著者
佐藤 祥一郎 園田 和隆 吉村 壮平 宮﨑 雄一 松尾 龍 三浦 克之 今中 雄一 磯部 光章 斎藤 能彦 興梠 貴英 西村 邦宏 安田 聡 小川 久雄 北園 孝成 飯原 弘二 峰松 一夫 日本医療研究開発機構「脳卒中を含む循環器病の診療情報の収集のためのシステムの開発 に関する研究」班
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
pp.10587, (Released:2017-12-12)
参考文献数
57
被引用文献数
3

脳卒中に対する合理的,経済的な疾病対策を行うためには,悉皆性と信頼性を合わせ持つ国家的な脳卒中登録事業が不可欠である.わが国の診療実態に即した脳卒中登録システムに必要な条件を明らかにするため,システマティックレビューを行った.2015 年12 月31 日までに発行された,脳卒中登録研究に関する医学文献を,MEDLINE および医学中央雑誌上で検索し,1533 編の文献から,51 の登録研究(国外38,国内13)を抽出した.レビューの結果から,日本における質の高い脳卒中登録事業に必要な条件として,医療ID 導入による既存大規模データベースとの連携と,それを可能にする法整備,行政による公的事業資金,学会や患者支援団体,企業の支援による安定的な資金確保,情報公開の重要性が挙げられた.
著者
佐藤 典子 Noriko Sato 千葉経済大学 CHIBA KEIZAI UNIVERSITY
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 = Chiba keizai ronso (ISSN:21876320)
巻号頁・発行日
no.52, pp.1-23,

高齢社会の到来とともに看護師の医療・介護界での需要は高まり、その重要性の認識も社会において自明視されている。それと同時に、業務もより専門化しているが、キャリアの浅い若手看護師が2001年、2007年と連続して過労死(認定はいずれも2008年)する事件が起きており、ここ数年の調査でも、看護師の過労や離職の問題は改善されていない状況である。そこで、制度の問題だけでなく、そうならざるを得ない状況について、多くの看護師が女性であることから、これらの要因がジェンダー化された仕事としての看護職にあるのではないかといった視点を含めて考えてみたい。
著者
佐藤 翼 袴田 和則 木村 卓哉
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.1-2, 2015-03-17

大規模イベント開催時会場へ向かうルートにおける歩行者の移動時間情報を提供するシステムを検討している。歩行者の移動時間をモニタリングすることで、混雑発生時の迂回ルート情報の提供や、雑踏警備を行う警備員を混雑場所に重点的に配置するといったサービスに利用できると考える。本研究では、歩行者の持つスマートフォンなどの携帯端末に搭載されているBluetooth機能およびWi-Fiテザリング機能を利用して、歩行者の移動時間を算出するシステムを試作した。本発表は、歩行者の移動時間を推定するシステムについて、フィールド試験を行った際の試験結果と本手法の有効性について述べる。
著者
佐藤 郁哉
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.346-359,481, 1991-03-31

本論文は、もっぱらトマスとズナニエツキのテクストに沿って、状況の定義概念の初期の定式化とその後の変遷をあとづけ、この概念が、行為主体と「構造」の関連を明らかにする上でもつ「感受概念」としての潜在力を明らかにする。<BR>社会学におけるスタンダードな用語の一つである「状況の定義」は、これまで主に社会的行為の主意主義的な側面を表現する代表的な概念として取り扱われてきた。しかしながら、この概念の初期の定式化の歴史をたどってみると、「状況の定義」は、行為に対する社会文化的な構造の規定性を示す際にも使われていることがわかる。とりわけトマスは「状況の定義」を多義的に使用しているが、これは、様々な行為主体と多様な状況との関連を実証研究を通して明らかにしていく上で彼が用いた効果的な戦略の一つであると考えられる.この「状況の定義」の一見相矛盾する多義的な用法の解明は、現在さまざまな形で試みられているマイクロ社会学とマクロ社会学の統合を進める上で、一つの有力な手がかりを与えてくれる。
著者
佐藤 晃洋
出版者
国文学研究資料館
雑誌
国文学研究資料館紀要. アーカイブズ研究篇 = The bulletin of the National Institute of Japanese Literature. 人間文化研究機構国文学研究資料館 編 (ISSN:18802249)
巻号頁・発行日
no.12, pp.135-147, 2016-03

本稿では、現在まで調査されたバチカン図書館所蔵マリオ・マレガ神父収集文書を中心として、臼杵藩を例に近世豊後におけるキリシタン禁制政策の展開について検討した。臼杵藩のキリシタン禁制政策は、当初、キリシタン一人一人を改宗させることをめざしていた。表面上キリシタンがいない状況になった寛永12年(1635)、改宗した者を名子・下人なども含む「いえ」単位で把握し監視する体制を作っている。正保3年(1646)、改宗した者が改宗する前に生まれた子ども等も監視の対象者に加え、各村の地縁的な繋がりを断ちきって改宗した者を散らばらせ五人組を編成することにより、監視体制の強化を図った。延宝5年(1677)以降は隔年で長崎奉行所から踏絵を借用し絵踏を実施し、元禄元年(1688)からは絵踏を毎年実施としている。貞享4年(1687)には「類族」も監視対象とされ、臼杵藩のキリシタン禁制政策は確立した。この政策は明治4年(1871)まで継続しているが、19世紀になると、宗門改が民衆統制のための年中行事となり、「家内帳」等による民衆把握に重点が置かれるようになっていった。This paper examines the development of anti-Christian policies in the Bungo region in the early modern period. This will be done by taking the Usuki domain as a case study mainly on the basis of the documents in the Vatican Library's Marega Collection already surveyed.Initially, the Usuki domain's policy was to have Christians change their religious affiliation one by one. At least on the surface by the year 1635 (Kan'ei 12) no Christians had remained, and at this stage a system for pinning down all the "converts" and monitoring them by household units (including serfs and subordinates of different kinds) was created. In 1646 (Shoho 3) this surveillance system was further strengthened: children born before their parents conversion and others were also subject to monitoring, and were organized Five-household Groups (goningumi) that held collective responsibility to avoid a concentration of "converts" and ensure that the territorial bonds within villages were severed.After 1677 (Enpō 5) every other year copper-plated "images to be trampled on" or fumi-e were borrowed from the Nagasaki magistrate to carry out an allegiance test, and from 1688, the first year of the Genroku period, a "trampling on images" (e-fumi ) was held annually. In 1687 (Jōkyō 4) the anti-Christian policy in the Usuki domain took his definitive form, by also including descendants of former Christians, known as "cognates" (ruizoku), as objects of surveillance. This system continued to be enforced until 1871, but in the 19th century the Verification of Religious Affiliation" (shūmon aratame) became an annual event for social control, and the emphasis was rather placed on having a firm grasp of local society and its membership through such documents as the kanai-chō, or Family Register.
著者
栗林 千聡 佐藤 寛
出版者
Japanese Society of Sport Psychology
雑誌
スポーツ心理学研究 (ISSN:03887014)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.93-102, 2015
被引用文献数
1

The purpose of this study was to develop pilot evaluation of psychometric property of the Coach-Athlete Relationship Maintenance Questionnaire (CARM-Q) in Japanese junior tennis players and to examine its reliability and validity. The athlete version of CARM-Q was administered to 240 Japanese junior tennis players with a mean age of 15.7±1.3 years. Results of a confirmatory factor analysis replicated the factor structure found in the original version of the CARM-Q (Rhind and Jowett, 2012). Furthermore, it was suggested that the athlete version of CARM-Q had sufficient reliability and validity. The effects of the combination pattern of the coach-athlete dyad (athlete male/coach male, athlete male/coach female, athlete female/coach male, and athlete female/coach female) were tested via MANOVA using 7 subscales from the CARM-Q. Results revealed that the athlete male/coach female group was higher in Conflict management, Openness, and Motivational than the athlete male/coach male group. Additionally, the athlete female/coach male group revealed higher Motivational than the athlete male/coach male group. Future applications were also discussed regarding the CARM-Q as an assessment of the quality of the coach-athlete relationship in Japanese junior sport settings.
著者
月村 辰雄 安藤 宏 佐藤 健二 木下 直之 高野 彰 姜 雄 野島 陽子
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

本研究は、東京大学総合図書館に保存されている千数百冊におよぶ明治初期の洋書教科書の分類整理を主要な目的とし、あわせてそれらの教科書が用いられていた大学南校・開成学校等における教育の実態、またそれらの教科書を通じてもたらされたヨーロッパ文化の受容形態を、残された洋書教科書そのものに即して明らかにしようとするものである。研究第1年度においては、主として著者名・書名・印記・書き込みの有無などを調査対象として教科書群のデータ採録にあたった。第2年度においては、採録されたデータのデジタル・データ化にあたり、エクセル・データとして著者名のアルファベット順教科書一覧表を作成した。あわせて今後の研究資料体としての活用を見越した分類法について各種の方法を検討した。第3年度は、このデータをもとに明治初期の東京大学の教育史との関連において各種の研究を進めたが、その主な成果は以下の通りである。(1)東京外国語学校の分離にともなって移管された初期東大の洋書教科書群の一部が、明治前期の諸学校の変遷の結果、現在一橋大学を始めとする各所に分散保管されていること。(2)大学南校から開成学校、東京大学へと移行する教育方針は専門教育化と英語専修化の二つであり、それが残存教科書群からも窺えること。すなわち、南校まで仏・独の多方面の教科書がその後は法学科・工学科学生のための語学書に限定されること。また、書き込みのノートを検討しても英語による下調べが一般化すること、など。(3)工学系の教科書群の選定にきわめて強く外国人教師ワグネルの意向が反映していること。(4)さらに、明治4年の貢進生について、新たな視点から精細な調査をおこなったこと。なお、教科書群の分類リストは校正のうえ、別途公刊の予定である。
著者
桐生 嘉浩 本間 直美 吉野 多栄子 村井 ユリ子 祖父江 展 佐藤 良智
出版者
一般社団法人日本医薬品情報学会
雑誌
医薬品情報学 (ISSN:13451464)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.8-16, 2017-05-31 (Released:2017-06-16)
参考文献数
13

Objective: Numerous new drugs have been developed in recent years, making the available types of prescription drugs quite diverse, with increasingly more complex drug interactions.  From an operations support system perspective, hospitals that cannot incorporate a large-scale custom-order system because of financial or use-efficiency limitations have no choice but to rely on commercial products.  However, this leaves many problems unsolved, such as functional restrictions and limited specifications.  In this study, we used Microsoft®Visual Basic®for Application (VBA) to develop an economical drug discrimination system suited to our situation and equipped with original function from the perspective of clinical pharmacists.Design: System design and development.Methods: We prototyped the system in VBA and used Microsoft®Excel®to create Query Tables.  The utility of the new system was evaluated based on drug discrimination output and time required in each process.Results: The new system is capable of inter-database communication and automated data analysis and uses drop-down lists of pre-defined options for data input in many places.  Compared with the conventional method, the new system enabled us to significantly reduce the average time needed to input and confirm data by as much as 61.9%.  This indicates that the new system can considerably reduce the time required for completing time-intensive processes and is also useful in preparing highly precise drug discrimination reports.Conclusion: Based on the results obtained so far, the new, original system, developed with zero design or development costs, is more efficient and offers more reliable information in the clinical setting than the conventional system.  As a result, we are able to maintain operational quality and reduce the amount of time required for drug discrimination.
著者
今西 衛 佐藤 慶一 石橋 健一 斎藤 参郎
出版者
名古屋産業大学
雑誌
名古屋産業大学論集 (ISSN:13462237)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.15-21, 2007-03-16

政府地震調査研究推進本部では、首都圏直下地震、東海地震、東南海・南海地震などの発生確率について、いずれも高い数値を与えており、近い将来、我が国の都市部が大地震に見舞われることが危惧されている。災害により多数の住宅喪失世帯が発生した際、災害救助法が適用されると、医療や食品・飲料水の供与などとともに、避難所や応急仮設住宅という居住支援が行われる。阪神・淡路大震災では、約20万の住宅喪失世帯に対して、約5万戸の応急仮設住宅が供給されたように、我が国の応急住宅支援においては、仮設住宅による対応が中心的な役割を果たす。仮設住宅については、多額の建設費、維持管理費、撤去費を要し、従来より、現物支給から現金支給へと切り替えた方が効率的ではないか、という議論があるが、理論的な検討は十分とは言えない。2004年に被災者生活再建支援法が改正され、仮住まいの家賃としても利用可能な支援金給付が認められることとなったが、どの程度利用されるのか、その評価は十分ではない。そのような状況を踏まえ、本研究では、経済学的アプローチによる理論的枠組みを構築し、費用便益分析の価値概念に基づいて災害応急居住支援の制度分析を試みた。分析を通して、仮設住宅や借上住宅の家賃が無料であるならば、住民にとってそれと同等な生活水準をもたらし、かつ、行政の費用負担が少なくなるような家賃補助制度が存在することが示され、我が国の応急居住支援の制度設計への一つの知見を得ることができた。
著者
西岡 拓哉 北 和之 林 奈穂 佐藤 武尊 五十嵐 康人 足立 光司 財前 祐二 豊田 栄 山田 桂太 吉田 尚弘 牧 輝弥 石塚 正秀 二宮 和彦 篠原 厚 大河内 博 阿部 善也 中井 泉 川島 洋人 古川 純 羽田野 祐子 恩田 裕一
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
JpGU-AGU Joint Meeting 2017
巻号頁・発行日
2017-03-10

背景・目的東京電力福島第一原子力発電所の事故によって、原子炉施設から多量の放射性物質が周辺地域に飛散・拡散し土壌や植生に沈着した。地表に沈着した放射性核種が今後どのように移行するか定量的に理解していくことが、モデル等により今後の推移を理解する上で重要である。重要な移行経路の一つとして地表から大気への再飛散がある。我々のグループのこれまでの観測で、山間部にある高線量地域では、夏季に大気中の放射性セシウムが増加していることが明らかになっている。夏季の森林生態系からの放射性セシウム再飛散過程を明らかにすることが本研究の目的である。観測2012年12月より浪江町下津島地区グラウンドにおいて約10台のハイボリュームエアサンプラーによって大気エアロゾルを高時間分解能でサンプリングし、Ge検出器で放射能濃度を測定している。この大気エアロゾルサンプルの一部を取り出し化学分析及び顕微鏡観察を行っている。2015年よりグラウンドおよび林内で、バイオエアロゾルサンプリングを月に1-2回程度実施している。また、感雨センサーを用い、降水時・非降水時に分けたサンプリングも行っている。200mくらい離れた林内でも同様の観測を行っている。さらに、パッシブサンプラーによる放射性核種の沈着フラックスを測定するとともに、土壌水分と風速など気象要素を自動気象ステーション(AWS)にて、エアロゾル粒子の粒径別濃度を電子式陰圧インパクタ(Electric Low-Pressure Impactor, ELPI)、黒色炭素エアロゾル濃度および硫酸エアロゾル濃度をそれぞれブラックカーボンモニタおよびサルフェートモニタにて連続的に測定している。結果と考察2015年夏季に行った観測と、そのサンプルのSEM-EDS分析により、夏季の大気セシウム放射能濃度は炭素質粒子濃度と正相関していることが分かった。夏季には粒径5μm程度の炭素質粒子が多く、バイオエアゾルサンプリングとその分析の結果、真菌類の胞子、特にキノコが主な担子菌類胞子が多数を占めていることが分かった。但し、降水中には、カビが多い子嚢菌類胞子がむしろ多い。大気粒子サンプルの抽出実験を行った結果、夏季には放射性セシウムの半分以上が純水で抽出される形態(水溶性あるいは水溶性物質で付着した微小粒子)であることもわかった。そこで、2016年夏季には、大気粒子サンプル中の真菌類胞子の数密度と大気放射能濃度の関係を調べるとともに、キノコを採取してその胞子の放射能濃度を測定して、大気放射能濃度が説明できるか、また大気粒子サンプルと同様に、半分程度の純水抽出性を持つか調べた。その結果、大気放射能濃度と胞子と思われる粒子の個数とは明瞭な正相関を示し、降水時には子嚢菌類が増加することが示された。また、採取したキノコ胞子の放射性セシウムは、半分以上純水で抽出され、大気粒子サンプルと同様に性質を示すこともわかった。但し、採取した胞子は放射能は高いものの、それだけで大気放射能を説明できない可能性がある。
著者
箕輪 はるか 北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 齊藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 上杉 正樹 遠藤 暁 奥村 真吾 小野 貴大 小野崎 晴佳 勝見 尚也 神田 晃充 グエン タットタン 久保 謙哉 金野 俊太郎 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 髙橋 賢臣 竹中 聡汰 張 子見 中井 泉 中村 駿介 南部 明弘 西山 雄大 西山 純平 福田 大輔 藤井 健悟 藤田 将史 宮澤 直希 村野井 友 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 山守 航平 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
JpGU-AGU Joint Meeting 2017
巻号頁・発行日
2017-03-10

【はじめに】日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした研究グループにより、福島第一原子力発電所事故により放出された放射性物質の陸域での大規模な調査が2011年6月に実施された。事故より5年が経過した2016年、その調査結果をふまえ放射性物質の移行過程の解明および現在の汚染状況の把握を目的として本研究プロジェクトを実施した。2016年6月から9月にかけて、のべ9日間176名により、帰還困難区域を中心とする福島第一原子力発電所近傍105箇所において、空間線量率の測定および土壌の採取を行った。プロジェクトの概要については別の講演にて報告するが、本講演では福島県双葉郡大熊町・双葉町の土壌中の放射性セシウム134Csおよび137Csのインベントリ、土壌深部への移行、134Cs/137Cs濃度比、また空間線量率との相関についての評価を報告する。【試料と測定】2016年6・7月に福島県双葉郡大熊町・双葉町の帰還困難区域内で未除染の公共施設36地点から深さ5 cm表層土壌を各地点5試料ずつ採取した。試料は深さ0-2.5 cmと2.5-5 cmの二つに分割し、乾燥処理後U8容器に充填し、Ge半導体検出器を用いてγ線スペクトルを測定し、放射性物質を定量した。【結果と考察】137Csのインベントリを航空機による空間線量率の地図に重ねたプロットを図1に示す。最大濃度はインベントリで137Csが68400kBq/m2、比放射能で1180kBq/kg・dryであった。インベントリは空間線量率との明確な相関がみられた。深部土壌(深さ2.5-5.0 cm)放射能/浅部土壌(深さ0-2.5 cm)放射能の比はおおむね1以下で表層の値の高い試料が多かったが、試料ごとの差が大きかった。また原子力発電所より北北西方向に134Cs/137Cs濃度比が0.87-0.93と明確に低い値を持つ地点が存在した。
著者
佐藤 昌子 木村 あやの 藤崎 春代
出版者
昭和女子大学
雑誌
昭和女子大学生活心理研究所紀要 (ISSN:18800548)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.25-38, 2010-03-31

An important function of the Counseling Room affiliated with the Showa Women`s University is training graduate students in clinical psychology. Graduate student interns in this institute, supported by clinical psychologist, assess and counsel clients varying from children to the elderly. In the Counseling Room, the use of the Wechsler Intelligence Scale(WISC and WAIS) for assessment has continued to increase and currently accounts for nearly 40% of all cases in 2009.The results of WISC tests performed on 30 participants (aged 6 to 16 years) between April 2006 and June 2009 are reported and the contribution of using the scales to the education of clinical psychologists is discussed.
著者
佐藤 英人
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.353-368, 2001
被引用文献数
6 2

In recent years, the understanding of the processes of the suburbanization of office location has long been a major foci of discussion in urban geography. However, few studies have analyzed why large, high status office buildings have developed in the metropolitan suburbs.The purpose of this study is to investigate the supply and management of large office buildings in the Tokyo metropolitan suburbs. The analysis is based on a questionnaire survey of tenant offices in Omiya Sonic City, one of the earliest large office buildings in the suburbs.The paper can be summarized as follows:Office workers and office space stocks have steadily increased since 1990 in suburban core cities. However, there are regional differences in the temporal fluctuation of the rental ratio of office space. In particular, there has been a tendency for an improvement in the rental ratio of office space following the prominence of the bubble economy in Omiya city, one of the suburban core cities.Omiya Sonic City is a 'smart-building', which was developed by a joint enterprise of private office developers and the public sector. As this building has attracted many tenants, the rental ratio has kept to a high average since it opened in 1988. The building maintains this high rental ratio by attracting many branch offices of headquarters located in central Tokyo. These branch offices have played an important role in the regional business base of the northern Tokyo metropolitan region.The reasons why these tenant offices rent their spaces in this building are not only due to its good location and easy access to both the northern region and central business district in the Tokyo metropolitan region, but also to the fact that Omiya Sonic City is the highest status building in the suburbs.As the building's owners invited many tenant offices, they surveyed office market trends in suburban areas in detail. Based on this survey, they decided to invite branch offices of headquarters located mainly in central Tokyo. As a result, Omiya Sonic City succeeded in inviting many superior tenant offices.Recent studies have already pointed out that various 'back offices' carrying programmed works using telecommunications have moved from downtown to the suburbs because they do not need face-to-face contact in downtown. However, this study shows that the suburbanization of office locations is caused not by decentralized back-offices but by new suburban branch office locations.To comprehend the processes of the suburbanization of office location in more detail, future studies must consider examples of large office buildings at other suburban core cities.