著者

高倉京子 藤本晃司 木戸晶 伏見育崇 岡田知久 坂下尚孝 木村徳典 富樫かおり

雑誌

第42回日本磁気共鳴医学会大会

巻号頁・発行日

2014-09-11

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【背景・目的】ASL(Arterial Spin Labeling)は造影剤を用いない灌流画像取得法であり、非侵襲的で繰り返し撮像が可能である。脳のみならず、腎臓においても様々な定量方法が研究、報告されている。ASLの撮像手法はRFパルスの印加方法によりPASL(pulsed-ASL)とCASL(Continuous-ASL)があり、異なるモデルを用いた定量評価がなされている。ASL画像の信号強度のシミュレーションは行われているが、PASLを用いて得たASL画像のカーブフィッティングを行ったという報告は少ない。今回我々は、前回の本大会で発表した定量評価についての検討を継続し、3D-SSFP-ASL(ASTAR法)の定量評価法として各TI(Inversion Time)におけるASL画像における腎実質の信号強度のカーブフィッティグを行うことによる腎血流量の計測を試みた。【方法】3T MRI装置(東芝メディカルシステムズ社)において、同意の得られた11名の健常ボランティアの撮像を施行。呼吸同期でASL画像を取得。ASLの撮像条件は、TR/TE:4.3/2.2 ms, フリップ角:94-116度, バンド幅:±390 Hz, FOV:36 cm,スライス厚:4 mm, matrix:192×192, SPEEDER Factor:2, 積算回数:2,非選択IR(nSSIR): 2とし、TIを800-2400まで400 ms毎に撮像。また、プロトン密度強調画像を取得。自作Matlabソフトを用い、腎皮質の信号強度を測定し、TI 5点の計測から、single compartment modelに基づいたASL信号強度のカーブフィッティグを行い、ラベルされたスピンが腎臓に到達する時間を考慮したみかけの腎血流量を算出した。【結果】全被検者の平均のみかけの腎血流量は、188.97±47.02[ml/100cc/min]であり、変動係数は25%未満であった。【結論】3D-SSFP-ASL手法による、腎血流量の計測方法としてカーブフィッティグは妥当な方法であると考えられる。

著者

藤本 美貴

出版者

日本社会臨床学会

雑誌

社会臨床雑誌 (ISSN:21850739)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.43-62, 2015-02-20

著者

大場 伸哉 鈴木 祐介 藤本 文弘

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.7-13, 1997-12-26

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ソバ属(Fagopyrum spp.)栽培種は収穫時に脱粒しやすい。そこで本研究では,小枝強度を指標にしてソバ属2種の脱粒性を調査した。供試した材料は,日本産,ソ連産およびネパール産の普通ソバ(F. esculentum Moench.)3品種2系統とソ連ならびにネパール産のダッタンソバ(F. tataricum Gaerutner)2系統である。開花・結実後3日毎に小枝の抗張強度と抗曲強度を測定し,登熟に伴う小枝強度の変化を調べた。また,登熟程度の目安とするために,痩果の生鮮重を測定した。結実直後の抗張強度ならびに抗曲強度は,全品種・系統とも10g程度と小さく,登熟するに従い次第に増加した。しかし,登熟が終わると,日本産やソ道産の普通ソバでは抗曲強度が顕著に低下した。登熟後の普通ソバとダッタンソバの小枝強度を比較すると,ダッタンソバの強度は普通ソバの半分程度に過ぎなかった。一方,抗曲強度の最高強度を普通ソバの品種・系続開で比較すると,最も強いネパール産ソバと最も弱いソ連産ソバとの差は11gで,その差は比較的小さかった。また,ダッタンソバの場合は,系統間に有意な差はなかった。抗張強度の測定時に痩果が離脱した部位を調べたところ,痩果の基部付近から小枝の中央部にかけて離脱しやすいことがわかった。これは,イネ科植物で見られるような特定部位での脱粒とは異なっている。

著者

藤本 一之

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.99, 2021-11-18

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コロナ危機は大学に対しても大きな変革を迫っています.固定観念が変化した今こそ組織文化を変革するチャンスです.東北大学では,窓口サービスや各種手続について,これまで推進してきた業務改革をさらに加速させ,従来「あたりまえ」とされていた業務の見直しを徹底し「オンライン事務化」を宣言しました.また,DX を全学的に推進する方針として,「東北大学コネクテッド ユニバーシティ戦略」を発表しました.本学が多様なステークホルダーとともに社会価値を共創する新たな大学像を目指す上で,それを支える大学の業務の DX の推進に必要なこととは何か,をお伝えします.

著者

青木 香保里 藤本 尊子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.247, 2003 (Released:2004-05-25)

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目的:高度化、複雑化する現代社会にあって、生活を構造的に把握する視点の有無は生活にたいする認識と実践のありようを左右する。こうした状況下にあって教育の役割は一層重要になる。本研究では、生活を構造的に把握するための枠組みの検討と整理を試みるとともに、教育における実習の現代的再構成の意義について述べる。方法:文献研究による。なお、本研究の適用対象としては学校教育における家庭科教育を主として考えるが、家政教育、生活科学教育などへの拡張も可能であると考えている。結果:私たちの生活は人間の生産的な活動を基盤に成立している。人間の生産的な活動は「労働の生活」「職業の生活」として具体化する。労働するうえで必要となるエネルギー、すなわち労働力は、主として職業の生活において必要とされ消費される。また、労働力を回復する場として主となるのが家庭生活である。生活の総体からみた家庭生活の役割は、「労働力の再生産」にあることになる。したがって、「労働力の消費」「労働力の再生産」から構成される人間の生活活動は、その両側面を職業と家庭によって構造的に枠組みされていることになる。ゆえに、よりよい生活の実現のためには、労働を「労働力の消費」と「労働力の再生産」から双方向的に分析・総合する認識と実践が不可欠である。労働の多様化に伴い「労働とは何か」が見えにくくなっている現在、生産・消費と密接不可分な関係にある労働にたいする認識形成と実践化に向けて、教育において単なるものづくりに終始しない実習を積極的に位置づける必要がある。

著者

山本 博徳 緒方 晴彦 松本 主之 大宮 直木 大塚 和朗 渡辺 憲治 矢野 智則 松井 敏幸 樋口 和秀 中村 哲也 藤本 一眞

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.57, no.12, pp.2685-2720, 2015 (Released:2015-12-25)

参考文献数

282

被引用文献数

13

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カプセル内視鏡・バルーン内視鏡の開発・普及により,小腸領域においても内視鏡が疾患の診断・治療に重要な役割を果たすようになった.小腸内視鏡の適応として最も頻度が高いのは,いわゆる原因不明の消化管出血(obscure gastrointestinal bleeding:OGIB)である.その他には小腸狭窄,腫瘍,炎症性腸疾患などにおいて小腸内視鏡の有用性が確認されている.小腸内視鏡の有用性が認識された今,臨床現場で安全かつ効率的に使用し,最大限の効果を得るためには一定の指針が必要となる.そこで,日本消化器内視鏡学会では,日本消化器病学会,日本消化管学会,日本カプセル内視鏡学会の協力を得て,現時点で得られるだけのエビデンスに基づく「小腸内視鏡診療ガイドライン」を作成した.しかし,まだ比較的新しい内視鏡手技であり,エビデンスが不十分な部分に関しては専門家のコンセンサスに基づき推奨度を決定した.本ガイドラインは小腸疾患診療のガイドラインとしての疾患中心のまとめではなく,小腸内視鏡というモダリティを中心としたガイドラインとして作成し,小腸内視鏡としては臨床現場の実情に即して小腸カプセル内視鏡とバルーン内視鏡に絞り,指針を作成した.

著者

島村 知歩 藤本 さつき 池内 ますみ 花崎 憲子 小西 冨美子 志垣 瞳

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.180, 2005

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【目的】近年わが国の食生活では、外食の日常化、中食産業の多様化や食情報伝達による食事の均一化がみられるようになってきた。そこで、家庭で主菜献立として作られてきた魚介・肉料理の手作り度・購入頻度、食品の摂取状況について、その実態を明らかにし、現場の教育に生かすためにアンケート調査を実施した。【方法】2002年11月_から_12月、東京、愛知、奈良、大阪、京都、岡山、広島、福岡の大学および短期大学14校に在籍する学生1092名の家庭における調理担当者に、アンケート調査を実施した。調査内容は、調理担当者の属性、調理時間、食品の摂取状況、魚介・肉料理の手作り度・購入頻度などであった。【結果】食品の摂取状況をみると、主食として週5回以上摂取されているものは、朝食では米が44%、パンが42%であり、夕食では米が95%であった。食品の摂取頻度は、年代や夕食の調理時間により違いがみられた。主菜となる動物性食品では、週3回以上摂取している人が卵類で84%、肉類で78%、魚介類で65%であった。家庭で作ると答えた魚介料理は、多い順に煮魚87%、塩焼き83%、鍋もの83%であり、肉料理はカレー98%、肉じゃが92%、肉野菜炒め91%などであった。購入すると答えた魚介料理は、さしみ85%、たたき53%、みそ・粕漬け35%であり、肉料理はシューマイ57%、ギョーザ49%、ミートボール49%などであった。調査対象者の50%以上が家庭で作ると答えた料理は、魚介料理よりも肉料理が多かった。

著者

細田 真妃子 藤本 健夫 平野 太一 酒井 啓司

出版者

Institute for Ultrasonic Elecronics

雑誌

超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム講演論文集 (ISSN:13488236)

巻号頁・発行日

vol.36, pp._1P1-4-1_-_1P1-4-2_, 2015-11-05 (Released:2018-11-15)

著者

藤本 康雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.46, pp.809-812, 2006-05-23

著者

藤本 隆宏 陳 晋 葛 東昇 福澤 光啓

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究 (ISSN:18835074)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.35-46, 2010

参考文献数

14

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グローバル化の時代における、微細な産業内貿易、企業の多国籍展開といった現象を説明する一つの論理として、組織能力とアーキテクチャの適合性を重視する設計立地の比較優位論がある。これまで、多くの日本企業が「生産は中国へ移し、設計は日本に残す」という、比較的シンプルな立地方針で日中生産・設計分業を進めてきた。これは、華南の低賃金・単能工・モジュラー生産というモデルを前提にした分業構想である。しかし、中国での賃金は高騰を続けており、東莞や青島などに進出した低賃金のみに依存する外国企業は、中国から撤退を始めているように見受けられる。このように、多国籍企業は、最適立地を見直す必要に迫られている。中国には、産業平均の定着率が比較的良い地域や企業の定着政策次第で、その離職率をさらに下げる余地のある地域がある。その典型例が大連をはじめとした東北地域であり、本研究では、日系企業2社の大連拠点の事例研究を行った。大連をはじめとした東北地域では、華南や長江と比べて賃金が低いことに加えて、賃金水準に対して低い離職率、豊富な設計技術者の供給など、インテグラル型製品に適した労働環境が存在する。そこでは、日本企業は、従来考えられていた日中生産・設計分業とは異なる形での企業内国際分業体制を構築可能である。ものづくり組織能力の偏在とアーキテクチャの適合の観点から中国への国際展開を考えた場合、インテグラル・アーキテクチャ寄りの設計業務の一部を中国で行うことが可能であるということが示唆される。

著者

齋藤 仁藏 兼常 康彦 岡崎 芳夫 原田 直 藤本 敬胤 根角 博久

出版者

東北農業経済学会

雑誌

農村経済研究 (ISSN:2187297X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.65-71, 2016

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<p>山口県周防大島町KG地区で取り組まれている団地型マルドリ方式を,この方式に最初に取り組んだ香川県観音寺市K組合と比較することによって,その導入条件を明らかにした.K組合は園地整備事業を経て,12戸の農家が参画したパターンであり,共同利用するために大型の施設を導入している.一方,KG地区は現地実証試験の終了後,その園地に設置した施設から周辺の3農家の園地に送水管を延長し,段階を踏んで成立したケースである.既存の施設の仕様は,個別利用を条件としたものであったため,適用園地を拡張しても1日にかん水できる面積は限られており,その範囲には制約がある.また,既存施設を拡張利用するKG地区の取り組みをモデルケースとした場合,K組合との相違点として明らかにしなければならないのは,第1導入者が共同利用への展開を許容する要因である.その要因として,軽微な初期負担,共同利用においてもコンフリクトがほとんど生じない技術的特質産地力を強化することが自身の利益にもつながることの3点をあげられる.以上から,その導入条件として①先導的にマルドリ方式を導入する中核的農家の存在,②周辺農家が技術の特徴や導入効果を観察する期間を設け,段階を踏んで普及を進めること,③周辺の園地条件,④共同利用への展開を想定した施設の仕様,⑤関係機関の支援,⑥事業導入する場合の事業要件の整備,⑦担い手の育成を指摘できる.</p>

著者

藤本 晃

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.1019-1026, 2021-03-25 (Released:2021-09-06)

参考文献数

5

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仏教の見方では,「我」は永遠不滅の実体ではなく自分の心身を「私」とか「私がいる」などと執着することから生じる誤解にすぎない.それゆえ,仏教では無我という.無我は,執着も無明も全て滅した最後の第四の悟り・阿羅漢果で完全に証得される.しかし,悟りに四段階があるように,無我の証得にも段階があるのではないだろうか.三通りに言い換えられる無我の定型句「これは私のものではない.これは私ではない.これは私の我ではない」が,無我の段階を示すと予想し,検討する.「私のもの」という執着は,悟りの第三段階・不還果で滅し,「私」という執着は,最後の完全なる悟り・阿羅漢果で滅する.では,最後の「これは私の我ではない」は何を意味するのだろうか.筆者は,「悟りもまた我ではない」と了知した解脱智見・滅尽智という正見を意味すると考える.「諸行無常」,「一切行苦」に対して「諸法無我」といわれるのは,有為法のみならず無為法たる解脱・滅を含めた「すべての法が我ではない」のである.

著者

伊藤 綾子 五十嵐 清治 倉重 多栄 佐藤 夕紀 藤本 正幸 西平 守昭 松下 標 青山 有子 平 博彦 丹下 貴司

出版者

The Japanese Society of Pediatric Dentistry

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.591-597, 2006

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含歯性嚢胞は歯原性嚢胞では歯根嚢胞に次いで多く見られる。一般的には未萌出または埋伏永久歯の歯冠に由来して発生するが,原因埋伏歯は正常歯胚であることがほとんどで,過剰歯に由来する含歯性嚢胞は比較的少ない。今回,我々は全身的問題から抜去を行わず経過観察していた上顎正中部の逆性埋伏過剰歯が嚢胞化し,定期検診の中断期間に急速に増大し,顔貌の腫脹まで来した含歯性嚢胞の症例を経験したので報告する。<BR>症例は13歳の男児で,既往歴として生後間もなくWilson-Mikity症候群の診断にて入院加療を受け,その後にてんかん,脳性麻痺,および精神発達遅滞と診断された。患児の埋伏過剰歯は当科で10歳時に発見されたが,全身状態が不良のため抜去を行わず経過観察を行っていた。その後,定期検診受診が途絶え1年3か月後に,過去数か月間で徐々に上顎右側前歯唇側歯槽部が腫脹してきたことを主訴に再来初診となった。口腔内診査では上顎左側前歯部歯槽部に青紫色の腫脹を認め羊皮紙様感を触知した。エックス線診査では上顎前歯部に1本の逆性埋伏過剰歯を含む単房性の境界明瞭な透過像を認めた。局所麻酔下に嚢胞と埋伏過剰歯の摘出術を施行したが,術後17日目に術部感染を来したため抗菌薬投与と局部の洗浄を継続し消炎・治癒に至った。術後2か月の経過は良好である。<BR>本例のように何らかの理由により埋伏過剰歯抜去が困難な場合は,その変化を早期に発見するために定期的,かつ確実な画像診断を含む精査が必須であると考えられた。

著者

山本 巌 田中 距聰 藤本 哲也 太田 和親 松崎 啓

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.7, pp.1227-1230, 1987-07-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

14

被引用文献数

4

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1,1-ジフェニルポスホリナニウムプロミド[1]を出発物質として,二硫化ジメチルによるα-位へのメチルチオ基の導入,それにつづくデカナールとのWittig反応を行ない,対応するビニルスルフィド[4]を収率56%で得た。つぎに[4]を,ヘキサナールとWittig-Horner反応すると,アルコール[5]が収率67%で得られた。ついで,[5]を水素化ナトリウムで処理すると,Douglas Fir Tussock Moth(Orgyiapseecdotsugata)の性フェロモン前駆体であるジエン[6]が収率31%で得られた。さらに,[6]を塩酸水溶液で加水分解し,目的の性フェロモンて[7]を収率82%で得た。

著者

山下 真一 藤本 宏涼 林 銘章 室屋 裕佐 何 輝 ラドスロウ ワーフ 勝村 庸介 村上 健

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.503, 2004

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近年、国内では高エネルギーイオンビームのRBE特性を活用した癌治療が行われるようになった。高エネルギーイオンビームによる放射線分解の理解は放射線治療の基礎の観点から重要であるが、これに関する報告はほとんどない。本研究ではGeV級重イオンビームによる水の放射線分解G値の測定と、イオンの飛跡に形成されるトラック構造について、低エネルギーイオンビームの場合と比較検討した。

著者

池渕 浩介 藤本 隆宏 草間 三郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.596, pp.105-109, 2004-05

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日本のものづくりをさらに強化していくためには,「人間くさいものづくり」を心掛けなければならない。そのために重要なのが「和と連携」,現場の知恵と技を生かす「現地現物主義」,人間の創意,やる気,活力を高める「人間尊重」の三つだ。人の心を大事にしないと,パフォーマンスは向上しない。だからこそ,人間性を尊重したものづくりが大切なのである。

著者

翠川 三郎 藤本 一雄 村松 郁栄

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.51-56, 1999-11-19 (Released:2018-09-08)

参考文献数

12

被引用文献数

5

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The correlation of the new J.M.A. instrumental seismic intensity with the former J.M.A・Seismic intensity and ground motion parameters is examined. The 215 strong-motion records with the intensity of 0 to 7 are used for the analysis. The instrumental seismic intensity computed from the records agrees well with the former seismic intensity determined from human response or observation of damage. The instrumental intensity shows slightly higher correlation with peak ground velocity than peak ground acceleration, and shows highest correlation with the parameters such as the product of the peak velocity and the peak acceleration.

著者

藤本 憲一

出版者

味の素食の文化センター ; 1989-

雑誌

Vesta = 食文化誌ヴェスタ : 食文化を楽しむ一冊 (ISSN:09180214)

巻号頁・発行日

no.100, pp.50-55, 2015

著者

己斐 澄子 手島 英雄 南 敦子 片瀬 功芳 山脇 孝晴 星 利良 藤本 郁野 山内 一弘 荷見 勝彦 都竹 正文

出版者

公益社団法人 日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.1048-1053, 1994 (Released:2011-11-08)

参考文献数

9

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閉経後の患者で, 細胞診で老人性変化が主体で一部にHPV感染を疑う所見を認めたが, 十分なHPV感染細胞所見を示さなかった8症例にエストロゲン (プレマリン) 負荷を施行した. 抱合型エストロゲン, プレマリン1.25mgを2週間経口投与した. 投与前は少数のkoilocyteやparakeratocyteを認めただけであったが, 投与後は, 炎症性背景が消失し, parakeratosis 100%(8/8), koilocytosis 75%(6/8), smudged様濃染核75%(6/8), giant cell 50%(4/8), multinucleation62.5%(5/8) の率でHPV感染に特徴的な細胞所見が出現した.HPV-DNAは, Southern blot法で5例を検索し, 100%(5/5) 陽性であった. ISH (in situ hybridization) 法で他の3例を検索し, 33%(1/3) がHPV-DNA陽性であった.エストロゲン投与は, 老人性膣炎と悪性細胞を鑑別するだけでなく, 老人性膣炎でのHPV感染診断に有用であった. 老人性変化, 老人性膣炎症例でHPV感染を示唆する細胞が出現している場合, エストロゲン (プレマリン) 投与により, さらにHPV感染細胞所見が明瞭となることがわかった.

著者

坂口 雅宏 田伏 克惇 山本 誠己 下間 仲裕 南 浩二 長濱 実穂 有井 一雄 岡 正巳 藤本 博史

出版者

特定非営利活動法人 Microwave Surgery研究会

雑誌

Journal of Microwave Surgery (ISSN:09177728)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.67-78, 1992

被引用文献数

1

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Recently we performed partial splenectomy and distal pancreatectomy using a new microwavescalpel (blade type electrode). A new microwave scalpel has merit of this high hemostaticperformance and cutting performance. In the 3 cases in which one was iatrogenic intraoperativesplenic injury and two were purpcse of preserving partial splenic function treated by this partialsplenectomy and in the 9 cases or gastric carcinoma teated by this distal pancreatectomy, theseoperations was accomplished safely and postoperative complication was free. These results suggestthat this apparatus, a new microwave scalpel, may well be recommended as a medical electronicsin the splenic and pancreatic surgery.