著者

藤本 建夫

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.63-82, 2011 (Released:2019-08-20)

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The “welfare” of a nation and the “welfare state” should be considered separately. Various economic and social ideas were born during the interwar period and the war. One of these was the welfare state theory against the Nazis state. W. Beveridge, a Keynesian economist, discussed the “welfare state” from the premises of an effective, state-controlled economy. In Germany, the liberalist group of the anti-Nazis prepared for the theoretical core of social economics( social market economy) for the after-war period, which was not only opposed to the Keynesian state and economy but also criticized the Hayekian fundamentalism of the market economy. One of the leading theoreticians, W. Röpke, found preconditions for the more human and affluent economic society in the competing market economy and the decentralization( subsidiarity). In rising productivity, the diligent and saving workers and the “conform state interventions” are capable of creating a humane economic society. Röpke’s way of thinking harmonized with Catholic doctrines. On Reconstruction of the Social Order( Pius XI, 1931) was an extremely important document for him. Politically, it justifies the decentralization by stating that the greater association should be assigned to subordinate organizations. In terms of the worker-employer relationship, the worker shares ownership or management in that the worker contract can be modified by a partnership contract. Here, the welfare of workers will rise, though the state does not take care of individual workers like Beveridge Plan. This is also the Röpke’s goal of “welfare.” JEL classification numbers: B 25, I 31, P 46.

著者

藤本 万里子 松田 亘 満永 拓邦

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.381-382, 2019-02-28

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Windows の脆弱性を悪用する攻撃により、多くの組織が被害を受けている。特に2017年に公開された MS17-010の脆弱性は、Wannacryランサムウエアや標的型攻撃の感染拡大活動に悪用された。本脆弱性を悪用するEternalblue Doublepulsarなどの攻撃ツールがインターネットに公開されており、攻撃者は遠隔から任意のコードを実行出来る。更に本ツールはWIndows の正規のプロセスを悪用するため、攻撃を受けたことに気づくのが難しい。本研究では、WIndows のイベントログからMS17-010の脆弱性を悪用する攻撃の痕跡を調査する方法を紹介する。

著者

日本家政学会服飾史・服飾美学部会 好田 由佳 難波 知子 藤本 純子 田中 淑江 水野 夏子 森 理恵

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.70, no.11, pp.778-786, 2019 (Released:2019-11-22)

参考文献数

19

著者

藤本 隆宏 前川 諒樹 岩尾 俊兵

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0180315a, (Released:2019-02-15)

参考文献数

36

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本稿は、産業競争力の概念を明らかにした上で、生存時間解析のシミュレーションによって、産業競争力の類型と発現過程に関する洞察を得ることを目的とする。ここで競争力とは「選ばれる力」と定義され、「収益力」「表の競争力」「裏の競争力」という多層的な競争力の構造が示される。次に、広義のものづくり論にもとづき、「産業」を同類の設計の製品の集合体、あるいはそれを生産する現場の集合体と規定する。以上の概念規定をおこなった上で、国内・国際競争の軸と競争強度の軸による四つの競争状況についての予想を示し、シミュレーション・モデルによって四つの状況における一定期間競争後の予想生産性分布が再現できることを確認した。さらに、競争強度と現場生存率との間に累積指数分布に近い関係が観察された。また、国際競争における2国の賃金率と現場生存率との関係を調べ、リカード的コスト競争において平均すれば比較劣位な国の現場も「緩やかな競争」では生存可能性が高まるという「越境」現象を確認した。

著者

藤本 一美

出版者

Japanese Association of Electoral Studies

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.109-136, 1991-03-20 (Released:2009-01-22)

参考文献数

31

著者

澤田 聡子 苔口 進 宮本 学 澤田 弘一 藤本 千代 綿城 哲二 弘末 勝 清水 明美 周 幸華 栗原 英見 新井 英雄 高柴 正悟 村山 洋二

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.475-485, 1998-12-28

参考文献数

31

被引用文献数

4

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DNAプローブを用いたコロニーハイブリグイゼーション法による細菌同定は,簡便性と定量性に優れ,病原性細菌の検出・同定法として用いられている。本研究では,歯周病細菌同定により特異性を持たせるために,この方法を応用して,近年,細菌の系統分類に用いられるようになった細菌16SリボソームRNA(rRNA)遺伝子をDNAプローブとして利用した。歯周病細菌のActinobacillus actinomycetemcomitans, Porphyromonas gingivalisおよびPrevotella intermediaの16S rRNA遺伝子塩基配列から菌種特異的な可変領域を検索し, DNAプローブを作成した。このDNAプローブの上記3菌種16S rRNAに対する特異性をノーザンハイブリダイゼーション法で確認した。また,これらのDNAプローブが他の口腔細菌種に対して交差反応性がないことをドットブロットハイブリダイゼーション法で確認した。そこで,これらのDNAプローブを,上記3菌種の標準菌株を用いたコロニーハイブリダイゼーション法による細菌同定に取り入れ,その同定手技を確立した。さらに,この同定法を,歯周ポケットプラークから上記3菌種を検出・同定する実用に供した。

著者

後藤 博三 藤本 誠 渡辺 哲郎 引網 宏彰 小尾 龍右 野上 達也 永田 豊 柴原 直利 嶋田 豊

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.189-197, 2010 (Released:2010-07-01)

参考文献数

19

被引用文献数

3 4

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視床痛は視床出血や視床梗塞後に伴う難治性中枢性疼痛として知られている。しかし,薬物療法や外科的治療法が試みられているが確実な治療法がない。我々は難治性の視床痛6例に漢方治療を試み,症状の軽減した4例を経験した。症例は年齢27才から70才の男性4例,女性2例であった。診断は右視床出血3例,左視床出血1例,右視床梗塞2例で,発症後から漢方治療までの期間は6カ月から12年と幅があった。改善した4例では症状がほぼ消失から4割程度減弱した。改善例は全例,烏頭・附子含有方剤が用いられていた。抑肝散加陳皮半夏が精神症状の強い2例で有効であった。また,駆瘀血剤のみで十分改善を認めた症例もあった。症状が長期にわたる症例では,有効例でも症状は残存した。さらに難治例は症状が固定しており,強い麻痺等を伴う症例であった。

著者

藤野 裕子 樋口 裕也 藤本 裕二 立石 憲彦

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.319-327, 2019-01-31 (Released:2019-08-01)

参考文献数

35

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精神科看護師のリカバリー志向性の特徴と関連要因を明らかにすることを目的として,2つの精神科病院に勤務する看護師455名を対象に自記式質問紙調査を実施した。調査項目は,1)基本的属性,2)リカバリー志向性(日本語版7項目版Recovery Attitudes Questionnaire:RAQ-7),3)リカバリー知識(日本語版Recovery Knowledge Inventory:RKI),4)リカバリーの認識,5)リカバリーへの関心,6)研修姿勢,7)リカバリー研修経験,8)リカバリープロセスにある精神障害者を知っている人数,9)リカバリー概念に基づいた支援経験の有無,10)楽観性(前向きさ・気楽さの2因子で構成される楽観性尺度を使用)である。調査対象者中,有効な回答を寄せた315名(有効回答率69.2%)の回答を分析した。分析対象者は,女性が55.8%,男性が44.2%であり,年齢(平均値±標準偏差)は40.4±9.8歳,看護師経験年数は16.9±10.0年,精神科経験年数は13.1±9.1年であった。RAQ-7合計点は27.2±2.7点,項目点ごとに集計した場合は「精神の病気からのリカバリーのしかたは,人によって異なる」が4.3±0.6点で最も高く,「重い精神の病気をもつ人は誰でも,リカバリーするために励むことができる」が3.3±0.9点で最も低かった。リカバリーの認識を有していたのは198名であり,この中でリカバリー概念に基づいた支援経験者は12名(分析対象者の3.8%,認識のある者の6.1%)に過ぎなかったが,精神科専門職全般を対象とした先行研究よりもRAQ-7得点が高かったことから,患者の社会復帰を傍で支える看護師の姿勢が,リカバリー志向性の高さに繋がっていると考えられた。RAQ-7は,リカバリー支援経験者,研修に積極的な人,リカバリーに関心がある人,リカバリーに関して知らなかった人よりよく知っていた人において高かった。RAQ-7は,RKIとは関連がなく,前向きな楽観性とは弱い正の相関(r=0.194)がみられた。以上より,看護師は,回復において個別性を重視しながらも悲観的に捉えやすいため,リカバリーに関する教育が必要であると考えた。また,看護師のリカバリー志向性を高めるには,意欲的に学習に取り組む姿勢の育成,リカバリー概念の理解の推進,前向きな楽観性の考慮や実践的なプログラムを取り入れた教育が重要だと考えた。

著者

本多 宏明 大西 章博 藤本 尚志 鈴木 昌治

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.207-215, 2008-03-20 (Released:2009-04-01)

参考文献数

31

被引用文献数

3 3

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従来よりバイオエタノールの製造には液体発酵法が広く採用されている.本法は,エタノールを蒸留した後に発生する蒸留廃液の処理が大きな問題となっている.この蒸留廃液の排出を極力抑制することを可能にする新規の発酵法としてエタノール固体発酵システムを考案した.乾燥生ごみにおいて良好に生育し,かつ糖化酵素生産に適した麹菌として麦味噌用の Aspergillus oryzae KBN650を選出した.本麹菌株の乾燥生ごみにおける糖化力の発現は,培養温度 30℃,初発水分含量 50%が最適であった.また,乾燥生ごみのエタノール固体発酵に適した酵母として焼酎酵母 Saccharomyces cerevisiae A30を選出した.本菌株は乾燥生ごみと生ごみ麹の混合割合が等量ずつで初発水分含量が60%において高いエタノール生成能を示した. 以上の知見に基づき,試料調製,生ごみ麹製造,糖化発酵,蒸留の4つの工程から構成されるエタノール固体発酵装置を製作した.この装置では,乾燥生ごみ 9.6kgから 99%エタノール換算で0.6kgのエタノールが生産され,全糖消費量に対するエタノール収率は73.6%であった.この時,従来型の液体エタノール発酵法の蒸留時に排出される蒸留廃液の排出はなく,固形残渣として排出された.

著者

田尻 恵乃 藤本 将志 赤松 圭介 大沼 俊博 渡邊 裕文

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.105-116, 2009 (Released:2010-01-16)

参考文献数

2

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We experienced a patient with post-stroke left hemiplegia exhibiting Pusher's syndrome, who required assistance to maintain sitting and standing positions and to standing up. Hypotonia on the hemiplegic side and hypoesthesia were considered to be the basic problems with the posture and movement of this patient. Moreover, hypotonia of abdominal muscles on the non-hemiplegic side was assumed to be the main cause of Pusher's syndrome, a characteristic of this case. This condition may have induced excessive extension and abduction of upper and lower limbs on the nonhemiplegic side (Pusher's syndrome) in order to maintain posture and movement, leading to the requirement for excretory assistance. The hypotonic abdominal muscles on the non-hemiplegic side were trained through physical therapy, and Pusher's syndrome of upper and lower limbs on the non-hemiplegic side was improved. Following this, postures and movements were modified in consideration of bilateral symmetric sensory input, and movements necessary for toilet use were improved.

著者

西ヶ谷 有輝 土屋 渉 藤本 瑞 鈴木 倫太郎 山崎 俊正

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:21870365)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.44-51, 2019-02-20 (Released:2019-08-20)

参考文献数

14

被引用文献数

1

著者

今村 悠哉 藤本 徹 瀬井 章 谷脇 琢也 岡田 龍哉 水田 博志

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.89-93, 2012-03-25 (Released:2012-06-26)

参考文献数

11

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【目的】画像上著明な脊髄圧迫所見を認める頚椎椎間板ヘルニア症例において,保存的加療が可能であった1例を経験したので報告する.【症例】48歳女性.特に誘因なく後頚部から両肩にかけての激しい痛みと両手指のしびれ感が出現し,発症10日目に当科を受診した.筋力は保たれていたが,MR像にてC3/4正中型のヘルニアによる高度の脊髄の圧迫を認め,疼痛が強く手術を希望したが,2週間のカラーキーパー装着で疼痛半減したために,保存的に経過をみた.発症後2ヶ月のMR像でヘルニアは縮小し,7ヶ月後には完全に消退,頚部痛と両手指のしびれ感も消失した.【考察】腰椎椎間板ヘルニアの自然消退に対するメカニズムは明らかとなっているが,頚椎椎間板ヘルニアでの報告は少なく,本症例のように高度の脊髄圧迫を示した報告は限られる.短期間で症状の軽快を示すような症例の中にはヘルニアの自然消退が得られる可能性がある.

著者

加納 由貴 淺井 哲 松尾 健司 竹下 宏太郎 一ノ名 巧 赤峰 瑛介 藤本 直己 山口 拓也 城田 哲哉

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.727-731, 2018-05-31 (Released:2019-12-07)

参考文献数

18

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症例は92歳の女性。Press through package(以下,PTP)を誤飲しその後呼吸苦・胸痛が出現し当院へ救急搬送された。胸腹部CTで食道・胃内に7個のPTPを認め緊急内視鏡的異物摘出術を施行した。内視鏡を挿入すると実際には食道・胃内にそれぞれ4つ合計8つPTP異物を確認し,摘出した。翌日胸腹部CT・上部消化管内視鏡検査でPTPが小腸・大腸含め消化管内に残存していないことを確認した。PTP誤飲は消化管穿孔を起こす危険があり緊急内視鏡的異物摘出術の適応となる救急疾患である。今回われわれは1つの症例で8個のPTPを誤飲した希少な症例を経験した。実際には胸腹部CTで想定された数よりも多くのPTPが摘出されており,PTP誤飲ではCTでは検出されないPTPの存在を念頭に置いて処置および経過観察をする必要があると考えられた。

著者

三宅 牧人 桑田 真臣 穴井 智 辰巳 佳弘 井上 剛志 千原 良友 平尾 佳彦 藤本 清秀

出版者

日本泌尿器内視鏡学会

雑誌

Japanese Journal of Endourology (ISSN:21861889)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.373-381, 2014 (Released:2014-11-07)

参考文献数

20

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膀胱癌に対する5-アミノレブリン酸(5-ALA)を使用した蛍光膀胱鏡補助下経尿道的膀胱腫瘍切除術(TURBT)の診断精度および膀胱内再発予後の向上について検討した.膀胱癌96例を対象とし5-ALA溶液を経口または膀胱内投与し,白色光モードおよび赤色蛍光検出モードを切り替えながら膀胱内を観察した.採取した膀胱上皮組織の病理診断結果とモード別の画像所見から診断精度を評価した.白色光モードと比較して,蛍光検出モードでは特異度は低下したが(76.3% vs. 白色光84.6%),癌検出感度は向上した(84.5% vs. 白色光71.6%).蛍光膀胱鏡補助下TURBT症例と従来の白色光下TURBT症例をhistorical controlとして再発率を比較したが有意な差は認めなかった.蛍光膀胱鏡補助下TURBTは,診断薬5-ALAに起因する重篤な副作用もなく,癌の検出に有用で安全な手技であることが示されたが,治療成績については今後の多数例での前向き比較試験での評価も必要である.

著者

藤本 宗利 FUJIMOTO Munetoshi

出版者

群馬大学教育学部

雑誌

群馬大学教育学部紀要. 人文・社会科学編 (ISSN:03864294)

巻号頁・発行日

no.69, pp.1-16, 2020-01-31

著者

野田 伸司 渡辺 実 山田 不二造 藤本 進

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.891-897, 1981-12-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

11

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生体試料中のNDVおよびワクチニァウイルスに対するイソプロパノール (IP) の不活化作用を検討した.IPは各種の生体試料により, 強い不活化阻害作用を受けるが, 試料の状態により不活化阻害の傾向には, 大きな違いが認められた.血清, 尿および脱線維血液等の液相において, エタノールの場合と同様に, IPの濃度の低下と共セこ, 試料による不活化の阻害が強く示された.しかし, 脱線維血液と同じ水分を含む凝固血液中のウイルスに対しては, 50~80%に不活化の至適濃度が示され, いずれの試料中のウイルスに対しても, 高濃度ほど強い不活化効力を示したエタノールとは, 不活化阻害の機序を異にすることが推測される.乾燥血清中のウイルスは, エタノールの場合と同様に, 40%前後の比較的低濃度のIPにより, 最も効果的に不活化された.エンベロープウイルスに対しては, 生体試料中においても, IPは効果的な殺ウイルス剤と考えられるが, 含水, 乾燥いずれの状態にも対応できる実用的な濃度としては, 50%が適当と思われる.

著者

加藤 久雄 野村 俊之 白濱 聖子 藤本 新之介 Hisao Kato Nomura toshiyuki Shirahama Satoko Fujimoto Shinnosuke 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.53-70,

著者

藤本 真理子 西嶋 亜美

出版者

尾道市立大学芸術文化学部日本文学科

雑誌

尾道文学談話会会報 (ISSN:21852456)

巻号頁・発行日

no.10, pp.101-119, 2020-02-04

著者

山本 覚子 藤本 眞一 神尾 友佳 小窪 和博 稲葉 静代 藤原 奈緒子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.371-376, 2004 (Released:2014-08-29)

参考文献数

27

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目的 全国の保健所およびその統合組織の実態を把握し,保健所の重要な任務である健康危機管理の体制を今後とも推進するためのより良い組織および権限付与のあり方を提言していくことを目的とした。方法 全国の保健所設置主体,合計123都道府県市区(以下,「県市区」という。)に郵送による自記式調査を実施し,平成14年10月現在の,各地方自治体の保健所と福祉事務所等の統合組織(以下,「統合組織」という。)の実態,および名称等について情報を得た。それらの調査資料をもとに,各県市区の健康危機管理対応のあり方を考察した。結果 112県市区(全都道府県,48市,17区)から回答(回収率91.0%)があった。統合組織は,市区では 7 市 1 区,都道府県では31府県存在していた。統合組織の長は,統合組織全体では医師34.7%,事務吏員63.5%,医師以外の技術吏員1.6%であった。統合組織の長と保健所長との間の情報提供のルールをあらかじめ作っているところはなかった。外部からの電話による問い合わせや,文書送付時の名称は,統合組織名を使用しているところが多かった。統合組織名は様々であったが,富山県や横浜市では,法律上の保健所の名称として「保健所」の名称は使用せず,それぞれ統合組織名である「厚生センター」,「福祉保健センター」を使用していた。考察・結論 保健所と福祉事務所の組織統合については,市区ではあまり進んでいなかったが,都道府県では31府県で,組織統合があり,約 7 割を占めており,単独の組織として保健所を考えることはもはや無意味である。統合形態としては,今後「ミニ県庁型」の組織統合が流行するものと予想される。また,統合組織の長からみた保健所長の位置付けから,健康危機発生時に,敏速な対応ができるのか疑問が残る。さらに,「○○保健所」と名乗らない「保健所」もあり,重大な問題があると考える。

著者

小野 明日香 藤本 七彩 山本 晃平 大船 稀也 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学教育学部社会科教育専修

巻号頁・発行日

2017-02-01

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監修: 岩本廣美・河本大地、編集: 小野明日香・藤本七彩・山本晃平・大船稀也、協力: 飛鳥ニューツーリズム協議会 明日香村地域振興公社