著者

三鬼 清一郎 Miki Seiichiro

出版者

名古屋大学文学部

雑誌

名古屋大学文学部研究論集. 史学 (ISSN:04694716)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.209-241, 1996-03-31 (Released:2018-02-19)

著者

標葉 隆馬 田中 幹人

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.103-114, 2018

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<p>東日本大震災は直接的な人的被害のみならず,大きな社会的被害と混乱をもたらした.この東日本大震災を巡る社会的課題の一端について考察するために,本稿では日本の科学コミュニケーションが持つ構造的問題とその歴史的経緯について検討を行う.(特に再生医療分野のリスクコミュニケーションに関する)最近の研究において,科学的コンテンツは重要であるものの,それ以上に潜在的なリスク,事故の際の対応スキーム,責任の所在などへの関心事がより一般の人々の中で優先的であることが見出されている.このことは「信頼」の醸成において,責任体制も含めた事故後の対応スキームの共有が重要であることを含意している.また,コミュニケーションの実践においても利害関係や責任の所在の明示が重要であることを指摘する.</p><p>同時に,東日本大震災を巡るメディア動向とその含意についても,最近までの研究成果を踏まえながら考察を加える.東日本大震災において,とりわけ全国メディアとソーシャルメディアにおいて福島第一原子力発電所事故がメディア上の関心の中心事となり,東北地方の被災地における地震・津波に関する話題が相対的に背景化したこと,一方で被災現地のメディアでは異なるメディア関心が見出されてきたことを指摘する.</p>