著者

西村 章次 喜田 正美 迫 ゆかり 浜田 芳子 山本 晴彦 渡辺 健治 大井 清吉

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.40, 1981-08-28

著者

山本 睦

出版者

同志社大学

雑誌

言語文化 (ISSN:13441418)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.73-100, 2007-08

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本稿の主人公は日本のために造られた、19世紀末から20世紀初頭にかけて当時世界最強或いは最速を誇った英国製大型艦船-具体的には軍艦-である。日英関係の産物である、これらの船たちをある社会通念に基づき象徴的機能を持つ「記号」として解釈すれば、或いは複数の記号性の束としての有機的な「テクスト」として解釈すれば、この時代の日英両国間の政治的通商的関係はどのように切り取ることが出来るだろうか。古代ヘルメス思想においても現代の記号論においても共通して、テクストは「開かれた世界」であり、「それを解釈する者は無限の相互関係を発見することが出来る」(エーコ、1993)のであるが、本稿の目的は最終的に「開かれた世界」としての船たちが日英両国にとって持っていた存在の意味を比較的自由に解釈することである。そのためにはある一定の歴史的事実の再検証が必要となり、第1節と第2節はそのために割かれることとなる。第3節はそれにのっとった記号論的考察である。

著者

岩室 雅也 川口 光彦 寺田 亮 大澤 俊哉 山本 和秀 糸島 達也 高橋 和明

出版者

The Japan Society of Hepatology

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.512-515, 2005

被引用文献数

6 7

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症例は71歳, 女性. 2004年12月21日に近医で行った血液検査でAST 593 IU/<i>l</i>, ALT 661 IU/<i>l</i> と肝機能障害を認め, 12月22日に当院紹介となった. 発症の約4週間前に漢方薬の内服を開始しており, またリンパ球幼弱化試験 (lymphocyte stimulation test : LST) が陽性を示したことから, 当初は漢方薬による薬物性肝障害が疑われた. しかし血中E型肝炎ウイルス (hepatitis E virus : HEV) RNAが陽性で, HEV IgM抗体価が有意に上昇していることが明らかとなり, 最終的にE型急性肝炎と診断した. 問診により10月頃に市販のブタ肝臓を摂食していたことが判明し, 感染源として疑われた. 海外渡航歴, 野生の蓄肉の摂食歴はなかった. 本例はE型急性肝炎の症例であるが, 薬物性肝障害の診断基準を満たしたため, その鑑別が問題となった. 漢方薬はLSTで偽陽性を示すことが多く, LSTの結果を以て漢方薬を肝障害の原因薬物と断定することはできない. またE型急性肝炎の診断においては, 海外渡航歴, 野生の蓄肉の摂食歴とともに, 市販のブタ肝臓の摂食歴を聴取することが重要である.

著者

山本 伸次

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2011

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昨年度から引き続き、冥王代(40億年以前)の初期地球大陸進化を解読するため、西オーストラリア・ジャックヒルズ地域における礫岩サンプルから大量のジルコン鉱物を分離し、LA-ICP-MSによるジルコンのU-Pb年代分析、およびレーザーラマン・SEM-EDS・EPMAを用いてジルコン中に含まれる微小包有物分析を行った。1000粒を超える包有物同定をおこなっているが、未だマイクロダイヤモンドは検出されていない。ここにきて、本研究の当初の目的であったジルコン中のマイクロダイヤモンド包有物(Menneken et al., 2007)は、これらは作業中のコンタミネーションであったとする論文が2013年12月に出版され、Menneken氏提供のサンプルから確認された(Dobrzhinetskaya et al. 2014)。痛恨の極みであるが、一方で本研究の詳細な包有物同定の結果、冥王代ジルコン中にはこれまで見落とされてきた初生的なアパタイトが残存していることが判明した。アパタイトの微量元素濃度は母岩の化学組成を強く反映する為、ジルコン母岩の推定が可能である。これまでのところ、40億年以上の年代をもつ冥王代ジルコン315粒中に初生アパタイト14粒を見出し、それらのEPMA分析を行った。アパタイトのY203およびSrO濃度は負の相関を示し、それぞれ0.02-0.91wt%, 0.08から検出限界以下(0.04wt%)であった。特に、高いY203濃度(>0.4wt%)かつ低いSrO濃度(〈0,02wt%)をもつアパタイトは珪長質な岩石(sio2 >65 wt%)に限られることから、本研究の結果から、少なくとも42億年までには花崗岩が存在していたことは確実であることが判明した。さらに、ジルコン中の詳細な包有物分析の過程において、衝撃変成作用を被った特徴的な組織(granular-textureおよびplaner deformation features)を有するジルコンが、数は僅かではあるが存在することが判明した。従来、これらは隕石クレーター近傍や遠方のイジェクタ層から多数報告されているが、ジャックヒルズ堆積岩からは未だ報告されていないため、世界初の報告として日本地質学会にて発表した。上記2点の分析を進めることで、冥王代における大陸地殻の成長と破壊の具体的な描像が解読できるものと思われる。これは、当初の申請書記載の研究目的に他ならない。現在、この2点の結果について論文提出の準備を急いでいる。

著者

村田 治重 進士 和雄 山本 章吾 渡辺 栄 水戸 喜平 末松 信彦 中村 新市 村上 覚 石井 ちか子 山本 宏道

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.433-438, 2012-10 (Released:2013-10-08)

著者

廣安 知之 真島 希実 山本 詩子

出版者

同志社大学

雑誌

同志社大学理工学研究報告 (ISSN:00368172)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.240-247, 2013-10

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本稿では,言語性ワーキングメモリ課題であるリーディングスパンテストを用いて,ワーキングメモリ容量と脳血流の関係の検討を行った.脳血流量変化は脳活動を評価する指標の一つである.機能的近赤外分光法(fNIRS)は,脳血流の変化を検出するための非侵襲装置である.そのため,脳活動の活性化領域を把握することができる.本稿では,前頭前野背外側部(DLPFC)と左下前頭回(LIFG)を関心領域(ROI)として着目した.これらの関心領域の機能的な活性化はfNIRSを用いて検討した.DLPFCは注意の維持を行い,LIFGは言語処理を司るとされている.実験により以下の3点が得られた.まず,DLPFCとRSTの間で機能的な関係がみられた.被験者を高成績群と低成績群の二つのグループに分類したところ,低成績群の脳血流量変化は高成績群の脳血流量変化に比べて活性が大きかった.次に,両群においてLIFGでは活性パターンに違いがみられた.高成績群では活性が持続していたのに対し,低成績群では活性が低下した.最後に,低成績群のみにおいてDLPFCの活性が上昇した.In this paper, the relationship between a working memory capacity and a brain activity were evaluated using the results of a Reading Span Test (RST), which is a language working memory task. A cerebral blood flow change is one of the indexes of evaluating brain activities. functional Near-infrared Spectroscopy (fNIRS) is a non-invaded device to detect a cerebral blood flow change, so that it can be used to figure out the activated area of brain activities. In this paper, we focus on dorsolateral prefrontal cortex (DLPFC) and the left inferior frontal gyrus (LIFG) as regions of interests (ROI). Functional activation of these ROIs was examined using fNIRS. It has been reported that DLPFC is responsible for continuing cautions, while LIFG manages language processing. Through the experiments, the following three points were observed. First, the functional relation between DLPFC and RST was observed. The subjects were classified into two groups; a high score and a low score groups. The cerebral blood flow changes in of the subjects in the low score group were greater than that of the subjects in the high score group. Second, in the both groups, LIFG was activated with the different active patterns; In LIFG, the brain activity was constant for in the high score group, while it was declining in the low score group. Lastly, the brain activity in the DLPFC region for the low score group increased.

著者

星川 和俊 山本 雅道

出版者

信州大学

雑誌

信州大学山地水環境教育研究センター研究報告 (ISSN:13487612)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.17-24, 2005-07

著者

比屋根 哲 大石 康彦 山本 信次

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は,野外における森林教育・林業教育のあり方について,その理念と今後の課題,森林教育の現状,森林教育効果の把握手法に関して,多面的に検討したものである。また,ドイツ(フライブルク)とイギリス(ロンドン,他)で,森林教育関連事項の予備的なインタビュー調査を実施し,それぞれの国民の森林観,とくに林業観について日本人と比較・検討した。森林教育の理念と今後の課題については,これまでの実践の中で得られた野外活動の意義上可能性,また活動上の留意点について具体的に明らかにするとともに,森林教育研究の意義と課題についても整理した。森林教育の現状については,岩手県,秋田県,福島県の事例をとりあげて調査・検討した。主として林業家が主体的に教育活動を実践している事例分析からは,林業関係団体などが市民,行政と協力しつつ林業家を後押しするシステムを構築することで,市民の動きと連動した森林教育実践が可能になること,また行政による森林インストラクターの養成活動は,インストラクターが活躍できる場を確保しつつ,活動の場となるソフトの運営などはフレキシブルな対応が可能なNPO等の民間団体に依拠して進めることが有効なことを明らかにした。森林教育効果の把握は,質問紙法,ビデオカメラを用いた児童の行動分析,森林活動家のライフヒストリーの分析等を試み,それぞれの手法の有効性を明らかにした。海外調査では,とくにドイツ人と日本人において自国の林業に対する認識や評価のあり方が大きく異なっていることを明らかにした。学会セッシヨン「森林教育の課題と展望」では,森林教育の目標は多様であり得るが,実践においては目標の明確化が重要であり,また教育を実施する側が楽しく実践できる取り組みを創造していくことが重要であることが浮き彫りにされた。

著者

山本 拓 佃 良彦 和合 肇 斯波 恒正 森棟 公夫 国友 直人

出版者

筑波大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1987

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研究成果を便宜上、理論的分析、実証分析、に大きく分類しよう。計量理論についての研究としては程島氏の一連の論文をまず挙げることができよう。同氏は構造変化が存在する場合における計量経済モデルの推測理論を研究し構造変化が存在する場合、制限情報にもとづく新しい最尤推定法を提案している。計量経済モデルの推定・検定・予測問題については森棟・佃両氏が漸近理論の立場から考察を加えている。森棟・佃・和合の各氏は構造変化が存在する場合の計量経済モデルの推測理論を現在研究を継続中である。さて構造変化の定式化としてはさまざまん考え方がありうる。例えば経済主体の期待形成について考えると、いわば連続的に構造変化が起こっていると捉えることが可能である。こうした立場から計量経済分析における予想形成と経済構造との問題については国友氏の一連の論文が考察を加えている。実証分析の中では特に斯波氏は日本の貨幣需要関数について詳細な検討を加えている。林氏は主として日本における消費関数・投資関数を中心として、その安定性を考慮している。また日本経済の外国との関係の分析に目を転ずれば、竹内・山本論文は日本における外国為替市場の効率性について詳しく検討を行っている。この論文では多変量時系列モデルを用いているために比較的、構造変化の存在に対して頑健(Robust)な検定方法と結論している。以上、極めて簡単であるが、本プロジェクトの研究成果は理論面及び実証面の多岐にわたっているがいずれも本プロジェクトにおける連絡・討論やコンファレンスから発展し、深化したものが少なくない。加えて、内外の専門家とのコンファレンスと通じた交流は意義深いと云うことができよう。こうした意味で、本プロジェクトが当初意図していた計画は相当部分において達成されたと云ってもあながち過言ではないであろう

著者

首藤 太一 広橋 一裕 久保 正二 田中 宏 山本 隆嗣 竹村 茂一 大場 一輝 上西 崇弘 井上 清俊 木下 博明

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.34, no.9, pp.1387-1394, 2001-09-01

被引用文献数

3

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肝細胞癌(肝癌)切除後の他臓器転移(Distant metastasis:DM)例が増加し, 対応に苦慮することも多い.今回DM例の再発後生存率(R-SR)に関与する臨床病理学的因子の解析を行い, DM例に対する治療のあり方を検討した.対象と方法:1999年12月までの10年間に教室で初回肝切除の施された肝癌386例中227例が再発した.このうちDM例は61例(27%)であったが, DM例のR-SRに関与する臨床病理学的因子の単変量, 多変量解析を行った.結果:残肝単独再発166例およびDM例の再発後1, 3, 5年生存率はそれぞれ77, 48, 19%および61, 31, 15%(p=0.0042)であった.DM61例中43例に残肝再発が併存したが, DMの内訳は骨28例, 肺20例, リンパ節11例, 脳7例, 副腎7例, 胸腹壁4例, 腹膜3例であった.今回検討した因子中単変量解析でR-SRに関与する因子は初回肝切除時AFP陰性(n=39), Stage III以下(n=53), 再発時若齢(n=32), 残肝再発治療(n=34), DM巣切除(n=14)の5因子であった.多変量解析ではstage III以下, 残肝再発治療, DM巣切除が独立因子であり, 再発時肝機能因子や初回治療因子は関与しなかった.結語:DM例のR-SRは不良であるが, 残肝再発が治療可能な場合にはDM巣切除がR-SR向上に関与する可能性があるため, 切除も含めた他臓器転移の治療を継続すべきであると思われた.

著者

吉田 光男 乾 孝司 山本 幹雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.2502-2512, 2013-12-15

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ブログページには,Web検索エンジンなど機械的にページを処理するシステムにおいてノイズになる部分が含まれる.そのため,ブログのコンテンツを利用するためには,コンテンツの抽出処理が必要になる.さらに,ブログのコンテンツは,ポストと呼ばれるブログの書き手によるコンテンツと,コメントと呼ばれるブログの読み手によるコンテンツに二分できる.ポストとコメントの存在はブログの特性の1つであり,ブログの特性を活用するシステムや研究では,ポストおよびコメントを別々に抽出できていることが望ましい.本論文では,ブログページ集合を用いることにより,ポストとコメントを自動的に分離抽出する手法を提案する.複数のブログ記事ページを含むあるブログサイトにおいて,ポストはすべての記事ページに出現するが,コメントはいずれかの記事ページにしか出現しないという点に着目し考案した.また,本手法のアルゴリズムを実装したソフトウェアを用いて実験を行い,日本語ブログサイトに対しての有効性を検証し,コンテンツをポストおよびコメントに分離できることを確認した.

著者

原田 邦彦 山本 博資

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IT, 情報理論 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.185, pp.31-36, 2006-07-21

被引用文献数

2

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線形ネットワーク符号化において,有限体IF_q上のメッセージX^h=(X_1,X_2,...,X_h),(X_i ∈IF_q)が伝送されるとき,各辺にはh個のX_iの線形結合が伝送される.本稿では必ずしも安全とは限らない線形ネットワーク符号を用いて秘密情報S^r(r&le;h)を伝送するとき,これに乱数情報R^<h-r>を付加した入力メッセージX^h=(S^r,R^<h-r>)に線形変換を行うことで,任意のl本の辺の盗聴に対して,h-rをしきい値とする強いランプ型秘密保護特性を実現する手法を提案する.すなわち,l&le;h-rならば,S^rは完全に安全であり,h-r<l<hならば,の秘密情報S^rのうち,任意のh-l個のシンボルが完全に安全である.さらに,実現のために十分な有限体サイズqの評価を行う.

著者

岩井 儀雄 松村 朱里 伊藤 陽生 清水 敏之 不殿 健治 横地 裕次 山崎 隆一 山本 隆史 村山 健二 池田 聖

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.525, pp.125-132, 2001-12-14

被引用文献数

6

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本パターン知識・メディア理解(PRMU)研究専門委員会では、平成9年度から研究活動の一環として、若手研究者の発掘・育成と活性化を目的としたアルゴリズムコンテストを実施している。5回目の今年は、4月から公募を開始し、9月に情報・システムソサイエティ大会併催事業として、審査結果の発表と表彰、講演会を実施した。今回のテーマは、画像処理・パターン認識の基本的な問題としてCG画像の道路交通標識の認識、実画像の標識認識、実画像中からのセグメンテーションに挑戦するものである。問題の困難さに応じて3つの課題レベルを設定した。その実施報告を前半に行ない、後半には入賞したアルゴリズムについて入賞者らが詳細を紹介する。

著者

前川 きよし 山本 忠司 日野 紘子

出版者

東京医学社

雑誌

腹膜透析

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.237-239, 2006

被引用文献数

2

著者

東条 勝洋 金子 勝 山本 健兒 森 廣正(司会) Tojo Katsuhiro Kaneko Masaru Yamamoto Kenji Mori Hiromasa

出版者

法政大学経済学部学会

雑誌

経済志林 (ISSN:00229741)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.61-119,図版2p, 2008-09

著者

磯部 義明 大久保 なつみ 山本 眞司 鳥脇 純一郎 小畑 秀文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.279-287, 1993-02-25

被引用文献数

50

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癌領域を同心円形孤立性陰影と仮定し,これを選択的に抽出するQuoit(輪投げ)フィルタを新たに開発した.このフィルタはいわゆるMorphologyフィルタの一変形であるが,(1)入力画像として同心円形でかつ中心から周辺に向かって単調減少するモデルを仮定した場合,フィルタ出力が解析的に表現できる特徴をもっている(結果が予測できる),(2)このフィルタを2回連続して適用すると,上記モデル画像を選択的に復元する能力を有する,などの興味ある事実を明らかにした.次いでこのフィルタを乳癌X線陰影抽出に応用し,12症例全例の乳癌部分を正しく抽出することを実証した.

著者

山本 茂

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.529-553, 1988

被引用文献数

1

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The aim of this paper is to discuss the relations of spatial inequality in really existing socialism through critical reconsideration of the previous literature, and to propose some alternative ideas to elabotate the problem.Three approaches were adopted in the present study: First of all, the theoretical aspects of the problem are discussed. Secondly, through analysing the changing regional policies in postwar socialist Poland, the author attempts to make clear whether there existed efficient and consistent regional policies to eliminate the spatial disparities in Poland. Third, the actual conditions of the regional disparities are measured and escribed in the later section of this paper. Finally, the author presents his interpretations on the inequalities under socialism in a spatial context, and proposes to introduce some alternative ideas in order to elaborate the previous discussions on this theme.Regional equality under socialism is defined by saying that every individual in society has to have equal access to economic, social and cultural opportunities, including spatially equal access, within the social, occupational and ethnic groups.Fuchs, R. J. & Demko, G. J.'s paper, focusing on the spatial equality problems under existing socialism, started their discussions from the firm faith that socialism is incompatible with spatial inequality and that regional policies should eliminate regional disparities. Many scholars considered different aspects of this problem using this premise. This common view in recent studies is the object of criticism by the author of this paper, because the ideological bases for equalization are so vague and indefinite and no one has justified the theoretical commitment to the elimination of spatial inequality.Endowments of nature are in themselves an incidential result, and natural resources, land conditions and potentials for development and so on are arbitrarily and unevenly distributed on the earth. As it is still impossible to overcome the factor of economic distance in economic development, under present conditions of economic development, the geographical distribution of economic processes should be uneven for the further development of economy.The spatial structure of national economy in really existing socialism is indeed geographically uneven, and it has a reasonable foundation.Regional policies in socialist Poland have been a part of comprehensive national development strategies. However, they have been inconsistent, and not strong enough to eliminate the regional inequalities, because the principle of economic efficiency was given priority over the principle of regional equality through the process of economic development in the postwar period.According to the Polish experience, the regional disproportions have been firmly diminishing, but the velocity of diminishing regional disparities has been slow and weak under the socialist regional policies. A long range persistence of spatial inequalities has been revealed in spite of the socialist regional policies.The author measured the degree of spatial inequalities in Poland on the basis of official data (Tab. 1, Tab. 3). The exisitence of regional disparities in economic indicators was clarified, and regional differences of economic development reflected on regional resources allocation, location of population and urban centers, exisiting regional structure and so on. However, equalization in living conditions and other social indicators was rather evident. The most important element was the fact that an historical trend of spatial equalization could be clearly observed (Fig. 4, Fig. 5).Three aspects of the spatial inequality problems were examined. As a result, it seems impossible to eliminate spatial inequality in the economic or production context in any social system. Spatial equalization in social processes were however much stronger in Poland.

著者

駒瀬 裕子 山本 崇人

出版者

聖マリアンナ医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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喘息患者において病薬診が連携することは地域における喘息治療の質を高める上で重要である。すなわち、1)病〓ことができ、その結果、より重い患者は専門医においてより専門的な治療を受け、より軽い患者は地域の非専門医において安定して継続加療を受けることが可能である。本研究では、インターネットを用いることで服薬指導をスムーズに行い、患者のアドヒアランスが高まるかどうか、薬剤師の専門知識が高まるかどうかに着いても検討した。本年度は、1年半にわたってインターネットを用いた薬剤指導の成果に関してデータ整理を行った。結果:この間にインターネットを通じて薬剤指導を依頼した患者数は66名であった。依頼に関して、薬局を訪れて服薬指導を受けたものは61名で、5名は服薬指導を受けなかった。さらに、61名のうち、薬局から指導に関して返答がなかったものが11例であった。服薬指導を受けた50名の指導依頼内容は(複数回答)、吸入方法が44名、ステロイド薬の指導が21名、アドヒアランスの確認が19名、その他の薬剤についてが7名、副作用や相互作用についてが4名であった。結果および考察:インターネットによる服薬指導の依頼および回答は当院のように門前薬局を持たず、広域で薬局の指導を行っている地域では報告が早いなど一定の利点があった。欠点として1)薬剤師によるインターネットの操作が必要、2)経費がかかるなどがあげられた。今後この方式を広めるためには、システムの維持費の問題と、セキュリティーの問題が解決されなければならない。

著者

山本 久雄

出版者

愛媛大学教育学部

雑誌

愛媛大学教育学部紀要 (ISSN:13497243)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.9-22, 2005-10

著者

山本 久雄

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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プロイセンでは,1850年憲法で公的国民学校の授業料徴収の廃止が明確に定められたが,その実施までにおよそ40年を要した。これには,その代替財源の確保の困難という事情もあったが,実はこの授業料の存廃問題が大きな問題を内包していたからでもあった。本研究では,授業料廃止を定めた法律の審議過程をたどることにより,その問題の広がりを究明し,教育史上のその意義についてまとめた。