著者
山崎 のぞみ
出版者
関西外国語大学
雑誌
研究論集 (ISSN:03881067)
巻号頁・発行日
vol.101, pp.21-39, 2015-03

本稿は、英語の話し言葉コーパスを英語教育に応用する様々な方法や問題点を模索し、特に、自然発生的な会話に特徴的な相互行為的特徴(言い淀みや言い直しなどの非流ちょう性の言語現象や、話順交替を含む発話の即興的なやりとりに関わる言語現象)への意識を高める教材として話し言葉コーパスが持つ可能性を探る。 話順交替に関わる相互行為的言語現象を学習者に示す方法として、話し言葉コーパスからある一定の長さの連続した会話を編集なしでそのまま用いる方法を提案する。教材用に創作されることが通常のモデル会話が持つような産出(模倣)の模範としての役割を担わせるのではなく、現実の言語使用の実態に意識を向けさせるための観察材料としてコーパスを利用する。この方法は、学習者に会話の相互行為的な側面への気づきをもたらし、学習者の言語意識を高めることができると主張する。イギリス英語の話し言葉コーパスを用いて実際の利用例も例示している。
著者
山崎麓 編
出版者
百瀬四郎
巻号頁・発行日
1926
著者
長洲 南海男 伊佐 公男 今村 哲史 熊野 善介 山下 宏文 山崎 貞登 新田 義孝 杉山 憲一郎 畑中 敏伸 八田 章光 島崎 洋一 高木 浩一 藤本 登 滝山 桂子 安藤 雅之 出口 憲 大高 泉 内ノ倉 真吾 丹沢 哲郎 佐藤 修 尾崎 誠
出版者
常葉学園大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

英、仏、米国、オーストラリアでのエネルギー環境教育調査により独立教科はないが、ESDとして積極的に取り組んでいた。日本国内のエネルギー環境教育実践校のデータベース研究により意思決定の教育実践は少なかった。理工学系、教科教育等の多様な研究分担者等によりエネルギー環境リテラシー育成のカリキュラム構築の基本的枠組が、次の2点の合意形成を得た。エネルギー環境リテラシー育成のカリキュラムフレームワークの目標と内容の二次元マトリックスと重層構造図である。
著者
山崎 真之
出版者
日本生活学会
雑誌
生活學論叢
巻号頁・発行日
no.22, pp.3-16, 2013-03-31

This paper mainly handles the cases of traditional alcoholic beverage making in villages at east side of Bali. Making, circulation and drinking of these drinks are changing with the peoples living style. This research mainly aims to capture these changes with the social problems of today's Bali. Making of traditional drinking are now illegal. But this subsistence is important to the makers because, there is no other opportunity that they can take. Illegal drinks that are distilled in the villages at east side of Bali circulate to other places in the island, by using relative and local networks. Now this subsistence changed from what it used to be, and now it is able to get enough incomes from the increase of demands. A maker who uses modern style of machines to distill spirit and earn much income as they can under the strategy is less. Most makers distill spirit by cheep traditional equipment under the tactics that has limited incomes. In Bali Social changes are rapidly, so many makers take the tactics that are able to adopt changes quickly. This style of makers shows the flexibility of subsistence in the villages, and this also means the problems of tourism development, agriculture and also education.
著者
山崎 智子
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.377-385, 2012-03-10

This paper sets out to review literature on state-university relationships in the United Kingdom. Berdahl (1959) regarded the University Grants Committee (UGC) as an ideal agency which maintained a desirable relationship between the state and the universities. Though Berdahl's theory has been widely accepted, Vernon (2004) claimed that the state had strong influence on the universities in a prehistory of the UGC. The prehistory can be divided into four periods: the foundation of modern universities, the beginning of the university grants, the incorporation of civic universities, and the establishment of the UGC. In order to clarify the state-university relationships, these issues should be analysed.
著者
山崎 亮一
出版者
農業問題研究学会
雑誌
農業問題研究 (ISSN:0915597X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.49-56, 2015

本稿の課題は本源的蓄積とは何かという問いに対して回答を与えようというものである.その際に導きの糸となったのは,望月教授の「『資本制的生産に先行する諸形態』を本源的蓄積論の序説として読まなくてはならない」,という指摘である.この指摘を敷衍することによって,本源的蓄積を,共同体の「生存原理」が否定される歴史過程として捉える視点が導きだされることになる.ここで「生存原理」とは,「社会の経済活動の目的は,その構成員の生存と世代をこえたその再生産を保障することにある」ということである.先資本制的な共同体はこの「生存原理」に基づいて編成されていた社会であるが,その解体である本源的蓄積は,2つの過程から成る.先ず,本源的蓄積の開始期では,共有地が横奪される.そして,「資本の有機的構成高度化とそのことによる相対的過剰人口創出を通じた労働力供給メカニズムの確立」=「資本のもとへの労働の実質的包摂」によって本源的蓄積は最終的に完成する.
著者
山崎 敏昭 井上 賢 谷口 和成 内村 浩
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.101-107, 2011
被引用文献数
2

多くの問題点が指摘されている日本の高校物理における実験について,2006年に,約2,500名の大学新入生を対象とした大規模な高校物理実験の実施状況に関する実態調査を実施した。その結果,生徒実験,演示実験とも回数が少ないだけでなく,実験を数多く実施している学校とそうでない学校の間に大きな差があること,それが全国的に共通していることがわかった。今回2009年に,約3,800名を対象とした同様の調査を実施して3年間の変化をみるとともに,「高等学校理科教員実態調査」との比較も行い,物理実験を取り巻く状況を総合的に分析し,今後のあり方についての検討を行った。
著者
白崎 信二 細川 治 渡辺 国重 津田 昇志 山崎 信 山道 昇 小西 二三男
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.848-855_1, 1989-04-20 (Released:2011-05-09)
参考文献数
26
被引用文献数
5

当科における1963年から1985年までの早期胃癌切除例は1,038例であり,このうちI型早期癌は68例76病巣である.このI型早期癌の病理組織学的検討により,24例25病巣は胃過形成性ポリープ(以下H.P.と略記)の癌共存病変であり,I型早期癌の33%を占め,早期癌全症例の2.3%を占めていた.24例中16例17病巣は胃切除例であり,8例8病巣は内視鏡的ポリペクトミー症例であった.病変の最大径は0.7cm~5.5cmで平均2.6cmであった.最大径2cm未満の症例が8例存在し,このうち2例は1cm未満であった.また,病変に占める癌組織の割合の小さいものは,病変も小さく,病変に占める癌組織の割合が大きくなるに従い,病変も大きくなる傾向がみられた.これらより,かなり小さなH.P.にも癌が発生(H.P.の癌化)し,良性組織の増加を幾分伴いながら癌組織が増殖し病変が増大していく事が示唆された.内視鏡所見では,症例によりかなりの差異が認められ,全般的には表面の凹凸不整,白苔,びらん,出血等が観察された.また,経過観察が可能であった症例の内視鏡所見の検討より,大きさの増大,表面凹凸不整の増強が,癌発生(癌化)の可能性を示唆しうる所見と考えられた.当施設における内視鏡的ポリペクトミー開始以来10年間の生検あるいはポリペクトミーにより,H.P.と診断されたものは1,508例であり,同期間中のH.P.の癌共存例数は16例(1.0%)であった.
著者
中田 衛樹 岡田 一馬 山崎 裕司 山崎 生希 山崎 倫 大森 貴允 冨岡 真光
出版者
高知リハビリテーション学院
雑誌
高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.13-16, 2015-03-31

認知症を合併した重症片麻痺患者に対し,逆方向連鎖化の技法を用いた寝返り・起き上がり動作練習を実施した.寝返り動作は介入セッション,起き上がり動作は8セッション目に動作が自立した.介入中,身体機能および認知機能の改善は認められなかった.介入後,速やかに起居動作が自立したことから,認知症を合併した重症片麻痺患者に対する今回の動作練習は,有効に機能したものと考えられた
著者
山崎 英則
出版者
神戸親和女子大学教育専攻科
雑誌
教育専攻科紀要 (ISSN:13432850)
巻号頁・発行日
no.12, pp.23-39, 2008-03
被引用文献数
1

ディルタイは『精神科学序説』(1883)の中で生の哲学を前提とした精神科学の体系的な基礎づけを行っている。彼は知覚,思惟,論理学,意識,省察,思慮について明らかにしていく。彼の場合,生こそが哲学の出発点であった。彼の弟子のシュプランガーは生のプロセスを有意味的な連関として,精神科学的心理学に基づく精神科学的教育学を構築した。この論文では,生の哲学者の代表的存在である2人に焦点を合わせて,人間学とそれによる教育論を紹介し,その応用可能性について探っていきたい。
著者
梅枝 覚 松本 好市 北川 達士 野地 みどり 山本 隆行 石井 雅昭 成田 清 鳥井 孝宏 肥満 智紀 山崎 学
出版者
日本大腸肛門病学会
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.63, no.10, pp.838-845, 2010 (Released:2010-10-15)
参考文献数
28
被引用文献数
1

環状自動縫合器(circuler stapler,PPH=procedure for prolapse and hemorrhoids)による痔核脱肛の手術は,1998年Longoによって発表された手術(粘膜環状切除術,以下PPH)であり,痔核口側の直腸粘膜を環状切除し,痔核脱肛を吊り上げ固定する術式で,疼痛が少なく,QOLにすぐれているため世界で広く行われるようになった.本邦でも2001年より各施設で施行され,術後疼痛の軽減,早期社会復帰,再発率において結紮切除術と比べても差がない,などとIII度内痔核には有用な手術術式と考えられる.一時期PPHによる合併症も報告されたが,PPH機種の改良,手技の向上により合併症が減少した.PPHの特性から,すべての痔核に適応はなく,適応基準を厳格にして症例を選択する必要がある.術者は他の治療法であるLEやALTAにも精通し,長所短所を理解のうえ,痔核・脱肛の適応を的確に判断出来る能力があり,PPHの特性と実技を充分会得したうえで行う手技である.適応症例においては非常に有用な手術と思われる.
著者
戸ヶ里 泰典 山崎 喜比古 小手森 麗華 佐藤 みほ 米倉 佑貴 横山 由香里 木村 美也子
出版者
山口大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

2008年度、2009年度の、5月、11月、2月に、本調査対象校中央大学附属高等学校の2007年度、2006年度入学生を対象とし、6回の調査を実施した。そこで、2007年に実施したデータと合わせて、1年生の5月から3年生の2月まで計9回にわたり測定されたsense of coherence(SOC)スコア変動および、その変動に及ぼす要因の探索を行った。その結果、中学時代の課題に対する成果、成功経験や、高校生初期の教師との関係、あるいは、教師によって作り出される受容的な環境が、その後のSOCの上昇を大きく左右していること、学校に対する誇りや居場所感とも言えるような学校における所属感覚もまた、大きくSOCの変動を左右していることが明らかとなった。
著者
山崎 喜比古 井上 洋士 伊藤 美樹子 石川 ひろの 戸ヶ里 泰典 坂野 純子 津野 陽子 中山 和弘 若林 チヒロ 清水 由香 渡辺 敏恵 清水 準一 的場 智子
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2009

健康生成論と人生究極の健康要因=Sense of Coherence(SOC、首尾一貫感覚)並びにエンパワメントアプローチを取り入れた、支援科学でもある新しい健康社会学の理論と方法を、「健康職場」づくりの研究、病と生きる人々の成長と人生再構築に関する研究、SOCの向上や高いことと密接な正の関連性を有する生活・人生経験の探索的研究、当事者参加型リサーチを用いた調査研究の展開・蓄積を通して、創出し描出した。
著者
山崎 秀夫
出版者
Japan Radioisotope Association
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.299-316, 2014
被引用文献数
1 2

東日本大震災に伴う東京電力福島第一原発事故(以下,原発事故と略記する)では,大量の放射性核種が環境に放出された。環境射能汚染からの低線量被ばくによる生体影響に関しては様々な議論が繰り返されており,その実態については明瞭に解明されていない。今回の事故では,東日本一帯の環境が広範囲に放射能汚染され,事故による直接的な影響を受けなかった地域にも,物流などによって放射性物質が拡散している。原発事故による環境放射能汚染の特徴は,①大規模な海洋汚染が,事故後3年以上経過した現在も継続している。②首都圏を含む人口稠密な都市が,高度な放射能汚染にさらされた。③大量の放射性核種が,今でも森林生態系に沈着している。このような複雑な環境放射能汚染は,過去に世界各地で起きた大規模原子力事故では経験していない。原発事故で環境科学的に問題になる主要な核種は,<sup>131</sup>I,<sup>134</sup>Cs,<sup>137</sup>Csである。また,原子炉冷却水は,炉内のデブリにも接触しているので,<sup>90</sup>Srの他に核燃料のウランやプルトニウム同位体,核分裂生成核種,中性子捕獲生成核種などが含まれる可能性が高く,汚染冷却水の環境への漏えいは,深刻な放射能汚染を引き起こす可能性がある。福島第一原発による環境放射能汚染の概要がようやく明らかになり始めた。環境放射能汚染の状況を明らかにし,汚染に対処するためには,放射性核種の環境中での移行,蓄積,拡散を正しく評価しなければならない。本稿では,現在までにわかっている,原発事故による環境放射能汚染の動態を,環境中の放射性核種の移行と蓄積の観点から概説する。
著者
日野出 大輔 嶋田 順子 小原 英司 寺井 浩 山崎 都美恵 和田 明人 佐川 肇 佐藤 誠 中村 亮
出版者
一般社団法人 日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.631-640, 1988 (Released:2010-10-27)
参考文献数
20
被引用文献数
10 2

The factors influencing the caries prevalence of children of three years of age were investigated using multivariant analysis.The number of subjects were 543 who received the 3-year-old dental examination at Naruto Community Health Center in Tokushima from July to December in 1987. The caries-decisive factors examined were“Order of birth”, “Guardian”, “Kind of feeding”, “Nursing in bed”, “Frequency of between-meal eating”, “Place of between-meal eating”, “Amount of sweet snacks”, “Frequency of tooth brushing”and“Brushing by whom”and these factors were asked by questionnaire to mothers of children. Quantification types I and II were used as analytical methods. The former was applied to analyze the factors which had an influence on the dmft number, and the latter to analyze the factors which had an influence on the onset of dental caries.The results were summarized as follows.1. The factors strongly related to caries onset were“Place of between-meal eating”, “Amount of sweet snacks”and“Nursing in bed”, in order.2. The factors strongly related to the number of dmft were“Guardian”, “Kind of feeding”and“Nursing in bed”, in that order. In“Guardian”, the category grandparents seemed to be a cariespromoting factor, and nursery school seemed to be an inhibitory factor.3. A significant relationship between habitual tooth-brushing and caries onset or the number of dmft was not observed in this study.