著者

乾 彰夫 中村 高康 藤田 武志 横井 敏郎 新谷 周平 小林 大祐 本田 由紀 長谷川 裕 佐野 正彦 藤田 武志 横井 敏郎 藤田 英典 長谷川 裕 佐野 正彦 佐藤 一子 本田 由紀 平塚 眞樹 大串 隆吉 関口 昌秀 上間 陽子 芳澤 拓也 木戸口 正宏 杉田 真衣 樋口 明彦 新谷 周平 安宅 仁人 小林 大祐 竹石 聖子 西村 貴之 片山 悠樹 児島 功和 有海 拓巳 相良 武紀

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。

著者

隈本 邦彦 上口 義雄 郡 伸子 櫻井 祐太 定池 祐季 佐藤 秀美 田中 徹 三宅 武寿 山﨑 学 山本 俊介 西村 裕一

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.3-18, 2008-09-15

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We tried to fill the communication gap between experts and ordinary citizens regarding the method of preventing a tsunami disaster by organizing two events. The events involved discussions between a tsunami researcher and the inhabitants of two places of the Pacific coast of East Hokkaido where the damage that could be caused by a possible future tsunami was estimated. Contents in the event were deliberately designed to be useful for interactive communications. As a result of the evaluation by the participant questionnaire following the events, a interactive communication between the tsunami researcher and the inhabitants was arranged, and we were able to provide the inhabitants with information that they wished to know about the prevention of tsunami disaster.

著者

勝木 淳 末田 毅 古関 康裕 秋山 秀典 佐藤 浩之助

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集. 秋の分科会

巻号頁・発行日

vol.1995, no.4, 1995-09-12

著者

澤田 昭三 中村 典 田中 公夫 重田 千晴 李 俊益 佐藤 幸男

出版者

広島大学

雑誌

核融合特別研究

巻号頁・発行日

1987

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1)母親の胎内で原爆破爆した子供の多くに極度の知能発育遅滞がみられ, 大きな社会問題となっている. そこで知能発育に対するトリチウムのリスクを推定するためマウスによる基礎実験を行なった. その結果, ガンマ線の急照射では脳細胞死は容易に検出されたが, 緩照射では死亡率が大幅に低下した. 一般にトリチウムは緩照射のため脳細胞死の検出方法を今後検討しなくてはならぬ(佐藤).2)マウスの卵母細胞に対するトリチウムの致死効果が妊性にどの程度影響するか調べたところ, トリチウムを16ラド以上照射すると対照群に比べて明らかに妊性が低下するが, ガンマ線ではもっと多量の線量を照射しないと低下しない(李).3)マウス皮膚創傷部からのトリチウム水の吸収速度は傷の種類によって異なるが, 傷の組織学的な観察を行なったところ, 傷害度と吸収速度がよい一致を示すことがわかった. また, すり傷からのトリチウム水の吸収は脂溶性塗布剤では完全に抑制できなかった(澤田).4)ヒト骨髄細胞のうち赤芽球幹細胞BFUーEに対するトリチウムの致死効果を調べ, ガンマ線に対するRBEとして1.3を得た(重田・大北).5)ヒトのリンパ球の染色体異常と小核出現率を指標としたトリチウム水のRBEはそれぞれ2.8と2.6が得られた(田中). また, リンパ球の致死を指標とするとRBEは2.8となった(中村).6)トヒ精子染色体に対するトリチウム水の影響を調べ, X線に対するRBEとして2.3が植られた(美甘ら).7)マウス3T3細胞に対するトリチウム水の影響を生存率, 癌化率及び突然変異率を指標としてRBEを求めたが, 生存率では1.0,癌化率では1.7が得られ, 突然変異に関しては十分な結果が得られなかった(榎本).8)マウス受精卵の胚盤胞形成を指標として有機結合型トリチウムの影響を試験管内で定量的に調べ, トリチウム水に比べ100〜10000倍も強い影響を与えることがわかった(山田).

著者

佐藤 晃子

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会

雑誌

生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.17-31, 2011-03-30

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論文/Theses

著者

佐藤 正治 倉本 昇一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.149-158, 1994-03-25

参考文献数

9

被引用文献数

9

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電話センタビルに直撃雷が落ちるとビルの柱やはり,壁などに雷サージ電流が流れるため,通信ケーブルや配電線への誘導などによって,装置の故障や誤動作が発生することがある.このため,直撃雷に対するビル内の電流,電圧分布の検討が行われている.この中の基本的な課題の一つに,実際の柱やはりの等価インピーダンス推定方法があるが,建物の鉄筋,鉄骨の寸法が大きいことや形状が非常に複雑な形をしているため,まだ,十分解明されたとは言えない.本論文では,まず柱やはりの縮小モデルを作製してそのインピーダンス測定法を検討し,柱の縮小モデルの周囲に複数の電流リターン線を配置すれば,モデル内電流分布がほぼ均等になり,より実態に近い測定が行えることを明らかにした.次に,この測定法を使用して,シンプルな円柱導体と柱の縮小モデルとの比較を行い,柱やはりの抵抗およびインダクタンスは,その鉄骨や鉄筋の表面積を求めれば,複雑な形状であってもそれと同じ表面積の円柱導体の計算式からおおむね推定できることを実験的に明らかにした.最後に,実際の鉄筋コンクリートビルの柱を測定し,縮小モデルからの推定が実測値とほぼ一致することを確認した.

著者

佐藤 晋平

出版者

東京大学大学院教育学研究科学校開発政策コース

雑誌

東京大学大学院教育学研究科教育行政学論叢 (ISSN:13421980)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.19-34, 2011-03

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Education Law has some features which make it very special. Those features are derived from the fact that Education Law has deep relation with things. Things exist in the world de facto. But law is norm. Despite these differences, law desire to have this relation strongly in the territory of Education Law. There are the two ways in which Education Law has relation with things. Firstly, law don't restrict the world of things; educational practices. Practices are free but this situation is given by law. Some type of freedom about education is stipulated by law in Japan. Secondly, there is a case that Education Law has very deep relation with things, and it is independent from any other law, even the constitution. This situation is explained by some jurist that for securing the special functions and meanings of education, it is important that Education Law refer to Natur der sache as possible as it can. In this case, Education Law is controlled only by "Nature" of educational practices, so the relation between Education Law and whole juridical system get tense. Michel Foucault explained that his idea of Discipline Power and law make relations of complicity, contrariety and encroachment. He described school as the room filled with Discipline Power. On the one hand, this is the reason of that educational practices are liberated from restriction by law. But the other hand, Education Law is aimed at disciplining children positively in Japan, so Discipline Power encroach on law. It works upon bodies; things. It makes relations in the world de facto. Education Law's special feature, which is having tension with juridical system, is made by Discipline power.

著者

佐藤 弘夫

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.993-994, 2012-03-30

著者

佐藤 翔 逸村 裕

出版者

三田図書館・情報学会

雑誌

Library and information science (ISSN:03734447)

巻号頁・発行日

no.60, pp.1-27, 2008

著者

江原 宏幸 押切 正浩 山梨 智史 森井 利幸 佐藤 薫 吉田 幸司

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.196-207, 2008-04-01

参考文献数

28

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変換予測符号化に基づく32kbit/sのスケーラブル符号化方式を開発した。本方式では,広帯域(0.05〜7kHz)の入力信号の線形予測分析・符号化を行い,変形離散余弦変換を用いて予測残差信号の符号化を行う。高品質な電話帯域(0.3〜3.4kHz)の音声符号化方式に1,2kbit/sの帯域拡張と4kbit/s刻みの変換符号化を組み合わせた。電話帯域の音声符号化は6.8kbit/sの符号励振線形予測符号化で行い,G.729 Annex E(11.8kbit/s)相当の品質を達成した。更に,8kbit/sでG.722,2(8.85kbit/s)相当の広帯域品質を達成し,音楽信号に対してはG.729.1を上回ることを確認した。

著者

増田 弘 佐藤 晋 加藤 陽子 加藤 聖文 浜井 和史 永島 広紀 大澤 武司 竹野 学

出版者

東洋英和女学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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平成21年度から23年度に至る3力年の研究の具体的成果は、本年9月に慶応義塾大学出版会より刊行が予定されている増田弘編『大日本帝国の崩壊と復員・引揚』にある。本書は、日本が第二次世界大戦に敗北したことで生じた帝国日本の崩壊過程に関して、外地からの民間人引揚と外地に在った日本軍将兵の復員という視座に立った実証研究であると同時に、東アジアにおける冷戦という新局面との歴史的接合点を解明しようとする試論である。

著者

佐藤 栄作

出版者

愛媛大学教育学部国語国文学会

雑誌

愛媛国文と教育 (ISSN:03898482)

巻号頁・発行日

no.41, pp.24-32, 2009-02

著者

佐藤 洋一 有田 弘樹

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

no.61, pp.147-155, 2012-03-01

著者

佐藤 慎吾

出版者

The Tohoku Geographical Association

雑誌

季刊地理学 = Quarterly journal of geography (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.23-39, 2008-03-28

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本研究は, 衆議院富山県第三区を対象に, 当該議員の集票組織の分析から, 後援会の空間組織の地域的差異を導出し, その上で後援会の空間組織とその編成要因について検討した。<br>A議員の集票組織には, 職域別の政治団体が20, 地場企業やその関連組織の自民党職域支部が7, A議員が私的に組織した後援会が44存在した。このうち, 政治団体役員の居住地と自民党職域支部の所在地, および後援会の設置地域は高岡市に偏在していた。また, A議員の事務所と秘書も同様に高岡市に設置されていた。<br>とくに, 後援会は高岡市内に26あり, 小学校区を単位として編成され, 支持者への日常世話活動が強化されていた。この背景には, 高岡市が富山三区内最大の票田地域であるにもかかわらず, 都市的地域特有の流動層と同じ党派のライバル議員によって, A議員の相対得票率が比較的低い値で推移してきたことがある。<br>一方, 高岡市外の18の後援会は市町村を単位に配置されていた。これは, 市町村が住民意識に強い影響を及ぼしているだけでなく, 有力な集票組織である農協の管轄地域や系列県議の選挙区地域, さらには公共事業の執行地域とその見返りとしての票の集計地域である点とも深く関係していた。

著者

佐藤 創 小林 欣吾 星 守

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.333, pp.97-145, 1978-09

著者

佐藤 卓己 渡辺 靖 植村 和秀 柴内 康文 福間 良明 青木 貞茂 本田 毅彦 赤上 裕幸 長崎 励朗 白戸 健一郎 松永 智子

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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情報化の先進諸国におけるメディア文化政策の展開を地域別(時系列的)、メディア別(地域横断的)に比較検討し、国民統合的な「文化政策」と情報拡散的な「メディア政策」を明確に区分する必要性を明らかにした。その上で、ソフト・パワーとしては両者を組み合わせた「メディア文化政策」の重要性が明らかになった。佐藤卓己・柴内康文・渡辺靖編『ソフトパワーとしてのメディア文化政策』を新曜社より2012年度中に上梓する。

著者

佐藤 正樹 加藤 治 堀江 隆 黒沢 努 森 卓也

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.899-909, 2013-03-01 (Released:2013-03-01)

参考文献数

9

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現在,科学技術情報流通の世界では,IT技術の発達や科学技術情報の世界規模での広がり等を要因として,外資系企業を中心に世界的な販売展開がなされている。JSTの情報事業のみならず,情報提供事業を行う機関は,自国内で展開する事業展開だけでなく,グローバルな視点の事業展開の立案が必要になっている。そこで2012年に,アジア諸国・地域の科学技術情報流通に関する状況を調査した。まず,アジア各国・地域における科学技術情報流通のポテンシャルを調査した。次にアジア諸国・地域で,日本の科学技術情報ニーズを調査した。最後に,今後どのような形態での科学技術情報の流通が求められるかを調査した。それらの結果を報告し考察する。

著者

巽 靖昭 東 晋司 児玉 俊介 佐藤 崇 澤口 隆

出版者

京都大学

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

no.18, pp.11-23, 2012-12-01

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The purpose of this paper is to measure the effect of second-year undergraduate microeconomics and macroeconomics exercise courses. Most economists agree that substantial mathematical ability is essential in studying economics. However, gaps among undergraduate students with various mathematical abilities have expanded as a result of increasing access to higher education and the diversity of university entrance exams in Japan. Consequently, most undergraduate students need higher levels of support and training. Through a combination of lectures and exercise courses, this article shows how we plan to increase the understanding of second-year undergraduate microeconomics and macroeconomics among students with various mathematical abilities. A multiple regression analysis for the students taking exercise courses indicates that past academic results of compulsory economics courses and attendance numbers and submission of assignments at exercise courses for microeconomics and macroeconomics are positively related to microeconomics and macroeconomics scores. The standardized regression coefficients of attendance numbers and submission of assignments at exercise courses for microeconomics are 0.340–0.363 and those of macroeconomics are 0.314–0.326. Thus, our exercise courses are evaluated as successful in increasing the understanding of microeconomics and macroeconomics.

著者

佐藤 治夫

出版者

英米文化学会

雑誌

英米文化 (ISSN:09173536)

巻号頁・発行日

no.38, pp.5-30, 2008-03-31

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The present paper reevaluated the significance of the Obscene Publications Act 1857(OPA), or Campbell's Law(An Act for more effectually preventing the Sale of Obscene Books, Pictures, Prints, and other Articles) from the view point of assessing the opposing forces in and out of the British Parliament that influenced the actual law-making process. In good contrast with the first hesitant approach before his submission of OPA, Lord Campbell, the propagator of OPA, is found quite straightforward in pressing his objective, widely supported by the public opinions outside the Houses, to his fellow members of the House, which might have unnecessarily provoked repulsive attitudes from some of them-probably best represented by Lord Lyndhurst, who openly made objections in the House of Lords, referring to the possibility of endangering the British literary works in the process of enforcing OPA. The verbal conflict between the two parties will well be summarised as that of maintaining the standard of decency in society as against the protection of national literature. It is quite noteworthy that the process of law-making itself only promoted the discussion of decency and moral integration, and not the protection of literature.

著者

安蒜 孝政 市村 光広 佐藤 翔 寺井 仁 松村 敦 宇陀 則彦 逸村 裕

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

2010年日本図書館情報学会春季研究集会発表要綱

巻号頁・発行日

pp.87-90, 2010-05

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本研究の目的は電子情報環境下で育った世代に見られる情報探索行動の特徴を明らかにすることである。そのため、学生と図書館員を対象に課題実験を行い視線データ、パソコン操作ログなどを収集して両者の情報探索行動を比較した。実験結果から、学生と図書館員を比較すると学生はWikipedia を起点としたWeb 閲覧をおこなうこと、書架に出た際には視線を向ける場所が定まっていないこと、図書の選定時には請求記号ではなくタイトルを見ていること等が示された。