著者

神原 文子

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.60, pp.266-267, 2008

著者

神原 文子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.165-166, 2018-06-30

著者

萩原 文子 大槻 かおる 髙橋 七湖 大島 奈緒美 寺尾 詩子 三枝 南十 上甲 博美 清川 恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI2473, 2011

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【目的】当部は半数を占める女性会員の30歳以降の急激な減少に対し、女性会員が継続して活動できるような組織作りの必要性を感じ、平成17年女性会員支援事業委員会として活動を開始した。今回は6年にわたる出産・育児に関する調査・報告や会員への啓発活動を通じて得られた情報の共有と啓発のため、これまでの活動をまとめて報告する。<BR><BR>【方法】1)実態調査;女性会員・男性会員・職場責任者にアンケート調査実施。その内、2つの調査報告書を作成し県内各施設などに配布 2)学会発表;関東甲信越ブロック理学療法士学会や日本理学療法学術大会において6回のポスター及び口述での発表。第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会ではPTのひろばにて「働く女性が求める職場環境」というテーマでシンポジウム開催 3)研修会・交流会;年1回研修会を実施し、内2回は子供同伴可として交流会も開催 4)新人オリエンテーション研修会;「女性雇用環境の関連法規について」などの講義 5)本会ニュース・ホームページ;出産・育児・介護の体験談や活動報告、調査報告、法律などの情報提供 6)復職支援リカレント教育推進事業;離職者への復職支援活動<BR><BR>【説明と同意】調査実施時は調査依頼文にて目的や学会などでの公表を明記もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR><BR>【結果】女性会員への実態調査より、結婚後就業を継続している人・継続予定の人は85%と多いが、育児休業制度(以下、育休)のことや利用可能な環境かがわからないという人が多く、離職理由では50%が「育児」25%が「出産」であった。また、非就業者23名全員が復職の意思を示していた。これらより女性の就業継続には出産・育児が大きな問題になっていることが再確認された。次に男性の育休取得者への調査・子供のいる男性理学療法士(以下、パパPT)の育児に関する意識調査を実施した。家庭環境としては共働き・育児援助者がおらず、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性の高い家庭が多くみられ、パパPTは育児や家事に協力している傾向がみられた。パパ・職場共に育休制度に対する情報不足が感じられ、39%のパパPTができれば利用したいと思っているが実際に取得した人は0.93%とわずかであった。パパPTが育児に関与することは親として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。育児・介護休業法にて権利が認められているといっても制度の利用には制度についての認知度と職場環境に課題があることがわかった。次に理学療法部門の責任者を対象とした出産・育児と仕事の両立に関する調査を実施し、性別による雇用の差は認められなかったが、人材確保が困難になることで発生する問題が就業継続・就業復帰を困難にしているものと考えられた。また組織内の意識改革で両立が可能な環境へ近づける可能性があることも示唆された。全体を通して、公的・準公的施設以外は制度が利用しやすい職場環境にはなく、制度利用促進に関して啓発や支援が必要と感じた。具体的には、保育園の充実、代替要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職を含む職場のスタッフ全体の意識改革などである。当部は女性会員支援事業委員会として発足したが、さまざまな活動の中で活動の必要性は女性に限るものではなく、この活動は会員全般への支援であることを実感し、平成19年12月には会員ライフサポート委員会に名称を変更、平成20年には会員ライフサポート部へ昇格し活動を継続している。<BR><BR>【考察】学会発表を行う中で他県士会の理事や団体の方よりご意見や応援の言葉を頂けるようなり、他県士会での調査・報告も聞かれるようになった。本会においても委員会から部へと昇格することができ、日本理学療法士協会からもアンケート調査の協力依頼や復職支援リカレント教育推進事業実施の機会も与えられた。本会から日本理学療法士協会へ数年にわたり代議員会にて協会レベルでの会員支援の調査や活動の依頼を行ってきたが、協会にて調査やリカレント教育推進事業が行われたことは一つの成果と考えられる。今後も当部では業務システムがうまく工夫されている施設の紹介や情報提供など今までの出産・育児を中心とした調査・啓発活動も進めていくとともに介護など更なるライフワークにも目を向けた活動を継続し、会員が理学療法士として働き続けられる環境支援のため活動を継続していく。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】さまざまなライフワークの中で理学療法士として就業が継続できる働きやすい環境を支援することで、理学療法士の地位や質の向上にもつながると思われる。

著者

東原 文子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第44回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.437, 2002-08-09 (Released:2017-03-30)

著者

寺尾 詩子 萩原 文子 大槻 かおる 大島 奈緒美 清川 恵子 西山 昌秀 杉山 さおり 石田 輝樹 熊切 博美 相川 浩一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】当部では,就業継続の問題について検討を重ねているが,当事者となりうる休職者や退会者へのアプローチが難しい現実に直面している。今後就業継続を推進する上で,職場環境の整備の面にも着目し,「産休・育休取得時の人員確保が難しい」という会員の声を今後の活動に活かす目的で,産休・育休に伴う人員確保の実態を調査した。【方法】本会会員の所属する732施設の理学療法士の代表者を対象に,郵送法でアンケート調査をした。調査期間は2015年7月の1か月間とした。【結果】339施設(回収率46.3%)から回答があり,回答者の性別は男性58.4%,女性42.6%,年齢は40歳代が38.6%,30歳代37.2%,50歳代16.5%,20歳代0.6%であった。産休・育休の過去3年の取得実績は43.3%の施設であり,施設分類では「病院」で63.9%,「介護老人保健施設」45.2%,「クリニック」「通所施設を含む福祉施設」「訪問看護ステーション」では20%台であった。施設の所属理学療法士数別に取得実績のある施設は,「6人以上」は67.3%,「5人」50.0%,「3,4人」25.3%,「1,2人」17.1%であった。短時間勤務などの復職後の制度利用実績のある施設は全体の34.8%で,「福祉施設」「訪問看護ステーション」以外は産休・育休取得より利用実績は少なかった。出産・育児と仕事を両立していくための問題として挙げた内容は,「人員確保」が232施設(68.4%)と最も多かった。現在の欠員状況については,「あり」との回答が全体の31.8%で,欠員理由は「もともと定員に満たない」が55.6%,「産休・育休取得中の欠員」が42.6%であった。人員確保の手段は「業務分担を増やす」217施設,「増員を働きかける」132施設,「求人活動」117施設,「業務調整を行う」94施設,「業務縮小」84施設であった。求人活動は「人材バンクの利用」45施設,「独自のシステムの利用」10施設であった。求人広報手段は「本会ホームページ利用」は62施設で,求人はしないとの回答もあった。【結論】育児と仕事の両立していくための問題として最も多く挙がったのは「人員確保」であった。また,欠員ありと回答した施設の欠員理由は,半数が産休・育休取得によるものであった。人員不足は十分な制度整備のない中,全ての立場で負担となり対応に苦慮している現状がある。求人を出して対応する場合も,求人欄への掲載費負担や求人への反応の乏しさ,上層部の理解のなさから求人活動はしていない施設があることも分かった。本会の求人欄の利用を確認すると利用施設は全体の18%に止まっており,本会として求人欄の見直しは課題と考える。更に,復職支援事業の利用拡大,本会地域組織体制(ブロック化)の見直しやその利用といった現在の活動を生かした活動から問題解決につながるように検討していきたい。

著者

萩原 文子 堀 七湖 中村 さち子 大槻 かおる 寺尾 詩子 大島 奈緒美 三枝 南十 上甲 博美 佐藤 幸子 小川 美緒

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.G3O1233-G3O1233, 2010

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【目的】育児休業(以下、育休)が男性も取得可能な制度である中で実際の取得率は大変低くなっている(平成19年度育休取得率:女性89.7%、男性1.56%)。当部では育児経験のある男性理学療法士(以下、PT)に育児に関する意識や環境についてアンケート調査を行い、実際に育休の取得経験があるパパPT及び作業療法士(以下、OT)より経験談や意見を聴取した。今回はパパPTの実態を踏まえ、育休取得パパPT・OTの経験談と比較し問題点や改善点を見出すことを目的とした。<BR>【方法】2008年12月の1ヶ月間に20~40代のパパPT107名にアンケート用紙を使用し、家庭環境・職場環境や育児支援制度の認知度などの実態調査を行った。回答は無記名・多選択方式で得た。また、育休の取得経験があるパパPT3名・OT1名(平均年齢34歳)に調査票を使用し、家庭環境・職場環境・育休取得について面接又はメールにて調査をした。<BR>【説明と同意】調査依頼文にて目的や学会での公表を明記、もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR>【結果】家庭環境は共働き家庭が67%、育児援助者がいない家庭が72%と半数以上であった。子供と接する時間は平日で毎日30分以上が63%、また何らかの家事を行っている人が97%であった。職場は総合病院が最も多く43%、職場のPT数は1~56名、職場での育休の有無は「なし・わからない」が20%、育休取得環境の有無は「わからない」が43%であった。育休取得率は0.93%で、取得しなかった理由は「妻が取得した」という意見が多く、次いで「職場の環境」「仕事への影響」「必要なし」「制度不明」が挙げられた。パパになってからの変化としては経済的な責任や家庭を持つことで仕事以外にも役割が増え、休まざるを得ないことが増えたり、自分の時間が少なくなったと感じている人が多いが、同時に仕事のやりがいが向上し、PTとしての広がりや生活の充実を感じている人も多かった。パパPTの39%は出来れば育児支援制度を利用したいと思っていた。<BR>育休を取得したパパPT・OTの家庭環境は妻が出産を機に退職1名・共働き3名であり、育児援助者がいる1名、いない3名であった。職場は公的・準公的施設でPT・OT数は2名~28名、休業中の代替者の確保は「あり」2施設・「なし」2施設。職場での女性の育児休業取得は「取り易い」3施設・「退職圧力なし」1施設、リハビリテーション部門の対応は4施設とも協力的であり、そのうち3施設では代替者の募集が行われた。事務の対応・反応は「権利なので可能」「制度はあるが事務職員の認識がなく、自分で制度を調査し担当者の上司へ説明を求めるなどの対応を必要とした」「事情に詳しい他職種の上司が直属の上司や事務方への対応をしてくれた」が挙げられた。育休取得期間は2~12カ月で3名は妻の育休取得後、1名は妻の出産直後に取得した。困ったことは全員が「特になし」、良かったこととして「子供や家族との関係の向上」「人としてやリハビリテーションを担う職業人としての向上」を挙げており育休取得によるメリットが大きいことがわかった。<BR>【考察】両調査において共働き・育児援助者なしが多く、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性が高い家庭が多かった。その中でも日本人男性が家事や育児に関与する時間は約1時間という報告がある中が、パパPTは家事や育児に協力している傾向が見られ、さらにパパが育児に関与することは仕事面・家庭面において親として・人として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。しかし、育児支援制度に関してはパパPTの39%が出来れば利用したいと思っているが、実際に育休を取得した人は0.93%であり、育児・介護休業法にて取得権利が認められているといっても制度の利用には課題があることがわかった。パパの育休取得に関してはまず、今回の結果からパパの育休に関する情報不足を感じ、さらに職場の環境としては代替え要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職への制度に関する理解と啓発の必要性を感じた。また、公的・準公的施設や女性が取得しやすい職場などの環境も育休取得に影響していることがわかった。今後は会員のみならず職場への育児支援制度の情報提供・支援サービスの整備などを進めていく必要性を感じ、今後の活動へ生かしていきたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】ライフワークの中で就業が継続できる働きやすい環境を支援することでPTの質の向上にもつながると思われる。

著者

栗原 文子

出版者

JACET教育問題研究会

雑誌

Language teacher education : JACWTSIG-ELE journal = 言語教師教育 : JACET教育問題研究会会誌 (ISSN:21888256)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.175-178, 2016-03

著者

花井 耕造 井原 文子 勝田 昭一 村松 禎久 村上 勉 井原 完有 藤田 智之 川合 英夫 田仲 隆 森山 紀之

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.1950-1959, 1994-12-01

被引用文献数

10

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本研究ではAxial像を中心に, ヘリカルCTにおける再構成間隔と腫瘤性陰影の描出能の関係をコントラスト分解能の違いから述べた.ヘリカルCTでは, 検査目的に応じて最適な再構成間隔を定めることで, 体軸方向に対する情報量をいかに効率良く, かつ最大限に得るかが重要なスキャン条件の選択となる.今後, 3次元画像表示への対応も含めて最適再構成間隔の設定基準を定めて行きたい.

著者

小野 俊孝 小幡 俊彦 小田島 安平 赤沢 晃 近藤 知巳 飯倉 洋治 石原 融 吉沢 晋 菅原 文子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.36, no.11, pp.976-983, 1987

被引用文献数

3

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最近, ポータブルの空気清浄器が普及しつつあるが一般家庭での浮遊塵除去能, 喘息児に対する臨床的効果についての検討は少ない.今回, 空気清浄器(EH351W松下電工(株))を用いて, 症状の持続する喘息児12例(中等症3例, 重症9例)を対象としてその効果を検討した.particle counter (KC-01 RION Co.Ltd)にて測定したふとん敷きによる浮遊粒子の変化では, 良好な集塵効果が認められ, 室内浮遊真菌についても明らかな低下がみられた.臨床的効果については, 喘鳴, 咳嗽, 日常生活障害及び睡眠障害の有意な(p<0.05-0.01)低下と, 発作の抑制が認められた.総合効果判定では, 有効以上6例(50%), やや有効以上9例(75%)で, 悪化例はなかった.以上より, 空気清浄器(EH351W)は, 室内浮遊塵, 浮遊真菌を除去する効果があり, 臨床的にも環境整備の有力な手段になると考えられた.

著者

平原 文子 小池 佳子 沼野 富子

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.495-501, 1995-09-25

被引用文献数

1

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The nutrition survey of infants at day care center in Tokyo, on 8 healthy boys and 7 girls, aged 13 to 34 months, 74.8 to 91.3cm body height and 9.6 to 14.3 kg body weight was examined by the method based on the national nutrition survey of Japan. The nutritional status was estimated by calculation using the standard tables of food composition in Japan, 4th revised edition and supplementary table of for fatty acids, cholesterol and vitamin E. The mean values of energy, lipids, protein, retinol, thiamine, riboflavin and ascorbic acid in model menu exceeded the recommended dietary allowance(RDA) for infants of the age. The mean intakes of lipid, energy and polyunsaturated fatty acids, protein in boys and girls were almost the same as those in the RDA. The mean intakes of retinol, riboflavin and ascorbic acid exceeded the RDA for infants of the age. A great difference was found in the lipids, thiamine and vitamin E intake between infants, the mean intake value in 2 years old was lower than those of 1 year olds. The daily cholesterol intake was from 147mg to 235mg. The ratio of E/PUFA was higher than 0.6. The ratios of vitamin E intake per 100 kcal energy and per 1 kg in body weight, were from 0.44 to 0.62mg and from 0.30 to 0.60mg, respectively. As a conclusion, the finding of a smaller intake of principal nutrients in 2 years old infants compared with 1 year old infants, involves many nutritional problems. These results suggest that these infants should be required nutritional advice about a well balanced diet and an available selection of proper foods.

著者

平原 文子 富岡 和久 大谷 八峯 石井 謙二

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.p309-314, 1991-07

被引用文献数

5

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昭和43年〜63年度までの21年間の栄養調査成積より計算した各年次における1日の摂取量とそれに対する各食品類別の寄与率の年次推移について調査した。この調査期間中の1日当たりのE摂取量はほぼ9.4mgで、調査年次の違いによる変動は余り大きなものではなかった。各食品類別の摂取量は年次による違いが見られたが、調査時期の違いが一因であることが推定された。1日のE摂取量に対する各食品類別の寄与率は、各調査年次ともに油脂類が第1位であり、次いで魚介類であった。穀類は昭和47年までは第3位の寄与率を占めていたが、昭和56年に緑黄色野菜類と入れ代わり以降は第4位となった。菓子類の摂取量は昭和47年をピークに年々減少し、代償的に緑黄色野菜類が増えていた。国民一人当たりの平均値で見ると、調査期間中のE摂取量値は成人男子のE目標摂取量を上回っていた。しかし、国民個々人については、他の栄養素の栄養所要量に対する充足分布調査をみると過不足状態のものも少なくないことが指摘されている。E栄養についても不足状態のものも少なくないことが推測され、食生活の改善・栄養指導の必要なものもいることが推定されることから今後検討が急がれる。

著者

永田 真吾 東原 文子 高木 渉 大森 理佐

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.28, pp.324-327, 2012-08-25

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小学校3年生が習得する程度の動作語の理解が困難な軽度知的障害者4名を対象に、動作語の指導を行った。指導にあたり動作語の意味を寸劇で表わすビデオ教材を作成した。これを用いて小集団指導したところ、教材視聴後にディスカッションを進めていく中で、一人ひとりの意見が不充分であっても、指導者の発問に対して4名で意見を出して練り上げていくことにより、単語の意味を構成する要素を満たしていくことが示された。

著者

東原 文子 河村 久

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.28, pp.328-331, 2012-08-25

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通常学級で発達障害児にも学級全体にも支援になる(学習のユニバーサルデザインとしての)デジタル教科書の利用法を考える為の準備として、個別指導の場での説明文指導におけるデジタル教科書の効果を検討した。自閉傾向のある小学校5年男児1名への10回の指導を通して、デジタル教科書の映像の利用が効果をもたらすことが示されたが、その評価法自体も、通常の方法ではなく対象児の特性に合わせて開発する必要性が認められた。

著者

神原 文子

出版者

大阪女子大学

雑誌

女性学連続講演会 : より深く掘り下げるために (ISSN:18821162)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.100-127, 2008-03

著者

神原 文子 本村 めぐみ 奥田 都子 冬木 春子

出版者

神戸学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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第1に、ひとり親家族に育つ50人ほどの子どもを対象にしてインタビュー調査を行い、ひとり親家族の生活状況を捉えた。そのなかで、ほとんどの子どもたちがひとり親家族で育っていることを受容していることを明らかにした。第2に、ひとり親家族で育っている高校生と、ふたり親家族で育っている高校生を対象に「高校生の生活と意識調査」を実施した。その結果、ひとり親家族で育つ生徒とふたり親家族で育つ生徒の比較によると、親子関係の良好さには違いはないが、ひとり親家族に育つ高校生のほうが、小遣いが少ないこと、アルバイトをよくしていること、学習時間が少ないこと、大学進学希望が低いことなどが明らかになった。

著者

四日市 章 河内 清彦 園山 繁樹 長崎 勤 中村 満紀男 岩崎 信明 宮本 信也 安藤 隆男 安藤 隆男 前川 久男 宮本 信也 竹田 一則 柿澤 敏文 藤田 晃之 結城 俊哉 野呂 文行 大六 一志 米田 宏樹 岡崎 慎治 東原 文子 坂尻 千恵

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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研究成果の概要 : インクルーシブ教育を理論的・実践的両側面から捉え、国内外の障害に関する理念・教育制度の展開等について歴史的に解明するとともに、特定地域の幼児・親・教師を対象として、障害のある子どもたちのスクリーニング評価の方法の開発とその後の支援について、長期的な研究による成果を得た。

著者

菅原 文子 吉沢 晋 諸岡 信久 角野 猛

出版者

郡山女子大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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東北地方の中部の郡山市において,集合住宅,一戸建住宅の床麈埃の収集を行い,麈埃中のカビコロニー数,ダニアレルゲン量を測定した。測定対象建物の一年間の季節的変動,両者の比較,カビコロニー数とダニアレルゲン量との関係,温湿度とカビコロニー数,ダニアレルゲン量との関係を求めた.平成三年度の二月,九月の集合住宅のアレルゲン量の測定では,二月に比して九月は,非常に大きな値を示すが,DerI,DerIIにその特徴が著るしく,DerpIは,ばらつきが大きく,九月が必らずしも大きな値を示していない。同時に行ったカビコロニー数の測定に関しては,特に大きな特徴を示してはいない。平成四年度の一戸建住宅,平成五年度の集合住宅の測定では,年間消長は,ダニアレルゲン,カビコロニー数共に冬期に少なく,春季〜秋季特にカビでは夏季に,ダニアレルゲンでは,秋季に大きな値を示しているが,各戸必らずしも同一の傾向を示していない。ダニとカビは,その増殖の温湿度の範囲が似ていることから,平成三年,四年,五年度の測定結果を用いて両者の相関関係を求めたが,いづれの場合にも,相関関係は認められなかった。また,室内の温湿度,床面温湿度と,ダニアレルゲン量,カビコロニー数との関係も明らかな結果は,認められなかった。床仕上材とダニアレルゲン量,カビコロニー数との比較では,一戸建住宅の中では,差は認められないが,集合住宅と一戸建の比較では,一戸建の畳,集合住宅のカーペットにアレルゲン量が多く,住い方の相異によるものと思われる.韓国ソウル近郊の住宅での同一の測定では,ダニアレルゲン量は,郡山市より低く,建物の構造,暮し方の相異によると思われる.

著者

岩本 珠美 平原 文子 金山 功 板倉 弘重

出版者

県立広島大学

雑誌

県立広島大学人間文化学部紀要 (ISSN:13467816)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.17-25, 2007

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本研究では、キュウリエソを原料として麹菌で発酵させて作成した魚醤がラットの脂質代謝に及ぼす効果を検討した。Fisher-344系雄ラット7週齢、1群6匹ずつ4群を設けた。AIN-93G飼料組成を基本とした飼料を与えた群を対照(Cont)群とし、基本飼料+コレステロールを飼料とした群をChol-Cont群、基本飼料+コレステロール+粉末化した魚醤(FSPF)1%を飼料とした群をChol-F1群、基本飼料+コレステロール+FSPF3%を飼料とした群をChol-F3群とした。これらの飼料でラットを4週間飼育し、血清成分、肝臓中の脂質、トコフェロールについて検討した。その結果、体重増加量は、4群間で有意な差はみられなかった。血清脂質についてChol-Cont群とChol-F1群およびChol-F3群を比較検討したところ、血清総コレステロール(TC)値はChol-F1群、Chol-F3群で有意に高値を示し、魚醤の添加効果は認められなかった。血清トリグリセリド(TG)値はChol-F1群では、Chol-Cont群に比べ、有意の低い値であった。また、血清α-Toc値は、Chol-Cont群よりもChol-F1群、Chol-F3群で高い値を示した。さらに、肝臓中の脂質では、TG値はChol-Cont群、Chol-F1群、Chol-F3群の3群間で有意な差は認められなかった。今回の検討では、粉末化した魚醤の摂取により血清TG値の低下が認められたことから、キュウリエソを有効活用できる可能性のあることが示唆された。

著者

稲葉 昭英 石原 邦雄 嶋崎 尚子 渡辺 秀樹 永井 暁子 西野 理子 石原 邦雄 嶋崎 尚子 渡辺 秀樹 田中 重人 藤見 純子 永井 暁子 西村 純子 神原 文子 保田 時男 澤口 恵一 福田 亘孝 田渕 六郎

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、1999年と2004年に行われた全国家族調査に引き続く第3回調査(NFRJ08)を計画・実施し、公共利用データを作り上げることを目的とする。2008年11月~12月に、日本の全国(島嶼部を除く)に居住する28歳から72歳までの男女を対象に9,400人を層化二段無作為抽出によって抽出、2009年1月~2月に訪問留め置き法に実査を行い、5,203名から回収票を得た(回収率55.4%)。