著者
佐藤 史明
出版者
一般社団法人 日本音響学会
雑誌
日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
巻号頁・発行日
vol.58, no.10, pp.669-676, 2002-10-01 (Released:2017-06-02)
参考文献数
41
被引用文献数
6
著者
大島 千尋 佐藤 史奈 高橋 肇 久田 孝 木村 凡
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.60, no.6, pp.168-175, 2019-12-25 (Released:2020-01-23)
参考文献数
15

ヒスタミンが多量に蓄積した食物を喫食すると,潮紅,頭痛,蕁麻疹などの症状を示すヒスタミン食中毒を発症する.本食中毒の防止および原因究明には,原因菌の特定が必須であるが,塩基配列決定による同定は操作が煩雑で解析に時間がかかるため,より簡便な手法が求められている.本研究では,ヒスタミン脱炭酸酵素をコードするhdcA遺伝子を対象として,高度融解曲線解析(High-Resolution Melting Analysis; HRMA)を用いた主要ヒスタミン生成菌の迅速同定法を開発した.はじめに,グラム陰性ヒスタミン生成菌のhdc遺伝子の配列から,種ごとに多様性が確認された配列部分にHRMA用のプライマーを設計し,HRMAを行った.まずTm Callingと呼ばれるPCR産物のTm値を測定するモードにより,Tm値の差からヒスタミン生成菌はA,B,Cの3グループに分類された.Aには陸生細菌であるMorganellaやEnterobacter, Raoutellaが属し,BおよびCには海洋性細菌であるVibrio属細菌やPhotobacterium属の細菌が属した.次に,グループAに分類された菌株についてのHRMAにより得られた融解プロファイルから,グループAに属するRaoultella属,M. morganiiおよびE. aerogenesは識別された.このことから,HRMAにより主要なグラム陰性のヒスタミン生成菌を簡易に同定することが可能であると示された.本法は,従来の塩基配列決定法と比べ,迅速かつ簡易にヒスタミン生成菌の種判別が可能である.
著者
菊川 清見 佐藤 史子 鶴尾 隆 井村 伸正 浮田 忠之進
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, pp.1110-1115, 1968-06-25 (Released:2008-03-31)
被引用文献数
13 23

2'-O-Benzyl-4-methylthiouridine (III) and 2'-O-benzylcytidine (VI) were obtained by respective treatment of 4-methylthiouridine (II) and cytidine (V) with benzyl bromide in the presence of sodium hydride. By this reaction, highly specific benzylation of 2'-hydroxyl group of the ribonucleosides was achieved. The both compounds (III) and (VI) could easily be converted to 2'-O-benzyluridine (IV) which is an important intermediate in the synthesis of oligonucleotide.
著者
右田 真里衣 山崎 哲司 佐藤 史子
出版者
社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
雑誌
関東甲信越ブロック理学療法士学会 第31回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)
巻号頁・発行日
pp.285, 2012 (Released:2012-11-07)

【目的】進行性核上性麻痺(以下PSP)によりすくみ足が著明で認知機能低下のある方に、在宅でレーザー杖を工夫し単独移動時のすくみ足が軽減したため報告する。尚、報告にあたり書面で本人、ご家族に説明し同意を得た。【方法】症例は84歳女性。平成19年PSP診断。認知機能(注意・記憶)低下有り。ADL自立。移動は主に4点杖歩行や伝い歩きで、すくみ足が著明。その為トイレに間に合わず洗面器に排尿有り。トイレまでの平均移動時間は2分43秒であった。日中は単身状態で移動の介助は得られず、歩行の改善を目指した。すくみ足改善に向け開始前動作や視覚刺激を検討した。開始前動作(足を高く上げる等)は効果はあるが、介助者の促しが必要であった。視覚刺激(床にテープ等)は、直後の効果はあるが数日後には無効であった。次に既製レーザー杖を試行した。これはスイッチを押すとレーザーが床面に出るT字杖で、すくみ足の方に効果がありパーキンソン病友の会で販売されている。しかし、介助者の促しが無いとレーザー杖を使用する事やスイッチを押す事が行えなかった。また、本人にとってやや前方にレーザーが出る為、その距離が却ってすくみ足を助長する事等があり、既製レーザー杖をそのまま適用出来なかった。その為、臨床工学技師の協力で、以前から使い慣れている4点杖にレーザーを取り付け、グリップを握ると本人に合った位置にレーザーが出るよう調整し導入に至った。【結果】本人用のレーザー杖を使用した時の平均移動時間は35秒となり、すくみ足が軽減してトイレに間に合うようになった。また、9週間後にも効果が持続していた。【考察】PSPにより認知機能低下のある方がすくみ足を改善する為には、身体機能だけではなく生活環境の確認も重要であり、今回の症例は自宅内を単独移動する事から、介助者の促しが無い状況で行える事が必要であった。しかし、常に生活環境上にある視覚刺激では効果は持続しなかった。これに関する研究論文等での報告は確認出来なかったが、慣れると注意が向けられず効果が持続しなかったと考える。効果を持続させる為には必要時のみ視覚刺激となるレーザー杖の適応があると考えたが、既製レーザー杖では身体機能的にも生活環境的にも本人が使いこなす事は困難であった。その為、既製レーザー杖を参考にしながら、本人に合わせて操作手順を減らす等の工夫をした事が、レーザー杖の有効性を高めすくみ足の軽減に繋がったと考える。【まとめ】PSP者にレーザー杖を工夫した症例を経験し、身体機能だけではなく生活環境をみる事や、その方に合った用具に工夫する事の大切さを学んだ。
著者
佐藤 史仁 佐久間 洋明 小寺 俊哉 田中 良典 坂地 泰紀 和泉 潔
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)
巻号頁・発行日
pp.2O404, 2018 (Released:2018-07-30)

有価証券報告書には,業績の他,リスク対策や企業の施策等,決算短信にはない情報の記載もある.また,先行研究では,多くの情報から重要な文を効率よく抽出する方法として,因果関係文を重要文とした手法が提案されている.しかし,抽出対象を決算短信等とした報告はあるが有価証券報告書とした報告はない.そこで本稿では,この手法を応用し,有価証券報告書専用の因果関係文を抽出する判別モデルを提案した.そして,判別モデルの評価等を行い,高い性能であることなどを示した.この判別モデルにより有価証券報告書独自の投資判断に有益な情報の効率的な抽出が期待できる.
著者
高橋 良輔 芝崎 厚士 山崎 望 大庭 弘継 川名 晋史 今井 宏平 伊藤 丈人 佐藤 史郎 中内 政貴
出版者
青山学院大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2015-04-01

当初の研究計画では最終年度となる平成29年度は、総括的研究を実施した。そのため共同研究の焦点は、”政治的資源としての時間”の位相の解明/時政学の構築に置かれている。研究推進の具体的方法としては、基礎的研究段階で各研究者が提示した研究構想に沿って課題を追究する個別研究と、その研究の進捗状況について報告・討議を行う研究会という二つの側面から実施された。まず平成29年8月24日(木)13:00-18:00 青山学院大学で開催された第5回研究会では、前半で研究アプローチについて検討したうえで、個別の研究状況を報告・討議を行い、時政学研究の成果公開の方法について協議をしている。当日のプログラムは以下の通り。1.前回までの研究会の振り返り&時政学研究のアプローチについての確認、2.個別研究(事例班)からのご報告:大庭先生/今井先生/八木先生(各自20分程度で個別の時政学研究についてご報告いただき、20分程度の議論)、3.時政学研究の成果についての検討、4.共著書刊行の検討、5.今後のスケジュールについて、6.その他。また平成30年1月28日(日)13:00―18:00に青山学院大学で開催された第6回研究会では、個別研究の報告を踏まえて、共著書企画案の共有・執筆者アンケートの共有、研究アプローチの類型化を行っている。当日のプログラムは以下の通り。1.個別研究からのご報告と討論(佐藤先生、伊藤先生 各20分報告+質疑応答)、2.共著書企画案のご説明、3.執筆者アンケ―トの共有、4.共著書構成および研究アプローチの検討、5.その他(今後のスケジュール・研究会開催など)。上記2回の研究会の結果、共同研究の成果を4つの類型に整理したうえで、ミネルヴァ書房からの共著書刊行を目指すことが合意された。
著者
佐藤 史子 吉尾 雅春
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2002, pp.528-528, 2003

【目的】身長は様々な指標において基礎となる変量である。一般に身長の計測には身長計が用いられる。しかし、拘縮を伴う者や直立不能な者の身長の計測方法についての報告は、海外では様々な研究が行われているものの日本では少ない。今回、拘縮を伴う成人の身長の計測方法について検討したので報告する。【方法】対象は、20歳代の健常男性40名、女性40名の計80名、内訳は立位身長が150cm代、160cm代の女性が各20名、立位身長が160cm代、170cm代の男性が各20名であった。計測項目は、立位身長、水平身長、指極、頭頂大転子間距離、頭頂外果間距離、大腿長、下腿長、上腕長、前腕長、外果足底間距離とし、メジャーを用いて行った。身長の日内変動による誤差を最小限にするため、計測時間は10:00から14:00とし、被験者一人につき所用時間は10分程度とした。これらの計測値を用いて、立位身長との関係について回帰式を導き出した。統計学的検討は、有意水準5%として、一標本t検定、2変量の関係について回帰分析、ピアソンの相関係数を使用した。 【結果および考察】指極と立位身長との間に有意な相関を認め、上肢に拘縮のない場合には有効な方法であると確認できた。各計測値から求めた回帰式と立位身長との関係では、Haboubi N.Y.による計算式でも使用されている上肢長(上腕長+前腕長)と膝足底間距離(下腿長+外果足底間距離)で他計測部位に比べ、相関係数0.736、0.777とやや高い関係を示した。Haboubi N.Y.による計算式を利用して算出した身長と計測した身長との間には有意な誤差が認められたため、修正を加え、上肢長を用いた式1)身長=1.56×上肢長+sex、(sex:男性83.07、女性78.52)、膝足底間距離を用いた式2)身長=2.08×膝足底間距離+sex、(sex:男性75.18、女性71.70)を導き出した。各計算値と立位身長との相関は、式1)0.8342、式2)0.8364であった。特に上肢長から求める式1)は、上肢長が関与する指極と立位身長との間に有意な相関が認められたこと、立位・臥位の両者で身長に対する上肢長の割合に変化がなかったこと、日本人の100年前と現在との体格差の比較において下肢の割合は1.2%増加しているのに対し、上肢は0.2%であることから、年齢を問わず比較的正確に身長の算出が可能であり、拘縮を伴う場合の身長計測の一手段として有効であることが示唆された。
著者
佐藤 史隆
出版者
東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学研究系環境システム学専攻
巻号頁・発行日
2013-09-27

報告番号: ; 学位授与年月日: 2013-09-27 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(環境学) ; 学位記番号: 修創域第4922号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科環境学研究系環境システム学専攻
著者
初瀬 龍平 野田 岳人 池尾 靖志 堀 芳枝 戸田 真紀子 市川 ひろみ 宮脇 昇 妹尾 哲志 清水 耕介 柄谷 利恵子 杉浦 功一 松田 哲 豊下 楢彦 杉木 明子 菅 英輝 和田 賢治 森田 豊子 中村 友一 山口 治男 土佐 弘之 佐藤 史郎 上野 友也 岸野 浩一 宮下 豊
出版者
京都女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の目的は、戦後日本における国際関係論の誕生と発展を、内発性・土着性・自立性の視点から、先達の業績の精査を通じて、検証することにあった。研究成果の一部は、すでに内外の学会や公開講座などで報告しているが、その全体は、『日本における国際関係論の先達 -現代へのメッセージ-(仮)』(ナカニシヤ出版、2016年)として集大成、公開する準備を進めている。本書は、国際政治学(国際政治学、政治外交史)、国際関係論(権力政治を超える志向、平和研究、内発的発展論、地域研究)、新しい挑戦(地域研究の萌芽、新たな課題)に分けた先達の業績の個別検証と、全体を見通す座談会とで構成されている。
著者
花田 良子 佐藤 史隆 廣安 知之 三木 光範 鈴木 泰博
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.1_91-1_100, 2007 (Released:2007-06-11)
被引用文献数
3

本研究では,ネットワークの特性量を目的関数とした最適化問題として定式化し,ネットワークを設計する.設計されたネットワークの持つ特性と複雑ネットワークの持つ特性とを調査,比較して検証することで,一般的に複雑ネットワークが有する特性は何に起因しているかを探求するアプローチを提案する.本論文では,その基礎的な検討として,最適化手法に遺伝的アルゴリズム (Genetic Algorithms: GA) を用いた場合のネットワーク生成の検討と,設計したネットワークを複雑ネットワークの視点から検討する.本論文で,目的とした特徴は,平均パス長やクラスター係数である.設計したネットワークを検討した結果,これらの目的には一部トレードオフの関係が存在することが明らかとなり,単一目的のGAよりも多目的GAの適用により検討することが適当であることが明らかとなった.
著者
佐藤 史郎
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

これまで、政策上、核抑止の重要性を主張することは「現実主義」である一方、核軍縮・不拡散措置の重要性を主張することは「理想主義」として捉えられてきた。前者が核に依存して安全の確保を試みるのに対して、後者は核に依存しないで安全確保を試みるからである。本研究は、威嚇型と約束型という2つの再保証(reassurance)の行動予告に着眼することで、核軍縮・不拡散措置の重要性を主張することは「現実主義」である旨を提示した。