著者

前田 英昭

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.43-81, 2002-03-10

著者

遠原 智文 三島 重顕 前田 卓雄 浦川 邦夫 本間 利通

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は,労働市場における需給バランスの逆転が,高度専門職の組織に対する関わり方,及び企業の経営管理手法に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としており,特に「供給過剰⇒供給不足(一級建築士)」と「供給不足⇒供給過剰(薬剤師)」のプロセスにある2業界に着目している。平成29年度は,文献調査,アンケート調査の準備(インタビュー調査の実施),研究成果の発表を行った。一昨年度より,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関するデータを幅広く収集して,本研究を発展させるために,薬剤師や一級建築士に加えて,中小企業診断士(とくに中小企業診断士の多数を占める企業内診断士)を研究対象に含めている。文献調査では,中小企業診断士に対するアンケート調査で使用する質問用紙の作成のために,職務満足および幸福(感)に関する先行研究を渉猟した。またアンケート調査は,(一社)兵庫県中小企業診断士協会HRM(Human Resource Management)研究会と連携して実施することとなっており,その本格的な実施のために討議を行った結果として,仮説をより明確にするためにインタビュー調査を重ねることが重要という結論に達したため,本年度はインタビュー調査の実施とこれまでの研究成果の発信に注力した。これまでの研究成果の発表については,学会報告や論文の公刊が積極的に行われている。薬剤師に関しては,本間によって論文の公刊および海外での学会発表が行われている。また中小企業診断士においては,遠原および前田によって論文の公刊が行われている。

著者

大場 淳 芦沢 真五 小貫 有紀子 田中 岳 前田 一之

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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日本の大学改革では意思決定における上意下達的側面や制度改革が重視され、一定方向のガバナンス改革が一律の全大学に適用される傾向がある中において、本研究は、国内外の調査に基づいて、個々の大学が有する諸条件によって望ましいガバナンスの在り方は異なっていることを明確にした。そのことは、大学運営に関する改革の在り方は、例えば学長の権限拡大や教授会の権限縮小といった一律の制度改革を行うことではなく、個々の大学が適切なガバナンスの在り方を構想することを支援することにあるべきことを示唆するものである。研究成果については、学会等での発表、雑誌論文の掲載、書籍への執筆等を通じて、日本語及び外国語で行った。

著者

前田 茂

出版者

大阪大学

雑誌

大阪大學文學部紀要 (ISSN:04721373)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.124-125, 1999-03-10

著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017-12-02 (Released:2018-02-09)

参考文献数

3

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研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.

著者

中山 信弘 田中 辰雄 藤本 由香里 白田 秀彰 大野 幸夫 今村 哲也 金子 敏哉 蘆立 順美 潮海 久雄 横山 久芳 前田 健 上野 達弘 島並 良 寺本 振透 小島 立 福井 健策 野口 裕子 三村 量一 桶田 大介

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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創作・流通・利用をめぐる環境の変化に対して現行著作権法の規定は、著作物に関わる多種多様な利害を適切に調整するためには硬直的に過ぎるとの視点にたち、著作権・著作者人格権の内容と制限に係る解釈論・立法論上の提言と、制度設計の基礎となるべき実証的・理論的な分析手法を提示した(これらの成果を論文集『しなやかな著作権制度に向けて」として刊行する予定である)。また出版者の権利のあり方に関する政策提言、著作権と刑事罰の運用に関する共同声明、シンポジウムの開催等、社会に対する情報発信・提言を積極的に行った。

著者

谷口 真理 佐古田 茂樹 朱 宝利 石田 香 権 力 叶 哲也 藤田 眞幸 前田 均

出版者

日本法医学会

雑誌

日本法医学雑誌 (ISSN:00471887)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.339-342, 2001-11-05

参考文献数

16

著者

前田 宜包

出版者

へるす出版

雑誌

救急医学 = The Japanese journal of acute medicine (ISSN:03858162)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.802-805, 2013-07

著者

前田 早苗

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2011-03-23

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新制・課程博士

著者

前田 君江

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.123-126, 2012-03-31 (Released:2015-04-01)

著者

前田 和泉 マエダ イズミ MAEDA Izumi

出版者

東京外国語大学総合文化研究所

雑誌

総合文化研究 (Trans-Cultural Studies) (ISSN:18831109)

巻号頁・発行日

no.20, pp.149-151, 2017-03-22

著者

前田 和甫 三浦 麻子 小森 政嗣

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.72, pp.119-122, 2013-05-23

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2011年3月11日に起きた東日本大震災は,津波や原子力発電所の事故も伴い,大きな社会的インパクトを与えた.震災の複雑な心理的影響を理解するため,本研究では地震発生から1週間の日本語ツイートメッセージ(1億7千万)を分析した.ツイートは,「東日本大震災ビッグデータワークショップ-Project 311-」に対しTwitter Japan(株)より提供されたものである.これらのツイートから,天災に関連したツイートおよび人災に関連したツイートを抽出し,それらのツイート中の1ツイートあたりのポジティブ・ネガティブ形容詞数を求めた.天災に関連したツイートにおけるネガティブ語の出現頻度は1日を周期とする変動を示した一方,人災に関連したツイートではこのような傾向は認められなかった.この結果は自然災害と原子力災害に対する感情的反応が異なる性質を有していることを示唆している.

著者

前田 勉

出版者

日本文芸研究会

雑誌

文芸研究 (ISSN:02875829)

巻号頁・発行日

no.133, pp.p44-52, 1993-05

著者

堀越 直子 大平 哲也 安村 誠司 矢部 博興 前田 正治 福島県県民健康調査「こころの健康度・生活習慣に関する調査」グループ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.70-77, 2017 (Released:2017-03-16)

参考文献数

21

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目的 福島県立医科大学では,福島県からの委託を受け,東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射線の健康影響を踏まえ,将来にわたる県民の健康管理を目的とした「県民健康調査」を毎年実施している。そのうち,平成23年度「こころの健康度・生活習慣に関する調査」の生活習慣支援対象者(高血圧・糖尿病)に対し,看護師・保健師等が実施した電話支援の効果,特に次年度の調査票への回答および医療機関受診の勧奨効果を明らかにすることを目的とした。方法 平成23年度「こころの健康度・生活習慣に関する調査」の生活習慣支援対象者(高血圧・糖尿病)1,620人をベースラインデータとし,平成24年度「こころの健康度・生活習慣に関する調査」の結果との関連を縦断的に検討した。結果 平成23年度の生活習慣支援対象者で,電話支援を実施した者(以下,電話支援者)は1,078人,電話番号の未記載や留守等で電話支援を実施しなかった者(以下,電話未支援者)は542人であった。単変量解析の結果,電話支援実施の有無で,居住場所(P=0.001),教育歴(P<0.001),就業状況(P<0.001)に違いがみられた。 平成24年度調査票への回答者数は,電話支援者が616人(57.1%),電話未支援者が248人(45.8%)であり,電話未支援者に比べ電話支援者の平成24年度調査票回答率は高く,統計的に有意であった(P<0.001)。また,平成24年度調査票への回答の中で,医療機関に受診したと記載のあった者は,電話支援者が184人(29.9%),電話未支援者が68人(27.4%)であり,電話未支援者に比べ電話支援者の受診者の割合は高かったが,統計的に有意差はなかった。 多変量解析の結果,平成24年度調査票への回答には,電話支援を受けた者であることが有意に関連した(P=0.016)。結論 電話支援者は電話未支援者に比べ,次年度の調査票回答率が有意に高く,電話支援の取り組みは,調査票回答率の向上に有効であると考えられる。

著者

前田 朋美 篠原 恵 井村 隆介

出版者

自然災害研究協議会西部地区部会

雑誌

自然災害科学研究西部地区部会報 (ISSN:09163891)

巻号頁・発行日

no.33, pp.51-54, 2009-02

著者

前田 茂

出版者

美学会

雑誌

美學 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.57-70, 2001-09-30

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Gilles Deleuze determine ses considerations sur le cinema, Cinema 1-L'image-mouvement : "[c] ette etude n'est pas une histoire du cinema. C'est une taxinomie, un essai de classification des images et des signes." C'est-a-dire que cette oeuvre n'est pas une pure application de l'epistemologie qui deroule de Matiere et memoire au cinema, mais une "classification" qui consiste d'echelonner des etres divers selon leur evolution. Nous en tirons la question qui oriente notre article : quelle est la liaison dans le cinema entre l'epistemologie des images cinematographiques et l'ontologie de ces images qui expliquerait leur evolution elle-meme? En effet, d'apres la definition de l'image chez Bergson, l'image cinematographique prend sa pleine et propre existence, et dans Cinema 2-L'image-temps qui en traite par rapport a la pensee, l'image-corps n'est pas consideree comme un des objet de la connaissance, ou le scheme qui la conditionne, mais une substance irreductible a la representation, qui nous force la pensee sans representation.

著者

加藤 恭郎 渡辺 孝 前田 哲生 垣本 佳士

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.745-751, 2011-06-01 (Released:2011-06-21)

参考文献数

12

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わが国においてスターチ腹膜炎についての認識は低く,パウダーフリーの手術用手袋の普及も進んでいない.今回,虫垂切除後にスターチ腹膜炎を発症し,その後の経過を長期に観察しえた1例を経験したので報告する.症例は16歳女性で,1994年,虫垂炎に対し虫垂切除を行った.術後9日目から小腸通過障害をおこし,12日目に腹腔鏡下癒着剥離術を行った.黄色混濁腹水と腹膜小結節を認めた.腹水の培養は陰性であった.術後発熱と高い炎症反応が続いた.CTで腹水の貯留と腸間膜の肥厚を認めた.手袋のパウダーでの皮内反応が陽性であった.スターチ腹膜炎と判断しステロイド投与を行ったところ炎症反応は低下し,腹水も消失した.その後も小腸通過障害,複数回の腹痛があったがいずれも保存的に軽快した.スターチ腹膜炎が長期にわたり患者のQOLを悪化させた可能性があった.今後パウダーフリーの手術用手袋を普及させる必要があると思われた.

著者

前田 駿太 増田 悠斗 佐藤 友哉 嶋田 洋徳

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.46-57, 2016-12-31 (Released:2016-12-31)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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本研究の目的は,社交不安症における心理的ストレッサーに対するコルチゾール反応についてメタ分析を用いて検討することであった。文献検索の結果,社交不安症の診断基準を満たす者と健常者の間で心理的ストレッサーに対するコルチゾール反応を比較している9報の文献が抽出された(社交不安症群:N=265;健常群:N=199)。そして,ベースライン期,ストレス期(ストレス負荷後25分まで),回復期(ストレス負荷後25分経過以降)の3つの時期それぞれにおいて,社交不安症群と健常群のコルチゾール値の差分値に基づく効果量を算出した。メタ分析の結果,いずれの時期においても社交不安症群は健常群よりも高いコルチゾール値を示すことが明らかになった。このことから,社交不安症においては直接的なストレッサーの呈示に対してのみならず,ストレッサー呈示前後の認知的処理によってもコルチゾール反応が亢進していることが示唆された。

著者

前田 淳 市岡 四象 井内 正彦

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.17, no.11, pp.832-836, 1976-11-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

8

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われわれは慢性日本住血吸虫症患者の血中エストロゲン値を測定し,脾腫の有無と共に検討を加えた.1) 脾腫の発生は肝硬変を呈する男性,肝線維症を呈する女性に多い傾向がみられた.2) 血中エストロゲン値は肝硬変および肝線維症を呈するものに高値を示し,慢性肝炎を呈するものは全例とも正常範囲内であった.3) 脾腫のみられるものの血中エストロゲン値は脾腫のみられないものより高値を示すものが多く,肝硬変群では脾腫のみられる男女に,肝線維症群では脾腫のみられる青壮年の女性に高値を示すものが多かった.4) 妊娠回数との関係では肝硬変群では関連はうすかったが,肝線維症群では妊娠回数の多いものほど脾腫のみられるものが多く,血中エストロゲン値も高いものが多かったが,今後,検討を要するものと思われる.

著者

前田 啓朗

出版者

日本言語テスト学会

雑誌

日本言語テスト学会研究紀要

巻号頁・発行日

no.6, pp.140-147, 2004-08-30

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This paper presents 1) what limitations causal analyses have, 2) how causal analyses are conducted in English language education research in Japan, 3) what problems are seen in those causal analyses, then, 4) how the problems can be improved for further research. A Causal analysis, especially an analysis according to Multiple Regression Model, is originally a powerful tool for predicting a dependent variable by some independent variables. However, when the degree of causal effect by each independent variable is focused, the problem of multi-collinearity, which is provided by correlations among dependent variables, arises. On the other hand, when stepwise method is adopted in deciding which dependent variables should be included, the problem of multi-collinearity may cause again by deleting the dependent variables which reasonably seem to contribute to independent variables. After reviewing those limitations of Multiple Regression Models, eleven articles in English language education research in Japan were reinvestigated in terms of those problems. Then, some suggestions, such as using a correlation analysis, are presented instead of regression models.