著者
横田 賀英子 大塚 祐輔 倉石 宏樹 和智 妙子 渡邉 和美
出版者
日本法科学技術学会
雑誌
日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.19-30, 2014 (Released:2014-02-04)
参考文献数
15
被引用文献数
1

Characteristics of male offenders arrested in Japan for exhibitionism (N = 414) and features of their offences were investigated. In analyses, their behavioral consistency was also examined by focusing on 87 repeat exhibitionists. The results indicated that many offenders were well-adjusted persons: 71% were employed, 30% were married, and 23% were graduates. Moreover, 66% of the offences were committed in daytime, and 64% targeted victims aged 10-20 years. In 24% of cases, the distances between offenders' residences and crime scenes were less than one kilometer, whereas 40% of offenders lived over 5 kilometers away. In terms of behavioral consistency, offences in “trains or buses” and public spaces were shown to be consistent for repeated arrests, even after taking the occurrence rate into consideration by measures of adjusted standardized residual (ASR) and forward specialization coefficient (FSC), which is suggestive of behavioral consistency. Finally, less frequent behaviors, such as nighttime offences and offences targeting victims aged 30 years or older occurred less consistently in the series of offences. The results suggested that many exhibitionists rationally decided when and where to commit crimes, based on their calculation of risk and reward. The fact that many offenders were well-adjusted persons might be one of factors explaining offender's rational decision making. The findings in the current study can contribute to the police investigation to prioritize their investigative targets. The current research can form the basis of understanding of the nature of male exhibitionists.

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著者
倉田 敬子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.9, pp.681-683, 2012-12-01 (Released:2012-12-01)
参考文献数
3
被引用文献数
1
著者
嵐 洋子 倉林 秀男 田川 恭識
出版者
日本語教育方法研究会
雑誌
日本語教育方法研究会誌 (ISSN:18813968)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.34-35, 2019 (Released:2019-07-02)
参考文献数
4

In introductory or beginning Japanese classes overseas, teaching is often conducted in the learners' first languages. In Japan, teaching Japanese in English as an intermediary language has become more popular. However, little research on using an intermediary language in Japanese classrooms has been done. In this study, video data on beginning Japanese classes where teachers used English as an intermediary language was analyzed to consider approaches to using English more efficiently.
著者
小倉 拓也 OGURA Takuya
出版者
秋田大学教育文化学部
雑誌
秋田大学教育文化学部研究紀要 人文科学・社会科学 (ISSN:24334979)
巻号頁・発行日
no.76, pp.33-40, 2021-03-01

Erwin Straus est connu pour son concept de l’espace du paysage, qui est présenté dans son magnum opus, Du sens des sens (1935), et qui a influencé ses contemporains. Cependant, il a été élaboré à travers ses théories précédentes sur le spatial, notamment celle développée dans « Les formes du spatial » (1930) où ce concept n’est pas présenté comme tel. Straus y fait une distinction entre l’espace optique et l’espace acoustique, induit par une analyse phénoménologique des modes de manifestation de la couleur et du son. C’est ainsi la distinction qui conduit à la formulation ultérieure de l’espace du paysage. Dans cet essai, étude préliminaire pour comprendre le concept de l’espace du paysage, nous proposons une lecture fondamentale de son article de 1930.
著者
若倉 雅登 山上 明子 岩佐 真弓
出版者
日本神経眼科学会
雑誌
神経眼科
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.421-428, 2017

眼球や第一次視覚野までの経路が正常だとしても,例えば何らかの原因で開瞼が不能であればその機能を利用できない.我々はこうした症例を,医学的分類というより,当該患者が何に不都合を感じているかという観点から「眼球使用困難症候群」と名づけた.<br>この症候群は,そうした不都合を有する病態に広く用いたいと考えるが,同症候群の命名のきっかけになった最重症の8症例を提示し,それらの臨床的特徴を明らかにする.8例に共通するのは,微細な光に過敏に反応し,眼球の激痛や高度の羞明に常時悩まされている点である.<br>8例はいずれも,暗い部屋でも閉瞼するだけでなく,アイマスクや遮光眼鏡の使用は日々の生活で常に必需であった.大半の症例はジストニアのような動的異常よりも感覚異常のほうが目立った.一部の症例は,線維筋痛症を含む身体痛,舌痛症,顎関節症や抑鬱を合併していた.また,向精神薬の連用や離脱,頭頸部外傷や何らかの脳症などが契機となって発症していた.<br>このように,全例眼瞼痙攣の最重症例と類似点があるが,完全に一致するかは今後の問題である.<br>眼瞼痙攣は神経科学では局所ジストニアとして理解されているが,本質は,眼球使用ができないことにある.それゆえ,眼球使用困難症候群の一部を成すものとして扱い,特に高度なものは視覚障害者として扱うのが妥当であることを主張する.<br>今回提示した8例以外にも,眼球使用困難症候群はさまざまな場合があると考えられ,症候発現に関する因子も種々であろう.<br>日常生活において高度の不都合があるにもかかわらず,日本の現今の障害者福祉法では,視力のみ及び視野でしか評価しないために,視覚障害として認定されない.このように,眼球使用困難症候群では福祉的救済が必要であるにもかかわらず,法的にこのような障害が想定されていないことが問題点であることを,臨床医学の立場から指摘した.
著者
戸倉 清一 西 則雄 金子 元三
出版者
北海道大学
雑誌
一般研究(A)
巻号頁・発行日
1985

種々のキチン誘導体を合成し医用材料として使用するための基本的性質及び抗凝血性等の人為的コントロールについて研究した。種々の部分脱アセチル化キチンの中で70%脱アセチル化キチン(DACー70)が比較的長期間免疫アジュバント活性を示すのに対し陰イオン性の(80%置換)カルボシメチルキチン(CMーキチン)が短期間の免疫アジュバント活性を示したこの脱アセチル化キチンのアジュバント活性はカルボキシメチル化や、O,Nースルホン化等の化学修飾により消失させることが出来たことより生理活性の人為的コントロールの可能性が示唆された。CMーキチンのアジュバント活性も脱アセチル化やスルホン化で消失できた。DACとCMーキチンの免疫賦活能について研究の結果、脱アセチル化キチンはマクロファージ活性化後Tー細胞系を、CMーキチンはBー細胞系を活性化させる二つの経路が明らかになった。さらに、カルボキシメチルキチンは高い生体内消化性を示すのでハプテン特異性抗体産生について研究した。CMーキチンに医薬を結合させたフロイント完全アジュバントで乳化して皮下注射するとハプテン特異的抗体の産生が確認されバイオセンサー等への応用が考えられている。一方、フロイント完全アジュバント無しでは医薬徐放性担体として働き1回の標準的皮下注射で約120時間にわたり医薬の血中濃度を一定範囲内に維持できることを見出した。また、CMーキチン60を部分脱アセチル化(約10%)した後N,Oースルホン化し特にグルコサミン残基のCー3位もスルホン化するとヘパリン様活性も示すことを見出した。このヘパリノイド活性は天然へパリノイド活性の約1/3でネズミ静脈中への注射でも毒性を示さないことからキチンヘパリノイドとしての将来が期待できる。さらに、CMーキチンのカルシウム特異吸着能と3価の鉄イオンによるゲル化能についても医薬徐放性の面から研究を行っている。
著者
Pareto Vilfredo 板倉 達文
巻号頁・発行日
2013-10

”Les systèmes socialistes : cours professé à l'université de Lausanne / par Vilfredo Pareto. - Paris : V. Giard & E. Brière, 1902-1903.”の翻訳(未完) 原著第1部情報URL:http://www.worldcat.org/oclc/763801155 原著第2部情報URL:http://www.worldcat.org/oclc/763800475
著者
江崎 治夫 安田 克樹 武市 宜雄 平岡 敬生 伊藤 利夫 藤倉 敏夫 矢川 寛一 林 雄三 西田 俊博 石丸 寅之助
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)
巻号頁・発行日
vol.44, no.9, pp.1127-1137, 1983-09-25 (Released:2009-02-10)
参考文献数
9
被引用文献数
2 5

広島での原爆被爆者からの甲状腺癌の発生を知るため研究を行った.対象は統計処理を容易ならしめるよう,性別,被爆時年齢別,被爆線量別にあらかじめ定められた固定集団である放射線影響研究所の寿命調査拡大対象を用い, 1958年から1979年までの22年間に診断,或いは剖検により発見された甲状腺癌を調べ,被曝放射線量との関係を明らかにした. 75,493人の中から125人の臨床的甲状腺癌が発生した.男15人,女110人で,人口10万人対粗年間発生率は男2.7, 女12.4で男女共,線量の増加と共にリスクが増加する.若年女性に特に,この傾向が著るしい.期待数に対する観察数の比(O/E)をみると,男女別でも,男女合計でも,線量の増加と共に甲状腺癌が増加する.線型反応についての検定を行うと,女性及び男女合計では線量効果がみとめられた.又年齢が若い程線量効果が明らかである. 50rad以上被爆した群の対照群に対する相対性リスクは4.2で,男女差はないが男性は数が少い為,女性にのみ有意である.年齢別では20歳末満のリスクが7.9と高く,統計的に有意である.統計的に有意な回帰係数が求められた20歳末満の女性の年間1 rad当りのリスクの増加は100万人対約3.4である. 同期間に剖検された4,425人中155人に潜伏癌がみられた. 50rad以上の群の相対的リスクは1.9で有意に高く, O/E比は男1.6, 女1.8でほぼ等しいが,女子にのみ有意であった.
著者
倉恒 弘彦
出版者
日本生物学的精神医学会
雑誌
日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.222-227, 2013 (Released:2017-02-16)
参考文献数
17

最近,慢性疲労症候群(CFS)と機能性身体症候群(FSS)との関連について取り上げられる機会が増えてきた。CFS は 1988年に米国疾病対策センター(CDC)が発表した病名であり,長期にわたって原因不明の激しい疲労とともに体中の痛みや思考力低下,抑うつ,睡眠障害などがみられるために日常生活や社会生活に支障をきたす病態の病因を明らかにするために作成された疾病概念である。一方,FSSは明らかな器質的原因によって説明できない身体的訴えがあり,それを苦痛として感じて日常生活に支障をきたす病態を1つの症候群としてとらえたものであり,CFSの概念が発表される以前より報告されてきた。1999 年,Wessely らは FSSに含まれるCFSや過敏性腸症候群などを調べてみると,これらには診断基準や症状,患者の特徴,治療に対する反応性などの点において共通性が多く,それぞれの病名にこだわるより,全体を1つの概念でとらえて分類するほうが建設的であると提唱している。そこで,本稿ではCFS と FSSとの関連を説明するとともに,最近明らかになってきた CFSの脳・神経系異常や病態生理について紹介する。
著者
園山 繁樹 趙 成河 倉光 晃子
出版者
障害科学学会
雑誌
障害科学研究 (ISSN:18815812)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.173-182, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)
参考文献数
21

現在、小・中学校における不登校児童生徒数は約12万人と多く、スクールカウンセラーの配置等の対策がとられている。一方、特別支援学校における不登校については情報が少なく、実態や支援方法に関する研究も乏しい。本研究では学校基本調査結果に基づいて特別支援学校の不登校児童生徒数と在籍率の年次推移、及び先行研究の動向を明らかにすることを目的とした。その結果、特別支援学校の不登校児童生徒については、在籍率は全体で小・中学校の方が約2.5倍であったが、児童生徒数は小・中学校と同様に近年増加傾向にあった。また、分析した17編の先行研究論文中12編が病弱養護学校に関係する論文であった。一方で、視覚障害や聴覚障害の特別支援学校に関する論文はなかった。今後の課題として、特別支援学校の不登校の理由、具体的な支援方法、支援経過等を明らかにし、不登校児童生徒の支援に役立つ知見を蓄積することが指摘された。
著者
香川 涼亮 小倉 利仁 太田 充 牛島 光一
出版者
公益社団法人 都市住宅学会
雑誌
都市住宅学 (ISSN:13418157)
巻号頁・発行日
vol.2017, no.97, pp.126-135, 2017 (Released:2018-06-07)
参考文献数
15

The purpose of this study is to investigate the impact of the Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games announcement on residential land prices. Using the data of official land prices from 2010 to 2015, the degree of the rise of the land prices was measured around the area in which the Olympic Village is built. Just after the announcement of September, 2013 the degree of the rise in land prices was measured around the area in which the Olympic Village is to be built. A rise in land prices of 8.0% around the Olympic Village and an average of approximately 3.0% within 12km of radius was confirmed in 2015 as a result of the estimation. When a proxy indicator of the urban redevelopments was added as a variable, a rise in land prices of an average of approximately 1.6% within the radius 12km from the Olympic Village was confirmed. In other words, these estimated results suggest the possibility that about half of rise in land prices was due to the influence of urban development.
著者
倉本 惠生 酒井 敦 酒井 武 田淵 隆一
出版者
応用森林学会
雑誌
森林応用研究 (ISSN:13429493)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.107-111, 2000-03-20 (Released:2018-01-16)
被引用文献数
1

四国西南部,四万十川流域において,暖温帯性針広混交林のリターフォールの季節変化と年間リターフォール量を調べた。1997年12月から1998年11月までのリターフォール量には明瞭な季節変化がみられ,1月,5月,および10-11月にピークがみられた。組成別にみると,広葉では,5月と9月に落下が集中し,枝と樹皮は10月の集中落下と1月の小ピークが観察された。その他の細片の落下は10-11月に激増しており,そのほとんどが針葉であった。年間リターフォール量は,3.94ton・ha^<-1>であり,うち33.5%が広葉で占められていた。また, 16.9, 6.0および43.6%は,それぞれ,枝,樹皮,および,その他の細片で占められていた。広葉のリターフォール量は,尾根部より斜面部で多く,針葉では逆に,尾根部で斜面部よりも多かった。これらの違いは,地形に対応した上木樹種組成の違いを反映していると考えられる。
著者
戸倉 新樹
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.1382-1389, 2006-11-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
14
被引用文献数
1

光アレルギー機序で発症する疾患には,光接触皮膚炎,薬剤性光線過敏症,日光蕁麻疹,慢性光線性皮膚炎(CAD)がある.通常のアレルギーには,接触皮膚炎,薬疹を代表とするように抗原物質が明瞭なものと,アトピー性皮膚炎,蕁麻疹などのように必ずしもアレルゲンを決定しえないものとがある.この事情は光アレルギーについても同様であり,光接触皮膚炎,薬剤性光線過敏症は抗原となる光感受性物質が明らかであり,その他は明確でない疾患となる.光接触皮膚炎は,抗原が皮膚に塗られて,紫外線が当たって発症し,薬剤性光線過敏症は抗原が薬剤という形で経口投与されて,紫外線が当たって発症する.光接触皮膚炎の原因には,ケトプロフェン,スプロフェンやサンスクリーン剤がある.診断は光貼布試験が決め手となる.薬剤性光線過敏症の原因には,ニューキノロン,ピロキシカム,降圧利尿薬,チリソロール,メチクランをはじめとして多くの薬剤がある.原因物質は光ハプテンとしての性格を持っており,内服照射試験と光貼布試験を行う.CADは,外因性光抗原を原因としない自己免疫性光線過敏症と呼ぶべき疾患で,時にHIV陽性者,ATL患者に発症する.CADの病変組織にはCD8^+T細胞が浸潤している.CD4^+T細胞の数的・機能的減少がCD8^+T細胞を暴走させCADを誘導する可能性がある.