著者
佐藤 正樹 加藤 治 堀江 隆 黒沢 努 森 卓也
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.12, pp.899-909, 2013-03-01 (Released:2013-03-01)
参考文献数
9

現在,科学技術情報流通の世界では,IT技術の発達や科学技術情報の世界規模での広がり等を要因として,外資系企業を中心に世界的な販売展開がなされている。JSTの情報事業のみならず,情報提供事業を行う機関は,自国内で展開する事業展開だけでなく,グローバルな視点の事業展開の立案が必要になっている。そこで2012年に,アジア諸国・地域の科学技術情報流通に関する状況を調査した。まず,アジア各国・地域における科学技術情報流通のポテンシャルを調査した。次にアジア諸国・地域で,日本の科学技術情報ニーズを調査した。最後に,今後どのような形態での科学技術情報の流通が求められるかを調査した。それらの結果を報告し考察する。
著者
川嶋 宗継 小西 吉治郎 奥田 久男 黄瀬 金司 板坂 修 堀 太郎
出版者
滋賀大学
雑誌
滋賀大学教育学部紀要. 自然科学 (ISSN:04886291)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.18-25, 1976

We have investigated at regular intervals about the water qualities of Lake Biwa-ko for the purpose of appreciating the present state of eutrophication. In this year 1976, the water qualities at the eight to nine specific stations were studied on February 25, May 8 and July 19, and the following results were obtained;1) The concentrations of total nitrogen are high at the three periods and over the boundary line for eutrophic lake.2)Total phosphorus is abundant in May, but low in February, which is about 50% of the results in May.3)A significant relationship is found to exist between the concentrations ofchlorophyll a, COD and nutrients, wherever the horizontal or vertical (St.4) of the lake water. This marked correlation seems to be due to the production of phytoplankton occurs regularly in Lake Biwa-ko. In addition, the above finding in this lake as probably in many other lakes supported to the esults reported in the previous paper.
著者
坂本 澄彦 堀内 淳一 大川 智彦 横路 謙次郎 細川 真澄男 小林 博
出版者
東北大学
雑誌
がん特別研究
巻号頁・発行日
1989

低線量の放射線の腫瘍制御に果たす役割について研究を続けているが、今年は基礎的研究として、15ラドの全身照射を行なったマウスに対し尾静脈から腫瘍細胞を注入した場合に、肺に造る腫瘍細胞のコロニーが出来る割合が、照射をしなかったマウスの場合とどう異るのかについて更に詳細な検討を加えた。先ず肺に造るコロニーは10ラドの照射より15ラドの照射を受けたマウスの方が形成率が低いこと、更に15ラドの全身照射と局所照射の組合せが腫瘍の局所制御率が高まることを確認した。一方放射線照射による腫瘍関連抗原のshedding抑制とその意味する所についての研究が行なわれ、放射線照射による抗腫瘍免疫誘導の機序としてTAAの存在様式の変化が関与している可能性を示し、このような現象が生ずるのには30Gyという至適線量が存在することがわかった。又腫瘍誘発に対する低線量域での放射線の線量と線量の効果についての研究も進められているが、この研究の結論を得るのはもっと先の事になると思われる。臨床的研究としては、昨年に引続き全身或は半身照射のみの効果を調べるため進展例の悪性リンパ腫に対する効果を検討した。結果は45例の悪性リンパ腫の患者のうち1例は他病死したが残りの44例は、現在、再発の徴候なしに生存している。その生存期間は6ケ月から44ケ月の間に分布しており、現在もどんどん治療例が増えているので、近い将来に、統計的解析を行なって治療成績の正しい評価が下せるようになると考えている。又、肺癌、子宮癌、食道癌などの固形腫瘍に対する全身又は半身照射と局所照射の組合せによる治療も開始しているが、この研究は次年度に更に積極的に推進する予定である。
著者
楠堀 誠司 吉田 和人 関矢 寛史
出版者
県立広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では卓球のショットについて分析を行った.まず打球速度の分析を行い,最大速度で打球した場合にボールが卓球台を横切る時間は人間の全身反応時間の限界値(0.1sec)に相当することを見出した.また,無回転(the theoretical spin-free:TSF)ボールの理論的軌跡を算出し,ショット軌跡に対するボールスピンのはたらきを明らかにした.
著者
堀 雅洋 加藤 隆
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.1071-1084, 2007-03-15
被引用文献数
2

ユーザビリティ評価手法の中でインスペクション法に類別される認知的ウォークスルー法(CW 法)は,分析者自身がユーザの振舞いをシミュレートしながら一連の質問に回答することによって,システムとの円滑なインタラクションの妨げとなる問題点を洗い出す評価手法である.CW 法は漸次改良が加えられてきたが,実用性を重視して簡略化された第3 版では質問記述が抽象的で回答しにくいといった問題が指摘されている.本稿では,操作の対象と行為の区別および知覚と解釈の区別を導入してD.A. Norman の7 段階モデルを拡張した.その拡張モデルに基づき質問項目の見直しと明確化を図り,CW 法の改良を試みた.Web ユーザビリティ評価を題材として問題発見効率について比較実験を行った結果,評価対象の特性を考慮して自明な質問を省略することによって,提案手法は第3版と同等の回答時間でより高い問題検出率を示した.The cognitive walkthrough (CW) is a usability inspection method where analysts are asked to simulate the user's cognitive behavior and answer a series of evaluation questions for each step of a task. Negative answers indicate that such steps will be difficult to learn and thus likely to cause usability problems. The CW underwent a series of modifications to improve its applicability to real-world development processes. The current version, much simplified from its predecessors, has now only four evaluation questions. These questions, however, seem to be so abstract that they are difficult to answer properly unless one has expertise in cognitive science and/or usability evaluation. In this paper we propose a modified CW method whose evaluation questions are formulated based on an extended model of human-computer interaction that explicitly distinguishes between object and action, and perceiving and understanding. Applied to Web usability evaluation, the modified CW was shown to be more effective in identifying usability problems while remaining as efficient as the current CW.
著者
堀田 浩貴 熊本 悦明 青木 正治 山口 康宏 佐藤 嘉一 鈴木 伸和 和田 英樹 伊藤 直樹 塚本 泰司
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.82, no.12, pp.1939-1946, 1991-12-20
被引用文献数
1

夜間睡眠時勃起現象(NPT)は,ほとんどすべての健康男子に見られる生理現象であるが,小児での検討は少ない。そこで今回我々は,3歳から18歳までの小児30例で,NPT測定を行い,身体的発育と性的成熟度との関連について検討した。1.NPTの回数は各年齢でバラつきが大きいが,10歳過ぎ頃より増加傾向を認め,13,14歳の2例で14回と最高値を示した。2.陰茎周増加値(一晩のNPTのエピソード中,最大の陰茎周変化の値)は10歳まではすべて10mm以下であったが,12歳過ぎ頃に急激な増加が見られた。3.NPT時間(一晩のNPT時間の合計),%NPT時間(睡眠時間に占めるNPT時間の割合)は,ともに12歳頃より急激な増加が認められた。%NPT時間は,血清LH値とほぼ正の相関を示していた。また思春期発来の指標と考えられている夜間睡眠時のLH pulseが認められた例では,認められなかった例に比し,%NPT時間は明らかに高値であった。4.以上から,小児におけるNPTの測定は,他の内分泌的指標とともに思春期発来を知る上での生理学的指標となり得る可能性が示唆された。
著者
立堀 道昭 千葉 滋 板野 肯三
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.41, no.8, pp.2327-2338, 2000-08-15
被引用文献数
2

本稿では著者らの開発したJava言語のためのマクロ処理系OpenJavaについて述べる.Javaのようなオブジェクト指向言語では,手続きや関数でなく,クラスやメソッドが主要な言語要素となる.このため,従来のようなマクロ処理系では,オブジェクト指向プログラミングで本来必要とされるマクロ展開をうまく記述できない.本稿では,まず,この問題を指摘し,次にOpenJavaがこの問題にどのように対処しているかを述べる.本研究では,従来のマクロ処理系の問題点が,トークン列や構文木を操作の対象としている点に起因すると考え,OpenJavaではクラスオブジェクトというデータ構造を処理の対象として採用した.オブジェクト指向言語に基づく高度なマクロの例として,デザインパターンを用いたプログラミングを支援するマクロをOpenJavaで記述した例を示す.This paper presents OpenJava, which is a macro system the authors have developed for Java.Writing a number of typical macros in object-oriented programming is difficultwith traditional macro systems designed for non object-oriented languages.This is because the primary language constructs of object-oriented languagesuch as Java are not procedures or functions but they are classes and methods.This paper first points out this problem and then shows how OpenJava is addressed to the problem.One of the drawbacks of traditional macro systems is that syntax trees are usedfor representing source programs.For OpenJava, therefore, class objects were chosen instead of syntax trees.As high-level macros for an object-oriented language,this paper shows a few macros in OpenJava which help programming with design patterns.
著者
本間 正明 井堀 利宏 跡田 直登 斎藤 慎 山内 直人
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1994

本研究の目的は、これまで日本でほとんど行われてこなかったフィランソロピーについての経済学からの理論的及び実証的研究を行うことである。営利を目的としないフィランソロピー活動の重要性は日本においても着実に増しており、フィランソロピー活動の実態を把握し、その活動原理を定式化することは今後ますます重要になると思われる。本研究ではまず第1に、フィランソロピーの分析の基礎となる理論を整理、発展させるとともに、民間非営利セクターの活動と制度について、国際比較を含めて包括的に整理した。ついで、資金供給の観点から重要な寄付に関して、理論的、実証的に分析を行うとともに、日本の現状を踏まえた税制等の実証分析を行った。これらの研究により、日本の非営利活動の国際的にみた特徴が明らかになった。また、個人や企業フィランソロピー活動の動機付け、特に利他的動機と利己的動機の違いが理論的に整理された。フィランソロピーへの資金供給として重要な公益目的の寄付に関しては、税制が一定のインセンティヴ効果を持つことが明らかにされた。さらに、最適課税論の枠組みを用いて、全体としての社会的厚生を高めるような寄付税制のデザインはどのようなものかについて、理論モデルによる分析を行い、最適な寄付控除率などを導出した。第3に、阪神大震災の義損金支出や災害ボランティアの活動も踏まえつつ、民間非営利活動に関する税制やボランティア組織の法人化などの政策志向も強い問題を検討した。最後に、これらの議論を踏まえて、税制・法政など望ましいNPO制度のあり方について政策的論点を整理した。
著者
佐々木 司 赤堀 正成
出版者
(財)労働科学研究所
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2002

本研究は,昨今のVDT機器の小型化,軽量化,記憶蓉量の増大,高速ネットワーク化などによって、ここ5年間で増大した在宅IT労働の労働実態とそれが労働者の疲労に及ぼす影響を明らかにする目的とした。調査対象者は、2名の子どもを持つ核家族の主婦で、長子の年齢の上限が8歳であることなどの条件でスクリーニングをした15名の在宅IT労働者(平均年齢±標準偏差;34.6±3.9歳)であった。調査は、30日間にわたる生活時間調査,疲労感調査および身体活動量の測定から構成された。生活時間調査票は,労働者がIT機器に精通していることを鑑みて,表計算ソフトを用いて電子ファイル形式で作成された.具体的な調査項目は,睡眠,食事・飲酒,移動,IT労働,IT機器を用いない労働,家事,育児,入浴など全13項目であった。調査対象者には,30日間,これらの項目の有無を1マス15分の精度で,できるだけ項目の行為を行った時刻にチェックすること,もしそれができない場合は1日3度にわけて行うことを説明した.加えて起床時の疲労感および就寝時の疲労感を日本産業衛生学会産業疲労研究会撰の「自覚症しらべ」を用いて調べた.30日間の調査期間から平日延べ300日,休日(土日,祝日の意)延べ150日のデータを分析した.結果は、労働時間と疲労感の関係では、1日の労働時間が0.4時、6.8時間において疲労度の増加が示された。しかし8時間以上の労働時間は,労働時間0時間の疲労度と似ていた.そこで労働時刻分布を求めた結果、平日も休日も労働時間分布が似ており,両日とも最も労働を行っていた時刻が21時.23時,また平日では午前から夕方にかけて,休日で午後から夕方,そして深夜においても労働の挿入が示されていることが明らかになった。さらに労働の終了時刻が深夜になるにつれ、疲労感が増大することが明らかになった。
著者
獅々堀 正幹 小泉 大地 柘植 覚 北 研二
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)
巻号頁・発行日
vol.87, no.2, pp.154-163, 2004-02-01
被引用文献数
7

検索キーに適した両像をWWW(World Wide Web)から検索するWWW両像検索システムの一つとして,フィードバック情報を格納した両度知識データベースを用いた検索システムを提案する.本システムは既存システムの結果をフィルタリングすることで適切な面謝を優先的に提示するエンドユーザ向けのシステムである.検索キーが画像知識データベースに未登録の場合,既存システムの結果からユーザが選択した正解両度の画像的特微量をフィードバック情報としてデータペー-スに登録する,登録の際,特徴量の類似性を考慮し,代表的な特微量のみを晋録することでデータベースの冗長性を防ぎ,検索キーの類義語も登録することで登録キーワードの帽を広げている.次回の検索の際,このデータベースが検索キーに対する教師データとなるので,教師データにより類似している両度を優先的に提示することができる.従来システムとしてGoogle ImageSearchを用い,130個の検索キーに対する評価実験を行った結果,106個のキーに対して精度が向上し,全体でも11.6%の精度向上が確認できた.また,5〜15枚程度の画像をフィードバックすることで十分な検索精度の向上が得られた.
著者
清水口 涼子 飯塚 敏郎 髙雄 暁成 柴田 理美 夏目 壮一郎 髙雄 美里 山口 達郎 中野 大輔 堀口 慎一郎 小泉 浩一
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部
雑誌
Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)
巻号頁・発行日
vol.99, no.1, pp.30-34, 2021-12-03 (Released:2022-01-17)
参考文献数
10
被引用文献数
1

閉塞性大腸癌においてBridge to surgery(BTS)を目的とした大腸ステント留置は,一期的吻合を可能にする有効な減圧処置であると同時に,閉塞解除により深部大腸を含めた全大腸内視鏡検査を可能にする.そこで当院におけるBTS目的の大腸ステント留置症例を対象として,同時性多発病変の発見を目的とした全大腸内視鏡検査の有用性および安全性を検証した.対象は,ステント留置した129例中,ステント留置後に術前の全大腸内視鏡検査を施行した94例(73%)であった.同時性多発大腸癌の合併例を30例(32%)に認め,病変数は47病変であった.ステント口側に22病変,肛門側に25病変認め,早期癌が42病変,進行癌が5病変であった.26病変は主病変と同時の外科切除,12病変は術前内視鏡治療,8病変は術後内視鏡治療を施行した.内視鏡治療施行した症例は根治切除が得られた.ステント留置に伴う偶発症は1例も認められなかった.ステント留置後の術前全大腸内視鏡検査は併存病変の診断や切除範囲の決定に有用と考えられ安全に実施することが可能であった.
著者
杉田 早苗 堀 繁
出版者
公益社団法人 日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.145-148, 1996-03-29 (Released:2011-07-19)
参考文献数
4
被引用文献数
1

都市公園設計におけるデザイン目標とデザイン手法の基礎的知見を得るために, 日比谷公園を対象に内部空間の分節状況と分節装置の形態の現状を調査した。その結果, 以下のことがわかった。1) 空間は9タイプ, 27ケ所に整理でき, 休養空間が数も多く面積も大きい。2) 分節装置の素材は植物が中心だが, 石積みや柵も場所によっては使われていた。3) 分節装置の効果は, 独立性, 借景性, 誘引性, 印象緩和性, 景観資源性の5つが確認された。4) 分節装置のデザイン目標とデザイン手法の関係を明らかにし, 13のデザインの型を抽出した。
著者
松浦 正孝 保城 広至 空井 護 白鳥 潤一郎 中北 浩爾 浅井 良夫 石川 健治 砂原 庸介 満薗 勇 孫 斉庸 溝口 聡 加藤 聖文 河崎 信樹 小島 庸平 軽部 謙介 小野澤 透 小堀 聡
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

「戦後体制」の何が戦前・戦時と異なり、どのような新たな体制を築いたのか。それはその後どのような変遷をたどり、どこでどう変わって現在に至ったのか。本研究は、その解明のために異分野(政治史、外交史、政治学、憲法学、経済史)の若手・中堅の最先端研究者を集めた多分野横断による問題発見型プロジェクトである。初めの2年度は、各メンバーの業績と学問背景をより深く理解し「戦後」についての問題を洗い出すため、毎回2名ずつの主要業績をテキストとする書評会と、その2名が それぞれ自分野における「戦後」をめぐる 時期区分論と構造について報告する研究会を、年4回開くこととした。しかるにコロナ禍の拡大により、第2年度目最後の2019年3月、京都の会議施設を何度も予約しながら対面式研究会のキャンセルを余儀なくされた。しかし20年度に入ると研究会をオンラインで再開することとし、以後、オンライン研究会を中心に共同研究を進めた。コロナ禍による遅れを取り戻すべく、20年7月・8月・9月と毎月研究会を行い、与党連立政権、貿易・為替システム、消費者金融などのテーマについてメンバーの業績を中心に討議を行った。オリジナル・メンバーの間での相互理解と共通認識が深まったため、12月にはゲスト3名をお招きして、戦犯・遺骨収集・旧軍人特権の戦後処理問題を扱うと共に、メンバーによる復員研究の書評会を行った。「家族」という重要テーマの第一人者である倉敷伸子氏にも、新たにプロジェクトに加わって頂いた。この間、メンバーの数名を中心に今後の研究方針案を調整した上で、21年3月には3日間にわたり「編集全体会議」を開催した。後半2年間に行うべき成果のとりまとめ方針を話し合うと共に、憲法・経済史・労働史・現代史の新メンバー加入を決め、各メンバーが取り組むテーマを報告し議論した。また、各メンバーは各自で本プロジェクトの成果を発表した。
著者
堀内 泰利 岡田 昌毅
出版者
産業・組織心理学会
雑誌
産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.73-86, 2016 (Released:2019-08-05)

The purpose of this study was to empirically examine promoting factors of career self-reliance of corporate employees. A questionnaire was administered on a website to 669 corporate employees working in multiple companies. A path model of career self-reliance was developed based on the previous explorative study of psychological processes of career self-reliance as well as other related previous studies. The model proposed four variables; career transition experience, learning from work experience, leader-member exchange (LMX) and team-member exchange (TMX); which promoted career self-reliance. Analyses based on a structural equation modeling indicated that career transition experience, LMX and TMX promoted learning from work experience, and then learning from work experience promoted career self-reliance of employees.