著者

森 治 佐伯 孝尚 白澤 洋次 加藤 秀樹 船瀬 龍 大野 剛 松本 純 中条 俊大 菊地 翔太 寺元 祐貴 矢野 創 中村 良介 松浦 周二 川口 淳一郎

出版者

一般社団法人日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.117-122, 2015-04-05

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ソーラー電力セイルはソーラーセイルにより燃料を節約できるだけでなく,太陽から遠く離れた場所でも,大面積の薄膜太陽電池を利用して探査機に十分な電力を確保できる.ソーラー電力セイルで得た電力を用いて,高性能なイオンエンジンを駆動すれば,ソーラーセイルと合わせたハイブリッドな推進が可能となる.JAXA ではこのコンセプトを踏まえ,ソーラー電力セイルによる外惑星領域探査計画を提案している.本計画では,日本独自の外惑星領域探査技術を確立し,日本が太陽系探査を先導すること,および,新しい科学分野であるスペース天文学等を切り拓くことを目指している.本稿では,本計画について紹介し,初期検討結果を示す.

著者

加藤 淳

出版者

情報理工学系研究科コンピュータ科学専攻

巻号頁・発行日

2014-03-24

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学位の種別: 課程博士

著者

加藤直士 著

出版者

警醒社

巻号頁・発行日

1911

著者

加藤弘之 著

出版者

金港堂

巻号頁・発行日

1907

著者

吉野作造, 加藤繁 共著

出版者

内外出版

巻号頁・発行日

1929

著者

加藤 邦彦

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.25-26, 1994-02-01

被引用文献数

1

著者

加藤 樹里 村田 光二

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.22, no.Supplement, pp.31-31, 2014 (Released:2014-12-05)

著者

加藤 茂明

出版者

東京大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2010-04-21

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転写制御は最近の研究の進展により、染色体環境が極めて重要であることが明らかにされつつある。染色体環境は、染色体構造調節やヒストンタンパク修飾パターン(ヒストンコード)によって調節されており、その活性化状態に応じ転写制御の効率が規定されることがわかりつつある。しかしながら、実際の分子機構やそれら制御因子の実態は必ずしも明らかでない。本研究では、転写制御を支える染色体環境の調節機構をエピゲノム制御やそれら調節因子の同定や機能解析により、転写とエピゲノムの共制御の分子機構の解明を目指している。本年度においては、新たなヒストンタンパク修飾について網羅的な検索を行なうとともに、新たなヒストンコードとしての単糖の機能について解析した。ヒストンH2Bのセリン112番残基に付加される単糖(Nアセチルグルコサミン)は、新たなヒストンコードとして機能し、H2Bリジン120番目のユビキチン化を亢進することを見いだした。このユビキチン化が染色体の活性度を規定する上で極めて重要なヒストンコードであるため、この単糖付加は更に上流に位置する極めて基礎的なヒストンコードであることがわかった(Fujiki et al.,Nature 2011)。また、ショウジョウバエを用いた転写とエピゲノム共制御を担う調節因子を分子遺伝学的アプローチにより検索したところ、ヒストン遺伝子の細胞周期依存的な転写制御と染色体不活性化を規定する重要な因子を見いだした。この因子は、ヒストンH3リジン9番をメチル化することで、周辺の染色体の不活性化を促す因子であることが証明出来た。

著者

昌子 浩孝 加藤 克紀

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, 2002-12-25

著者

芳野 純治 五十嵐 良典 大原 弘隆 小村 伸朗 加藤 元嗣 清水 誠治 鈴木 武志 鶴田 修 日山 亨 吉田 智治 上西 紀夫

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.95-103, 2010 (Released:2010-07-09)

参考文献数

4

被引用文献数

8

著者

加藤 良成 金子 茂男 井口 正典 栗田 孝

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.33, no.10, pp.1672-1675, 1987-10

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A 42-year-old man was hospitalized with urinary retention due to strangulation of the penis in December, 1981. He placed a stainless steel ring on the base of the penis to prolong erection one month earlier, but subsequent penile edema made it impossible to remove the ring. On admission the penis was extremely swollen (15 cm in length and 7 cm in diameter). Gangrenous patches covered the surface of the penis almost completely and the ring had cut through all the tissues superficial to Buck's fascia. Even slight tension would have probably divided the penis at the site of obstruction and we thought that amputation would be necessary. However, we decided to try conservative therapy since pulsation was felt in the glans. A high-speed airdriven drill with a diamond tip was used to sever the ring. This took ninety minutes. The ring was 2 cm in diameter. The wound was sutured in one layer after through debridement. The skin ulceration healed slowly and a urethral fistula was present in the penoscrotal region until the 66th postoperative day when it closed spontaneously. At discharge the patient had no problems with urination or erection.

著者

加藤 善子 カトウ ヨシコ Kato Yoshiko

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.117-128, 1996-03

著者

横内 陳正 阿部 佐智 柴田 偉斗子 南出 将志 加藤 浩徳

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-29, 2012 (Released:2012-10-03)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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本論文は,東日本大震災発生後1ヶ月間における,米国,中国,英国,仏国の代表的な新聞における震災に関する報道の動向を調査した結果を報告するものである.各国につき一紙ずつ代表的な新聞を選定して,震災に関連する記事を網羅的に収集し,それにもとづき,各紙の報道の特徴を整理・比較した.その結果,いずれも,原子力発電に肯定的な国であるにもかかわらず,福島原子力発電所事故に関する報道内容には,国間でかなりの違いがあることが判明した.また,記事の量と内容とを比較した結果,日本とその国の政治的・経済的関係,日本との地理的位置関係,および各国のエネルギー政策が,各紙の報道内容に影響を与えることが明らかとなった.

著者

加藤 裕康

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.106-122, 2005

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This paper attempts to analyze communication space created by Japaneseyouth who flocks to video game arcades. I myself joined them for direct observationand checked their comments written in the notebooks at the arcades.This approach led to reveal the unique existence of communication space createdthrough the fusion of two communication patterns: face-to-face and machinemediated.The negative image of young people, for example juvenile delinquencyand self-isolation, is contrary to the reality. This kind of prejudice among theolder generations is not reflecting their behaviors and interaction patterns.

著者

柴原 尚希 加藤 博和 林 良嗣

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.40-46, 2009 (Released:2012-08-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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Objective. The focus of carbon dioxide (CO2) emissions reduction policies for the inter-regional passenger transport system depends on two factors: 1) the aviation sector is the slowest to eliminate use of carbon fuels; and 2) aviation is expected to contribute more to greenhouse gas emissions than other transport modes. Therefore, the purpose of this study is to explore the possible changes in each indicator of Life Cycle CO2 (LC-CO2) per passenger-km and eco-efficiency considering travel speed as a result of a shift from aviation to the high speed railway system (Shinkansen). CO2 emissions both for aviation and Shinkansen were estimated by applying the Life Cycle Assessment (LCA) method and taking into account same important parameters such as passenger demand.Results and Discussion. CO2 exhausted from aviation and Shinkansen during normal operation and the additional LC-CO2 from new infrastructure provision were compared. The first analyzed the sensitivity with regard to the number of passengers for a 500km long corridor. The results indicate the following: 1) CO2 per passenger-km generated from aviation hardly vary with the number of passengers; 2) LC-CO2 per passenger-km for Shinkansen is inversely proportional to the number of passengers; 3) LC-CO2 per passenger-km for Shinkansen is lower than that for aviation for the passenger volume of approximately 1,200 or more passengers per day; and 4) for eco-efficiency, the break-even point is more than around 2,000 passengers per day. The second considers the distance and travel demand for both aviation and Shinkansen. A possible shift from the current demand for aviation to Shinkansen was compared for each inter-prefectural Origin-Destination (OD) pair. Shinkansen was found to be superior for OD pairs with higher demand and shorter distances.Conclusions. This paper proposed a methodology for identifying an inter-regional transport system with lower CO2 emissions. An application to the inter-prefectural ODs for existing airlines in Japan shows the conditions that provide an advantage of lower CO2 emissions for aviation or Shinkansen.

著者

浅山 哲二 加藤 悦三

出版者

日本粘土学会

雑誌

粘土科学討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.19, 1975-11-01

著者

加藤 信子 鷲見 孝子 上野 良光

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子短期大学紀要 (ISSN:02863170)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.49-56, 1993-04

被引用文献数

1

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油脂の加熱による酸化をごま油の抗酸化力で抑制するには,サラダオイル・てんぷら油・コーン油にどの程度の割合で添加すればその効果を得ることができるか種々な配合油脂を調製し,180℃で5分間および10分間加熱した時の油脂の酸化を過酸化物価(POV)の測定によって検討した。 1.サラダオイル・てんぷら油・コーン油の各単独油脂の加熱によりPOV値と2%,5%,7%,10%のごま油を添加して過熱した油脂のPOV値に大きな差はなく,10%以下のごま油添加では油脂の酸化防止は低かった。 2.サラダオイルに対しては,50%以上のごま油配合で酸化は抑制された。この効果はてんぷら油より高かった。また,加熱時間が短時間であるほどごま油の酸化抑制効果は高い。 3.てんぷら油に対しては,50%以上のごま油配合で酸化は抑制されるが,その効果はサラダオイルと比較して低かった。また,加熱時間が長時間になれば,さらに抑制効果は低くなった。 4.コーン油に対しては,50%ごま油添加で最も酸化安定性が高い油脂となり,ごま油より酸化されなかった。ごま油添加量10%のとき最も酸化し,90%でごま油とほぼ同様となり,添加量が油脂の酸化防止に影響した。 また,ごま油・コーン油(1 : 1)は5分加熱より10分間加熱の方に酸化防止の効果が,強く現れた。 5.ごま油とコーン油のアルカリ安定脂質の含量はサラダオイル・てんぷら油より多く,脂肪酸含量はサラダオイル・てんぷら油より少なかった。ステロールは4油脂いづれにも含有された。 今後,アルカリ安定脂質,脂肪酸組成,ステロール組成などについても検討したい。

著者

橋本 是浩 土田 秀雄 赤澤 寿一 新井 文子 乾 東雄 加藤 章三 坂本 宏和 下出 心 疋田 直樹 山本 景一

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. V, 教科教育 (ISSN:03893480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.61-80, 2005-09-30

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本研究は,数学学習での「文字」の習熟の実態について,中学生・高校生・大学生を対象として,予備調査を行った。予備調査の調査結果の部分的な分析から中学生・高校生の文字に対する未成熟なイメージの実態を明らかにするとともに,それらの結果から 仮説(I):生徒は,文字の表す「数」を固定的に捉えている 仮説(II):生徒は,文字のイメージを自然数的に捉えているの2つの仮説が導出できたことを報告する。

著者

吉場 史朗 加藤 俊一 大谷 慎一 小原 邦義 前田 清子 南 睦彦 寺内 純一 渡会 義弘 金森 平和 稲葉 頌一 絹川 直子

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.48-57, 2009 (Released:2009-06-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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目的: 人間が一生の間にどの程度,輸血を受けるのかを知ることは,献血の際に,ボランティア·ドナーに説明するための必要なデータの一つである. 方法: 輸血回数を求めるに当たって,1.年齢別·性別人口,2.供給された献血本数,3.輸血を受けた患者の性別と年齢,を2つの県で集めた.第一は2002年の福岡県で,もう一つは2005年の神奈川県であった.各年齢の輸血回数の計算は,[Page=nage/Nage×T/t]の式で求めた.{Page:nage:各年齢の輸血患者実数,各年齢(Nage)ごとの輸血回数,T: 一年間に供給された血液本数,t: 病院で輸注された血液本数} 結果: 1)福岡県の2002年の全人口は,5,034,311名であった(男性2,391,829; 女性2,642,482).地域の赤十字血液センターは福岡県で輸血されるすべての血液をカバーしていた.2002年の血液供給本数は226,533本であった.一つの大学病院で輸血された患者数は,1,190名(男性646,女性544)であった.これらの患者に使用された血液は13,298本(男性7,210,女性6,088)であった.2)神奈川県の2005年の人口は,8,748,731名であった(男性4,420,831; 女性4,327,900).地域の赤十字血液センターは福岡県と同様,県内使用血液のすべてをカバーしていた.2005年の供給本数は297,592本であった.5つの大学病院と1つのがん専門病院で輸血を受けた患者の総数は3,744名(男性1,673,女性2,071)であった.これらの患者に使用された血液は57,405本(男性31,760,女性25,645)であった.男性の寿命を79歳とすれば,福岡県で0.420回,神奈川県では0.297回輸血を受けていた.女性の平均寿命を87歳とすれば,福岡県では0.344回,神奈川県では0.275回輸血を受けていた. 結論: 我々のデータから,日本人は一生の間に男性は1/3,女性は1/4が輸血を受けると考えられた.さらに,輸血の可能性は80歳以上で男性,女性ともに急増していた.

著者

山田 秀次郎 菅野 秀樹 竹腰 昭弘 日根野 穣 加藤 明夫

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.35, no.405, pp.475-481, 1987-10-05 (Released:2010-12-16)

被引用文献数

4 4