著者
小原 裕子 山崎 喜比古
出版者
関東社会学会
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.1991, no.4, pp.105-116, 1991-06-15 (Released:2010-04-21)
参考文献数
9

A questionnaire survey and analysis was conducted for 133 women's college students to clarify the current Japanese young generation's acceptability towards foreign people. The Social Distance Scale was made and used In the survey. As a result, young Japanese are willing to accept foreigners according to their social situation (e.g. teacher-student relationship) or their interest in a progressive society, and according not to nationality, race and physical appearance. However, those who tend to show their conservativeness still remain pro-Western.
著者
竹内 彰次郎 山崎 浩輔 瀬崎 薫 安田 靖彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.421, pp.29-34, 2003-11-07

アドホックネットワークにおいて,殆どの端末がバッテリー駆動であることから,バッテリーは大変重要な資源である. IEEE802.11ではパワーセーブメカニズム(PSM)を定めている.このPSMでは,ノードはATIM windownと呼ばれる定められた時間内はアウェイク状態となる.もし送るべきデータがない場合は,スリープ状態で無線の電源を落す.しかしPSMを使用したアドホックネットワークでは, PSMを用いないIEEE802.11に比べ,大きな遅延とスループットが低下するといった問題がある.そこで本稿では,遅延の軽減とスループットの向上を目的とした,新しいPSMを提案し,シミュレーションによりその効果を示す.
著者
池川 健 山崎 和子 西村 謙一 金高 太一 菊地 雅子 野澤 智 原 良紀 佐藤 知実 櫻井 のどか 横田 俊平
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.176-182, 2014 (Released:2014-06-30)
参考文献数
15
被引用文献数
1

症例は14歳男児.1か月以上続く弛張熱,紅斑,関節痛,筋痛を認め,抗菌薬投与では改善せず,全身型若年性特発性関節炎(JIA)を疑われた.メトトレキサートの内服,メチルプレドニゾロン(mPSL)・パルス療法2クールが行われたが,効果不十分であったため当科へ転院となった.骨髄検査で悪性所見なく,positron emission tomography(PET)で椎体骨,骨盤骨,上腕骨近位端など赤色髄への18F-FDG集積を認めた.また弛張熱,発熱時の紅斑,関節痛,筋痛があり,血液検査では白血球増多,顆粒球増多,CRP高値,フェリチン高値,IL-6高値を認めた.以上から全身型JIAと診断した.きわめて強い全身炎症があり,mPSLパルスをさらに2クール追加後,トシリズマブ(TCZ)を導入した.その効果は著しく,症状は改善した.激しい全身炎症を有する全身型JIA重症例には,トシリズマブ導入を早めることで早期に炎症を沈静化でき,ステロイドの副作用を軽減できる可能性がある.トシリズマブ治療のさらなる検討を行い,時期を違えずにトシリズマブを導入する適応の検討が必要であろう.
著者
山崎 将史 竹内 栄二朗 大野 和則 田所 諭
出版者
一般社団法人 日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.29, no.8, pp.702-709, 2011 (Released:2011-11-15)
参考文献数
13
被引用文献数
5 4

This paper describes method to improve the accuracy of localization of mobile robot using GPS with particle filter. This method improves the accuracy of localization by removing multipath of GPS measurement data with 3D-Map. This approach analyzes area that cannot receive direct wave from GPS satellite with 3D-Map about each satellite. The particles in that area are assumed to be receiving GPS data including the multipath error. And particle's likelihood is calculated considering the multipath error. This method is useful for localization and navigation of mobile robot between buildings.
著者
渡辺 亮一 山崎 惟義 島谷 幸宏 河口 洋一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.67-73, 2007-11-16 (Released:2011-06-27)
参考文献数
2

裂田水路は, その最初の記述が日本書紀に書かれている非常に由緒ある農業用水路である. また, 造られてから1500年以上経った現代でも使い続けられている日本で唯一の水路である. この水路は, 古代の土木技術の面影を残している貴重な土木遺産であるとともに, 生息している水生生物にとっても非常に希少な生息空間である. ここには24種の魚種が生息しており, その中には8種の希少種が含まれている. しかしながら, 平成15年から始まった水環境整備事業によって, 護岸改修が行われている. 本研究では, この改修工事に伴って, 絶滅危惧種であるスナヤツメの生息量がどのように変化するのかを明らかにすることを目的として研究を行った. その結果, 護岸改修に伴う物理的環境の変化によって, 河床材料が粗粒化したため, スナヤツメの生息量が減少したことが明らかとなった.
著者
渡辺 亮一 山崎 惟義 島谷 幸宏 河口 洋一 兼重 俊介 神尾 章記
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1153-1158, 2008 (Released:2010-08-25)
参考文献数
6

SAKUTA ditch is the oldest irrigation channel in Japan. The first description is described in the Japanese Chronicle of Japan that is the Japanese oldest history book. SAKUTA ditch is located in FUKUOKA Prefecture. In other words it is the very precious irrigation channel which continues being used for more than 1500 years. According to the field observation results performed in SAKUTA ditch, it becomes clear that 24 species of fishes are existed. In recent years, however, there have been increasing demands from local residents for the creation of the convenient irrigation channel.The objective of this study is to evaluate the fish habitat and to discuss the relationship between vegetation covered ration and physical environmental condition in SAKUTA ditch. The study results indicate that the density of fishes in channel is related to the vegetation covered ratio and the velocity distribution in the ditch. These results suggested that the water's edge structure and the vegetation covered ratio in channel are greatly influenced to fish habitat evaluation.
著者
久保 和也 松本 純一 村田 健児 大橋 聡子 井澤 克也 山崎 知美 寺部 雄太 大平 吉夫 安藤 弘
出版者
日本下肢救済・足病学会
雑誌
日本下肢救済・足病学会誌 (ISSN:1883857X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.81-84, 2013-06-28 (Released:2013-06-28)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

【目的】糖尿病・末梢動脈疾患患者における足底部創傷部位と足関節背屈可動域との関係を明らかにすることとした.【対象と方法】糖尿病・末梢動脈疾患患者15例27肢(男性18肢,女性9肢,平均年齢69.9±9.4歳)を対象とした.年齢,糖尿病・人工透析の有無,足関節可動域,膝関節可動域,足底部創傷部位,機能的自立度評価表(FIM)移動項目,足関節上腕血圧比,皮膚灌流圧をカルテより後方視的に抽出した.足底部創傷部位は横足根関節より遠位を前足部とし,前足部・後足部に分類した.足関節背屈可動域0°以下を制限あり群とし,なし群との2群間比較を行った.【結果】制限あり群に前足部創傷を有する者が有意に多かった(p<0.01).【結語】前足部に創傷を有する患者の足関節背屈可動域訓練の関連性が示唆され,創傷予防・治療の一貫として足関節背屈可動域拡大は十分な介入効果を認める可能性がある.
著者
山崎 文雄 副島 紀代 目黒 公郎 片山 恒雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.507, pp.265-277, 1995-01-21 (Released:2010-08-24)
参考文献数
23
被引用文献数
1 5

釧路沖地震後の釧路市1,000世帯に対し, 日頃の地震対策, 釧路沖地震による家庭での被害やライフラインの停止状況などを尋ねるアンケート調査を実施した. その結果を見ると, 家屋の構造被害が約半数にも上り, 家具の転倒や照明機器の落下・破損が20%を越えるなど, 被害の大きさが明らかになった. また被害発生の比率は傾斜地, 台地, 平坦地の順に大きく, この地震による揺れと地形が関係深いことが示された. ライフラインの停止は, 停電が約半数, 断水が約1/3, ガスの停止が2割強の家庭で発生し, 電話は輻輳状態となった. しかし住民の困惑度は, 停止の有無より継続時間により影響されることが示された. ライフライン停止の許容時間は半日以内という回答が多く, 許容時間は電力, 電話, 水道, ガスの順に短かった.
著者
宮川 洋一 山崎 浩二 名越 利幸 渡瀬 典子 ホール ジェームズ 土屋 明広 田中 吉兵衛 立花 正男 山本 奬 今野 日出晴 川口 明子 田代 高章 藤井 知弘 長澤 由喜子 遠藤 孝夫 MIYAGAWA Yoichi YAMAZAKI Kouji NAGOSHI Toshiyuki WATASE Noriko James M HALL TSUCHIYA Akihiro TANAKA Kichibei TACHIBANA Masao YAMAMOTO Susumu KONNO Hideharu KAWAGUCHI Akiko TASHIRO Takaaki FUJII Tomohiro NAGASAWA Yukiko ENDOU Takao
出版者
岩手大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)
巻号頁・発行日
no.14, pp.219-230, 2015

本研究の目的は,4年次後期に必修となった教職実践演習における模擬授業のあり方を検討し,評価基準を策定することにある。そのうえで,ICTを活用して,組織的に評価を行うシステムを構築し,試験的運用を行うことである。「教職実践演習」は,「教育職員免許法施行規則の一部を改正する省令」により,平成22年(2010)年度入学生から導入される教員免許必修科目であり,学生が最終的に身につけた資質能力を,大学が自らの養成教員像や到達目標に照らして最終的に確認することを目的としている。中教審による「今後の教員養成・免許制度の在り方について(答申)」(2006)によると,教職実践演習の授業内容は,①使命感や責任感,教育的愛情に関する事項,②社会性や対人関係能力に関する事項,③幼児児童生徒理解や学級経営に関する事項,④教科・保育内容等の指導力に関する事項を含めること,が適当であるとされている。そして,教職実践演習の実施にあたっての留意事項として,授業の方法は演習を中心とすること,役割演技(ロールプレーイング),事例研究,現地調査(フィールドワーク),模擬授業等も積極的に取り入れることが望ましいこと等が示されており1),極めて実践的・実務的色彩の強い内容となっている。
著者
村田 菜穂子 前川 武 山崎 誠
出版者
大阪国際大学
雑誌
国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 (ISSN:09153586)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.185-197, 2008-03-31

This is a vocabulary list of adjectives used in the three Gunki Monogatari (tales of battles)in the Kamakura period: the Hogen monogatari , Heiji monogatari and Heikemonogatari . The list shows the frequency of adjectives in each tale and indicates which adjective is used and how often in each tale, and which adjective appears for the first time or has already been used in ancient works, prose works from the Heianperiod, the Hachidaishu , or Kunten materials. This is the fifth list in a series of database studies of historical Japanesevocabulary following: Word structure of Ancient Adjectives, A Contrastive List of Adjectives inthe Hachidaishu, A Contrastive List of Adjectives Used in Prose Works of the Heian period and AContrastive List of Adjectives Used in Kunten Materials.
著者
キウェ ピュ ピュ 山本 寛 大木 聖子 山崎 克之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.170, pp.25-30, 2010-07-30

日本は、世界的にも最も地震が起こる国の一つであり、これまで何千年間も被害を受けてきている。しかし、地震の経験は、被害を受けた地域での知恵となるにとどまり、日本に暮らすあらゆる人々の共有知とはなっていない。地震の経験を多くの人で共有できれば、地震の知識が向上し、大きな災害に備えること、つまり防災リテラシーの向上が図れる。本研究の目的は、地震の経験を共有して、アーカイブにすることのできるウェブベースシステムを開発することである。他の人がどういう手段をとったか(家族の安否確認、帰宅ルートのチェック、など)を確認することで、自分のアクションを見直すことができ、大きな地震が発生した時のための備え(防災リテラシー)は格段に向上する。システムは地震研究所(ERI)のウェブサイト上で公開する予定である。
著者
永西 修 山崎 信 朝井 洋
出版者
養賢堂
雑誌
畜産の研究 (ISSN:00093874)
巻号頁・発行日
vol.62, no.7, pp.785-791, 2008-07

飼料学。排泄物の処理と低減。反芻動物、家禽、馬、動物園動物。畜産経営での集約化や規模拡大、生産レベルの向上に伴い、糞尿中に排泄される栄養成分が環境負荷の原因として重要視されている。糞尿中には大気、水質、土壌などの環境に負荷を与えるN、P、Kなどが含まれている。畜産経営により生じる環境負荷を軽減するためには、環境へ流入する糞尿由来の成分量を正確に把握するとともに、糞尿中に排泄される成分量に影響を与える要因を解析し、排泄量の低減法を解明する必要がある。また、バイオエタノールによる穀物市場価格の高騰が生じており、畜産経営を圧迫している。飼料栄養成分の家畜での利用性向上は、環境問題の低減ばかりではなく、飼料コスト低減の面でも大きな効果が期待できる。