著者

佐々木 秀平 久保 隆 大堀 勉

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.115-120, 1975-02

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A six-year-old person reared as a girl came to us with enlargement of the clitoris. Various examinations revealed true hermaphroditism with karyotype of 46XX, positive sex chromation, ovotestis on the right side and ovary on the left. The ovotestis was surgically removed and the clitoris was amputated.

著者

清水 栄司 佐々木 司 鈴木 伸一 端詰 勝敬 山中 学 貝谷 久宣 久保木 富房

出版者

日本不安障害学会

雑誌

不安障害研究 (ISSN:18835619)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.116-121, 2014-03-31 (Released:2014-05-02)

被引用文献数

1

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日本不安障害学会では,日本精神神経学会精神科用語検討委員会(日本精神神経学会,日本うつ病学会,日本精神科診断学会と連携した,精神科病名検討連絡会)からの依頼を受け,不安障害病名検討ワーキング・グループを組織し,DSM-5のドラフトから,不安障害に関連したカテゴリーの翻訳病名(案)を作成いたしました。ご存知のように,厚生労働省は,地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込むべき疾病として指定してきた,がん,脳卒中,急性心筋梗塞,糖尿病の四大疾病に,新たに精神疾患を加えて「五大疾病」とする方針を決め,多くの都道府県で2013年度以降の医療計画に反映される予定です。精神疾患に関しては,「統合失調症」や「認知症」のように,common diseasesとして,人口に膾炙するような,馴染みやすい新病名への変更が行われてきております。うつ病も,「大うつ病性障害」という病名ではなく,「うつ病」という言葉で,社会に広く認知されております。そこで,DSM-5への変更を機に,従来の「不安障害」という旧病名を,「不安症」という新名称に変更したいと考えております。従来診断名である,「不安神経症」から,「神経」をとって,「不安症」となって短縮されているので,一般に馴染みやすいと考えます。ただし,日本精神神経学会での移行期間を考え,カッコ書きで,旧病名を併記する病名変更「不安症(不安障害)」とすることを検討しております。そのほかにもDSM-5になって変更追加された病名もあるため,翻訳病名(案)(PDFファイル)を作成しました。翻訳病名(案)については,今後も,日本精神神経学会精神科用語検討委員会の中での話し合いが進められていく予定です。どうぞよろしくお願い申し上げます。

著者

保田 和美 菅谷 愛子 津田 整 佐々木 好久 永沼 正道 内村 久美子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.409-414, 1986

被引用文献数

7

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埼玉県坂戸市におけるスギおよびヒノキ花粉の飛散状態をDurham型花粉補集器を用い1981年から1985年の5年間調査し, スギ花粉症患者との相関および気象条件との相関について検討した.1.ヒノキ花粉は3月下旬から4月上旬のスギ花粉飛散期の終り頃にoverlapして飛び始める.1985年にはスギ花粉数(4122)の約2倍(8862)のヒノキ花粉が観察された.2.スギ花粉症患者数は, スギ花粉のみよりも, スギとヒノキの合計花粉数により高い相関関係がみられた.このことから, スギ花粉飛散数の予想のみでなく, ヒノキ花粉飛散の予想も行う必要があると思われる.3.スギ花粉の飛散総数は, 前年の7月11日から8月10日までの平均湿度および日照時間に有意な相関がみられた.しかし, ヒノキ花粉は前年の7月および8月の平均気温と日照時間, さらに当年の2月と3月の日照時間との相関がみられた.

著者

佐々木 真一

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.431-440, 1997-12-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。講義

著者

家田 修 佐々木 隆生 仙石 学 池本 修一 渡邊 昭子 中島 崇文 中澤 達哉 石田 信一

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では環境問題をも含めて公共財としてとらえ、総合地球環境学研究所との連携により、文理協働型の議論を行った。この結果、従来の政治共同体を基にした地域設定による圏域の設定を超えて、環境に基づく圏域(環境広域公共圏)が現在問題になりつつあることが本研究の成果として明らかになった。また住民へのアンケート調査の結果として、想定していたよりも人々の社会的な流動性は高くなく、地域コミュニティの役割が以前よりも重要になっていることが新たな知見として判明した。

著者

渡邉 政嘉 吉野 潤 横田 純一 高谷 慎也 南崎 義徳 津田 健人 佐々木 柊野

出版者

特定非営利活動法人 産学連携学会

雑誌

産学連携学 (ISSN:13496913)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1_93-1_102, 2021-01-31 (Released:2021-03-15)

参考文献数

8

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日本版SBIR制度は,1999年に創設されて以降中小企業者等に対し,のべ9.4万社,14兆円の補助金等の支出を行う等,一定の成果を達成してきた一方,対象となる補助金等の一部の省庁に占める割合が多数を占めるといったポートフォリオの課題や,交付における統一ルールの不在など,様々な制度的課題が顕在化している.加えて,近年,社会課題解決ニーズの多様化や,科学技術の細分化・複雑化により,スタートアップ企業を中心とした中小企業者等への支援を通じたイノベーション創出の重要性が高まっている.こうしたことを踏まえ,第201回通常国会において,科学技術基本法等の一部を改正する法律が成立し,日本版SBIR制度の見直しが行われ,同制度のイノベーション政策としての位置付けを明確化し,一部の補助金等については,研究開発課題の提示や多段階選抜方式等の交付に関する各省統一的なルールのもと運用することとするなど,スタートアップ・中小企業等によるイノベーションの促進に資する制度とされた.今後,新たな日本版SBIR制度が着実に運用され,更には継続的な改善に取組むことで,当該制度が我が国のイノベーションに貢献することを期待したい.

著者

佐々木 掌子 山形 伸二 敷島 千鶴 尾崎 幸謙 安藤 寿康

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.330-338, 2009 (Released:2012-03-20)

参考文献数

50

被引用文献数

4 2

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This study investigated the possible effects of genetic and environmental gender differences in effect on individual differences by using the Bem Sex Role Inventory (BSRI) with twins. A sex/gender-limitation analysis, a behavior genetics methodology was used to the following: (a) effects of gender-specific genes, (b) gender differences in quantitative genetic effects, (c) effects of gender-specific shared environment, (d) gender differences of quantitative shared environment, and (e) gender differences of quantitative nonshared environment. Participants were adolescent and adult twins, including 111 identical male pairs, 241 identical female pairs, 36 fraternal male pairs, 65 fraternal female pairs, and 58 opposite-gender pairs. The results indicated that although masculinity and femininity were explained by genetic factors to some extent, there were no significant gender differences in the genetic factors. Moreover, because our data did not support a model which explained gender differences in the effects of specific common environment factors, no evidence was found to support the prenatal hormonal hypothesis or the existence of parenting which encouraged children's gender role personality.

著者

青山 修三 青山 達哉 間瀬 信継 佐々木 均

出版者

The Japan Society of Medical Entomology and Zoology

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.219-222, 2013-12-25 (Released:2014-06-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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Japanese cockroach Periplaneta japonica (Stoll) was collected at a Japanese common wooden house and in a shrine of Hokkaido Jingu, and Maruyama Park in Sapporo city. In Hokkaido, this species was recorded only from the coastal area of the southern parts and Otaru city up to present. Therefore, these are the new records of this species from the landlocked city in Hokkaido, and the new record of invasion to a highly airtight house of Hokkaido.

著者

藪田 拓哉 佐々木 淳

出版者

日本アニメーション学会

雑誌

アニメーション研究 (ISSN:1347300X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.25-35, 2021-03-31 (Released:2021-11-06)

参考文献数

18

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本研究では、アニメーション療法の基礎研究として、アニメ視聴によって視聴者に生じた心理学的体験とその影響を実証的に分析、分類することを目的とし、アニメ視聴による心理学的体験と影響の構造化を行った。その結果、アニメ視聴による心理学的体験は【気持ちの高揚】、【気晴らし】、【共感的反応】、【現実への還元・関連】、【作品の構成要素に対して抱く魅力】、影響は【ポジティブな気持ちへの自己変容】、【自身のあり方の模索、変化】、【作品への関与と作品を越えた活動】で構成された。本研究によりアニメの心理学的体験はさまざまなポジティブな体験で構成されることが明らかとなった。またアニメの心理学的体験からその影響に至る体験過程についての示唆が得られた。

著者

.*郭 雯 池田 鮎美 高嶋 魁人 益田 佳卓 植田 航平 有賀 敦紀 佐々木 恭志郎 山田 祐樹

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

佐々木 一磨 北岡 伸也 小田桐 優理

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.B-MB2_1-8, 2023-09-01 (Released:2023-09-01)

参考文献数

35

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Pose generation plays an essential role in computer graphics, such as game character design, and 3D modeling. Rather than inverse Kinematics solvers using deterministic heuristic methods suffering from poor diversity, sample-based methods promise to generate a wider variety of poses satisfying the given constraints. In order to obtain generative models from sample data, Generative Adversarial Networks (GANs) are widely used in many problems including pose generation. However, GANs are known to be suffering from mode collapse which causes the generation of specific patterns. Therefore, we propose a novel generative model for pose generation using Implicit Maximum Likelihood Estimation (IMLE), which is a training method for avoiding mode collapse by adaptive sampling of the input-output pairs. The proposed model accepts not only the latent variable, but also the condition of the pose such as a position of the kinematic model’s joint. We trained the proposed model by the IMLE’s optimization method using the dataset consisting of the pair of the pose condition and the corresponding joint angles. In the experiment of a simulated 3-DoF arm simulation, the proposed model successfully avoided mode collapse, thus better diversity rather than the GAN variants while satisfying the given conditional input. Furthermore, we report that the proposed model performs lower prediction error and higher variance than the GAN variants through the experiments on 30-DoF human pose using CMU Mocap Dataset.

著者

佐々木 利和

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.9, pp.9_70-9_78, 2011-09-01 (Released:2012-01-24)

著者

堀越 和夫 鈴木 創 佐々木 哲朗 川上 和人

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.3-18, 2020-04-23 (Released:2020-05-16)

参考文献数

58

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小笠原諸島の絶滅危惧種アカガシラカラスバトColumba janthina nitensの個体数は非常に少なく,その個体群の存続には侵略的外来種であるネコの捕食圧が大きく影響していると考えられていた.このため,諸島内の最大の有人島である父島では,2010年から島内全域でネコの捕獲が行われ,2013年頃にはその個体数が当初の10分の1以下になったと考えられている.また,集落域では飼いネコの登録や不妊去勢の推進が行われ,ノラネコの個体数も減少した.そこで,ネコ対策の効果を明らかにするため,一般からの目撃情報に基づき2009年から2017年におけるアカガシラカラスバトの個体数と分布の推移を明らかにした.その結果,個体数は夏期/冬期,山域/集落域を問わず,2012年から2013年に大幅な増加が見られた.また分布域は2009年には山域や集落の一部に限られていたが,2017年には集落域の8割および山域の6割まで拡大し,繁殖域は当初の分布面積の2倍に拡大した.これら個体数の増加,分布域と繁殖域の拡大時期は,山域でのネコ個体数が最少となり,また集落域の野外の個体数も減少した時期であった.一方,2014年以後はハト個体数の増加傾向が見られなくなっているが,この時期は山域のネコの個体数が回復傾向にある時期と重なっていた.以上のことから,アカガシラカラスバトの集団の回復にはネコ対策が効果的であると言え,今後トラップシャイ個体の効率的な捕獲手法を開発する必要がある.また,この鳥は頻繁に島間移動するため,他島での対策も進める必要がある.

著者

朝岡 潔 佐々木 謙

出版者

社団法人 日本蚕糸学会

雑誌

蚕糸・昆虫バイオテック (ISSN:18810551)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.3_151-3_162, 2011 (Released:2014-05-21)

参考文献数

72

著者

佐々木 史郎 Shiro Sasaki

出版者

北海道大学出版会

雑誌

菊池俊彦編

巻号頁・発行日

pp.515-536, 2010-12-25

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北東アジアの歴史と文化 = A history and cultures of Northeast Asia

著者

平野 浩彦 糸田 昌隆 梅本 丈二 枝広 あや子 木村 年秀 佐々木 健 佐藤 保 高田 靖 髙橋 一也 畠山 桂郎 森田 薫 森田 一彦 山崎 裕 小原 由紀 羽村 章 水口 俊介

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.37, no.supplement, pp.14-18, 2022-09-30 (Released:2022-10-12)

参考文献数

7

著者

松井 優子 佐々木 絵美 高堂 祥子 紺家 千津子 須釜 淳子 真田 弘美 坂井 恵子

出版者

一般社団法人 日本創傷・オストミー・失禁管理学会

雑誌

日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌 (ISSN:1884233X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.304-311, 2014 (Released:2021-04-30)

参考文献数

19

著者

松岡 武史 佐々木 大輔 藤岡 潤 泉野 浩嗣 加藤 亨

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.4_45-4_51, 2018 (Released:2018-07-27)

参考文献数

19

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Recently, the industrial accidents rate of young unskilled workers is increasing in our country. Therefore, in national institute of technology which produces young engineers, an effective safety and health education for these workers is also desired strongly. Action to collect near-miss incident information is important position in such education. However, the near-miss reporting is not functioning effectively at the majority of national institute of technology because of negative consciousness and lack of understandings about this activity. In this research, we proposed the teaching method about the near-miss reporting using minority influence in order to solve these issues and carried out this method for three years from 2015 at our school. In this paper, we showed that injury accidents and tool breakages decrease as student near-miss reports increase, and safety culture maturity level in the mechanical workshop rises.

著者

佐々木 薫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.502-503, 1985

著者

佐々木 英和 Hidekazu SASAKI

出版者

宇都宮大学共同教育学部

雑誌

宇都宮大学共同教育学部研究紀要. 第1部 = The Research Bulletin of the Cooperative Faculty of Education Utsunomiya University. Section 1 (ISSN:24325546)

巻号頁・発行日

no.73, pp.121-138, 2023-03-10

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本稿は、日本語「自己実現」を例題として、複数の一般的な国語辞典を用いて、時間的経過を追ったり比較したりしながら、調査を行ったものである。この単語の源流や用語法を効果的に探っていくための研究の見地が獲得され、実際に進められた。第一に、「自己実現」を考える際に、「自我実現」という言葉も同時に探るべき必要性が明らかになった。「自己」も「自我」も、ともに英語“self”に相当するが、微妙な違いに注意を払う必要がある。第二に、自己実現とは、倫理学説として把握され続けてきており、辞書的には、学説として見出しにされることもしばしばであった。第三に、アメリカの心理学者のアブラハム・マズローの欲求階層論の自己実現概念が普及しているのを意識しつつも、イギリスの思想家のトーマス・ヒル・グリーンの重要性こそが見直されなければならない。