著者

土屋 徹

出版者

精神看護出版

雑誌

精神科看護 (ISSN:09105794)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.58-62, 2003-12

著者

木原 善彦

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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本年度は主に、現代アメリカ文化における「エイリアン的なもの」を、ポストヒューマンな領域に探求した。近年のアメリカ文化において「エイリアン」は常に巨大科学の暗黒面として現れてきており、外宇宙探査に対応する地球外知的生命体、人体という内宇宙研究に対応するバイオテクノロジカルな異星人などがイメージされてきた。それらは詰まるところ、科学技術の加速や暴走に対する畏れ/恐れを外宇宙に投影したアイコンだった。さらに最近、そうした畏怖の対象となりつつある科学技術がナノテクとサイボーグ技術であり、それらはともに生物と無生物との境界を侵す技術であるため、もはや「エイリアン的なもの」が異星「人」や異星「生物」として現れることはなく、もっと身近なところでの不安に反映される。結局、この「生物と無生物との境界」でのせめぎ合いは、すなわち人間そのものを変える可能性として、「ナノ粒子の環境への影響」、フランシス・フクヤマの言う「人間の終わり」などの議論で脅威として取り上げられる一方で、大衆文化的にはSF映画・小説に頻出するナノマシンやサイボーグという形を取っている。この変化は、リメイクされた映画『宇宙戦争』(1953,2005)やSF映画界での近年の宇宙ものの不振などに典型的に現れている。現在、「エイリアン的なもの」は人体改造や向精神薬、ナノ粒子やコンピュータプログラムのバグなどに存在し、それらは一方で各人の生活様式や文化と密接に結びついているため、エイリアン的畏怖が文化的摩擦と極度に接近しており、また他方では偶然性に結びついているために感情的鈍磨にも一役買っていると言えるだろう。

著者

小山 慶太

出版者

早稲田大学社会科学部学会

雑誌

早稲田人文自然科学研究 (ISSN:02861275)

巻号頁・発行日

no.24, pp.p103-108, 1983-07

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書評

著者

岩崎 洋平 西村 壮平 小薗 和剛

出版者

熊本高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,複合現実技術を利用したMR 実験室を構築した。この実験室では,ARToolKitにより複合現実環境を実現し,実験機器や結線をCGオブジェクトとして,現実環境(机上)に重畳表示あるいは液晶ディスプレイに表示する。これにより,安全性の高い実験環境を容易に構築することができる。また,マーカを操作のためのユーザインタフェースとして扱うことにより,現実の実験と同様に,複数の実験者がグループで協力しながら実験を実施できる環境を提供することが可能となった。さらに,実験結果を仮想的に表現することで,外乱などの影響を受けない状態での結果を,分かりやすく実験者に提示し,効率的な学習のための実験環境を提供することが可能となる。

著者

筑波大学図書館情報学図書館ラーニング・コモンズ

巻号頁・発行日

2010-11-24

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第12回図書館総合展/学術情報オープンサミット2010ポスターセッションで使用されたポスター(平成22年11月24-26日 パシフィコ横浜)

著者

馬場 直志 石垣 剛 田村 元秀 三浦 則明

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では、我々が提案した偏光差分型ステラコロナグラフによる、太陽系外惑星の直接検出装置の開発実験を行った。恒星からの光は、一般にランダム偏光(無偏光)と考えられる。一方、惑星からの光は、恒星光の反射・散乱光となるため部分偏光した光となる。直行する2つの偏光成分で観測し、その差を取ると無偏光成分は相殺され、部分偏光している成分が残留する。これが偏光差分法であり、部分偏光している太陽系外惑星光を抽出できる。しかし、単なる偏光差分では、大きな強度を持った恒星光の2つの直行偏光成分間にわずかな差がある場合、その差は微弱な太陽系外惑星の偏光差分よりも大きくなってしまう。このために、効率的に太陽系外惑星光を抽出できなくなってしまう。我々は、単なる偏光差分ではなく、偏光度から太陽系外惑星光を識別することを行った。偏光度は、偏光差分値をその点の全強度で割ったものであり、無偏光の光は強度が強くとも偏光度は零に近づく。一方、部分偏光している光は、その偏光度に応じた値となる。我々は、太陽系外惑星像を検出するシミュレーション実験を行った。この実験において、太陽系外惑星モデル光の偏光度を50%、惑星と恒星との角距離を4.8λ/D(λは中心波長、Dは望遠鏡の口径)、強度比を1.1×10^<-5>とした。単なる偏光差分の像では、惑星像は明瞭ではなかったが、偏光度で表示した像ではスペックル雑音との相違が明らかとなった。本研究では、偏光差分法に基づいて、イメージングのみならず、太陽系外惑星の対物分光を目指した実験も行った。偏光度解析により、惑星モデル光のスペクトルを恒星モデル雑音光スペクトルから分離抽出できた。

著者

高野 幹久 永井 純也 湯元 良子 永井 純也 湯元 良子

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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初代培養ラット肺胞上皮II型・I型細胞を用いて、アルブミンの輸送について比較解析したところ、取り込みはII型のほうがI型に比べて高く、またクラスリン介在性エンドサイトーシスによることが明らかとなった。一方、インスリンの取り込みは両細胞で同程度であり、クラスリンの関与は小さかった。ラット肺胞上皮II型由来のRLE-6TN細胞においてもインスリンはエンドサイトーシスによって取り込まれ、その取り込みはカチオン性ポリアミノ酸によって促進された。カチオン性ポリアミノ酸の効果は、ラットを用いたin vivoインスリン経肺投与実験でも認められた。これらの知見は新たな経肺投与製剤の開発のための情報として重要である。

著者

飯田 尚志 門脇 直人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス

巻号頁・発行日

vol.96, no.86, pp.45-52, 1996-05-31

被引用文献数

3

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米国のNII, GII構想に触発される形で,我が国の情報通信基盤に関する議論が活発となり,情報通信基盤技術に関して米国との遅れも明確になったことから,関連の研究開発の強化政策についてもかなり議論が行われている.ここでは,まず,米国の情勢について,NASAのACTS衛星実機とその成功に刺激された形での多くのKaバンドシステムが提案されていることを述べ,代表的なシステムとして,SpaceWay, AstroLinkおよびTeledesicシステムを概説する.次に,我が国の情報通信基盤に関する政策を述べ,1995年からは衛星通信と光ファイバが調和をとって整備されるべきことが認識されており,実験用高速通信衛星計画および日米高速衛星通信実験,G-7実験並びにN-STARを用いる実験が計画されていることを述べる,最後に,今後の課題について述べる.

著者

石川 誠 山野 英嗣 朴 鈴子 豊田 直香 羽田 聡 不動 美里 黒澤 浩美 平林 恵 木村 健 松村 一樹 西澤 明 竹内 晋平 西村 大輔

出版者

京都教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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生涯を心豊かに生きるための基盤作りとして,学校と地域の美術・博物館が相互の知見を共有し,知的財産(コレクション)を活用した鑑賞学習を多様に試行して七つの実践モデル(CD-ROM)にまとめた。従来,学校で扱いにくいかった分野にも対象を広げ,映像やワークショップ・プログラム,「書」など,実践に一つの道筋を付けたといえる。また,こどもの鑑賞過程で「見る」と「つくる」の密接な関係が確認され,実践計画の立案に示唆が得られた。この成果を公開討論会で問い,社会的な評価を受けている。

著者

橋本 靖昭 根来 雅晴

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, 1997-07-20

著者

舛本 直文 王 一民 任 海 MACNAMEE Micheal BARNEY Robert MACDONALD Gordon

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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2008年北京大会、2010年バンクーバー冬季大会、2010年シンガポール・ユース大会を対象に調査研究した。北京大会では国際聖火リレー問題および愛国主義教育との関連から平和教育が十分ではなかった。バンクーバー大会では国際聖火リレーの禁止およびオリンピック教育における平和運動の不十分さから平和メッセージの発信不足。シンガポール・ユース大会でも平和的メッセージの発信の不十分さ。以上が明らかとなった。

著者

益田 昭彦 夏目 武 中村 國臣 小野寺 勝重 原田 文明 堤 晴雄 小渋 弘明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SSS, 安全性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.542, pp.7-14, 2002-12-13

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2002年のIEC総会は中国北京市で開催され、TC56(ディペンダビリティ)の会議も同地で10月28日から11月1日まで行われた。今回、日本から7名が参加したため、これまでより充実した討議を行うことができた。特記すべきはIEC62309のリユース電子部品の信頼性に関する規格の討議が初めて行われたことで、環境問題、特に資源循環型社会の構築に寄与する案件である。SAG(戦略諮問会議)でも、ディペンダビリティの対象範囲を狭義の信頼性から安全性へ、さらに環境へと広げることが容認された。リユースに関する規格はその尖兵的役割を担っているため、各国の関心を集めた。他の案件の大部分は審議継続または定期的見直しであるが、改版するにあたり、現状を鑑みて大幅な改訂を行っているものもかなりある。開催国である中国はWTOへの加入を契機に国際規格への関心が高まり、この総会への肩入れには多大なものがあった。

著者

岩崎 徹也

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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中東・イスラム地域におけるイスラム原理主義台頭の経済的根拠としては、石油の高価格を前提に、石油化学、石油精製などエネルギー集約型重化学工業を基軸に国内開発を促進しようとした産油国型開発戦略が、需給緩和・OPECカルテル機能低下により破綻したところへ、人口爆発が重なったことによる過剰人口問題、とりわけ若年層の雇用問題が重要な要素として挙げられる。経済開発の低迷と石油ブーム期以降の医療機関の整備による人口増加により、結果として若年層の雇用問題が顕在化し、アラブ民族主義や社会主義の破綻によって青年層の不満はイスラム原理主義へ向かうこととなった。産油国型開発が破綻した現在、発展途上国開発の成功モデルは、外国資本の直接投資に依存した輸出指向型開発戦略しかないが、中東地域の政治は安定せず、石油の輸出・収入の影響によりコスト・為替レートは、他の途上国と比べて一般的に高く、同地域への直接投資は、アジア、中南米などと比べ、著しく少ない。産油国をはじめとする中東諸国でも、近年、構造改革を実施する一方、直接投資受入れのための投資保障措置の拡大などの施策を行っているが、必ずしも十分なものではない。中東地域の諸国の多くは、君主制や共和制の形式をとった軍事独裁政権で、福祉による国民融和は不可欠だが、財政均衡化のためには、増税や福祉関連支出の削減が必要である。しかし、福祉の削減は国民の不満を拡大し、同地域の一層の不安定化につながる可能性もある。膨大な低コストの労働力を有する中国の輸出指向型工業化が進展する現在、中東地域で構造改革が進展し、労働コストが多少低下したにしても、同地域に外国資本が重点的に投資をするという可能性も低い。当面、産油国としては、他ならぬ中国の世界市場参入・高成長を一因とする資源需給の逼迫を利用しつつ、石油収入を増加させ、国内開発を促進するという戦術をとることになろうが、70年代型の開発戦略は破綻しており、新戦略の模索を続けざるを得ないだろう。

著者

[著者名なし]

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.30-35, 1996-12

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イチョウ精子発見記念の行事行われる/平成8年度名誉教授懇談会開催される/国立10大学理学部長会議を開催/国立大学理学部長会議を開催/理学系研究科長(理学部長)と理学部職員組合との交渉/人事異動報告/博士(理学)学位授与者

著者

中川 光弘 加賀 爪優 桑原 祐史 信岡 尚道 田附 明夫 長澤 淳 金澤 卓弥 上林 篤幸 上林 篤幸 井上 荘太朗

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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アジア農業モデルを開発し、農業部門への気候変動の影響予測を行い、その適応戦略を検討した。またGISやリモートセンシングを使ってアジア沿岸域への気候変動の影響予測と土地利用のあり方を検討した。農業部門への気候変動の影響は、既にアジア各地で現れているが、それが食料問題として深刻化するのは特に輸入依存度の高い最貧国であり、世界農産物市場を介して主要国の農業政策の影響も加わって、複合的な形で現れることが明らかになった。

著者

(社)日本家政学会国際交流委員会

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.965-966, 1994-10-15

著者

渡辺 秀樹

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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3年間に1)古英詩の詩語と定型句の意味と系譜、2)動物名人間比喩義の収集分類と構造性の考察、3)研究基礎資料となる英語各種辞書における定型表現と比喩義の扱いの比較を続けてきた。第1分野は柱となる研究で、20年来取り組んで来た古英詩Beowulfのメタファー研究を進め、英文論文2点を雑誌に発表、博士論文を基に古英詩の比喩と定型表現研究書を出版した。論文1点は日本中世英語英文学会の機関誌、学会創立20周年記念号に寄稿を依頼されたもので、それを機にミュンヘン大学Hans Sauer教授より本詩の日本人研究文献表の作成を依頼された。論文は後にBeowulfの研究ハンドブックや最新校訂版に言及されることになって英語史学界に成果を広く認められた。第2分野では3年間で英語鳥名および犬科の名詞群の人間比喩義の体系を明らかにし、特定メタファー表現としては諺的直喩表現"as dead as a dodo"の発生と変化・拡散過程を中世英語の類似表現から論を起こし、19〜20世紀の200年のスパンで示した。両方の研究テーマおよび成果は先行研究が全くない当該研究者のオリジナル論考である。発表論文に対する反応および進捗状況を見て、英語動物名メタファー研究は、他の動物名に拡大して深化させる価値と必要があると判断し、これを研究テーマとする新たな科学研究費補助金研究を申請、採択されて継続中である(平成19〜22年科学研究費補助金基盤(C)(2)英語における動物比喩の総合研究:その歴史・構造・ジャンル(課題番号19520421))。第3の分野は辞書学とメタファー研究の複合で、比喩義や定型表現の独特な説明で名高い英和辞書『熟語本位英和中辞典(齊藤秀三郎)』を参照することが多かったため、研究副産物の形でこの辞書の英文序文の比喩・イディオムの使用法を解読した。これは後に英文書評論文に発展してヨーロッパの歴史的言語研究誌Historigraphia Linguistica(2006)に掲載された。3年間の研究では本来の古英詩文体研究が進み、重要テーマ、英語動物名の比喩体系研究が見出された。研究成果は出版論文・著書・学会口頭発表により公にされて反響を呼び、学界を刺激し一定の評価も得て、今後のBeowulf関係のシンポジウム企画・司会や英語連語研究のシンポジウムの講師を依頼されている。内外の古英詩研究者、英語メタファー研究者、英語辞書編纂者、諺・定型句研究者に新たな知見と資料を提供するものであると信ずる。

著者

西山 孝 楠田 啓 日下部 吉彦

出版者

京都大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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資源量を評価するにあたって、埋蔵量、生産量、需要、用途、価格、代替品、備蓄、地質などが基礎的事項となっている。しかしこれらの諸量は、物理的量や化学的組織のような絶対的な基準はなく、相対的なもので、社会情勢、経済状況の変化によって大きな影響を受けている。このため資源需給予測はつねにあいまいな要素を多く含んでいる。このあいまいさを軽減し信憑性の高いものにするためには鉱物資源の現状を的確に把握し、評価を下すことが必要である。上記のような考えにもとづき、本研究ではまず希金属資源についての現状を文献により調査した。初年度の昭和62年度は主に硫化鉱物として産する希金属を、昭和63年度は主に酸化物として産する希金属を、さらに平成元年度は硫化物、酸化物以外の鉱物で産する希金属に分けて調査をすすめ、合計35の鉱物種についてまとめた。この調査過程で、希金属資源は、基本的に2つの異なるグル-プ、すなわち、独自の探鉱開発、製錬の行われている金属とベ-スメタルの製錬の中間精製物を出発物質としてバイプロダクトされているものに分けて考えることが重要で、とくに希金属資源量の把握、安定供給を論ずるときにはこの違いは大きく、もっとも基本的な事項となっていることが明らかとなった。たとえばビスマスは鉛や銅製錬の、カドミウムは亜鉛の、さらにタリウムはカドミウムのバイプロダクトとして回収されており、これらの希金属の供給を考える場合、十分な量の製錬中間精製物をベ-スメタルが提供できるかどうかが問題であり、枯渇の問題はベ-スメタルの問題に置き換えて考える方が現実的な面を多くもっている。このような事情から、ベ-スメタルのアルミニウム、鉄、銅、鉛、亜鉛、錫の現状についても調査しあわせて記載した。

著者

張 晴原 浅野 賢二

出版者

筑波技術短期大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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筆者らが開発した簡易人口推計法に基づいて,2050年までの中国のGDP,エネルギー消費量および食糧消費量の推計を行っている。中国の1人あたりGDP実質成長率は1990年の10%から2025年に3%に,さらに,2035年には2%になるように仮定すれば,2050年のTFR別のGDPはそれぞれ32兆元,35兆元および40兆元となり,1990年の17倍,19倍および22倍になる。統計データによれば,中国の1990年の1次エネルギー消費原単位は373Toe/百万元(1947Toe/百万\に相当)であり,同時期のアメリカの391Toe/百万\,日本の150Toe/百万\と比べてはるかに高い。その原因として,エネルギー利用技術レベルの低さによるエネルギー効率の悪さや製造業を中心とした産業構造が考えられる。したがって,エネルギー利用技術の開発や技術移転,省エネルギーの促進,産業構造の転換などによって,1次エネルギー消費原単位を先進国の1990年レベルまで引き下げる可能性が十分あると思われる。中国のエネルギー原単位が1990年から同一比率で低下し,2050年には200Toe/百万\(1990年実質価格)(38Toe/百万元)になるように仮定すると,1次エネルギー消費量を求めることができる。2020年までは,中国のエネルギー消費量が増加し続け,2022年以降は減少に転じる。その原因として,2020年以降はGDPの成長率が低下し,エネルギー消費原単位の低下率(省エネルギー率)が3.64%で一定であるためと考えられる。1990年における中国1人あたりの食糧消費量は375キロであり,1990年からの最初の35年間は0.75%,次の10年間は0.60%,以降2050年までは0.40%の率で増大するとすれば,合計特殊出生率が1.70,1.87および2.10のとき,2050年の食糧消費量はそれぞれ7.2,8.0,9.2億トンとなり,1990年の1.7倍,1.9倍,2.1倍である。

著者

大膳 司

出版者

広島大学

雑誌

大学論集 (ISSN:03020142)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.147-169, 2005-03