著者
赤羽 久忠 古野 毅 宮島 宏 後藤 道治 太田 敏孝 山本 茂
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.105, no.2, pp.108-115, 1999-02-15 (Released:2008-04-11)
参考文献数
14
被引用文献数
1

温泉水の中で, 自然の倒木が珪化していることがあり, これが地質時代に形成された珪化木の一つの形成現場であるという報告がある(Leo and Barghoorn 1976;赤羽・古野, 1993).筆者らはさらにこれを確かめるため, 木片を7年間にわたって温泉水の流れに浸し, 珪化の進行を観察した.珪酸の増加は約1年で重量比~0.72%, 2年で~2.90%, 4年で10.65%, 5年で26.78%, 7年で38.11%に達した.珪化は, 珪酸の球状体が木材組織の細胞内腔を充填することによって行われている.珪酸が木材組織へ浸潤する機構について, 珪酸の球状体が道管~道管壁孔を経由し各細胞まで到達した痕跡を確認した.今回確認した珪化木の形成機構は, 地質時代の珪化木形成を説明するものである.すなわち, 条件が整えば, 地質時代に形成された珪化木も数年~数10年という驚くべき短期間で行われた可能性がある.
著者
Takaaki Konishi Haruhi Inokuchi Hideo Yasunaga
出版者
Society for Clinical Epidemiology
雑誌
Annals of Clinical Epidemiology (ISSN:24344338)
巻号頁・発行日
pp.24001, (Released:2023-06-10)
被引用文献数
4

In Japan, a public long-term care insurance system was launched in 2000. Residents can receive long-term care according to their care needs, as determined by a nationally standardized certification system. The present report describes the details of the long-term care services covered by public insurance. The Long-Term Care Insurance Act categorizes services into three major types: in-home, nursing-home, and community-based long-term care services. In-home care services include visiting, commuting, short-stay, and other services. Welfare, health, and medical facilities provide nursing-home care services for the elderly. Community-based care services were categorized into visiting, commuting, nursing-home, and composite services.
著者
岡田 俊裕
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES
雑誌
地理科学 (ISSN:02864886)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.233-249, 1995 (Released:2017-04-20)
参考文献数
89
被引用文献数
1

小田内通敏(1875-1954)は, 学生時代には史学研究を志向し, 社会学にも強い関心をもっていた。そのため彼の地理学研究は, それらの考察法を重視する傾向をもった。また, 新渡戸稲造(1862-1933)や「郷土会」を介して農政学・農業経済学・植物学などを吸収し, 地域地理学を住民の生業と生活に即して研究する素地が形成された。その最大の成果が社会経済地理学のモノグラフ『帝都と近郊』(1918)であり, 以後, 行政諸機関や企業の委嘱を受け, 朝鮮・満州・樺太・日本各地の集落・人口を社会経済地理学的に調査した。また彼は, このような地理学研究を普及させるための組織づくりにも尽力し, 1926年には地球学団や日本地理学会に対抗して人文地理学会を設立した。歴史学的・社会科学的考察を重視する小田内の学風は, 山崎直方(1870-1929)などの自然科学的な学風に対比される存在であった。しかし, 学界主流を占めた山崎の学風とは異なり, 当時の地理学界・地理教育界に充分波及したとは考え難い。大学の専任教員として地理学研究者の養成にたずさわることのなかった小田内は, その点で小川琢治(1870-1941)や石橋五郎(1876-1946)とも対照的であった。
著者
山本 吉宣
出版者
JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS
雑誌
国際政治 (ISSN:04542215)
巻号頁・発行日
vol.1976, no.55, pp.27-43,L2, 1976-07-20 (Released:2010-09-01)
参考文献数
29

The aim of this article is to construct several plausible models of war expansion in the major power system, to test them against the empirical data, and to obtain implications from these models for our ever continuing efforts to control war expansion.Among the models developed, the Polya model turns out the best. In the Polya model, it is assumed that once a war occurs, each remaining non-participant major power has an equal probability of entering the war, and that this probability increases as the number of the major powers that have entered the war increases.We find from the Polya model that the major power that makes a decision first whether it enters the war or not has the crucial role in war expansion and that in a multipolar system as compared to a bipolar system, while the probability of a world war will decrease, wars into which one or two major powers enter from the non-participant status will become more likely to occur.
著者
天野 玉記 精山 明敏 十一 元三
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.29-33, 2010-01-25 (Released:2010-08-04)
参考文献数
11
被引用文献数
1

治療に難渋しやすい慢性痛の1つに幻肢痛があり,その機序には痛みに関する記憶が関与すると推測されている.心的外傷後ストレス障害(post-traumatic stress disorder:PTSD)に対する治療法の1つとして精神医療で用いられるようになった眼球運動による脱感作および再処理法(eye movement desensitization and reprocessing:EMDR)は,トラウマ体験の記憶と感情の処理により症状を寛解させると考えられている.同様の技法が幻肢痛の治療(幻肢痛プロトコル)に試みられている.今回,腰椎椎間板ヘルニア手術時の事故で左下肢の麻痺が起こり,8年間激しい慢性痛があった70歳の女性にEMDRを実施し,痛みが著明に軽減した症例を報告する.本症例では,事故に関連した場面等を想起させた状態で,左右交互の眼球運動を繰り返しながら想起場面と関連した感情を鎮静化しつつ認知の修正を試みた.その結果,治療セッション中に痛みが軽減し,ほぼ消失した.治療から3カ月後にも痛みは再発していなかった.心因性の機序が関与した慢性痛に,EMDRの幻肢痛プロトコルが治療法の1つになりうることが示唆された.
著者
柴山 多佳児
出版者
公益財団法人 国際交通安全学会
雑誌
IATSS Review(国際交通安全学会誌) (ISSN:03861104)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.211-220, 2022-02-28 (Released:2022-02-28)
参考文献数
33

欧州では人力キックボードは玩具、電動のものは車両とする枠組みが整い、道路交通上は、おおむね自転車の規則を援用する方向性に落ち着きつつある。電動キックボードのシェアサービスでは、違法駐輪と都市内での偏在が大きな課題である。行政によるモニタリングの仕組みの構築と、前者に対しては、さらに事業者の撤去責任を制度化し、これら課題に対処する方向である。都市交通全体の中で、電動キックボードが徒歩など、他の交通手段をどう代替し、その結果、交通政策目標に対して、どのような影響を及ぼすかは、さらなる研究が必要と考えられる。
著者
河野 孝央
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.67, no.11, pp.559-569, 2018-11-15 (Released:2018-11-15)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

減塩しおでは,塩分の過剰摂取を防ぐため,塩の主成分である塩化ナトリウムの30あるいは50 wt%程度が,塩化カリウムに置き換えられている。カリウムには天然の40K(0.0117%)が含まれているため,減塩しおからは放射線が放出される。そこで減塩しおに圧縮成形法を適用して自然放射能線源を製作し,形状や1分間計数を調べるとともに放射線防護の三原則に関する測定試験を行って,線源教材としての実用性を評価した。
著者
榊原 良太 大薗 博記
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.92.20323, (Released:2021-06-30)
参考文献数
7
被引用文献数
11

Wearing masks is an easy and effective way to prevent infection by COVID-19. In Japan, two studies investigated the reasons why people wear a mask; however, the results were inconsistent. Therefore, the present study reexamined the association between mask wearing and the reasons given for doing so, focusing on the differences in and problems of item wording. The results of both studies were found to be almost reproducible, and there were few issues regarding item wording. Furthermore, the results revealed that people wear a mask to prevent themselves and others from infection and to conform to others wearing a mask. We suggest that inconsistencies in the results were due to differences in item wording, and discuss how future research should be conducted.
著者
高橋 徹 臼井 敏夫 藤島 豊久 大木 真人 佐野 博昭 小定 弘和
出版者
The Remote Sensing Society of Japan
雑誌
日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.360-366, 2016-09-20 (Released:2017-03-24)
参考文献数
10
被引用文献数
2

The L-band synthetic aperture radar (SAR) satellite, ALOS-2 (Daichi-2), has a capability for educational purposes. The radar aboard ALOS-2, named PALSAR-2, has a wavelength of 24 cm, compatible with a makeable reflector size for children. In addition, as the spatial resolution of the radar is approximately 3 m, children can easily draw a letter in the radar image by deploying their own reflectors in the schoolyard. We have developed a sufficiently reflective corner reflector (CR) that can be easily built by children. In experiments, we clarified that ALOS-2 can detect reflected waves from a CR with a side length of three times the radar wavelength. We also developed free software that enables children and their educators to analyze most earth observation satellite data including ALOS-2 PALSAR-2 data. In 2014, we established an educational program called “Let's expose ourselves on Daichi-2 data” with the YAC-J (Young Astronauts Club Japan) and EORC (Earth Observation Research Center), JAXA. We have also held seminars for educators in various places in Japan. As a result, more than 20 groups have implemented the program. We conclude that this program enables children and their educators to feel a connection to space and fosters their interest in their native environments.
著者
中野 幹生 駒谷 和範
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第37回 (2023) (ISSN:27587347)
巻号頁・発行日
pp.4A2GS604, 2023 (Released:2023-07-10)

対話システムの構築には様々な技術の統合が必要なため,情報技術教育の題材として有効であると考えられる.しかしながら,既存の対話システム構築フレームワークは情報技術教育を目的としたものではないため,必ずしも初学者が学習目的で使うのに適しているとは言えない.そこで我々は,拡張性の高いアーキテクチャを持ち,可読性の高いコードで書かれた対話システム構築フレームワークDialBBを開発している.DialBBは,ブロックと呼ぶモジュールを組み合わせることで対話システムを構築できる.システム開発者は,DialBB付属のブロックを用いることで簡単にシステムを構築できるが,自作のブロックを用いて高度なシステムを構築することもできる.DialBBを複数のシステムの構築に利用してもらい,対話システム構築フレームワークとしての有用性を確認した.
著者
湯浅 直樹 石川 達也 徳岡 健太郎 北川 泰久 高木 繁治
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.6, pp.422-425, 2008 (Released:2008-06-25)
参考文献数
14
被引用文献数
1

症例は17歳男性である.1歳1カ月の頃左上下肢麻痺が出現し,某大学病院へ搬送され原因不明の急性小児片麻痺と診断された.麻痺は約2週間で改善し,原因不明のまま以後再発なく経過していた.17歳になり頭部外傷で当院へ搬送された.頭部CT施行したところ,右放線冠~基底核にかけて陳旧性脳梗塞をみとめたため精査をおこなった.その結果,メチレンテトラヒドロ還元酵素(MTHFR)欠損(V/V型)による高ホモシステイン血症と診断された.MTHFR欠損は先天性アミノ酸代謝異常の新生児マススクリーニングで検出されないため,診断が遅れることがあり注意を要する.
著者
伊藤 嘉浩 佐藤 洸志
出版者
日本消費者行動研究学会
雑誌
消費者行動研究 (ISSN:13469851)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.2_95-2_120, 2014 (Released:2018-08-31)
参考文献数
28

本稿では、日本の映画料金に関して、映画館関係者へのインタビューおよび、顧客側へのアンケート調査による、価格反応性分析、PSM法による価格受容意識分析、料金に関するイメージ分析の3つの分析を行い、割引制度などの価格戦略の考えや効果、および顧客の考える価格意識などを明らかにした。これらの結果から、映画料金を透明化して、600円程度まで引き下げることを提言し、飲食物の売上げへの貢献により、利益が増加する可能性を提示した。学術的には、ものの商品にはあまり見られない、アート消費である映画特有の価格反応性や価格受容意識が見られ、特に、映画経験が豊富で、非常に高関与なユーザー層が存在することが明らかになった。